老健で働く理学療法士の仕事内容｜病院リハビリとの違いと加算に紐づく業務

老健で働く理学療法士の仕事内容は、病院のリハビリと何が違うのか、気になっている人も多いはずです。

老健（介護老人保健施設）の理学療法士は、歩行や移乗の訓練に加えて、自宅訪問や家族・介護職員への介助指導まで担い、入所者さんが自宅に戻るまでを支えます。

この記事では、老健での理学療法士の具体的な業務を、病院との報酬の仕組みの違いや介護報酬の加算とひもづけて整理し、求人を選ぶときに見ておきたい施設の区分も紹介します。

老健（介護老人保健施設）とは？

老健は、介護保険法にもとづく施設で、病院と自宅の中間に位置づけられます。 理学療法士にとっては「在宅復帰を目指すリハビリ」が施設の役割そのものに組み込まれている職場です。

在宅復帰を目的とした施設

介護保険法では、老健を「心身の機能の維持回復を図り、居宅における生活を営むことができるようにするための支援が必要」な要介護者に、看護・医学的管理の下での介護や機能訓練を提供する施設と定めています。

特別養護老人ホーム（特養）が生活の場として長く暮らすことを前提にしているのに対し、老健は自宅に戻ることを目標にした通過型の施設です。 入所者さんは、骨折や脳卒中などで入院した後、すぐに自宅へ戻るには不安がある要介護1〜5の方が中心です。

入所期間の目安

老健の入所期間に、法律上の上限はありません。 ただし、施設は入所者さんが自宅で生活できるかどうかを少なくとも3か月ごとに医師・看護職員・介護職員・支援相談員・介護支援専門員などで検討し、記録することになっています。

そのため現場では「まず3か月」を一区切りに、在宅復帰の見通しを立てるのが一般的です。 自宅の環境や介護力によっては、数か月で退所する人もいれば、1年以上入所が続く人もいます。

リハビリ職の配置基準

老健の人員基準では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のいずれかを、常勤換算で入所者100人に対して1人以上置くことになっています。 PTが必ず必要というわけではなく、PT・OT・STのいずれかで基準を満たせばよい点が特徴です。

実際には、在宅復帰に力を入れる施設ほど基準より多くのリハビリ職を配置しています。 常勤換算の計算方法やほかの介護サービスとの違いは、以下の記事で詳しく紹介しています。

参考：e-Gov法令検索「介護保険法」 ／ e-Gov法令検索「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」

老健で働く理学療法士の仕事内容

老健のリハビリは、医師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などが共同で入所者さんごとのリハビリテーション実施計画を作り、それに沿って進めます。 入所者1人につき少なくとも週2回程度のリハビリを行うことが基準とされています。

身体機能とADLの評価

入所したら、まず筋力・関節可動域・バランス・痛みなどの身体機能と、起き上がり・立ち上がり・歩行・移乗などのADL（日常生活動作）を評価します。 病院からの情報提供書や入所前の自宅訪問で得た情報と照らし合わせ、「自宅で暮らすために何ができればよいか」を具体的にしておくのがポイントです。

評価は入所時だけでなく、リハビリの経過に合わせて定期的に繰り返し、計画の見直しにつなげます。

リハビリテーション計画の作成

評価の結果をもとに、リハビリテーション実施計画を作ります。 老健では、ケアマネジャー（介護支援専門員）が作る施設サービス計画との整合性をとる必要があり、PTの計画も「施設全体のケアの一部」として位置づけられます。

計画には、退所後の生活を見すえた目標（例：自宅のトイレまで伝い歩きで移動できる）を入れ、入所者さんや家族にも説明します。

基本動作・歩行の訓練

PTの中心になる業務が、寝返り・起き上がり・立ち上がりといった基本動作と、歩行の訓練です。 平行棒や歩行器を使った訓練に加え、下肢の筋力トレーニングやバランス練習を組み合わせます。

老健ならではなのは、訓練室だけでなく居室・トイレ・廊下などの生活の場で練習することです。 ベッドから車いすへの移乗、トイレでの立ち座りなど、自宅で毎日くり返す動作をそのまま練習します。

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福祉用具の選定と住宅改修の助言

自宅に戻るときに使う杖・歩行器・車いす・ポータブルトイレなどの福祉用具を、入所者さんの身体機能に合わせて選びます。 自宅を訪問した際には、手すりの位置や段差の解消など、介護保険の住宅改修につながる助言もします。

家族への介助指導

退所後に介護を担う家族へ、ベッドからの起き上がりの介助、車いすへの移乗、歩行の見守り方などを実際に体験してもらいながら伝えます。

家族の体格や体力、介護に使える時間も考えて、無理なく続けられる介助方法に絞って伝えるのがコツです。

多職種カンファレンスへの参加

老健では、医師・看護職員・介護職員・支援相談員・介護支援専門員・管理栄養士などが集まり、入所者さんの状態や退所の見通しを話し合います。 PTは「歩行がどこまで自立しているか」「自宅の段差を越えられるか」など、在宅復帰の判断に直結する情報を伝える役割です。

介護職員への移乗・介助方法の指導

リハビリの時間は1日のうちの一部で、残りの時間の生活は介護職員が支えています。 基準でも、リハビリを行うPTなどが看護職員・介護職員に日常生活上の留意点や介護の工夫を伝えることが求められています。

「この方は右側から介助すると立ち上がりやすい」「トイレでは手すりを使えば見守りでよい」など、具体的な介助方法を共有することで、生活全体がリハビリの場になります。

腰を痛めにくい移乗の方法など、介護職員の負担を減らす助言もPTの専門性を生かせる場面です。

参考：東京都福祉局「介護老人保健施設指導検査基準（令和8年度）利用者サービス編」

病院のリハビリとの違い

病院と老健の違いは「急性期・回復期か生活期か」という目的だけではありません。 リハビリにお金がつく仕組み（報酬の構造）が違うため、1日の動き方や1人の患者さん・入所者さんに使える時間の決まり方も変わります。

報酬の仕組みが違う

病院のリハビリは医療保険の疾患別リハビリテーション料で評価され、20分以上の個別訓練を「1単位」として、実施した単位数に応じて算定する出来高払いです。 そのため、何単位実施したかがそのまま病院の収入と療法士の評価につながります。

老健のリハビリは、1日あたりの基本サービス費（施設の利用料）に含まれる「包括払い」が基本です。 そのうえで、短期集中的なリハビリや入所前後の自宅訪問など、決められた取り組みをしたときに加算がつきます。

1日に担当する人数が違う

病院では、療法士1人あたり1日18単位（6時間分）が標準、上限が24単位とされており、この単位数を軸に1日の担当患者数が組まれます。

老健には単位数の考え方がないため、1人の理学療法士が受け持つ入所者さんの数は施設の人員配置で決まります。

人員基準ぎりぎりの施設では1人で多くの入所者さんを受け持つ一方、リハビリ職を手厚く配置している施設では1人あたりの担当数は少なくなります。

関わる期間が違う

回復期リハビリテーション病棟などでは、入院期間の上限が疾患ごとに決まっていて、その期間内での機能回復が目標です。

老健は前述のとおり入所期間に上限がなく、3か月ごとの見直しを重ねながら、自宅に戻れるまで関わります。 退所後に通所リハビリや訪問リハビリで同じ施設が関わり続けることもあります。

生活の場に関わる範囲が違う

病院のリハビリは、訓練室やベッドサイドでの訓練が中心で、生活面の介助は看護師や看護補助者が担います。

老健では、入所者さんの生活そのものが施設の中にあるため、食事・トイレ・入浴などの場面での動作確認や、介護職員への介助方法の共有まで生活全体に関わるのが特徴です。

理学療法士の仕事の流れや病院での働き方は、以下の記事で紹介しています。

参考：厚生労働省「令和８年度診療報酬改定について」 ／ 厚生労働省「社会保障審議会介護給付費分科会（第260回）資料2 介護老人保健施設」

加算に紐づく理学療法士の業務

老健の加算は、算定要件の中に「いつまでに」「何をするか」が細かく決められています。 加算の要件がそのまま理学療法士の業務と期限になるため、加算名で整理すると仕事の全体像がつかみやすくなります。

加算の名称・単位数は、令和6年度介護報酬改定で設定されたものです。 2026年6月施行の令和8年度介護報酬改定は処遇改善加算と食費が中心で、ここで紹介するリハビリ関連の加算は変わっていません。

最新の告示・通知やQ&Aは、全国老人保健施設協会の「法令・Q&A検索システム」でも確認できます。

短期集中リハビリテーション実施加算

短期集中リハビリテーション実施加算は、入所日から3か月以内に医師または医師の指示を受けたPT・OT・STが集中的にリハビリを行った場合に算定できる加算です。

令和6年度改定で2区分になり、上位の（Ⅰ）は次の取り組みが要件です。

PTにとっては、入所直後の評価をすばやく行い、3か月のうちに歩行や移乗の自立度をどこまで上げるかが勝負になります。 毎月の評価とデータ提出が業務に組み込まれるため、評価の記録を期限内に残す段取りも大切です。

入所前後訪問指導加算

入所前後訪問指導加算は、入所前または入所直後に、退所後に暮らす予定の自宅などを訪問し、退所を目的とした施設サービス計画の策定や診療方針の決定を行った場合に算定する加算です。

PTが同行する場合は、玄関・廊下・トイレ・浴室などの動線や段差を確認し、「入所中にどの動作を練習すべきか」を入所の段階で決めておきます。 最初のリハビリ計画の質を左右する業務です。

退所前後の訪問指導

病院の退院前訪問指導料のような「退所前訪問指導加算」は、現在の老健の介護報酬にはありません。 代わりに、退所時の指導と退所後の生活が続く見込みの確認が基本サービス費の要件に組み込まれています。

退所前後に自宅を訪問して療養上の指導をした割合は、次の章で紹介する「在宅復帰・在宅療養支援等指標」の評価項目の1つです。 PTは訪問時に、福祉用具の最終調整や家族への介助指導の仕上げを担います。

リハビリテーションマネジメントに関わる記録

リハビリテーションマネジメント計画書情報加算は、リハビリ計画書の内容などをLIFEに提出し、フィードバックを計画の見直しに生かす取り組みを評価する加算です。

上位の（Ⅰ）は、リハビリ・口腔・栄養の情報を関係職種で共有し、一体的に取り組むことが要件に加わります。

PTの業務としては、計画書の作成と定期的な評価、LIFEへの入力、会議での共有が中心です。 記録や入力の時間も業務の一部として、1日のスケジュールに組み込んでおく必要があります。

参考：厚生労働省「社会保障審議会介護給付費分科会（第260回）資料2 介護老人保健施設」 ／ 全国老人保健施設協会「法令・Q&A検索システム」

施設の在宅復帰機能の区分で業務は変わる

老健は、在宅復帰率やベッド回転率など10項目を点数化した「在宅復帰・在宅療養支援等指標」（最高90点）と、いくつかの要件によって、超強化型・在宅強化型・加算型・基本型・その他型に区分されます。

区分によって入所者さんの入れ替わりの速さが違うため、同じ「老健のPT」でも業務量や仕事の中身が大きく変わります。

超強化型・在宅強化型の場合

在宅強化型は指標60点以上、超強化型は70点以上が条件で、どちらも少なくとも週3回程度以上のリハビリを行う「充実したリハビリテーション」が要件に入っています。

在宅復帰率やベッド回転率が高いほど点数が上がる仕組みのため、入所と退所が頻繁にあります。

PTにとっては、入所時の評価・短期集中リハビリ・自宅訪問・退所前の家族指導が次々に回ってくる働き方です。 在宅復帰支援の経験を積みたい人には向いていますが、1人あたりの関わりが短く、スピード感が求められます。

加算型・基本型の場合

加算型は指標40点以上、基本型は20点以上が要件で、リハビリの頻度は週2回程度が基本です。 在宅強化型に比べると入所期間が長くなりやすく、1人の入所者さんと時間をかけて関われます。

その分、機能維持や生活の質を保つ関わりが中心になり、入所者さんの重度化に合わせて座位保持や拘縮予防、介助方法の調整などの比重が増えます。

入退所のペースがゆるやかな分、自宅訪問や短期集中リハビリの件数も少なくなりやすいです。

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求人票で区分を確認する方法

求人票に「在宅強化型」「超強化型」などの区分が書かれていれば、その時点の施設の方針がわかります。 書かれていない場合は、施設のホームページや見学・面接の場で、次の点を聞いておきましょう。

区分は毎月の実績で変わることがあるため、「今後どの区分を目指しているか」もあわせて聞くと、入職後の働き方をイメージしやすくなります。

参考：厚生労働省「社会保障審議会介護給付費分科会（第260回）資料2 介護老人保健施設」

老健で働くメリット

老健で働くメリットは、生活期のリハビリと在宅復帰支援を一通り経験でき、勤務時間も安定しやすいことです。 給料面では、令和8年度介護報酬改定で処遇改善加算の対象が介護職員から介護従事者全体に広がり、リハビリ職も賃上げの配分に含められるようになりました。

生活期の在宅復帰支援に関われる

入所時の評価から自宅訪問、家族指導、退所後の生活の確認まで、在宅復帰の流れを最初から最後まで経験できます。 病院では退院後の生活を見届ける機会が少ないため、「自宅で暮らせるようになった」ことを実感できるのは老健ならではのやりがいです。

将来、訪問リハビリや通所リハビリへ進みたい人にとっても、自宅環境を評価する力や家族への伝え方は大きな財産になります。

夜勤がなく勤務時間が安定している

老健の理学療法士は、日勤のみの勤務が一般的です。 リハビリの時間を施設内で調整できるため、病院に比べて残業が少ない施設も多く、生活リズムを整えやすい働き方です。

ただし、通所リハビリを併設している施設では、送迎の時間に合わせて勤務時間が決まることもあります。

多職種連携の実務を経験できる

老健では、医師・看護職員・介護職員・支援相談員・介護支援専門員・管理栄養士などと日常的に情報をやり取りします。

カンファレンスで在宅復帰の可否を話し合ったり、介護職員と介助方法をすり合わせたりする中で、チームで成果を出す調整力が身につきます。

老健で働くメリットを看護師・介護職など職種別に知りたい場合は、以下の記事も参考になります。

参考：厚生労働省「令和８年度介護報酬改定について」

老健で働く大変なこと

老健には、病院とは違う種類の大変さがあります。 入職してから戸惑わないよう、よく挙がる3つを知っておきましょう。

1人で担当する人数が多い

人員基準が入所者100人に対してPT・OT・STのいずれか1人以上と少ないため、リハビリ職の配置が少ない施設では、1人で多くの入所者さんを受け持つことになります。 短期集中リハビリの対象者が重なる時期は、1人あたりの時間が短くなりやすい点に注意が必要です。

入職前に、リハビリ職の人数と入所定員の比率を確認しておくと、担当数の目安がわかります。

機能回復が見えにくい

老健の入所者さんは高齢で、複数の病気を抱えている方が多く、病院のように目に見えて回復するケースばかりではありません。 状態の維持そのものが目標になる入所者さんもいるため、「できること」を保てたことを成果としてとらえる視点が必要になります。

介護業務の応援に入ることがある

施設によっては、食事の時間帯や入浴の時間帯に、介護業務の応援を頼まれることがあります。 移乗や食事の姿勢を直接確認できる機会にもなりますが、リハビリの時間が削られることもあるため、応援の頻度や範囲は面接で確認しておくと安心です。

まとめ

老健で働く理学療法士は、基本動作・歩行・移乗の訓練を中心に、福祉用具の選定、家族や介護職員への介助指導まで、入所者さんの在宅復帰を支える仕事です。

老健への転職を考えるときは、施設の区分やリハビリ職の人数まで確かめると、入職後のギャップを減らせます。 自分に合う老健を探したいときは、転職エージェントに相談すると、求人票に書かれていない区分や働き方の情報まで確認してもらえます。