助産師に向いている人とは？局面別に求められる力を解説

助産師に向いている人を調べると、「共感力がある」「体力がある」「責任感が強い」といった性格の特徴が並びます。ただ、こうした言葉を読んでも、自分に当てはまるかどうかは判断しにくいものです。

助産師の仕事は妊娠期の面談から分娩の判断、急変対応、産後の支援まで幅が広く、局面ごとに必要になる力が違います。

この記事では、助産師に向いている人を性格ではなく業務の局面から整理し、勤務先による違いや、入職前に確認しておきたい条件までを解説します。「向いていないかもしれない」と感じている方に向けて、本人の適性と職場環境を切り分ける視点も紹介します。

助産師の適性は「性格」だけでは判断できない

適性を性格の特徴で判断しようとすると、答えが出ないまま迷い続けることになります。

助産師の業務は場面ごとに求められる力が異なり、しかもその力の多くは教育課程と実務経験のなかで身についていくものです。

性格の特徴を並べても自己判断が難しい理由

「共感力が高い」「精神的にタフ」といった特徴は、どれも助産師の仕事に関係があります。ただ、こうした形容詞は基準がはっきりしないため、自分が当てはまるかを判断できません。

さらに、性格の特徴は場面を選びません。実際の業務では、じっくり話を聴く場面と、短時間で判断して動く場面がどちらも出てきます。必要な力が場面ごとに違うため、ひとつの性格特性で全体の適性を測ることはできません。

自己判断の材料にするなら、「自分はどんな性格か」ではなく「この場面で自分はどう動きそうか」と考えるほうが具体的です。

業務の局面ごとに求められる力が違う

助産師の業務は、大きく次の局面に分かれます。それぞれで必要になる力の質が変わります。

たとえば妊娠期の関わりでは、答えを急がずに話を聴く姿勢が中心になります。

一方、分娩の進行を判断する場面では、正常か異常かを見極めて必要なら医師に連絡する判断が求められます。

この2つは、同じ人が同じ日に切り替えて行う業務です。

教育と経験で身につく部分がある

助産師になるには、看護師の資格を取ったうえで助産師の教育課程を修めます。

この課程は合計31単位（看護師課程と併修する場合は30単位）で、うち臨地実習が11単位を占めます。実習は30時間を1単位として計算するため、臨地実習だけで330時間相当です。

分娩の取扱いについても、保健師助産師看護師学校養成所指定規則の別表二に具体的な定めがあります。

助産師または医師の監督のもと、学生一人につき十回程度を行わせること、取り扱う分娩は原則として正期産・経腟分娩・頭位単胎とすることが記載されています。

参考：e-Gov法令検索「保健師助産師看護師学校養成所指定規則」

【局面別】助産師に求められる力

助産師の業務を6つの局面に分け、それぞれ「何をする場面か」「そこで必要になる力」「どう備えられるか」を整理します。

自分の経験や得意なことと照らし合わせる材料として使えます。

妊娠期に継続して関わる場面

妊婦健診や保健指導で、同じ妊婦さんに数か月にわたって関わる場面です。体重や血圧といった数値の確認だけでなく、仕事との両立、家族の状況、出産への不安など、生活全体の話が出てきます。

ここで必要になるのは、答えをすぐに出す力ではなく、相手が話しやすい状態をつくり、変化に気づく力です。前回と比べて表情が硬い、体重の増え方が急に変わった、といった差分に気づけるかどうかが関わりの質を左右します。

継続的な関わりが得意な人には向いている局面です。

分娩の進行を判断する場面

助産師は、正常な経過であれば自らの判断で分娩を介助できます。保健師助産師看護師法では、助産師の業務が業務独占として定められており、臍帯を切ることや浣腸を施すことについては医師の指示を要しないと規定されています。

ただし、これには明確な線引きがあります。同法第38条では、妊婦・産婦・じょく婦・胎児・新生児に異常があると認めたときは、医師の診療を求めさせることを要し、自ら処置をしてはならないと定められています（臨時応急の手当を除く）。

この場面で問われるのは、「自分で対応できる範囲かどうか」を線引きする判断です。

判断を先送りにして様子を見続けることは、この線引きから外れます。迷った時点で医師に連絡する、という動き方ができるかどうかが問われます。

急変に対応する場面

分娩は正常に経過していても、短時間で状況が変わることがあります。新生児が出生直後に自発呼吸を始めない場合など、その場での初期対応が必要になる場面です。

こうした場面に備える仕組みとして、新生児蘇生法（NCPR）の講習・認定制度があります。分娩に立ち会う職種を対象に、専門コースと一次コースが設けられています。個人の反射神経ではなく、決められた手順を訓練で身につけて備える領域です。

必要なのは「動じない性格」ではなく、手順を覚えて反復し、緊張下でもその手順に戻れることです。訓練で補える部分が大きい局面といえます。

産後の生活を支える場面

出産後は、授乳がうまくいかない、身体の回復が思うように進まない、育児に自信が持てないといった相談が続きます。母子保健法では市町村の事業として産後ケアが位置づけられ、短期入所・通所・居宅訪問の3つの型が定められています。

この場面で求められるのは、正しい答えを提示する力より、話を聴いて状況を整理し、本人が選べる形にする力です。授乳の方法ひとつをとっても、家庭ごとに合うやり方は変わります。

自分の中に「こうあるべき」という育児観が強い人は、産後の支援で摩擦を感じやすい場面があります。相手の選択を前提に情報を出せるかどうかが分かれ目になります。

多職種と連携する場面

ハイリスクの妊娠や早産では、産科医・新生児科医・麻酔科医・看護師などとチームで動きます。全国には総合周産期母子医療センターが112か所、地域周産期母子医療センターが297か所整備されています（令和7年4月1日現在）。

連携で必要になるのは、専門用語を使いこなす力よりも、今わかっていることと、わかっていないことを分けて伝える力です。「なんとなく心配」で終わらせず、何がどう変化したかを事実として言語化できるかが問われます。

自分から声をかけるのが苦手な人にとってはハードルのある局面ですが、報告の型が決まっている職場では負担が下がります。教育体制の項目として確認しておくと安心です。

記録と学習を継続する場面

助産師には助産録の記載が義務づけられ、保存期間は5年間と定められています。分娩後の疲労が残るなかでも記録を仕上げる必要があり、日常業務の一部として組み込まれています。

学習の継続も同様です。ガイドラインの改訂や新しい知見が出るたびに更新が必要で、院内の勉強会や学会参加が業務の延長線上にあります。資格を取ったら終わりではなく、働いている間ずっと学び続ける職種という前提を持てるかどうかは、長く続けられるかに直結します。

参考：e-Gov法令検索「保健師助産師看護師法」 ／ e-Gov法令検索「母子保健法」 ／ 厚生労働省「小児・周産期医療について」 ／ 新生児蘇生法普及事業「新規に認定を受ける方へ【専門コース(Ａ)・一次コース(Ｂ)】」

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入職前に確認しておきたい条件

適性の話とは別に、生活と両立できるかという条件面があります。

ここは性格の問題ではなく、勤務形態や施設の体制で決まる部分です。混同すると、条件が合わないだけなのに「自分は向いていない」と結論づけてしまいます。

不規則な勤務に対応できるか

就業している助産師38,721人のうち、病院が23,054人（59.5%）と約6割を占めます（令和6年）。分娩を扱う病院の多くは交代制勤務で、夜勤が業務に含まれます。

夜勤の負担は個人差が大きく、慣れるかどうかを事前に見極めるのは難しい部分です。日本看護協会は、夜勤・交代制勤務の負担を軽くするための考え方をまとめたガイドラインを公表しており、勤務間隔の確保などが示されています。

求人票を見る段階では、交代制の種類（2交代か3交代か）、月あたりの夜勤回数、夜勤明けの翌日の扱いを確認しておくと、入職後の想像がつきやすくなります。

呼び出しへの対応ができるか

分娩は時間を選びません。人員に余裕がない施設では、勤務時間外の呼び出し（オンコール）で対応することがあります。

負担の大きさは、施設の人員体制でおおよそ見当がつきます。令和5年の調査では、分娩を取り扱う施設1施設あたりの担当助産師数（常勤換算）は、一般病院が20.2人、一般診療所が6.5人でした。人数が少ないほど、一人あたりの呼び出し頻度は上がりやすくなります。

助産所はさらに規模が小さく、医療法で入所施設は妊婦・産婦・じょく婦を合わせて10人未満と定められています。

開設者は嘱託する医師と病院または診療所を定めることも義務づけられており、少人数で回す前提の施設です。

望まない結果に向き合えるか

助産師の仕事には、流産や死産に立ち会う可能性が含まれます。令和6年の人口動態統計では、死産数は15,323胎、死産率は出産（出生＋死産）千対で21.8でした。まれな出来事として扱える数ではありません。

こうした場面の負担は、本人の性格の強さだけで受け止めるものではありません。施設によっては、対応した職員が経験を振り返って共有する場（デブリーフィング）を設けたり、相談窓口や外部のカウンセリングにつなぐ体制を整えたりしています。

支援体制があるかどうかは施設ごとに差が大きい部分です。就職先を選ぶ段階で、精神的な負荷が高い事例のあとにどんなフォローがあるかを確認しておくと、入職後の安心につながります。

参考：厚生労働省「令和６年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」 ／ 厚生労働省「令和５(2023)年医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」 ／公益社団法人日本看護協会「夜勤・交代制勤務の負担軽減に向けて」

「赤ちゃんが好き」は適性なのか

助産師の適性として「赤ちゃんが好きな人」を挙げる情報は多く見かけます。

ただ、実際の業務で最も長く関わる相手は母親と家族です。ここを取り違えたまま進路を決めると、入職後に想像との差に直面しやすくなります。

助産師が主に関わるのは母親と家族

保健師助産師看護師法第3条は、助産師を「助産又は妊婦、じよく婦若しくは新生児の保健指導を行うことを業とする女子」と定義しています。業務の対象として明記されているのは、助産に加えて妊婦・じょく婦・新生児への保健指導です。

時間の配分で考えると、この違いはさらにはっきりします。妊娠期の健診や保健指導、分娩期の付き添い、産後の授乳指導や生活相談は、いずれも母親を相手にした関わりです。新生児と直接向き合う時間は、業務全体から見れば一部にとどまります。

さらに、産後の相談では父親やきょうだい、祖父母の関わり方が話題になることもあります。対象は母子と家族であって、赤ちゃんだけではありません。

新生児のケアで求められること

新生児に対する関わりも、かわいがることが中心ではありません。呼吸の状態、体温、皮膚の色、哺乳の様子といった観察項目を確認し、異常があれば医師につなぐ判断をします。

出生直後は特に変化が早く、前述のとおり自発呼吸が始まらない場合には蘇生の手順に入ります。ここで必要になるのは、感情ではなく観察と手順です。

同時に、退院後の生活を見据えて、沐浴や抱き方、授乳の方法を保護者に伝える役割もあります。この場面でも、実際に手を動かして育児をするのは保護者であり、助産師の仕事はそれを支える側にあります。

「子どもが好き」だけでは続かない理由

赤ちゃんが好きという気持ちは、この仕事を志す動機として自然なものです。ただ、動機としては十分でも、業務を続ける力とは別のものだと考えておくと現実的です。

日々の業務の中心は、母親の話を聴くこと、経過を判断すること、記録を残すこと、チームで情報を共有することです。「好き」という気持ちが直接役に立つ場面は、業務全体の一部にとどまります。

参考：e-Gov法令検索「保健師助産師看護師法」

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【勤務先別】求められる適性の違い

同じ助産師でも、働く場所によって求められる力の比重が変わります。就業している助産師38,721人の勤務先は、病院・診療所・助産所・市区町村に大きく分かれます（令和6年）。就職先を選ぶ段階で、それぞれの特徴を知っておくと選択の幅が広がります。

総合病院・周産期母子医療センター

病院は、就業助産師のうち最も人数の多い勤務先です。ハイリスク症例や早産、合併症のある妊婦さんの対応が集まるため、医師や他職種と連携する場面が多くなります。

分娩を取り扱う一般病院では、1施設あたりの担当助産師数が20.2人（常勤換算）と規模が大きく、業務が分担される傾向があります。役割が分かれるぶん、チームの中で自分の担当範囲を把握し、正確に引き継ぐ力が求められます。

経験できる症例の幅は広く、学習の機会も多い環境です。一方で、一人の妊婦さんに継続して関わる時間は取りにくくなります。

産科クリニック

診療所は病院に次いで助産師の多い勤務先です。分娩を取り扱う一般診療所の担当助産師数は1施設あたり6.5人（常勤換算）と少人数で、一人が担当する業務の範囲は広くなります。

受付から健診の補助、分娩介助、産後の指導までを少ない人数で回すため、場面を切り替えながら幅広く動ける人に合いやすい環境です。同じ妊婦さんに継続して関われる点は、病院にない特徴といえます。

一方で、リスクの高い症例は連携先の病院に搬送されるため、対応する症例の幅は病院より狭くなります。少人数ゆえに、勤務時間外の呼び出しが発生しやすい点も前述のとおりです。

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助産所

助産所で働く助産師は、全体の1割に満たない少数です。医療法では、助産所は妊婦・産婦・じょく婦を合わせて10人以上の入所施設を有してはならないと定められています。

正常な経過の分娩を扱う施設であるため、異常を早い段階で見つけて連携先につなぐ判断が中心になります。医療法により、開設者は嘱託する医師と、嘱託する病院または診療所を定めることが義務づけられています。出張のみで業務を行う助産師も、異常に対応する病院または診療所を定める必要があります。

自分の判断で動ける範囲が広い反面、その判断の責任も直接負う立場です。医師が常駐しない環境で判断し続けることに納得できるかが、適性の分かれ目になります。

市区町村・保健センター

市区町村で働く助産師は、母子保健法にもとづく妊産婦訪問指導や新生児訪問指導、産後ケア事業などを担当します。

分娩の介助を行わない代わりに、家庭の状況を見て、必要な支援につなぐ役割が中心になります。医療機関と違って相手の生活の場に入るため、家庭ごとの事情に踏み込みすぎない距離感が必要です。

働き方の面でも他の勤務先と違いがあります。市区町村で働く助産師の常勤換算率は60.0%で、病院の95.4%と比べて非常勤の割合が高くなっています。生活と両立させたい人にとっては選択肢になりますが、雇用形態が非常勤であることも多い点は押さえておきたいところです。

参考：厚生労働省「令和６年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」 ／ 厚生労働省「令和５(2023)年医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」 ／ e-Gov法令検索「母子保健法」

向いていないと感じたときに考えられること

実習中や勤務中に「自分には向いていない」と感じることは珍しくありません。

ただ、その感覚が本人の適性から来ているのか、置かれている環境から来ているのかは分けて考える必要があります。切り分けないまま結論を出すと、環境を変えれば解決した問題で進路をあきらめることになります。

経験年数によって感じ方が変わる場合

就業している助産師を年齢階級で見ると、25〜29歳が6,115人と最も多く、40歳以上が全体の54.2%を占めます（令和6年）。長く続けている人が半数を超える職種です。

判断を求められる場面での不安は、経験を積むほど下がっていく性質のものです。同じ状況に何度も遭遇することで、どこまでが正常でどこから連携が必要かの線引きが自分の中に蓄積されます。

今の時点で自信が持てないことと、この先も持てないことは別の問題です。入職から数年の段階での感覚を、そのまま適性の判定に使わないほうが実態に合っています。

職場の条件が原因になっている場合

「向いていない」と感じる原因が、本人ではなく職場の条件にある場合があります。人員配置、教育体制、分娩件数の3つは特に影響が大きい要素です。

人員に余裕がない施設では、一人あたりの担当件数が増え、判断に使える時間が短くなります。前述のとおり分娩を扱う診療所の担当助産師数は1施設あたり6.5人で、病院の20.2人と3倍以上の差があります。同じ助産師の仕事でも、条件は大きく異なります。

分娩を扱う施設そのものも減っています。分娩を実施した施設数は平成23年の2,378施設から令和5年の1,766施設まで減少しました。1施設あたりの負荷が上がりやすい構造にあることは、個人の努力とは別の問題です。

隣接する領域に移るという選択

助産師の資格は、助産師国家試験と看護師国家試験の両方に合格して与えられます。

そのため助産師は看護師の業務も行うことができます（保健師助産師看護師法第31条第2項）。分娩の介助から離れても、これまでの学びが無効になるわけではありません。

隣接する選択肢としては、産婦人科の外来や病棟での看護、産後ケア事業、地域の母子保健などがあります。産後ケアは母子保健法にもとづく市町村の事業で、実施自治体は令和5年度に1,547市町村まで広がりました。

こうした選択肢を知ったうえで今の職場に残ると決めるのも、一つの判断です。動くかどうかより、選べる状態を知っておくことに意味があります。

参考： 厚生労働省「令和５(2023)年医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」 ／ e-Gov法令検索「保健師助産師看護師法」 ／ こども家庭庁「産後ケア事業」

まとめ

助産師に向いている人を性格で判断しようとすると、答えが出ないまま迷うことになります。妊娠期の継続的な関わり、分娩の進行の判断、急変対応、産後の支援、多職種連携、記録と学習という局面ごとに、必要になる力の質は違います。自分がどの場面で力を発揮できそうかを考えるほうが、具体的な材料になります。

「赤ちゃんが好き」という動機は自然なものですが、業務の中心にいるのは母親と家族です。ここを知ったうえで進路を選べば、入職後の想像との差は小さくなります。

勤務先による違いも大きく、病院・産科クリニック・助産所・市区町村では求められる力の比重が変わります。今の職場が合わないと感じている場合は、それが自分の適性の問題なのか、人員配置や教育体制といった環境の問題なのかを切り分けてみることをおすすめします。

適性を判断する材料は一つではありません。この記事の内容は自己整理のための材料であり、進路を決める基準ではないと考えて使ってみてください。勤務先の条件や職場の体制について具体的に知りたい場合は、実際の求人情報を見比べてみるのも一つの方法です。