薬剤師の転職方法6つを比較｜自分に合う選び方と職場別の求人の探し方

薬剤師が転職を考え始めたとき、最初に迷うのが「どうやって求人を探せばいいのか」という点ではないでしょうか？転職エージェント、求人サイト、ハローワーク、直接応募など手段はいくつもありますが、費用の有無も求人の傾向も方法ごとに異なります。

さらに、調剤薬局とドラッグストア、病院、製薬企業、行政では、求人の出方も選考の進み方も大きく違います。手段の一覧だけを見て動き出すと、応募の機会そのものを逃してしまうこともあります。

この記事では、薬剤師の転職方法6つの特徴を整理したうえで、自分の状況に合う方法の選び方、職場別の求人の探し方、在職中に進めるときの注意点まで解説します。

薬剤師の転職方法は主に6つ

薬剤師の転職方法は、大きく6つに整理できます。転職エージェント、求人サイト、ハローワーク、直接応募、知人からの紹介、派遣会社への登録です。

どれか1つが正解というわけではなく、費用の有無、担当者が付くかどうか、求人の集まり方がそれぞれ違います。厚生労働省の令和2年転職者実態調査で最も多く挙げられたのは求人サイト等で、担当者が付く民間の職業紹介機関は14.8%にとどまっています。

薬剤師に限った調査ではありませんが、実際には複数の手段を併用しながら探している人が多いことがうかがえます。

まずは6つの方法それぞれの特徴と、どんな求人が集まりやすいのかを押さえておきましょう。

転職エージェントを利用する

転職エージェントは、民間の職業紹介事業者が求職者と求人先の間に入り、求人紹介から日程調整、条件交渉までを代行する方法です。担当者と面談したうえで求人を紹介してもらえるため、自分では気づかなかった選択肢に出会える場合があります。

気になるのが費用ですが、職業安定法第32条の3第2項により、職業紹介事業者が求職者から手数料を徴収することは原則として禁止されています。例外が認められているのは職業安定法施行規則第20条第2項に定める芸能家・モデル・科学技術者・経営管理者・熟練技能者の5職業のみで、薬剤師は含まれません。つまり、薬剤師が求職者として費用を負担する仕組みは制度上ありません。

事業者側の収入は、採用が決まったときに求人先が支払う手数料です。成功報酬型であるため連絡が積極的になりやすい一方、条件交渉を任せられるという利点にもつながっています。

なお、有料職業紹介事業は厚生労働大臣の許可制です。許可番号や事業所の情報は厚生労働省の人材サービス総合サイトで確認できるので、登録前に一度見ておくと安心です。

求人サイトから応募する

求人サイトは、掲載されている求人を自分で検索し、直接応募する方法です。担当者とのやり取りが発生しないため、自分のペースで探せます。勤務地や雇用形態、年収帯などで条件を絞り込めるので、探したい条件がはっきりしている人ほど効率よく進められます。

一方で、求人票の読み解きや日程調整はすべて自分で行うことになります。募集条件の見方に不安がある場合は、後述する求人票の確認ポイントを押さえておくと安心です。

ハローワークを利用する

ハローワーク（公共職業安定所）は国が運営する窓口で、求人の紹介から職業相談まで無料で利用できます。転職者実態調査でも求人サイトに次いで多く使われており、公的機関としての存在感は小さくありません。

地域に密着した求人が集まりやすく、個人経営の薬局やクリニック併設の求人など、大手の求人サイトには出てこない募集が見つかることがあります。窓口の相談員に求人票の内容を確認してもらえる点も、はじめて転職する人には心強いところです。

ハローワークインターネットサービスを使えば、窓口に行かなくても求人検索ができます。気になる求人が見つかった段階で窓口に相談する、という進め方も可能です。

希望先へ直接応募する

働きたい職場が決まっている場合は、その法人の採用ページから直接応募する方法があります。転職者実態調査でも、事業所のホームページから応募した人は一定数いました。

病院や製薬企業、大手の調剤薬局チェーンは、自社の採用ページでのみ募集を出しているケースがあります。求人サイトを見ているだけでは気づけないため、志望先が明確なら定期的に採用ページを確認しておくとよいでしょう。

採用側にとっては紹介手数料が発生しない応募経路になるため、同じ条件なら直接応募を歓迎する職場もあります。ただし選考日程の調整や条件の確認もすべて自分で行う必要があります。

知人からの紹介を受ける

いわゆる縁故での転職です。転職者実態調査では、知人・友人などの縁故は求人サイトやハローワークに次いで多く使われていました。

すでに働いている人から話を聞けるため、求人票では分からない人間関係や残業の実態を事前に把握しやすいのが最大の利点です。薬剤師は勉強会や地域の薬剤師会などで横のつながりができやすく、そこから話が回ってくることもあります。

一方で、紹介してくれた人への気兼ねから断りづらくなる場合があります。条件が合わないと感じたときにどう伝えるかを、あらかじめ考えておくことをおすすめします。

派遣会社に登録する

派遣は、派遣会社と雇用契約を結び、派遣先で働く方法です。期間や勤務日数を選びやすく、複数の職場を経験できる点が特徴です。

ただし、薬剤師の派遣には法律上の制限があります。労働者派遣法施行令第2条第1項第3号により、薬剤師法第19条の調剤の業務のうち、病院等または介護医療院で行われるものは派遣禁止業務とされています。紹介予定派遣や、へき地の医療機関などは適用除外とされていますが、原則として「病院で調剤の派遣として働く」という選択肢は取れません。

そのため、派遣として働ける主な場は調剤薬局やドラッグストアが中心になります。病院で働きたい場合は、派遣以外の方法で探すことになる点を最初に押さえておきましょう。

薬剤師の求人を探す

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」 ／ e-Gov法令検索「職業安定法」 ／ e-Gov法令検索「職業安定法施行規則」 ／ 厚生労働省「雇用・労働紹介手数料の最高額の改正について」 ／ 厚生労働省「職業紹介事業制度の概要」 ／ 厚生労働省「人材サービス総合サイト」 ／ 厚生労働省「ハローワークインターネットサービス」 ／ e-Gov法令検索「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律施行令」

自分に合う転職方法の選び方

6つの方法を並べても、結局どれを選べばよいのか迷う方は多いと思います。判断の軸になるのは「条件がどこまで決まっているか」と「どれだけ時間をかけられるか」の2つです。

厚生労働省の令和2年転職者実態調査によると、転職先を選んだ理由の上位は仕事の内容や自分の技能が活かせることで、賃金の高さを挙げた人はそれより少数でした。何を優先したいかによって、使うべき手段は変わります。

ここでは4つの状況に分けて、相性のよい方法を整理します。

勤務地や条件が決まっている場合

「自宅から30分以内」「土日休み」など条件が具体的に決まっているなら、自分で検索して絞り込める方法が向いています。求人サイトの条件検索と、地域の求人が集まるハローワークの組み合わせが効率的です。

働きたい法人まで決まっているなら、直接応募が最短ルートになります。エージェントに紹介を依頼しても、その法人が紹介事業者と契約していなければ求人を出していない場合があるためです。志望先が明確なほど、採用ページを直接見る価値が上がります。

働きながら転職したい場合

在職中の転職活動では、求人探しよりも日程調整のほうが負担になりがちです。この場合は、面接日程の調整や条件交渉を代行してくれる転職エージェントの利点が生きます。

在職中の相談が職場に伝わらないかを心配する方もいますが、職業安定法第51条により、職業紹介事業者やその従業者は、業務上知り得た人の秘密を正当な理由なく漏らしてはならないと定められています。制度としての守秘義務がある点は、判断材料にしてよいところです。

勤務日数を調整しながら次を探したい場合は、派遣を挟むという選択肢もあります。

未経験の分野に移りたい場合

調剤薬局から病院へ、ドラッグストアから企業へなど、これまでと違う分野に移るときは、求人票だけでは求められる経験のレベルが読み取りにくくなります。応募前に確認できる手段があると安心です。

エージェントであれば、過去の採用実績から未経験者を受け入れているかどうかを聞ける場合があります。求人サイトを使う場合は「未経験可」の条件で絞り込むところから始めるとよいでしょう。分野を変えるときは、次の3点を事前に確認しておくと安心です。

時間をかけて探したい場合

すぐに転職する必要がなく、条件のよい求人が出たら動きたいという場合は、求人サイトの新着通知やハローワークの検索を使いながら情報を集める進め方が合っています。急かされずに比較できるのが利点です。

一方、エージェントは採用が決まったときに手数料が発生する成功報酬型のため、活動時期が決まっていないと連絡のペースが合わないことがあります。登録する際は「情報収集の段階である」と最初に伝えておくと、やり取りの負担を抑えられます。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」 ／ e-Gov法令検索「職業安定法」

【職場別】薬剤師求人の探し方の違い

ここが本記事の中心です。転職方法の一覧だけを見ていると見落としがちですが、どの職場を目指すかによって、求人の出方も選考の進み方もまったく違います。

厚生労働省の令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計によると、届出のあった薬剤師は329,045人です。就業先は薬局に大きく偏っており、企業や行政で働く薬剤師はごく一部にとどまります。

人数の多い薬局は通年で求人が出やすい一方、人数の少ない職場ほど募集の機会が限られます。志望先ごとに、探し方を変える必要があります。

調剤薬局

薬局は薬剤師の就業先として最も多く、令和6年度末時点の薬局数は63,203施設にのぼります。求人数も多く、求人サイト・ハローワーク・エージェントのどこからでも見つかりやすいのが特徴です。通年で募集が出るため、活動時期を選びにくいという制約もありません。

選択肢が多いぶん、規模や業務量を見極める視点が必要になります。判断材料になるのが処方箋の枚数です。薬局の体制省令では、調剤に従事する薬剤師の員数は1日平均取扱処方箋数を40で割った数以上と定められています。

つまり、1日の処方箋枚数と在籍薬剤師数を聞けば、法令上の基準に対してどの程度の人員配置なのかが分かります。面接や見学の場で確認できる、数少ない定量的な指標です。

ドラッグストア

ドラッグストアは、調剤併設店の増加にともなって薬剤師の募集が続いている業態です。探し方の面で調剤薬局と大きく違うのは、店舗ごとではなく企業の本部が採用をまとめて行うケースが多い点です。

そのため、募集は企業単位の採用ページや求人サイトの企業ページに出ることが多く、勤務地は入社後に決まる、あるいはエリア内で異動があるという条件が付く場合があります。「この店舗で働きたい」という探し方はしにくい業態だといえます。

2024年4月からは、労働契約を結ぶ際に就業場所や業務の「変更の範囲」を明示することがルール化されています。応募前には次の3点を確認しておきましょう。

病院

病院薬剤師の求人は、探し方が最も特殊です。医療施設で働く薬剤師は薬局の3分の1以下にとどまります。母数が少ないうえ、採用は病院ごとに行われ、欠員が出たときや年度替わりに合わせて募集時期が限られる場合があります。

大学病院や公立病院では、法人・自治体の採用ページに募集要項が掲載され、そこからしか応募を受け付けていないことも珍しくありません。求人サイトを見ているだけでは、募集が出ていたことに気づけないおそれがあります。

志望する病院が決まっているなら、採用ページを定期的に確認しておくのが確実です。募集の有無にかかわらず問い合わせを受け付けている病院もあるため、気になる場合は事務局に確認してみるとよいでしょう。

製薬企業

製薬企業では、薬剤師が法令上の責任者として求められる職があります。医薬品医療機器等法では、医薬品の製造販売業者は総括製造販売責任者として、製造業者は製造所ごとに医薬品製造管理者として、それぞれ薬剤師を置くこととされています（厚生労働省令で定める場合は薬剤師以外の技術者を置くことも認められています）。医薬品の卸売販売業でも、営業所ごとに薬剤師を置いて管理させる定めがあります。

ただし、これらは限られたポストです。企業で働く薬剤師は、薬局で働く人の6分の1程度にとどまります。研究開発やMR、学術などの職種は新卒採用が中心で、中途採用は経験者を対象とした募集が多くなります。

探し方としては、企業の採用ページと、企業求人を扱う紹介事業者の併用が現実的です。募集が常時出ているわけではないため、志望企業を決めて情報を追い続ける形になります。

行政や公務員

行政機関で働く薬剤師は、保健所の薬事監視員や自治体の薬務課などが代表例です。人数としては就業先のなかで最も少ない部類に入ります。

この分野が他と決定的に違うのは、通年の求人応募ではなく採用試験を経る点です。国家公務員法第36条では、職員の採用は競争試験によるものとされています（人事院規則で定める場合は選考によることもできます）。

国家公務員として医薬品行政に携わる薬系技官の場合は、人事院が実施する総合職試験の「化学・生物・薬学」区分に合格したうえで、官庁訪問を経て採用に至る流れです。地方自治体の薬剤師職も、自治体ごとに実施される採用試験を受けることになります。

試験の実施時期や受験資格は自治体・年度によって異なるため、志望先の採用情報ページで最新の内容を確認してください。求人サイトやエージェントを見ているだけでは、応募時期を逃してしまいます。

薬剤師の求人を探す

参考：厚生労働省「令和６(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 ／ 厚生労働省「令和６(2024)年度衛生行政報告例の概況」 ／ e-Gov法令検索「薬局並びに店舗販売業及び配置販売業の業務を行う体制を定める省令」 ／ e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」 ／ e-Gov法令検索「国家公務員法」 ／ 人事院「総合職試験（大卒程度試験）｜国家公務員試験採用情報NAVI」 ／ 厚生労働省「2024年4月から労働条件明示のルールが変わります」

薬剤師の転職活動の進め方

使う手段と志望先が決まったら、実際の活動に入ります。転職活動は7つのステップに整理でき、順番を守ることで手戻りが少なくなります。

とくに最初の2ステップを飛ばして求人探しから始めると、比較の軸がないまま求人を眺めることになり、判断に迷いやすくなります。準備の段階に少し時間をかけたほうが、結果的に早く決まる場合が多いです。

転職の目的を整理する

最初に「なぜ転職したいのか」を言葉にしておきます。残業を減らしたいのか、在宅医療に関わりたいのか、年収を上げたいのか。目的が定まっていないと、条件のよさそうな求人に次々目移りしてしまいます。

複数の不満がある場合は、優先順位を付けておくことが大切です。すべてを満たす求人はほとんどないため、譲れない条件を2つ程度に絞っておくと判断しやすくなります。この整理は、面接で転職理由を聞かれたときの答えにもそのまま使えます。

経験と希望条件を書き出す

次に、これまでの経験を具体的な数字で書き出します。「調剤経験5年」だけでは業務量が伝わりません。処方箋枚数や診療科を添えると、受け入れ側は自院・自局の業務との近さを判断しやすくなります。

書き出す項目と、どの程度まで具体的に書けばよいかを整理すると次のとおりです。

希望条件も同時に書き出し、絶対条件と妥協できる条件に分けておきます。ここでまとめた内容は、応募書類にも面接にもそのまま活かせます。

求人を探して比較する

準備ができたら、選んだ手段で求人を集めます。1件だけを見て決めるのではなく、条件の違いを比べられる状態を作ることが目的です。

複数の手段を併用する場合は、同じ求人に別々の経路から応募してしまわないよう注意が必要です。

応募書類を準備する

履歴書と職務経歴書を作成します。職務経歴書には、前のステップで書き出した数字をそのまま反映させます。書き方の基本は、ハローワークインターネットサービスの解説ページが参考になります。

志望動機は、応募先ごとに書き分けるのが基本です。どの職場にも当てはまる文面は、採用側から見ると志望度が低く見えてしまいます。その職場の特徴と、自分の経験のどこが噛み合うのかを一文でも入れておきましょう。

面接を受ける

面接では、転職理由と志望動機、これまでの経験の3点を聞かれることがほとんどです。転職理由は不満をそのまま伝えるのではなく、次の職場で実現したいことに言い換えると前向きに伝わります。

逆質問の時間は、こちらが職場を確認する機会です。処方箋枚数と薬剤師の人数、残業の実態、教育体制など、求人票では分からないことを聞いておきましょう。

内定後に条件を確認する

内定が出たら、口頭の説明ではなく書面で労働条件を確認します。労働基準法第15条第1項では、使用者は労働契約の締結に際して労働者に労働条件を明示しなければならないと定められています。

2024年4月からは明示すべき事項が追加され、就業場所と業務の「変更の範囲」も示すことになりました。異動や配置転換の可能性がどこまであるのかを、契約前に文書で確認できるということです。ドラッグストアや店舗数の多いチェーンに応募する場合は、とくに重要な項目になります。

明示された条件が事実と相違していた場合、労働者は即時に労働契約を解除できると同条第2項に定められています。条件面で不明な点があれば、入職前に解消しておきましょう。

退職手続きを進める

内定を承諾したら、現職に退職の意思を伝えます。民法第627条第1項では、期間の定めのない雇用について、解約の申入れから2週間の経過によって雇用が終了すると定められています。

ただし、多くの職場では就業規則で1〜2か月前の申し出を求めています。法律上の2週間を根拠に押し切るより、引き継ぎの期間を確保して調整するほうが円満に進みます。退職日と入職日の間隔には余裕を持たせておきましょう。

参考：ハローワークインターネットサービス「履歴書・職務経歴書」 ／ e-Gov法令検索「労働基準法」 ／ 厚生労働省「2024年4月から労働条件明示のルールが変わります」 ／ e-Gov法令検索「民法」

在職中に転職活動を進めるときの注意点

薬剤師の転職活動は、在職中に進める人が多数派です。ただしシフト制の職場では、面接の時間を確保すること自体がひとつの課題になります。

医療キャリアナビに掲載されている薬剤師求人を見ると、日曜・祝日が休みの求人は半数程度で、残りは平日以外の勤務が含まれる働き方です。活動の進め方には工夫が要ります。

面接日程の調整

シフトが確定してから面接の候補日を出すと、選択肢が限られてしまいます。有給休暇を使う場合、取得理由を細かく伝える必要はありません。転職活動であることを職場に説明する義務はないためです。

在職中の日程調整は、次の順番で進めるとスムーズです。

引き継ぎに必要な期間

引き継ぎに必要な期間は、担っている業務によって変わります。一般の薬剤師であれば1か月前後で調整できることが多い一方、管理薬剤師の場合は後任の選定が必要になり、退職までの期間が長くなりやすい点に注意が必要です。

医薬品医療機器等法第7条第2項では、薬局開設者が薬剤師でないときは、その薬局で実務に従事する薬剤師のうちから管理者を指定し、実地に管理させなければならないと定められています。管理者が不在では薬局を運営できないため、後任が決まるまで退職日を確定しにくいのです。

さらに同法第7条第4項では、管理者はその薬局以外の場所で業として薬事に関する実務に従事してはならないと定められています（都道府県知事の許可を受けた場合を除く）。他店から兼務で埋めるという解決もしにくいため、早めに相談を始めることが現実的な対応になります。

退職を伝えるタイミング

退職を伝えるのは、内定が正式に出て、労働条件を書面で確認したあとが基本です。内定前に伝えてしまうと、転職先が決まらないまま在籍しづらい状況になるおそれがあります。

伝える順番は、直属の上司が先です。同僚や他店のスタッフから先に話が伝わると、引き継ぎの調整が難しくなる場合があります。

在職中の相談が職場に伝わらないかという心配については、職業安定法第51条で職業紹介事業者等に守秘義務が課されています。それでも不安が残る場合は、現職と取引のある事業者かどうかを登録時に確認しておくと安心です。

参考：e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」 ／ e-Gov法令検索「職業安定法」

転職で失敗しないための確認点

最後に、応募から入職までの間に確認しておきたい点を整理します。転職者実態調査を見ると、転職によって賃金が増えた人と減った人はほぼ同数です。方法を選ぶだけでは、条件がよくなるとは限らないということです。

差が出るのは、応募前と内定後の確認をどこまで行ったかです。3つの確認点を押さえておきましょう。

求人票の条件と実際の勤務条件の差

求人票は募集時点の見込みを示すもので、そのまま労働契約の内容になるわけではありません。実際の条件は、内定後に交付される労働条件通知書で確定します。

令和4年の職業安定法改正では、求人情報を正確かつ最新の内容に保つ的確表示の義務が定められました。とはいえ、求人票と労働条件通知書の内容が食い違っていないかを照らし合わせるのは、応募者自身の役割です。

差が出やすいのは給与の内訳と、異動の範囲にかかわる項目です。求人票は保存しておき、通知書と1項目ずつ突き合わせてください。

職場見学の申し込み

書面だけでは分からないことを確認できるのが職場見学です。実際に見ないと判断できない点を、あらかじめ絞り込んでおきましょう。

見学は応募先に直接依頼するか、エージェント経由で調整してもらいます。面接と同じ日にまとめてもらえる場合もあるため、日程が取りにくい人は相談してみるとよいでしょう。

事前の下調べには、厚生労働省の医療情報ネットが使えます。全国の薬局・医療機関の情報を検索でき、開店時間や対応できる業務などを応募前に確認できます。見学時に何を聞くかを絞り込むのに役立ちます。

複数の求人を比較する

1件だけを見て決めると、条件の良し悪しを判断する基準が持てません。同じ業態で2〜3件を並べて比較すると、給与水準や休日数の相場感がつかめます。

比較するときは、月給の額面だけを見ないことが大切です。年間休日数、賞与の支給実績、残業代の扱い、通勤時間まで含めて並べると、実際の働きやすさが見えてきます。

なお、転職者実態調査では転職後の職場に満足していると答えた人が53.4%、不満足が11.4%でした。準備と比較に時間をかけた分だけ、納得できる結果につながりやすくなります。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」 ／ 厚生労働省「令和４年職業安定法の改正について」 ／ 厚生労働省「医療情報ネット（ナビイ）」

まとめ

薬剤師の転職方法は、転職エージェント、求人サイト、ハローワーク、直接応募、知人からの紹介、派遣会社への登録の6つです。求職者が費用を負担する仕組みは制度上なく、どれを使っても金銭的な負担はありません。違いは、担当者が付くかどうかと、集まる求人の傾向にあります。

選ぶ基準は、条件がどこまで決まっているかと、どれだけ時間をかけられるかの2つです。条件が明確なら求人サイトやハローワーク、直接応募が向きます。在職中で日程調整が難しいならエージェントの代行機能が生き、時間をかけて探すなら新着通知を活用する形が合っています。

そして最も見落とされやすいのが、職場ごとの探し方の違いです。調剤薬局は通年で求人が出る一方、病院は病院ごとの採用で募集時期が限られ、行政は採用試験を経る必要があります。手段の一覧だけを見て動くと、応募の機会そのものを逃しかねません。

まずは転職の目的を書き出し、処方箋枚数や診療科など自分の経験を数字で整理するところから始めてみてください。志望先が決まったら、その職場に合った探し方に切り替えることが、納得できる転職への近道になります。