病院薬剤師の年収は低い？平均・職場比較・年収を上げる方法を解説

「病院薬剤師は年収が低い」という話を聞いて、就職先や転職先に迷っている方は多いのではないでしょうか。求人サイトで月給を見比べると、たしかに病院は調剤薬局やドラッグストアより低く表示されがちです。

ただし、賞与まで含めた年収で見ると、印象とは少し違う姿が見えてきます。この記事では、厚生労働省の第25回医療経済実態調査などの公的データをもとに、病院薬剤師の平均年収、他の職場や職種との比較、国公立病院と民間病院の差、そして年収を上げる具体的な方法までを整理しました。

年収だけでは測れない病院薬剤師の価値もあわせてお伝えします。

病院薬剤師の平均年収

病院薬剤師の平均年収は、公的な調査では約581万円です。厚生労働省の第25回医療経済実態調査（令和7年実施）によると、一般病院に勤務する常勤薬剤師の平均給料年額は4,654,030円で、これに賞与1,157,216円が加わり、合計5,811,246円となっています。

一方、勤務先を問わない薬剤師全体の年収は、令和7年賃金構造基本統計調査の数値から推計すると約567万円です。つまり病院薬剤師の年収は、薬剤師全体の平均を下回っているわけではありません。

では、なぜ「低い」と言われるのでしょうか。理由の1つは、求人票に載る月給の水準にあります。

医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）で薬剤師の正社員求人を見ると、病院の平均月給は311,010円、調剤薬局は362,313円でした。募集時点の月給だけを見比べると、病院はおよそ5万円低く映ります。

この差を年収ベースで埋めているのが賞与です。一般病院の薬剤師の賞与は年間115万円台にのぼり、月給の低さを補う形になっています。月給と年収で見え方が変わる点は、職場選びで押さえておきたいポイントです。

なお、この記事で使う金額はいずれも調査に基づく目安です。実際の年収は勤務先の規模や地域、経験年数によって変わります。

参考：厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」 ／ 厚生労働省「令和７年賃金構造基本統計調査　結果の概況」

病院薬剤師の年収を他の職場と比較

病院薬剤師の年収が高いのか低いのかは、何と比べるかで印象が変わります。ここでは調剤薬局やドラッグストア、一般の会社員、そして同じ病院で働く医師・看護師の3つの軸で見ていきます。

比較のときに大切なのは、出典をそろえることです。職場別の金額は医療機関や薬局を対象にした事業者調査、職種同士の比較は同じ調査内の数値を使うと、条件のズレが小さくなります。

調剤薬局・ドラッグストアとの比較

第25回医療経済実態調査では、保険薬局に勤務する薬剤師の年収は4,794,684円（約479万円）でした。一般病院の薬剤師の約581万円と比べると、年収ベースでは病院のほうが約102万円高い計算になります。

差を生んでいるのは賞与です。給料年額そのものの違いよりも、賞与の開きのほうが大きく効いています。

ただし注意点があります。保険薬局の集計では、管理薬剤師が別区分として扱われており、その年収は7,253,583円（約725万円）です。薬局側の「約479万円」は管理薬剤師を含まない一般薬剤師の数字である点を踏まえて見る必要があります。

ドラッグストアについては、職種別の年収を集計した公的統計が存在しません。そのため他媒体で見かける金額は民間調査の推計値であり、病院や薬局の公的データと同じ土俵では比べられない点にご注意ください。

一般労働者との比較

国税庁の令和6年分民間給与実態統計調査によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円、正社員に限ると545万円でした。

病院薬剤師の約581万円は、給与所得者全体の平均を100万円以上、正社員の平均も36万円ほど上回っています。

薬剤師は6年制の薬学部を卒業し国家試験に合格する必要がある専門職ですから、一般の給与水準と比べれば高い部類に入ります。「低い」という言葉は、あくまで他の薬剤師の職場と比べたときの相対的な評価だといえます。

医師・看護師との比較

同じ第25回医療経済実態調査の一般病院の集計を使うと、職種によって年収に大きな幅があることが分かります。

医師との差は非常に大きく、薬剤師のおよそ2.6倍です。一方で看護職員との比較では、薬剤師のほうが約40万円高い結果となっています。

「病院では看護師より薬剤師のほうが給料が低い」というイメージを持つ方もいますが、同一調査の常勤職員ベースで見るかぎり、その傾向は確認できません。夜勤手当の有無など働き方の違いが、印象の差につながっていると考えられます。

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参考：厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」 ／ 国税庁「令和６年分　民間給与実態統計調査」

国公立病院と民間病院の年収の違い

「病院薬剤師」とひとくくりにされがちですが、実際には開設者によって年収がはっきり分かれます。第25回医療経済実態調査は一般病院を開設者別に集計しており、常勤薬剤師の年収は次のように整理できます。

公立病院が最も高く約627万円、次いで公的病院が約604万円、国立病院が約603万円と続きます。これに対し医療法人が開設する病院、いわゆる民間病院は約540万円でした。

公立と医療法人の差はおよそ87万円です。国公立系の3区分はいずれも600万円を超えており、民間との間に明確な線が引かれています。

この差を分解すると、給料年額そのものの違いは意外に小さいことが分かります。差を大きくしているのは賞与のほうです。国公立病院は公務員に準じた支給基準が用いられることが多く、賞与が安定して支給される点が年収を押し上げています。

もう1つ知っておきたいのが、施設数の内訳です。同調査によると、全国の一般病院は医療法人が4,731施設と最も多く、公立843施設、公的275施設、国立261施設と続きます。

つまり数のうえでは民間病院が圧倒的多数です。全国平均の約581万円という数字も、施設数の多い民間病院の水準に引き寄せられていると考えられます。転職先を検討する際は、平均値ではなく開設者ごとの水準で見るほうが実態に近づきます。

なお、民間病院がすべて低いわけではありません。規模や経営状況によって幅があり、大規模病院で薬剤部の管理職に就けば、国公立を上回る年収も期待できます。

参考：厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」

病院薬剤師の年収が低い理由

ここまで見てきたとおり、病院薬剤師の年収は薬剤師全体の平均と比べて極端に低いわけではありません。それでも「低い」と語られるのには、いくつかの構造的な背景があります。

大切なのは、これが個人の能力や努力の問題ではないという点です。病院という組織の収入構造や人員の入れ替わりが、そのまま給与水準に反映されています。

新卒に人気で採用に困らない

臨床経験を積みたい薬学生にとって、病院は第一志望になりやすい就職先です。都市部の大学病院や急性期の大規模病院には応募が集まりやすく、採用側が待遇を引き上げなくても人材を確保できる状況が生まれます。

ただし、これは全国どこでも同じというわけではありません。厚生労働省が薬剤師確保対策の資料で公表している薬剤師偏在指標を見ると、病院薬剤師の全国平均は0.80で、薬局薬剤師の1.08を下回っています。

この指標は1.00を基準に、値が小さいほど相対的に薬剤師が足りていないことを示します。つまり全国で見れば病院薬剤師はむしろ不足傾向にあり、人気が集中しているのは一部の地域や施設だと考えられます。

裏を返せば、応募が集まりにくい地域や病院では条件面で交渉できる余地があるということです。

病院内で人件費が抑制されやすい

病院は診療報酬という公定価格で収入が決まるため、企業のように単価を上げて利益を確保することができません。そのうえで人件費が経営を強く圧迫しています。

第25回医療経済実態調査によると、一般病院の給与費は医業収益の56.5%を占めています。さらに一般病院の損益差額は医業収益に対してマイナス6.1%で、平均すると赤字の状態です。

収入の半分以上をすでに人件費が占め、しかも収支は赤字という条件のもとでは、特定の職種だけ給与を引き上げる余地は限られます。病院薬剤師の待遇が上がりにくい最大の理由は、この経営構造にあります。

若手が多く平均を下げている

平均年収は、その職場で働く人の年齢構成に大きく左右されます。令和7年賃金構造基本統計調査から薬剤師の年収を年齢階級別に推計すると、次のようなカーブを描きます。

20代前半と40代後半の差は約267万円にのぼります。同調査における薬剤師の平均年齢は40.1歳、平均勤続年数は8.6年です。

臨床経験を積んでから調剤薬局や企業へ移る方も一定数いるため、若手の比率が高い職場では平均年収がどうしても下がります。

言い換えると、平均値の低さは「その職場で長く働いても年収が上がらない」ことを意味するわけではありません。国公立病院のように昇給と賞与の仕組みが整った職場では、勤続とともに着実に伸びていきます。

参考：厚生労働省「薬剤師確保対策」 ／ 厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」 ／ 厚生労働省「令和７年賃金構造基本統計調査　結果の概況」

病院薬剤師のメリット・やりがい

年収の話が続きましたが、病院薬剤師を選ぶ価値は金額だけでは測れません。病院でしか経験できない業務があり、それが薬剤師としてのキャリアの土台になります。

令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計によると、届出のあった薬剤師329,045人のうち薬局に従事する方が60.0%を占めるのに対し、病院に従事する薬剤師は17.5%にとどまります。病院での実務経験は、それだけ希少性の高い経歴だといえます。

病院薬剤師の中心業務の1つが病棟薬剤業務です。診療報酬の算定方法にも、薬剤師が病棟で薬物療法の有効性や安全性の向上に資する業務を行った場合の病棟薬剤業務実施加算や、入院患者さんへの服薬指導を評価する薬剤管理指導料が設けられています。

病院薬剤師が日々担っているのは、こうした算定要件の背後にある実務です。

これらの業務を通じて身につくのは、処方の背景まで踏み込んで考える力です。医師に処方提案ができる薬剤師は、その後どの職場へ移っても評価されます。

スキルアップの道筋が制度として用意されている点も魅力です。日本病院薬剤師会は、がん、感染制御、精神科、妊婦・授乳婦、HIV感染症の各領域で専門薬剤師・認定薬剤師制度を設けているほか、病院薬学認定薬剤師制度も運用しています。

年収は職場を変えれば見直せますが、臨床経験は後から取り戻すことが難しいといえます。若いうちに病院で経験を積み、その後のキャリアで待遇を整えていくという考え方も現実的です。

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参考：厚生労働省「令和６(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 ／ 厚生労働省「診療報酬の算定方法」 ／ 日本病院薬剤師会「専門薬剤師・認定薬剤師　制度」

病院薬剤師が年収を上げる方法

病院薬剤師の年収を上げる方法は、大きく5つに整理できます。今の職場で伸ばす道と、環境を変える道の両方があります。

どれを選ぶかは、臨床にどこまでこだわりたいかによって変わります。それぞれの特徴を順に見ていきましょう。

認定・専門薬剤師の資格を取る

今の職場にいながら評価を高める方法が、認定・専門薬剤師の取得です。日本病院薬剤師会は、がん、感染制御、精神科、妊婦・授乳婦、HIV感染症の各領域で専門薬剤師・認定薬剤師を認定しています。

取得すれば資格手当の対象になる場合があるほか、専門性を評価する病院への転職でも強い材料になります。ただし手当の有無や金額は病院ごとに異なり、全国一律の基準はありません。取得を目指す前に、勤務先の規程を確認しておくと安心です。

領域を選ぶ際は、今の病棟業務と地続きの分野を選ぶと学習と実務が結びつきやすくなります。

管理薬剤師・薬局長に昇進する

昇進は年収を大きく動かす選択肢ですが、病院と薬局では制度が異なる点に注意が必要です。

薬機法が定める管理薬剤師は薬局や店舗販売業などの制度であり、病院に管理薬剤師という法律上の役職は存在しません。実際、第25回医療経済実態調査の一般病院の集計にも管理薬剤師という区分はなく、薬剤師としてまとめて集計されています。

病院内で目指すのは、薬剤部長や薬剤科長といった管理職です。薬剤部の人員配置や医薬品の在庫管理、他部門との調整までを担う立場で、役職手当が加わることで年収が上がります。

一方、薬局側の管理薬剤師は年収の水準がはっきりしています。

管理職を目指すなら、薬局へ移るという選択肢も現実的です。ポストの数は限られますが、年収の伸びしろは大きいといえます。

地方やへき地の病院で働く

薬剤師の確保が難しい地域では、待遇を手厚くして募集する病院があります。前述の薬剤師偏在指標でも、病院薬剤師は全国平均0.80と薬局薬剤師を下回っており、地域によって充足状況に差があります。

医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）で薬剤師の求人を見ると、住宅に関する制度を用意している求人が一定の割合で見られます。

基本給だけでなく、こうした制度を含めて実質的な手取りを比べると評価が変わることがあります。生活拠点を動かす判断になるため、勤務地の医療体制や将来の異動の可能性まで含めて検討することをおすすめします。

国公立病院へ転職する

臨床を続けながら年収を上げたい方に最も現実的なのが、国公立病院への転職です。第25回医療経済実態調査では、公立病院の薬剤師の年収が約627万円、公的病院が約604万円、国立病院が約603万円で、医療法人の約540万円を大きく上回っています。

魅力は金額そのものよりも、賞与と昇給の安定性にあります。前述のとおり、開設者による年収差の大部分は賞与の違いから生まれています。

ただし採用試験の実施時期が限られていたり、初任給は民間と大きく変わらなかったりする点には注意が必要です。長く勤めることで差が開いていくタイプの職場だと理解しておくとよいでしょう。

調剤薬局・ドラッグストアへ転職する

年収を優先するなら、職場そのものを変える方法もあります。ただし年収ベースで見ると、保険薬局の一般薬剤師は約479万円で、一般病院の薬剤師の約581万円を下回ります。

「薬局に移れば必ず年収が上がる」とは言い切れません。月給は上がっても、賞与の差で年収が逆転するケースがあるためです。

一方で、管理薬剤師まで進めば約725万円という水準が見えてきます。ドラッグストアも早い段階から店舗管理を任される場合があり、年収が伸びやすい環境といえます。

転職を検討する際は、月給・賞与の支給月数・昇給幅の3点をそろえて比べてください。病院で培った臨床経験は在宅医療やかかりつけ業務でも活きるため、条件交渉の材料にもなります。

参考：厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」 ／ 厚生労働省「薬剤師確保対策」 ／ 日本病院薬剤師会「専門薬剤師・認定薬剤師　制度」

まとめ

病院薬剤師の年収は、公的な調査では約581万円でした。薬剤師全体の約567万円や、給与所得者の平均478万円と比べても低い水準ではありません。

「低い」という印象が生まれるのは、求人票の月給が調剤薬局より低く見えることと、開設者による差が大きいことが原因です。年収ベースでは賞与が差を埋め、国公立病院では約603万円から627万円という水準になります。

年収が伸びにくい背景には、給与費が医業収益の56.5%を占め、一般病院の損益差額がマイナス6.1%という経営構造があります。個人の努力とは別の次元の話であり、環境を選ぶことで結果は変えられます。

年収を上げる方法は、認定・専門薬剤師の取得、薬剤部長などへの昇進、地方の病院、国公立病院への転職、薬局やドラッグストアへの転職の5つです。臨床を続けたい方は国公立病院、管理職として収入を優先したい方は薬局の管理薬剤師が有力な選択肢になります。

まずはご自身の年収を、同年代や開設者別の水準と照らし合わせてみてください。そのうえで求人を比べると、次に取るべき行動が見えてきます。