薬剤師がプレッシャーで辞めたいときは？原因別の対処法を解説

調剤室に立つたびに、間違えたらどうしようという緊張が抜けない。処方箋の山を前に、確認したいのに手が止められない。薬剤師として働くなかで、こうしたプレッシャーに押しつぶされそうになり、辞めたいと感じる方は少なくありません。

ただ、そのプレッシャーは本当にあなたの性格や適性の問題なのでしょうか？公的なデータを見ると、調剤に関するヒヤリ・ハットの発生要因として最も多く挙げられているものの中に「繁忙であった」や「薬局内のルールや管理の体制・仕方」といった、職場側の要因が並んでいます。

つまり、感じている重さの一部は環境がつくり出しているものだと考えられます。

この記事では、薬剤師がプレッシャーで辞めたいと感じる原因を業務ごとに分解し、職場の体制で軽くできる部分と、環境を変えたほうがよい部分を整理します。

今の職場で試せる対処法から、職場ごとに変わるプレッシャーの質、転職先を選ぶときの確認点まで、判断材料として使える形でお伝えします。

薬剤師が感じるプレッシャー

薬剤師のプレッシャーは「ミスが許されない」という一言でまとめられがちです。しかし実際には、調剤のどの場面で、どんな種類の負荷がかかっているかは業務ごとに異なります。原因が分からないままだと、対処法も「気をつける」以上のものになりません。

ここでは、薬剤師が日常業務で感じる負荷を5つの場面に分けて見ていきます。自分がどの場面で息苦しさを感じているのかを特定できると、次に取るべき行動が具体的になります。

調剤過誤への不安

調剤の誤りは患者さんの体に直接影響します。この重さが、薬剤師のプレッシャーの中心にあります。

公益財団法人日本医療機能評価機構の薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業では、2024年の1年間に113,185件の事例が報告されました。このうち調剤に関するヒヤリ・ハット事例は19,304件です。内容の内訳を見ると、規格・剤形間違いが3,003件、計数間違いが2,456件、異なる成分の薬剤取り違えが2,389件と続きます。

ここで押さえておきたいのは、報告された19,304件のうち交付前に発見された事例が9,177件を占めている点です。交付後に発見された事例でも患者さんへの影響がなかったものが9,266件あり、軽微な治療を要したのは237件でした。

つまり報告のほとんどは、患者さんに届く前か、届いても影響が出る前に止められています。

不安が強い方ほど「一度でも間違えたら取り返しがつかない」と考えがちですが、薬局には複数の確認段階があり、そこで止まる設計になっています。

不安そのものは薬剤師として自然な感覚ですが、すべてを自分ひとりの注意力で防ぐ前提に立つと、必要以上に消耗しやすくなります。

鑑査や最終確認の責任

鑑査は、調製された薬剤が処方箋どおりかを確認し、患者さんに渡してよいと判断する工程です。ここを通せば自分の責任になるという意識が、強い緊張につながります。

同事業の2024年年報では、調剤に関するヒヤリ・ハット事例の当事者職種（複数回答）として、調製者が8,471件、鑑査者が7,083件挙げられています。鑑査は「間違いを見つける側」だと思われがちですが、データ上は鑑査の段階でも見落としが起きています。

これは鑑査者の能力不足を意味するものではありません。人が目視で確認する工程である以上、一定の割合で見落としは生じます。だからこそ、交付時にもう一度確認する、患者さんに薬剤名を口頭で伝えるといった多重の確認が組まれています。

鑑査を担う立場になると、自分が最後の砦だという感覚が強まります。ただ実際には、交付という工程がその後ろにあり、患者さん自身も確認の一端を担っています。

ひとつの工程に責任を集中させない設計になっているかどうかが、負荷の感じ方を左右します。

患者さんからの問い合わせへの対応

服薬指導や窓口での問い合わせは、その場で答えを出すことが求められる業務です。調べる時間が取りにくいなかで、正確さと分かりやすさの両方を求められます。

副作用が出たかもしれない、飲み合わせは大丈夫か、といった相談は、判断を誤れば患者さんの服薬に影響します。薬剤師法第25条の2は、調剤した薬剤について必要な情報を提供し、薬学的知見に基づく指導を行うことを薬剤師に義務づけています。制度上も、単なる説明ではなく専門職としての判断が求められる業務です。

窓口では、次のような相談がその場で持ち込まれます。

加えて、待合が混んでいるときには、後ろに並ぶ患者さんの視線が気になります。丁寧に対応したいのに急かされる感覚があり、この板挟みが負荷になります。強い口調で問い合わせを受けた経験が、その後の窓口対応への不安として残ることもあります。

処方箋の枚数に追われる状況

処方箋の枚数が増えるほど、1枚あたりにかけられる時間は短くなります。確認したいのに手を止められない状態が、プレッシャーを押し上げます。

薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業の2024年年報では、報告された全事例の発生時間帯として10時台から11時台が40,267件と最も多く、次いで12時台から13時台が20,173件でした。午前の診療が終わって処方箋が集中する時間帯に、事例が偏っていることが分かります。

なお、薬局が置くべき薬剤師の人数には法令上の基準があります。薬局並びに店舗販売業及び配置販売業の業務を行う体制を定める省令では、調剤に従事する薬剤師の員数は1日平均取扱処方箋数を40で除した数以上と定められています。眼科・耳鼻咽喉科・歯科の処方箋については、枚数に3分の2を乗じて数えます。

この基準は最低ラインであり、これを満たしていれば余裕があるという意味ではありません。ただ、自分の職場の忙しさが感覚的なものなのか、それとも枚数に対して人数が足りていないのかを測る目安にはなります。

管理薬剤師としての責任

管理薬剤師になると、自分の調剤だけでなく薬局全体の管理責任が加わります。責任の範囲が広がる分、プレッシャーの質も変わります。

医薬品医療機器等法第8条は、薬局の管理者に対し、保健衛生上支障を生ずるおそれがないよう従業者を監督し、医薬品その他の物品を管理し、薬局の業務につき必要な注意をすることを求めています。同条第2項では、必要があるときは開設者に対し書面により意見を述べなければならないと定められています。

つまり管理薬剤師は、人員が足りない、設備が古いといった問題を抱え込む立場ではなく、開設者に伝える義務を負う立場です。第9条第2項では、開設者は述べられた意見を尊重し、講じた措置の内容（措置を講じない場合はその理由）を記録し保存することとされています。

この仕組みを知らないまま、現場の問題をすべて自分の裁量で解決しようとすると、負荷は際限なく膨らみます。制度上は、意見を述べることまでが管理薬剤師の職務であり、体制を整える責任は開設者側にあります。

参考：公益財団法人日本医療機能評価機構「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業 年報」 ／ e-Gov法令検索「薬剤師法」 ／ e-Gov法令検索「薬局並びに店舗販売業及び配置販売業の業務を行う体制を定める省令」 ／ e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」

プレッシャーが強まりやすい状況

同じ業務量でも、プレッシャーの感じ方は状況によって大きく変わります。ここでは、負荷が跳ね上がりやすい3つの状況を取り上げます。

自分が置かれている状況がここに当てはまるなら、感じている苦しさは個人の耐性ではなく、状況の側に原因があると考えられます。

人手が足りず確認の時間が取れないとき

確認したいという気持ちがあっても、時間がなければ実行できません。この状態が続くと、常に何かを見落としているのではないかという不安が消えなくなります。

薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業の2024年年報では、調剤に関するヒヤリ・ハット事例の発生要因（複数回答）として、「繁忙であった」が9,037件挙げられています。これは「判断誤り」の9,407件に次ぐ多さで、「焦り・慌て」の5,647件と合わせると、時間的な余裕のなさが事例に結びついている実態が読み取れます。

人手不足は本人の努力で埋められる問題ではありません。前述の体制省令が定める処方箋40枚あたり1人という基準に照らして、自分の職場の人員が足りているかを確認してみると、感覚を数字で裏づけられます。

相談できる薬剤師がいないとき

判断に迷ったとき、隣に聞ける相手がいるかどうかで負荷はまったく変わります。いわゆる一人薬剤師の職場では、この確認の相手がいません。

疑義照会をするかどうか、この飲み合わせをどう扱うか。判断が分かれる場面で相談相手がいないと、決めたあとも本当にこれでよかったのかという迷いが残ります。判断そのものより、確かめる相手がいないことが負荷になります。

体制省令では、薬局の開店時間内は常時薬剤師が勤務していることが求められており、薬剤師不在時間は1日のうち4時間、または開店時間の2分の1のうち短いほうを超えないこととされています。ただしこれは薬剤師が在席しているかどうかの基準であり、複数人で確認し合える体制を保証するものではありません。

一人で判断する時間が長い職場では、外部の相談先を持っておくことも選択肢になります。

こうした連絡先を事前に控えておくと、迷ったときに一人で抱え込まずに済みます。

ミスを個人の責任として扱う職場であるとき

同じミスが起きても、原因を仕組みで捉える職場と、担当者の不注意で片づける職場では、その後の空気がまったく違います。

薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業の2024年年報では、調剤に関するヒヤリ・ハット事例の発生要因として、「薬局内のルールや管理の体制・仕方」が3,627件、「教育訓練のなされ方」が1,484件、「薬局内の風土・雰囲気」が450件挙げられています。これらはいずれも、個人の注意力ではなく職場の管理に分類される要因です。

個人の責任として扱われる職場では、報告することがそのまま自分への評価の低下につながります。すると小さな気づきが共有されず、同じ状況が繰り返されます。結果として、一人ひとりが自分の注意力だけで防ごうとする状態になり、緊張が慢性化します。

ミスを責める文化は、当事者だけでなく周囲の薬剤師の負荷も上げます。自分の職場がどちらのタイプかは、ヒヤリ・ハットが起きたあとの会話の内容を思い返すと判断できます。

参考：公益財団法人日本医療機能評価機構「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業 年報」 ／ e-Gov法令検索「薬局並びに店舗販売業及び配置販売業の業務を行う体制を定める省令」

プレッシャーは職場の体制で軽くできる

ここが本記事の中核です。プレッシャーの強さは本人の性格や慎重さだけで決まるものではなく、確認の仕組みと職場の文化に大きく左右されます。

調剤過誤を防ぐ設計は、個人の注意力に頼らないことを前提に組まれています。逆にいえば、その設計が機能していない職場では、本来仕組みが引き受けるはずの負荷が個人にのしかかります。自分の職場が次の3つをどれだけ備えているかを確認してみてください。

確認の手順が決まっているか

誰がどの順番で何を確認するかが決まっている職場では、確認の抜けが起きにくくなります。手順が明文化されていないと、各自の判断に委ねられ、忙しいときほど省略されます。

薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業の2024年年報では、調剤に関するヒヤリ・ハット事例の発生要因として「手順不遵守」が2,892件挙げられています。手順が守られなかったという分類が成立するのは、守るべき手順が存在する前提があるためです。

薬剤師法第19条は、原則として薬剤師でなければ販売または授与の目的で調剤してはならないと定めています。調剤という行為の責任が薬剤師にあることは動きませんが、その内側で誰がどこまで担うかは職場ごとの取り決めです。

手順が明文化されていると、次のような場面で迷わずに済みます。

判断の回数が減ることは、そのまま精神的な負荷の軽減につながります。

鑑査を支援する仕組みがあるか

鑑査を人の目だけに委ねている職場と、鑑査支援システムや画像による照合を導入している職場では、見落としのリスクも緊張の度合いも変わります。

同年報が挙げる発生要因のうち、最も多いのは「医薬品の名称類似」で3,866件です。名前や見た目が似ていることに起因する取り違えは、注意深さで完全に打ち消せる性質のものではなく、機械的な照合が有効に働く領域です。

発生要因には、調剤機器やコンピューターシステムの使いにくさ・不具合も挙げられています。設備が業務に合っていないこと自体が、事例の要因として認識されています。

見学や面接の場で、鑑査をどのように行っているかを聞くと、その薬局が個人の注意力にどれだけ依存しているかが見えてきます。

ヒヤリハットを共有する文化があるか

起きたことを隠さず共有し、仕組みの側を直していく。この考え方が根づいているかどうかが、プレッシャーの持続性を分けます。

薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業は、薬局から報告された事例を分析して提供することで、医療安全対策の推進を図ることを目的とした事業です。2024年12月31日時点で47,449施設の薬局が参加しています。個々の薬局で起きたことを持ち寄り、他の薬局が同じ失敗を避けられるようにするという発想が、制度として形になっています。

発見者の内訳を見ると、この考え方の意味がよく分かります。調剤に関するヒヤリ・ハット事例19,304件のうち、当事者本人が見つけたのは6,288件で、残りの約3分の2は当事者以外が発見しています。当該薬局の薬剤師が6,849件、患者さん本人が3,005件、当該薬局の事務員が1,196件と続きます。

一人で完璧を目指すより、気づいた人が声を出せる状態のほうが、結果としてミスは止まります。共有することが評価を下げない職場では、抱え込む必要がなくなります。

参考：公益財団法人日本医療機能評価機構「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業」 ／ 公益財団法人日本医療機能評価機構「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業 年報」 ／ e-Gov法令検索「薬剤師法」

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今の職場で試せる対処法

辞めるかどうかを決める前に、今の職場で動かせる部分があるかを確かめておくと、判断の精度が上がります。休息や気分転換も大切ですが、ここでは薬剤師の業務に即した手段を挙げます。

試してみて変わらなかったという事実自体が、次の判断の材料になります。何もしないまま辞めると、次の職場で同じ状況になったときに打つ手が分からなくなります。

確認手順の見直しを提案する

手順の問題は、現場にいる人にしか見えません。提案するときは、感覚ではなく具体的な場面に絞ると通りやすくなります。

たとえば、次のような形です。

前述のとおり、規格・剤形間違いは調剤に関するヒヤリ・ハット事例の中で3,003件と多く報告されており、配置や表示の工夫が効く領域です。

管理薬剤師の立場であれば、医薬品医療機器等法第8条第2項に基づき、開設者に書面で意見を述べる方法があります。管理薬剤師でない場合も、管理薬剤師に相談することが制度上の筋道になります。

提案が受け入れられるかどうかは、その職場が仕組みで考える文化を持っているかを確かめる機会にもなります。

業務量の調整を相談する

処方箋枚数に対して人数が足りていないと感じるなら、体制省令の基準を根拠に相談できます。1日平均取扱処方箋数を40で除した数という基準は、感覚ではなく数字で話せる材料です。

あわせて、労働時間の側からも確認できます。時間外労働の上限は原則として月45時間・年360時間で、臨時的な特別の事情があって労使が合意する場合でも年720時間が上限とされています。これを超える働き方が常態化しているなら、業務量の問題は個人の処理能力の範囲を超えています。

相談の際は、辞めたいという伝え方ではなく、確認の時間が取れず安全に不安があるという伝え方のほうが、業務上の課題として扱われやすくなります。

休職制度の有無を確認する

心身の不調が出ているなら、辞める前に休むという選択肢があります。就業規則に休職制度があるかを確認してください。

健康保険の被保険者であれば、業務外の病気やけがで働けない場合に傷病手当金を受け取れます。連続する3日間の待期を経て4日目以降の休んだ日が対象で、支給期間は支給を開始した日から通算して1年6か月です。1日あたりの額は、支給開始日以前12か月間の標準報酬月額を平均した額を30で割り、その3分の2に相当する額が目安になります。

また、ストレスチェック制度についても知っておくと役立ちます。現在は労働者数50人以上の事業場に実施が義務づけられていますが、2025年5月に公布された改正労働安全衛生法により、令和10年4月1日から労働者数50人未満の事業場にも義務化されます。薬局は50人未満の事業場が多く、現時点では実施されていない職場もあります。

職場の外の相談先としては、厚生労働省が運営する働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」があり、電話・メール・SNSでの相談窓口が案内されています。心身の不調が続く場合は、医療機関の受診を含めて早めに相談することが大切です。

参考：e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」 ／ 厚生労働省「時間外労働の上限について」 ／ 全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」 ／ 厚生労働省「ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策」 ／ 厚生労働省「こころの耳：働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」

辞めたほうがよいと判断できるサイン

辞めるべきかどうかに、万人に当てはまる答えはありません。ただし、これ以上続けると回復が難しくなる状態というものはあります。

ここでは、環境を変える判断に傾いてよいと考えられる3つのサインを挙げます。当てはまるものがあれば、我慢の量を増やす方向ではなく、状況を変える方向で考えることをおすすめします。

心身の不調が続いている

眠れない、食欲が落ちた、休日も仕事のことが頭から離れない。こうした状態が数週間以上続いているなら、まず身体の側から手を打つ必要があります。

薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業の2024年年報でも、調剤に関するヒヤリ・ハット事例の発生要因として「疲労・体調不良・身体的不調」が1,192件、「心配ごと等心理的状態」が319件挙げられています。体調の悪化は、ミスのリスクをさらに高めます。不安がミスを呼び、ミスが不安を強める循環に入ると、自力で抜け出すのは難しくなります。

この段階では、辞めるかどうかを考える前に受診と休養が先です。判断力が落ちている状態で人生に関わる決断をすると、後から見て納得しにくい選択になりがちです。前述の休職制度や傷病手当金は、この局面のためにある仕組みです。

相談しても体制が変わらない

確認手順の見直しや人員の相談をしても、何も動かない。この状態が繰り返されるなら、その職場の構造的な問題である可能性が高いといえます。

一度目の相談で変わらないことは珍しくありません。ただ、次のような状態が続いているなら、意思決定の仕組みが機能していないと考えられます。

管理薬剤師が開設者に書面で意見を述べても、講じた措置の記録が残らないような職場では、制度が形骸化しています。この場合、個人の働きかけで環境を変えるのは現実的ではありません。

ミスへの不安で業務が進まなくなっている

何度も確認しないと次に進めない、鑑査済みの薬を何度も見返してしまう。こうした状態は、慎重さの範囲を超えたサインです。

確認は本来、安全のための手段です。それが目的化して業務が滞るようになると、待ち時間が延びて焦りが生まれ、その焦りがまた不安を強めます。前述のとおり「焦り・慌て」は発生要因として5,647件報告されており、不安による確認の増加が逆にリスクを高める場合があります。

なお、経験を積めば消えるとも限りません。同年報の当事者の経験年数を見ると、経験1年が1,202件である一方、経験10年が2,012件、経験20年が2,556件と、ベテラン層でも当事者になっています。ミスが起きるかどうかは経験年数だけで決まらず、慣れによる確認の省略という別の要因も働きます。

自分の不安が業務を止めるところまで来ているなら、環境を変えることを具体的に検討する段階です。

参考：公益財団法人日本医療機能評価機構「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業 年報」 ／ e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」

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職場によって変わるプレッシャーの質

転職を考えるとき、どこに移っても同じだと感じる方がいます。しかし実際には、負荷のかかり方は職場によって変わります。量が減るというより、種類が入れ替わると捉えるほうが実態に近いといえます。

厚生労働省の令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計によると、届出のあった薬剤師は329,045人で、およそ6割が薬局、2割弱が病院や診療所、残るおよそ2割が企業や行政などに従事しています。同じ薬剤師の資格でも、働く場所によって求められる判断の種類は異なります。

調剤薬局

処方箋に基づく調剤と服薬指導が中心で、プレッシャーは調剤過誤への不安に集中しやすい職場です。処方箋の枚数がそのまま業務量に直結するため、混雑時間帯の負荷が高くなります。

一方で、業務の範囲が明確で、経験を重ねるほど判断の型が身につきやすい面もあります。薬剤師の人数が複数いる薬局であれば、鑑査を分担でき、判断に迷ったときに相談できます。

同じ調剤薬局でも、次の条件によって負荷は変わります。

診療科が絞られていれば扱う薬剤の範囲が狭まり、慣れによって不安が下がりやすくなります。

病院

病院では、入院患者さんの薬剤管理や病棟業務、注射薬の調製など、業務の幅が広がります。医師や看護師と直接やり取りする場面が増え、多職種の中で判断を求められる緊張が加わります。

扱う薬剤も、抗がん剤や麻薬など、より慎重な管理を要するものが増えます。調剤薬局と比べて1件あたりの重みが増す一方、チームで確認する体制が組まれていることが多く、一人で抱える場面は減る傾向があります。

夜勤や当直がある病院では、生活リズムの負荷が加わります。プレッシャーの種類が変わるだけでなく、働き方そのものが変わる点は押さえておきたいところです。

ドラッグストア

調剤併設型では処方箋対応に加え、一般用医薬品の相談対応やレジ、品出しといった業務が入ります。業務が細切れになりやすく、調剤に集中しにくい環境が負荷になります。

一方で、一般用医薬品の販売は受診勧奨の判断が中心となり、処方箋調剤とは種類の違う専門性が求められます。調剤過誤への不安が強い方にとっては、調剤の比重が下がることが軽減につながる場合があります。

なお、薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業では一般用医薬品等の販売に関する事例も収集対象で、2024年の報告は100件でした。件数は多くありませんが、販売時の判断も安全管理の対象として位置づけられています。

在宅医療に力を入れる薬局

在宅では、患者さんの自宅や施設を訪問し、服薬状況や残薬を確認します。窓口対応と違い、時間をかけて一人の患者さんと向き合う働き方です。

そのぶん、判断の重さは増します。薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業の2024年年報でも、交付後（在宅業務等）の事例としてカレンダー等のセット間違いが120件、服薬後の患者状況の確認不足・漏れが131件報告されています。

移動時間が業務に含まれるため、1日の流れは調剤室にこもる働き方と大きく異なります。処方箋の枚数に追われる感覚が苦手な方には合う一方、単独で訪問する場面が多く、その場で判断する機会は増えます。

企業や行政

製薬企業の学術や安全性情報、行政の薬事監視などでは、個々の患者さんへの調剤という業務から離れます。調剤過誤への不安という形のプレッシャーは、基本的になくなります。

代わりに、期限や成果を求められる負荷、組織の中での調整といった、一般的な会社員に近い種類のプレッシャーが生じます。判断の対象が目の前の患者さんから、制度や情報そのものに変わります。

求人数は調剤薬局や病院に比べて限られ、募集の時期も読みにくい領域です。調剤経験をどう活かすかを整理しておく必要があります。

参考：厚生労働省「令和６(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 ／ 公益財団法人日本医療機能評価機構「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業 年報」

転職先を選ぶときの確認点

負荷のかかり方を変えたいなら、求人票と見学の場で確かめるべきことは決まっています。給与や休日だけを見て決めると、プレッシャーの質は変わらないまま職場だけが変わることになります。

ここでは、そのまま質問に使える3つの確認項目を挙げます。いずれも数字や事実で答えが返ってくる項目なので、印象論になりにくいのが利点です。

1日あたりの処方箋枚数

最初に確認したいのが、1日平均の処方箋枚数です。薬剤師の人数と組み合わせることで、1人あたりの負荷を数字で把握できます。

前述の体制省令では、調剤に従事する薬剤師の員数は1日平均取扱処方箋数を40で除した数以上と定められています。この基準に対してどれだけ余裕があるかを見ると、法令の最低ラインぎりぎりで回している職場かどうかが分かります。

あわせて、時間帯による偏りも聞いておくと実態がつかめます。1日の平均が同じでも、特定の時間に集中する薬局と、一日を通して分散する薬局では体感がまったく違います。

薬剤師の人数と配置

人数だけでなく、どの時間帯に何人いるかを確認します。開店から閉店まで常に複数人いるのか、時間帯によって一人になるのかで、相談できる環境かどうかが決まります。

体制省令では、薬剤師不在時間は1日のうち4時間、または開店時間の2分の1のうち短いほうを超えないこととされています。この不在時間がどの程度発生しているかを聞くと、実際の勤務の姿が見えてきます。

また、鑑査を誰が行うかも重要です。調製と鑑査を別の薬剤師が担当できる体制なのか、一人で両方を行うのかで、確認の重さは大きく変わります。

教育やフォローの体制

入職後にどう学べるかは、不安の大きさに直結します。手順書があるか、はじめの数か月にフォローが付くか、ヒヤリ・ハットが起きたときにどう扱われるかを確認してください。

体制省令では、調剤の業務に係る医療の安全を確保するための指針の策定や、従事者に対する研修の実施が、薬局が備えるべき体制として定められています。研修の有無は各薬局の方針ではなく、体制基準に位置づけられている項目です。

見学時には、ヒヤリ・ハットが起きたときにどのように共有しているかを聞いてみてください。前述のとおり薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業には47,449施設が参加しており、報告の仕組みを持っているかどうかは一つの目安になります。答え方から、その職場が個人の責任として扱うのか、仕組みの問題として扱うのかが見えてきます。

参考：e-Gov法令検索「薬局並びに店舗販売業及び配置販売業の業務を行う体制を定める省令」 ／ 公益財団法人日本医療機能評価機構「薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業」

まとめ

薬剤師が感じるプレッシャーは、調剤過誤への不安、鑑査の責任、問い合わせ対応、処方箋枚数、管理者としての責任というように、業務ごとに性質が異なります。まず自分がどの場面で苦しくなるのかを特定することが出発点になります。

そのうえで押さえておきたいのは、プレッシャーの強さが個人の性格だけで決まるわけではないという点です。薬局ヒヤリ・ハット事例収集・分析事業の2024年年報では、発生要因として「繁忙であった」「薬局内のルールや管理の体制・仕方」「教育訓練のなされ方」といった職場側の項目が並んでいます。確認の手順が決まっているか、鑑査を支援する仕組みがあるか、ヒヤリ・ハットを共有する文化があるか。この3点が整っている職場では、同じ業務でも負荷は軽くなります。

今の職場でできることとしては、確認手順の見直しの提案、業務量の相談、休職制度の確認があります。試したうえで体制が変わらないなら、環境を変える判断に傾いてよい段階です。心身の不調が続いている場合は、判断を急がず受診と休養を優先してください。

転職を検討するなら、1日あたりの処方箋枚数、薬剤師の人数と配置、教育やフォローの体制を確認してください。職場が変われば負荷の量が減るというより、負荷の種類が入れ替わります。どの種類なら自分が続けられるのかを基準に選ぶことが、同じ理由で辞めないための近道になります。