「鍼灸師はやめとけ」は本当？言われる理由を公的データと制度で確認

鍼灸師を目指そうと調べ始めると、「やめとけ」という言葉が目に入ります。収入が低い、資格者が増えすぎている、体力がもたない。挙げられる理由はいくつもあります。

この記事では、「鍼灸師はやめとけ」と言われる理由を整理したうえで、厚生労働省の統計と療養費の制度にあたり、どこまでが数字で確認できる事実で、どこからが推測なのかを分けて示します。

「鍼灸師はやめとけ」と言われる理由

まず、どんな内容が語られているのかを見ていきましょう。

収入が安定しにくい

最も多く挙がるのが収入です。鍼灸師の売上は、施術1件あたりの単価と対応できる人数でおおよそ決まります。来院数が落ちれば売上も落ち、歩合給や業務委託の比率が高い職場では、その変動がそのまま手取りに反映されます。

開業した場合は、家賃・材料費・広告費を差し引いた残りが所得になります。売上と所得は別物で、「開業すれば年収1000万円」といった話は売上の話をしていることが少なくありません。

有資格者と施術所が増えている

「鍼灸師は増えすぎ」「競争が激しい」という指摘も定番です。養成校が増えたことで有資格者が増え、施術所どうしで患者さんの取り合いになっている、という説明が添えられます。

身体的な負担が大きい

立ち仕事が中心で、施術中は前かがみの姿勢が続きます。手技を併用する職場では、指・手首・腰への負担が積み重なります。来院が夕方から夜に集中する職場では、勤務の終わりが遅くなりやすい点も挙げられます。

資格取得に時間と費用がかかる

はり師・きゅう師の免許を取るには、養成施設で3年以上学んだうえで国家試験に合格する必要があります。通信教育だけで取得する方法はありません。学費と3年という時間を先に投じる構造が、「割に合わない」という声につながっています。

技術の習得に時間がかかる

免許を取った直後から一人で施術を任されるわけではなく、多くの職場では見学や先輩の補助から始まります。指名がつくまでに数年かかることもあり、その間は収入が伸びにくいという指摘です。

鍼灸師の公的データ

「増えすぎ」という説明の裏づけになる数字は、厚生労働省の「衛生行政報告例」で確認できます。この調査は隔年でまとめられ、就業しているはり師・きゅう師の人数と施術所の数が公表されています。最新は令和6年（2024年）末時点の集計です。

有資格者数の推移

就業はり師は令和6年末で136,736人、きゅう師は134,730人です。10年前の平成26年末はそれぞれ108,537人・106,642人でしたから、この10年で約2万8千人、率にして26%増えました。

一方、同じ調査のあん摩マッサージ指圧師は113,215人から119,703人で、10年間の増加率は5.7%にとどまります。増えているのは「あはき」の資格全体ではなく、はり師・きゅう師に限った動きです。

施術所数の推移

はり及びきゅうを行う施術所は、平成26年末の25,445か所から令和6年末には35,494か所になりました。10年で約1万か所、率にして39.5%の増加で、有資格者の増加率を上回っています。

あん摩マッサージ指圧・はり・きゅうをあわせて行う施術所は38,595か所で、10年間の増加は2.4%です。はり・きゅうの施術が受けられる場所は両方をあわせて7万4千か所を超えますが、増えているのはほぼ「はり及びきゅう」の単独型だけ、という内訳になります。

施術所の伸びが有資格者の伸びより速いということは、1施術所あたりの人数が薄くなっている、つまり小規模な施術所が増えていることを示します。

同じ調査で、あん摩マッサージ指圧のみを行う施術所は19,271か所から17,531か所へ9.0%減っており、施術所全体が一様に増えているわけではありません。

賃金の水準

ここで注意が必要なのが賃金です。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」は職種別の給与を公表していますが、令和7年調査の職種小分類に「はり師」「きゅう師」「鍼灸師」という区分はありません。ほかの多くの医療職には職種ごとの区分がある一方で、鍼灸師は独立した職種として集計されていません。

近い区分として「その他の保健医療従事者」「その他の保健医療サービス職業従事者」がありますが、どちらも複数の職種をまとめた区分です。この2区分の間だけでも、きまって支給する現金給与額と年間賞与から推計した年収に約100万円の開きがあり、どちらを当てはめるかで見え方が変わってしまいます。

求人票や業界調査の数字を使う場合は、それが何を集計したものなのかを確認しておきたいところです。

データから読み取れること・読み取れないこと

全国の合計が増えたことと、目の前の一人が働けなくなることは別の話です。増加という事実から「だからやめとけ」まで進むには、地域・分野・働き方といった条件を足す必要があります。

参考：厚生労働省「令和６年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」 ／ e-Stat 政府統計の総合窓口「賃金構造基本統計調査 1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」

収益構造から見た「稼ぎにくさ」

「稼ぎにくい」と言われる背景には、競争の激しさよりも制度に由来する構造があります。鍼灸の売上は保険（療養費）と自費に分かれ、その両方にそれぞれ制約がかかります。

保険が使える施術は限られている

はり・きゅうの施術を健康保険で受けるには、医師の同意書が必要です。対象となるのは通知で定められた6つの疾病に限られ、それ以外は保険者の個別判断になります。同意書で支給が認められる期間は原則6か月で、継続するには保険医の診察を受けて改めて同意書の交付を受けることになります。

さらに、療養費の料金は厚生労働省の通知で算定基準が定められており、施術所が独自に単価を決めることはできません。往療料や訪問施術料の扱いも改定のたびに変わります。

保険を扱うには施術管理者としての届け出も要ります。免許を取った翌日から保険を使って開業できる、という制度にはなっていません。

自費施術は単価を設定できるが集客が要る

自費施術なら価格は自由に決められます。そのかわり、患者さんを自分で集める必要があります。ここで効いてくるのが広告の規制です。

あはき法第7条は、施術所が広告できる事項を限定しています。技能・施術方法・経歴にわたる内容は広告できません。「◯◯に効く」「△△療法の第一人者」といった訴求が使えないため、自費施術の集客は口コミや紹介、日々の施術の積み重ねに頼る比重が大きくなります。

1人で対応できる人数に上限がある

鍼灸の施術は、問診から抜鍼までに一定の時間がかかります。1人あたり40分から60分程度を見込むと、1日に対応できる人数はおのずと決まり、単価×人数×稼働日数という掛け算の上限が構造的に生まれます。

打ち手はこの掛け算のどこかに働きかけるか、収益の種類そのものを増やすかに集約されます。

参考：厚生労働省「はり、きゅう及びあん摩マッサージ指圧の同意書の取扱い（保険医療機関及び保険医の皆様へ）」 ／ 厚生労働省「はり師、きゅう師及びあん摩・マッサージ・指圧師の施術に係る療養費の改定等について」

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資格取得の費用と回収の見通し

「コスパが悪い」という言い方をされることもあります。費用と時間、そして就業後の収入を並べて、自分の条件で確かめるための材料を整理します。

養成校にかかる費用と期間

はり師・きゅう師の受験資格を得るには、厚生労働大臣が認定した養成施設または文部科学大臣が認定した学校で3年以上修業する必要があります。はり師・きゅう師の両方を目指す場合の履修単位は94単位と定められており、臨床実習も含まれます。4年制大学の鍼灸系学科に進むルートもあります。

学費は学校によって差が大きく、分野別の学費を集計した公的な統計は公表されていません。入学金・授業料・実習費・教材費を合計した3年分（または4年分）の総額を、志望校ごとに直接確認するのが確実です。

就業後の収入の目安

国の賃金統計に鍼灸師の区分がないことは前述のとおりです。そこで、実際に募集されている求人の条件が一つの目安になります。

医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）で鍼灸師の正社員求人を見ると、中央値と平均のあいだにも差があり、最低と最高では4倍以上の開きがあります。

賞与・ボーナスありの求人は62%、社会保険完備は96%です。一方で完全週休2日は23%、年間休日120日以上は6%にとどまります。求人票の金額だけでなく、それが何日働いた場合の金額なのかもあわせて見ておきたいところです。

これは募集時点の条件であり、実際の年収は経験年数・歩合・残業の有無で変わります。

奨学金を利用する場合の返還

貸与型の奨学金は借入です。日本学生支援機構の奨学金には返還の要らない給付型と、無利子の第一種・有利子の第二種という貸与型があり、貸与型は卒業後に返還が始まります。借りた総額が大きいほど返還期間は長くなります。

判断の材料になるのは、返還月額と、就業後に見込める月収を並べた比較です。手取りから家賃と生活費を引き、そこから返還額を差し引いて手元に残る金額を出しておくと、入学前に現実的な見通しが立ちます。

費用を下げる制度も確認しておきましょう。社会人から目指す場合、厚生労働大臣の指定を受けた講座であれば教育訓練給付金の対象になります。専門実践教育訓練では教育訓練経費の50%（年間上限40万円）が支給され、資格を取得して修了後1年以内に雇用保険の被保険者として就職した場合は70%（年間上限56万円）まで引き上げられます。

参考：公益財団法人東洋療法研修試験財団「過去の受験者数・合格者数」 ／ 厚生労働省「教育訓練給付金」

働く場所によって条件は大きく変わる

「鍼灸師の待遇」とひとまとめに語られがちですが、実際の条件は就業先で大きく違います。求人の数そのものにも偏りがあります。

治療院・鍼灸院

鍼灸を主体とする施術所です。鍼の技術を中心に経験を積める一方、求人数はごく限られます。医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）でも、鍼灸院の求人は鍼灸師求人全体の3%ほどにとどまります。月給の水準そのものは、施設区分の中では高いほうです。

個人経営の小規模院が多く、募集が出るタイミングも不定期です。ここを志望するなら、求人が出るまで待つより、見学や紹介から入り口を作る動き方が現実的です。

整骨院・整形外科

求人数で見ると、鍼灸師の主戦場は整骨院です。同じデータでは整骨院・接骨院の求人が全体の約3分の2を占めます。柔道整復師の保険施術と鍼灸の自費メニューを組み合わせる形が多く、手技やリハビリの補助を担う時間が長くなる職場もあります。

整形外科では医師の指示のもとで施術にあたります。求人数は少ないものの、画像や診断の情報を踏まえて経験を積める環境です。応募時には、鍼を使う機会がどれくらいあるのかを具体的に確認しておくと、入職後のギャップが減ります。

訪問・介護分野

高齢化を背景に募集が増えている領域です。同じデータでも、訪問マッサージと介護施設の求人数は鍼灸院を大きく上回ります。

訪問では移動時間が勤務に含まれ、1日の訪問件数で収入が変わる仕組みの職場もあります。介護施設では機能訓練や体操の指導など、鍼以外の業務が中心になる場合があります。求人票の職種名だけで判断せず、実際の業務の内訳を聞いておきましょう。

美容・スポーツ分野

美容鍼やスポーツ現場でのコンディショニングを扱う領域です。自費が中心で単価は高くなりやすい反面、集客力や実績が収入に直結します。

「美容鍼灸師」という国家資格は存在しません。鍼を用いる施術である以上、はり師免許が必要で、無資格のリラクゼーションとは法律上の位置づけが異なります。厚生労働省も、あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師と無資格者の判別について周知しています。この違いは、自分の価値を説明するときの土台になります。

確認しておきたい求人票の項目

参考：厚生労働省「あん摩マッサージ指圧師、はり師及びきゅう師と無資格者との判別について」

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それでも鍼灸師を選ぶ人が多い理由

新規合格者は減っていても、毎年2,600人以上がはり師の免許を取得しています。情緒的なやりがいではなく、制度や働き方として確認できる利点を挙げます。

働き方を選びやすい

雇用されて働く、パートで週数日だけ入る、施術所を開く、訪問で回る。この選択肢が同じ免許のまま並んでいます。施術所を開く場合は、開設後10日以内に都道府県知事へ開設届を出す手続きで始められ、医療機関のような開設許可は要りません。

医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）でも、正社員だけでなくパート・アルバイトの募集が一定数あり、未経験可や独立・開業支援ありといった条件も見られます。

長く続けられる

あはき法には免許の更新に関する規定がなく、年齢による失効もありません。体力的な負担は避けられませんが、施術時間や1日の人数を自分で調整できる働き方に移れば、年齢に合わせて続け方を変えられます。同じ資格のまま、勤務から訪問へ、訪問から開業へと形を変えていく人もいます。

関われる分野が広い

保険の対象となる6疾病を中心とした施術、自費の鍼灸、美容、スポーツ、訪問・介護と、免許一つで関われる領域が分かれています。どれか一つの需要が細っても別の領域に軸足を移せる点は、一つの職場・一つの技術に依存しない働き方につながります。

前述のとおり、この幅の広さは収入の上限を動かす打ち手の多さにも重なります。

参考：e-Gov法令検索「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」

「やめとけ」が当てはまりやすい場合

ここまでの内容を裏返すと、「やめとけ」という助言が的を射ている条件が見えてきます。読者を選別するためではなく、自分の優先順位と照らし合わせるための整理です。

早い時期から高い収入を求める場合

養成校の3年間は収入がないか、あっても限られます。就業後も、指名がつき歩合が乗るまでには時間がかかります。

20代のうちに収入を優先したいのであれば、同じ3年を別の分野の経験に充てたほうが早い場合があります。鍼灸を続けながら収入を確保したい人が、勤務と訪問を組み合わせる形を選ぶこともあります。

技術の習得に時間をかけられない場合

国家試験に合格することと、患者さんに選ばれる施術ができることは別です。勤務外の勉強会や練習に時間を割く場面は少なくありません。仕事の時間だけで完結させたいという条件を強く持っている場合、この職種は合いにくい面があります。

集客や経営に関心を持てない場合

自費施術で単価を上げるには、患者さんに来てもらう仕組みが要ります。広告できる内容が法律で限られている以上、施術の質と関係づくりがそのまま集客につながります。

数字を見たり、来院の流れを整えたりする作業に関心が向かないのであれば、集客を院側が担う勤務の形を選び続けるほうが無理がありません。

まとめ

「鍼灸師はやめとけ」と言われる理由のうち、公的な統計で確認できたのは有資格者と施術所が増えているという部分でした。就業はり師は10年で26%増え、施術所はそれを上回るペースで増えました。

収入については、国の賃金統計に鍼灸師の区分がないため、「平均年収」を公的なデータから示すことはできません。稼ぎにくさの背景にあるのは競争の激しさというより、保険が6疾病と医師の同意書に限られ料金も定められていること、自費は広告の内容が制限されていること、1人が1日に対応できる人数に上限があることという制度と構造です。

判断に必要なのは、一般論の結論ではなく、自分の条件に照らした確認です。