新卒で訪問看護に行く人はいる？難しいとされる理由とステーションの選び方

「実習で行った訪問看護が忘れられない。でも新卒でいきなり行くのは無謀かな？」と迷っている看護学生は少なくありません。

新卒で訪問看護師になることは可能で、実際に新卒を採用して育てているステーションもあります。 一方で、ステーションの人員の規模や教育体制によっては、新卒を受け入れる余力がないのも事実です。

この記事では、新卒の訪問看護が難しいとされる理由を事業所の仕組みから説明したうえで、求人票と見学で確認したい項目、新卒から積めるキャリアを紹介します。

新卒でも訪問看護師になれる？

新卒でも訪問看護師になれます。 ただし、新卒を受け入れているステーションはまだ一部で、「どこでも入れる」わけではありません。

資格の要件としては可能

訪問看護ステーションで働くのに必要なのは、看護師（または保健師・准看護師）の免許です。 介護保険の指定基準が定めているのは看護職員の人数で、「臨床経験〇年以上」といった経験年数の条件はありません。

そのため、国家試験に合格して免許を登録すれば、制度の上では4月から訪問看護師として働けます。

新卒を受け入れるステーションの状況

新卒採用に前向きなステーションは増えつつあるものの、まだ多数派ではありません。 高知県が県内の訪問看護ステーションに行った令和7年度の調査では、新卒職員を「積極的に採用したい」は6.5％にとどまり、「条件が整えば採用したい」が39.1％でした。

新卒の就職先として考えるなら、「新卒可」と書かれているかだけでなく、受け入れの準備が整っているかを見る必要があります。

採用が増えている背景

新卒採用の動きが出てきた背景には、ステーションそのものの急増があります。 全国の訪問看護ステーションは令和6年10月時点で18,042事業所と、4年で約1.5倍に増えました。

ステーションで働く看護師（保健師・助産師を含む）は128,935人、准看護師は9,877人です。 事業所が増えるペースに経験者の採用が追いつかず、「経験者を待つより、新卒から育てる」と考えるステーションが出てきました。

東京都のように、未経験の看護職を育てるステーションに人件費を補助する自治体もあります。

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参考：厚生労働省「令和６（2024）年介護サービス施設・事業所調査の概況」 ／ 高知県「令和７年度 高知県訪問看護実態調査の結果報告について」

新卒の受け入れが難しいとされる理由

新卒の受け入れが難しいのは、新卒の能力の問題というより、訪問看護ステーションの人員の仕組みと「1人で訪問する」働き方に原因があります。 この構造を知っておくと、新卒を育てられるステーションかどうかを見分けやすくなります。

訪問は基本的に1人で行う

訪問看護は、看護師が1人で利用者さんの自宅に行き、観察・処置・家族への説明までをその場で完結させる働き方です。 病棟のように、困ったときに隣の先輩にすぐ声をかけたり、医師がフロアにいたりする環境ではありません。

電話で先輩や管理者に相談はできますが、目の前の利用者さんの状態を見て「今どう動くか」を決めるのは訪問している本人です。 新卒が1人で訪問できるようになるまでには、先輩が付き添う「同行訪問」で経験を積む期間が欠かせません。

人員基準に対して指導に割ける余力が限られる

訪問看護ステーションには、看護職員を常勤換算で2.5人以上置くという人員基準があります。 常勤換算とは、パートの勤務時間も合算して「常勤何人分か」に置き換えた数です。

基準ぎりぎりの小さなステーションでは、看護師1人ひとりが毎日の訪問を受け持っています。 先輩が新卒に同行すると、2人で1件を回ることになり、その時間はステーション全体で回れる訪問件数が減ります。

訪問看護の報酬は主に訪問1回ごとに算定されるため、同行にどれだけ人を割けるかは、ステーションの人数と経営の余力に直結します。

東京都の補助事業が、新卒の給与だけでなく「同行訪問の際の代替職員の人件費」まで補助の対象にしているのも、この負担が受け入れの壁になっているからです。

病棟のような段階的なOJTが組みにくい

病院の新人教育は、同じ病棟で毎日先輩と一緒に働きながら、受け持ち人数や処置の種類を少しずつ増やしていく形が一般的です。

訪問看護では、1件ごとに利用者さんの自宅へ移動するため、先輩と同じ場所で働く時間そのものが限られます。

また、利用者さんの数や疾患の種類はステーションごとに異なり、「この時期にはこの処置を経験する」という順番を組みにくい面があります。

新卒を受け入れているステーションは、この難しさを補うために、同行の期間や担当する利用者さんの順番を独自に設計しています。

急変時の判断を求められる場面がある

訪問中に利用者さんの様子がいつもと違ったとき、救急車を呼ぶか、主治医に連絡するか、様子を見るかを、その場で判断しなければならないことがあります。

病棟ならすぐにリーダーや医師を呼べますが、自宅では最初の判断を訪問している看護師が担うことになります。

24時間対応をしているステーションでは、夜間や休日に利用者さんや家族からの電話を受け、訪問が必要かを判断するオンコールもあります。

新卒にとっては、知識と経験の両方が求められる場面なので、いつから任されるかが大きなポイントです。

参考：e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」 ／ 東京都福祉局「【補助金】令和8年度東京都新任訪問看護師育成支援事業」

新卒訪問看護師が最初にぶつかる課題

新卒が訪問看護で最初につまずきやすいのは、看護技術そのものより、1人で判断し、周りとつながるための経験の少なさです。 受け入れるステーション側も、同じ点を不安に感じています。

基本的な看護技術の経験が少ない

看護学生の実習では、採血や点滴、吸引などを実際の利用者さんに行う機会は限られています。

高知県の調査でも、新卒採用の障壁として「専門的技術」を挙げたステーションが71.7％と最も多くなっていました。

技術は同行訪問の中で、先輩の手技を見て、指導を受けながら実施する流れで身につけていくのが基本です。 採血や吸引などは、入職前の学内演習や研修で手順を復習しておくと、同行中の吸収が早くなります。

疾患や医療機器の知識が追いつかない

訪問看護の利用者さんは、がんの終末期、心不全、神経難病、認知症、精神疾患、小児など幅広く、1日の中で疾患が大きく変わります。 在宅酸素や人工呼吸器、胃ろう、ストーマ、中心静脈栄養など、病棟の1年目ではあまり触れない医療機器を扱うこともあります。

最初から全部を覚えるのは難しいので、担当する利用者さんの疾患と機器から順に、訪問前に予習するのが現実的です。 ステーションの利用者さんにどんな疾患が多いかで、最初に学ぶ範囲が変わります。

利用者・家族との関係づくり

訪問看護は、利用者さんの自宅という「生活の場」に入らせてもらう仕事です。 病院では看護師のペースで進む処置も、自宅では利用者さんや家族の生活リズム、家のルールに合わせる必要があります。

家族が介護の中心になっている家庭では、家族の不安や疲れに気づいて声をかけることも看護の一部です。 年の離れた利用者さんや家族と信頼関係をつくるのに、最初は時間がかかって当然と考えておくと気持ちが楽になります。

多職種との連絡調整

在宅の利用者さんには、主治医、ケアマネジャー、ヘルパー、リハビリ職、薬局など、多くの職種が関わっています。 訪問で気づいた変化を、誰に・いつ・どの手段で伝えるかを判断するのも訪問看護師の役割です。

学生のうちは、多職種と直接やりとりする経験はほとんどありません。 最初は先輩がどの場面で誰に連絡しているかを同行中に観察し、連絡の型をまねるところから始めるとスムーズです。

記録と報告の書き方

訪問看護では、訪問ごとの記録に加えて、主治医に提出する訪問看護計画書と訪問看護報告書を作成します。 記録は、次に訪問するほかの看護師が読んで状態をつかめるように書く必要があります。

病棟の記録と違い、医師やケアマネジャーなど事業所の外の人が読むことを前提にした書き方が求められます。 先輩の記録を読ませてもらい、自分の記録を添削してもらう機会があるかどうかで、上達の早さが変わります。

参考：高知県「令和７年度 高知県訪問看護実態調査の結果報告について」

新卒を受け入れるステーションの教育体制

新卒を受け入れているステーションは、同行訪問を軸に、単独訪問までの段階を独自に決めています。 同じ「教育体制あり」でも中身はステーションごとに違うので、何をどこまでしてくれるのかを具体的に知っておきましょう。

同行訪問の期間

高知県の令和7年度調査では、新卒・新任者向けの研修をしているステーションのうち、87.5％が先輩看護師との同行訪問を取り入れていました。 違いが出るのは、その期間と中身です。

東京都の新任訪問看護師育成支援事業では、補助の条件として、新卒訪問看護師は6か月間育成することを求めています（経験のある新任者は2か月間）。 新卒の育成には、経験のある新任者の3倍の期間がかかるという前提で制度がつくられています。

単独訪問までの段階の踏み方

単独訪問は、ある日突然始まるのではなく、段階を踏んで任される範囲が広がっていきます。

段階の進め方は、新卒の習熟度に合わせて調整されるのが一般的です。 「〇か月で単独」という期限だけでなく、どんな基準で次の段階に進むのかが決まっているステーションのほうが安心して学べます。

プリセプター制度の有無

プリセプター制度は、特定の先輩が新人1人を担当し、一定期間マンツーマンで指導する仕組みです。 訪問看護は1人で動く時間が長いため、相談先が決まっているかどうかが新卒の安心感を大きく左右します。

ステーションの人数が少ないと、プリセプターを専任で置けず、管理者が指導役を兼ねることもあります。 制度の名前があるかより、「困ったときに誰に相談するか」が決まっているかを確認しましょう。

プリセプターの役割や指導の進め方は、以下の記事で詳しく紹介しています。

看護協会などの外部研修の活用

小さなステーションだけで新卒教育のすべてをまかなうのは難しいため、外部の研修を組み合わせるのが一般的です。 都道府県の看護協会や訪問看護の関係団体、大学などが、訪問看護の新人向け研修や合同研修を開いています。

外部研修を使うと、ほかのステーションの新人と知り合えるのもメリットです。 受講料や研修中の勤務の扱いを事業所が負担してくれるかどうかも、あわせて確認しておきましょう。

病院併設型と独立型の違い

訪問看護ステーションには、病院や医療法人が運営する「病院併設型」と、会社などが単独で運営する「独立型」があります。 新卒にとっての主な違いは、教育の受け皿と、困ったときに頼れる先の広さです。

どちらが良いかは一概には言えず、独立型でも新卒育成のプログラムを持ち、実績を積んでいるステーションもあります。

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参考：高知県「令和７年度 高知県訪問看護実態調査の結果報告について」 ／ 東京都福祉局「【補助金】令和8年度東京都新任訪問看護師育成支援事業」

ステーションを選ぶときの確認項目

新卒で訪問看護ステーションを選ぶときは、「教育体制が整っているか」を質問できる具体的な項目に分けて確認するのがポイントです。

新卒採用の実績と在籍年数

もっとも参考になるのは、過去に新卒を採用したことがあるか、その人が今も働いているかです。 新卒を採用した実績があっても、1年以内に辞めている場合は、育成の仕組みがうまく回っていない可能性があります。

実績がない場合でも、「今年から新卒採用を始めた」理由と、育成計画が書面で用意されているかを聞いてみましょう。 都道府県の新卒育成プログラムや補助事業を使っているかどうかも、準備の度合いを知る手がかりになります。

同行訪問の期間と単独訪問の開始時期

同行訪問の期間は、求人票に書かれていないことが多い項目です。 見学や面接で、「単独訪問を始めるのは入職から何か月後が多いか」「単独訪問の最初はどんな利用者さんを担当するか」を聞くと、育成の具体性が見えてきます。

単独訪問が始まってからも、判断に迷うときに先輩が同行してくれるかどうかも大切です。 答えがあいまいな場合は、新卒の育成をまだ十分に想定していないかもしれません。

常勤の看護職員数

常勤の看護職員数は、新卒に同行訪問できる余力があるかを判断する目安になります。 人員基準の下限は常勤換算2.5人ですが、高知県の調査では、ステーション1か所あたりの看護職員数は平均4.9人（常勤換算）でした。

人数が多いステーションほど、先輩が交代で同行したり、急な休みをカバーしたりしやすくなります。 求人票の「職員数」はパートを含んだ人数のこともあるので、常勤の看護師が何人いるかを聞いて確かめましょう。

オンコール体制と新人が担当する時期

24時間対応をしているステーションでは、いずれオンコールを担当することになります。 確認したいのは、新人がオンコールに入り始める時期と、最初の時期に先輩のバックアップがあるかです。

新人のうちはオンコールに入らない、または先輩とペアで担当する期間を設けているステーションもあります。 オンコールの回数や手当、負担の実際については、以下の記事も参考にしてください。

利用者の疾患の構成

ステーションによって、高齢者が中心、がん末期や看取りが多い、精神科や小児に強いなど、利用者さんの構成は大きく異なります。 新卒のうちは、状態が比較的安定した利用者さんが一定数いるステーションのほうが、段階を踏んで経験を積みやすくなります。

医療依存度の高い利用者さんや看取りが多いステーションは学べることも多い一方で、最初から求められる判断の難しさも上がります。 見学のときに、「新人が最初に担当する利用者さんはどんな方が多いか」を聞いておきましょう。

参考：高知県「令和７年度 高知県訪問看護実態調査の結果報告について」 ／ e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」

新卒から訪問看護で積めるキャリア

新卒から訪問看護を選ぶと、在宅の経験を早くから積めるのが強みです。 その先には、訪問看護を続けて専門性を高める道と、病院など別の場所へ移る道があります。

在宅の経験を早い時期から積める

訪問看護では、1人で利用者さんの状態を見て判断し、家族やほかの職種と調整する経験を1年目から重ねられます。 病院の新人が数年かけて身につける、生活全体を見るアセスメントや退院後の暮らしを想像する力を早くから鍛えられるのが特徴です。

利用者さんや家族と長く関わり、自宅での看取りに立ち会う経験も、訪問看護ならではのものです。

病院に移る場合の評価

新卒で訪問看護に入ったあと、病院へ移ることもできます。 在宅での経験は、退院支援や地域連携の部署、回復期リハビリテーション病棟、地域包括ケア病棟など、退院後の生活を見すえた看護が求められる場で評価されやすい経験です。

一方で、急性期病棟に移る場合は、多重課題や夜勤、急性期特有の処置の経験が少ないことが課題になります。 病院によっては、経験年数にかかわらず新人に近い研修から始めることもあるので、応募前に研修の扱いを確認しておくと安心です。

認定看護師・特定行為研修への接続

訪問看護での経験は、在宅の専門資格につながります。 日本看護協会の認定看護師には「在宅ケア」の分野があり、教育機関への入学には看護師免許取得後の実務経験が通算5年以上（うち3年以上は認定看護分野）が必要です。

在宅ケアの認定看護師教育課程（B課程）には特定行為研修が組み込まれていて、気管カニューレや胃ろうカテーテルの交換などを安全に行うための知識・技術を学びます。

新卒から訪問看護一筋でも、条件を満たせば在宅の専門性を形にできます。

管理者を目指す場合

訪問看護ステーションの管理者は、保健師または看護師であることが基準で定められています。 管理者に求められる経験やスキルは、以下の記事で詳しく紹介しています。

在宅での経験を積んだあと、管理者としてステーションの運営や人材育成を担い、新卒を育てる側に回る道もあります。

参考：日本看護協会「認定看護師」

まとめ

新卒でも訪問看護師になれますが、新卒を育てる余力があるステーションはまだ一部です。 受け入れが難しい理由は、人員基準ぎりぎりの体制で同行訪問に人を割くと訪問件数が減る、という事業所側の事情にあります。

気になるステーションが見つかったら、見学で同行訪問の期間や単独訪問の開始時期、オンコールに入る時期を具体的に聞いてみましょう。

新卒を受け入れているステーションを探したいときは、転職エージェントに相談すると、求人票に載っていない育成の実績まで確認してもらえます。