理学療法士で年収1000万は可能？現実性と副業以外で目指す方法をルート別に紹介

理学療法士として働きながら、年収1000万円という数字が自分にも届くのか気になっている方もいるのではないでしょうか？

年齢を重ねると、周りの友人で年収1000万円近く稼ぐ人が現れて、理学療法士でも年収1000万を目標にする方は意外と多いのではないでしょうか？

この記事では、まず公的統計で理学療法士の年収の実態を確認し、勤務先の給与で1000万円に届きにくい制度上の理由を整理します。

理学療法士の年収

理学療法士の平均年収は、公的統計から推計すると約443万円です。年収1000万円は、この2.3倍に当たります。ただしこの平均値には、後述するとおり読み方の注意点があります。

公的統計による平均年収

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」で理学療法士の給与を示す区分は、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士を1つにまとめた区分です。

企業規模10人以上・男女計の数値は、平均年齢36.2歳、勤続年数8.4年、きまって支給する現金給与額が月309,900円、年間賞与その他特別給与額が717,200円でした。ここから推計した年収は約443万円で、集計対象となった労働者は約27万9,000人です。

年収1000万円を月給に置き換えると、賞与を年4か月分もらう前提でも月額約63万円が必要になります。企業規模別に見ても、1,000人以上が約461万円、100〜999人が約436万円、10〜99人が約442万円と差は小さいです。

年齢・経験年数による年収の推移

同じ調査の年齢階級別データから推計すると、20代前半が約338万円、30代前半が約432万円、40代前半が約482万円、50代前半が約549万円と推移します。50代前半がピークで、55〜59歳では約525万円と微減に転じます。

20代前半から50代前半までの約30年で増えるのは約211万円。1年あたりに直すと7万円ほどのペースです。どの年齢階級の平均も1000万円の半分程度にとどまり、勤め続けるだけで到達する水準ではないことが分かります。

勤務先による違い

医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）で理学療法士の月給中央値を施設種別に見ると、訪問リハビリが300,000円と最も高く、次いでクリニックが285,000円、有料老人ホームが267,000円と続きます。一方、病院は251,425円、特別養護老人ホームは255,000円、放課後等デイサービスは252,000円でした。

最も高い訪問リハビリと最も低い病院の差は月48,575円。年額に直すと約58万円です。勤務先を変えることで動く幅は、おおむね年50〜60万円程度と考えておくといいでしょう。

参考：e-Stat 政府統計の総合窓口「賃金構造基本統計調査 1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」 ／ e-Stat 政府統計の総合窓口「賃金構造基本統計調査 5 職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」

勤務先の給与で年収1000万に届きにくい理由

平均が443万円にとどまるのは、努力や技術の問題ではありません。リハビリテーションの収益は、単価・提供量・ポスト数のいずれもが制度で決められた枠に収まる仕組みになっているためです。

診療報酬・介護報酬で単価が決まっている

疾患別リハビリテーション料は、1単位（20分以上の個別療法）あたりの点数が国の告示で定められています。理学療法士が施設基準（Ⅰ）の届出施設で実施した場合、最も高い脳血管疾患等リハビリテーション料でも245点です。

1点は10円なので、20分あたり2,450円という計算になります。同じ内容のリハビリを提供する限り、経験年数や技術の高さによって単価が上がることはありません。訪問リハビリや通所リハビリで用いる介護報酬も、同じように単位数が国の告示で決められています。

さらに患者さん1人が受けられる量にも制限があり、算定できるのは1日6単位まで、厚生労働大臣が定める患者さんでも1日9単位までとされています。

1人が担当できる単位数に上限がある

提供する側にも上限があります。令和8年度の実施上の留意事項通知では、疾患別リハビリテーションの実施単位数は従事者1人につき1日18単位を標準とし、週108単位までと定められ、1日あたりでも24単位が上限とされています。

仮に週108単位を最も高い脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）245点で満たしたとしても、理学療法士1人が生む診療報酬は週264,600円。52週で換算すると年間約1,376万円です。この金額から、本人の給与だけでなく設備費・光熱費・事務職員の給与・医師の人件費なども賄われます。

役職の数が限られている

日本理学療法士協会の統計（2026年3月末）によると、回復期リハビリテーション病棟には会員19,102人が1,322施設に、急性期には24,101人が3,008施設に所属しています。1施設あたりに直すと、回復期で約14人、急性期で約8人という規模感です。

一方でリハビリテーション科長や部長といったポストは、施設の規模にかかわらず1〜2程度にとどまるのが一般的です。在籍人数が増えても昇進枠が比例して増えるわけではないため、管理職に就ける割合は構造的に限られます。

理学療法士の求人を探す

参考：厚生労働省法令等データベースサービス「・診療報酬の算定方法(◆平成20年03月05日厚生労働省告示第59号)」 ／ 厚生労働省「令和８年度診療報酬改定について」 ／ 日本理学療法士協会「統計情報」

「年収1000万」の中身を区別する

同じ「年収1000万円」でも、給与としてもらう1000万円と事業の売上1000万円ではまったく別のものです。この区別がないまま開業や副業を検討すると、見通しを大きく誤ります。

給与所得の場合

勤務先から給料や賞与として受け取るお金は給与所得に区分されます。額面1000万円がそのまま手元に残るわけではなく、給与所得控除を差し引いた金額に社会保険料と所得税・住民税がかかります。給与所得控除は収入に応じて決まり、令和8年分では収入850万円超で195万円が上限です。

給与所得の強みは、社会保険料の半分を勤務先が負担する点と、経費の計算や記帳が不要な点にあります。手取りの予測が立てやすく、収入の変動も小さく収まります。

事業所得の場合

自分で事業を営んで得た収入は事業所得に区分され、収入から必要経費を差し引いた残りが所得になります。この所得に対して所得税・住民税・個人事業税がかかるため、所得と手取りもまた別物です。

社会保険も自己負担に切り替わります。国民年金保険料は令和8年度で月17,920円、年間では215,040円。これに国民健康保険料が加わり、勤務先が半分を負担してくれる仕組みはなくなります。

売上と所得は別であること

自費リハビリの店舗で年商1000万円を達成したとしても、そこから差し引かれるものは少なくありません。

日本政策金融公庫「2025年度新規開業実態調査」によると、開業費用は平均975万円、中央値600万円。開業後の採算状況は黒字基調が67.0％で、赤字基調も33.0％を占めます。開業時に苦労したこととしては「資金繰り、資金調達」が56.9％で最も多く、「顧客・販路の開拓」が49.9％で続きました。

年商1000万円と年収1000万円はまったく別の水準です。開業を検討する際は、売上目標ではなく、経費と税・社会保険料を引いたあとに手元へ残る金額で考えると判断を誤りません。

参考：国税庁「No.1300 所得の区分のあらまし」 ／ 国税庁「No.1410 給与所得控除」 ／ 日本年金機構「国民年金保険料」 ／ 日本政策金融公庫「2025年度新規開業実態調査」

【ルート別】到達の条件と現実性

年収1000万円に近づく道筋は複数あります。それぞれについて、必要な条件・到達までの期間・リスクを同じ順で整理しました。

管理職として昇進する

必要になるのは臨床経験に加えて、部門運営や人員配置、収益管理といったマネジメントの実績です。主任から係長、科長、部長へと段階を踏む施設が多く、科長級までに10年から15年かかるのが一つの目安になります。

判断材料になるのは、前述の年齢階級別データが管理職を含んだ平均だという点です。役職に就いた人も含めて50代前半で約549万円という水準である以上、役職手当だけで1000万円に届く例は極一部だが可能性があると考えるのが妥当です。

自費サービスで独立開業する

理学療法士は名称独占の国家資格で、「理学療法」は理学療法士及び作業療法士法第2条第3項により医師の指示の下に行うものと定められています。保険外の自費サービスでは医師の指示が前提とならないため、提供できる内容の線引きが問題になります。

この点について厚生労働省は、平成25年11月27日の通知（医政医発1127第3号）で、介護予防事業等において身体に障害のない者に対して転倒防止の指導等を行う場合のように診療の補助に該当しない範囲の業務であれば、「理学療法士」の名称を使用してよく、医師の指示も不要という考え方を示しています。自費サービスはこの範囲で組み立てることになります。

名称や広告表示にも配慮が要ります。日本理学療法士協会は2026年7月、「Physio」など理学療法士と誤認されるおそれのある名称も、使用態様によっては名称独占の対象となり得るとの見解を公表しました。

資金面の目安は前述のとおりで、これに加えて集客が軌道に乗るまでの運転資金が要ります。公的保険を使わない以上、価格設定も集客もすべて自分の判断になります。

訪問看護ステーションなどの事業を経営する

指定訪問看護ステーションの人員基準は、指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準の第60条で定められています。看護職員は常勤換算で2.5以上（うち1人は常勤）、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は事業所の実情に応じた適当数とされています。

そして同基準の第61条第2項は、指定訪問看護ステーションの管理者は保健師又は看護師でなければならない（やむを得ない理由がある場合を除く）と定めています。理学療法士が管理者に就くことは、原則としてできません。

ただし、法人の代表者となって事業を経営することと、事業所の管理者になることは別の話です。理学療法士が法人を設立して代表者となり、管理者には保健師または看護師を置くという形であれば成り立ちます。「訪問看護ステーションの経営者になる」という表現は、この2つが混同されやすい点に注意が必要です。

実務上のスタートラインは、常勤換算2.5人以上の看護職員を確保できるかどうかです。採用ができなければ開設そのものが進みません。協会の統計では、訪問看護ステーションに所属する理学療法士会員は4,996人・2,961施設となっています。

教育・研究職に進む

大学教員になるための要件は大学設置基準に定められています。第13条では、教授となることのできる者として博士の学位を有し研究上の業績を有する者などが挙げられ、准教授は第14条、助教は第16条でそれぞれ修士の学位等が要件とされています。採用は公募によるのが一般的で、教育歴と研究業績の両方が問われます。

賃金構造基本統計調査の「大学教授（高専含む）」は、平均年齢57.5歳で推計年収は約1,083万円です。ただしこれは全分野の大学教授の平均であり、理学療法士出身者に限った統計ではありません。

ポストの数も限られます。協会統計では大学に所属する会員が1,570人（197施設）、大学院が114人で、会員144,943人の1％あまりにとどまります。教授職はこのうちさらに一部です。修士・博士課程を経て助教から講師、准教授、教授へと進むため、到達までに20年前後を要するのが一般的です。

企業に転職する

医療機器メーカーや福祉用具メーカー、ヘルスケア関連企業、産業保健の分野などが主な転職先になります。臨床の知識に加えて、営業・製品開発・データ分析といった臨床以外のスキルが求められます。

給与は企業側の制度に従うため、1000万円に届くのは管理職または高度専門職のクラスです。臨床から異業種へ移ってすぐに到達する水準ではありません。母数も限られており、協会統計で民間の研究施設（シンクタンク等）に所属する会員は28人となっています。

リスクは、臨床から離れることで資格を直接活かす機会が減る点と、成果によって評価が変動する点です。臨床に戻る可能性を残しておきたい場合は、この点を含めて検討するのが無難です。

副業で収入を積み上げる

本業の年収が450万円の場合、1000万円に届くには年550万円、月にすると約46万円の副業収入が必要になります。本業を続けながらこの水準を安定して稼ぐのは、時間の面でも体力の面でも現実的とはいえません。

求人データで見ても「副業・WワークOK」の求人は100件で、全体の2％にとどまります。勤務先の制度として副業が想定されているケース自体が少ないのが実情です。

副業は1000万円到達の手段というより、年収を50万〜100万円押し上げる手段として位置づけるほうが、計画は立てやすくなります。

理学療法士の求人を探す

参考：e-Gov法令検索「理学療法士及び作業療法士法」 ／ 厚生労働省法令等データベースサービス「・理学療法士の名称の使用等について（通知）(◆平成25年11月27日医政医発第1127003号)」 ／ e-Gov法令検索「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」 ／ e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」

副業を始める前に確認すること

副業で収入を積み上げる場合、始める前に確認しておく事項が3つあります。順番を誤ると、収入が増える前に処分や追徴のリスクを抱えることになります。

就業規則の規定

勤務先の副業の扱いは、許可制・届出制・禁止のいずれかであることがほとんどです。就業規則の「服務規律」や「兼業」の項目に記載されているため、まず条文を確認しましょう。

無許可のまま始めて発覚した場合、懲戒の対象となる可能性があります。判断に迷う内容であれば、始める前に人事担当者へ確認しておくと安心です。

公務員の場合の制限

公立病院などで地方公務員として働いている場合、地方公務員法第38条により、任命権者の許可を受けなければ、自ら営利企業を営み、又は報酬を得ていかなる事業若しくは事務にも従事してはならないと定められています。営利企業の役員を兼ねることも同様に許可が必要です。

国家公務員の場合は国家公務員法が適用され、第103条が私企業からの隔離を、第104条が他の事業や事務への関与の制限を定めています。第104条では、報酬を得て事業に従事する場合に内閣総理大臣および所轄庁の長の許可が必要とされています。

なお、公立病院であっても運営主体が地方独立行政法人の場合、職員が地方公務員に当たるかどうかは法人の区分によって異なります。自分がどの制度の適用を受けるのかを、所属先の規程で確認しておく必要があります。

確定申告と住民税

国税庁の案内では、給与を1か所から受けていて給与の全部が源泉徴収の対象となる場合、給与所得と退職所得以外の所得の合計額が20万円を超えると確定申告が必要とされています。給与を2か所以上から受けている場合は、年末調整されなかった給与収入と各種所得の合計が20万円を超えるかどうかで判断します。

住民税については、給与・公的年金等以外の所得に対する分は徴収方法を選ぶことができ、確定申告の際に「自分で納付」を選択できます。ただし副業が給与所得に当たる場合は原則として特別徴収となり、本業の給与から天引きされます。

アルバイト形式の副業では、この方法で勤務先に把握される場合があります。

税額の計算は控除の状況によって変わるため、記事中の金額はあくまで目安です。具体的な判断は税務署や税理士に確認するのが確実です。

参考：e-Gov法令検索「地方公務員法」 ／ e-Gov法令検索「国家公務員法」 ／ 国税庁「No.1900 給与所得者で確定申告が必要な人」 ／ 国税庁「【確定申告書等作成コーナー】-住民税の徴収方法の選択（令和７年分申告）」

まず年収600万〜700万を目指す方法

1000万円は限られた条件の下でしか成立しませんが、600万〜700万円であれば、職場選び・役割・働き方の組み合わせで届く範囲に入ってきます。

給与水準の高い職場へ移る

求人データの月給中央値では、訪問リハビリが300,000円、クリニックが285,000円である一方、病院は251,425円です。訪問リハビリへ移った場合、年額で約58万円の差が生まれる計算になります。

賃金構造基本統計調査でも、企業規模1,000人以上の推計年収は約461万円で、10〜99人の約442万円を上回ります。規模の大きい法人は賞与や手当の制度が整っていることが多く、同じ職種でも年収の組み立て方が変わります。

手当がつく役割を担う

基本給を上げるより、手当の対象となる役割を引き受けるほうが短期間で効果が出ます。役職手当のほか、実習指導、委員会活動、新人教育、地域連携の窓口などが対象になっている施設は多くあります。

日本理学療法士協会の生涯学習制度では、卒後5年程度で登録理学療法士となり、その後に認定理学療法士・専門理学療法士へ進む道が用意されています。資格そのものが直接給与に反映されるとは限りませんが、手当の対象や役職の要件として扱う施設もあります。

求人データでは、退職金制度がある求人が49％、住宅補助がある求人が20％を占めます。手取りに直結する条件は基本給以外にもあるため、求人票では待遇欄まで確認しておきましょう。

訪問系やインセンティブのある職場を選ぶ

求人データで「インセンティブあり」とされる求人は507件、全体の8％です。訪問系を中心に、担当件数や訪問件数に応じて支給額が変わる仕組みが採用されています。

歩合部分がある職場では、収入が担当件数に連動します。件数を増やせば収入は上がりますが、その分だけ移動時間と記録の負担も増えるため、業務量との兼ね合いを事前に確認しておく必要があります。

参考：日本理学療法士協会「生涯学習制度について」

まとめ

理学療法士の平均年収は公的統計で約443万円、年齢階級別に見ても50代前半の約549万円がピークです。疾患別リハビリテーション料は1単位あたりの点数が国の告示で決まり、実施できる単位数も従事者1人につき週108単位までと定められています。勤務先の給与だけで年収1000万円に届く例が限られるのは、この構造によるものです。

現実的な一歩としては、まず年収600万〜700万円を目標に、職場と役割を選び直すことが挙げられます。訪問系への転職、手当のつく役割、インセンティブのある職場という組み合わせなら、資格や学位を新たに取得しなくても手が届く範囲です。自分の生活と体力に合う形から選んでみましょう。