クリニック看護師の給料はいくら？法人形態・診療科別の相場と上げる方法

クリニック看護師の給料は、病院より低いのか、生活していける水準なのか、転職前に気になる人は多いはずです。 公的な調査を見ると、診療所で働く常勤の看護職員の年収は平均で約411万円ですが、医療法人か個人経営か、どんな診療をしているかで中身は変わります。

この記事では、クリニック看護師の給料の相場と手取りの目安、法人形態や診療科による違い、求人票で確認したい給料の内訳、給料を上げる方法を紹介します。

クリニック看護師の給料の相場

クリニック（診療所）で働く看護職員の給料は、中央社会保険医療協議会（中医協）の「医療経済実態調査」で公表されています。 看護師全体の給料は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」で分かりますが、こちらは病院・クリニックを分けずに企業規模別で集計しています。 2つの調査は対象も集計方法も違うため、数値は混ぜずに別々に見るのがポイントです（いずれも2026年10月に確認）。

常勤の平均月給と年収

第25回医療経済実態調査（令和7年実施）によると、一般診療所で働く常勤の看護職員は、給料が年間約344万円、賞与が約66万円、合計で約411万円です。 給料を12か月で割ると、月あたり約28.7万円になります。

ここでいう「看護職員」には、保健師・助産師・看護師・准看護師が含まれます。 給料には基本給だけでなく、時間外勤務手当や通勤手当など、毎月支給されたものがすべて入っています。 対象期間は、令和7年3月末までに終わった直近の事業年（度）です。

一方、令和7年賃金構造基本統計調査で看護師（准看護師を除く）の賃金を企業規模別に見ると、規模が小さいほど年収は低くなります。

職員数が少ないクリニックは、5〜9人や10〜99人の区分に入ります。 ただし5〜9人の区分は平均年齢が51.3歳と、企業規模計（42.1歳）より高い点も頭に入れておきましょう。

手取りの目安

月給29万円（医療法人の診療所の平均に近い額）で、手取りを試算すると約22.5万円です。

住民税は前年の所得で決まるため、就職1年目はかからず、その分だけ手取りは増えます。

40歳以上になると介護保険料（料率1.62%の半分）が加わり、標準報酬月額30万円の場合は月2,430円ほど手取りが減ります。

パートの時給相場

令和7年賃金構造基本統計調査の短時間労働者のデータでは、看護師の1時間あたりの所定内給与額は企業規模計で1,933円です。

10〜99人の区分は2,003円で、1,000人以上（1,917円）を上回ります。 パートの時給は、規模が小さい職場だからといって低いとは限りません。

参考：厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」 ／ 政府統計の総合窓口（e-Stat）「令和７年賃金構造基本統計調査」

医療法人と個人診療所の給料の差

同じ「クリニック」でも、開設しているのが医療法人か個人（院長）かで給料の水準が違います。 医療経済実態調査は開設者別に集計していて、常勤の看護職員の年収は医療法人が約413万円、個人が約376万円で、差は約37万円です。

開設主体は、求人票の法人名や事業所名で確認できます。 「医療法人社団〇〇会」「医療法人財団〇〇」などとあれば医療法人、法人名がなく院長名だけが書かれていれば個人経営のことが多いです。

医療法人のクリニック

医療法人の一般診療所では、常勤の看護職員の給料が年間約347万円（月あたり約28.9万円）、賞与が約66万円です。 法人の事業所は、従業員の人数に関係なく健康保険と厚生年金の適用事業所になるため、社会保険に加入できるのが前提です。

複数のクリニックを運営する医療法人では、給与規程や評価の仕組みを法人全体で決めていることもあります。 異動や役職のポストがあるかどうかも、面接で聞いておくと将来の給料をイメージしやすくなります。

個人経営のクリニック

個人の一般診療所では、常勤の看護職員の給料が年間約315万円（月あたり約26.2万円）、賞与が約61万円です。 医療法人と比べると、給料は月2.7万円ほど、賞与は5万円ほど低くなっています。

個人経営では院長がそのまま雇い主なので、昇給や賞与の決め方は院長の方針で決まる部分が大きくなります。 給与規程があるか、昇給や賞与の前年度の実績はどうだったかを確認しておくと、入職後のギャップを防げます。

社会保険の加入状況による差

個人のクリニックは、常時5人以上の従業員がいれば健康保険・厚生年金の適用対象です（医療は法律で定められた適用業種に含まれます）。 5人未満の場合は対象外で、従業員の半数以上の同意があれば任意で加入できる仕組みです。

社会保険に入れない場合は、国民健康保険と国民年金に自分で加入し、保険料を全額自己負担します。

また、院長が医師国保などの国民健康保険組合に入っている場合、健康保険は国民健康保険組合、年金は厚生年金という組み合わせになることもあります。

参考：厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」 ／ 厚生労働省「個人事業所で働く方への社会保険の適用について」

診療科やクリニックの種類による差

診療科別の看護職員の給料を集計した公的な統計はありません。 そのため、診療科やクリニックの種類による違いは、金額の平均よりも「給料がどう組み立てられているか」で見るのがおすすめです。

美容クリニック

美容クリニックは自由診療が中心で、施術の件数や売上に応じたインセンティブ（歩合給）を設けているところがあります。 求人に書かれた年収例は、固定給にインセンティブを足した額であることが多く、毎月必ずもらえる金額とは限りません。

医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年4月時点）では、正看護師の求人9,633件のうち「インセンティブあり」は354件（約4%）で、多くの求人は固定給のみです。 美容クリニックの求人を比べるときは、固定給の月額と、インセンティブの計算方法を分けて確認しましょう。

透析クリニック

透析クリニックでは、穿刺や透析装置の管理など、透析に特化した技術が求められます。 仕事内容が専門的な分、経験者を手当や基本給で評価するクリニックもあります。

夜間に透析を行うクリニックでは、夕方以降の遅番がある場合があります。 遅番の手当や時間外の扱いは職場ごとに違うため、勤務時間帯と手当をセットで確認しておきましょう。

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保険診療が中心のクリニック

内科・小児科・整形外科など、保険診療が中心のクリニックの収入は、診療報酬（国が決める医療の値段）と患者さんの数で決まります。 そのため給料は、急に大きく上がることは少ないものの、景気に左右されにくいのが特徴です。

令和8年度の診療報酬改定では、職員の賃上げにつながる評価料が引き上げられました。 詳しくは後の章「昇給の仕組み」で紹介します。

自由診療の比率による違い

同じ皮膚科や眼科でも、美容施術やレーシックなどの自由診療をどれくらい扱うかで、給料の組み立て方が変わります。 自由診療の比率が高いクリニックほど、売上に応じたインセンティブや業績連動の賞与を取り入れていることがあります。

インセンティブは収入を上げやすい反面、月によって金額が変わります。 安定を重視するなら固定給が高い職場、成果で稼ぎたいならインセンティブのある職場と、自分の働き方に合わせて選ぶのがおすすめです。

病院と比べて給料が低くなる理由

同じ医療経済実態調査で比べると、常勤の看護職員の年収は一般病院が約541万円、一般診療所が約411万円です。 この差には、夜勤手当や残業代、賞与の月数の違いが含まれています。

病院の数値は介護収益の割合が2%未満の病院の集計（集計1）、診療所の数値は回答した全施設の集計（集計2）で、どちらも開設者全体の値です。 求人の月給で比べると、差はもっと小さくなります。

夜勤手当がつかない

病院の看護師の給料には、夜勤1回ごとに支給される夜勤手当が含まれています。 外来中心のクリニックは日勤だけの勤務が多く、夜勤手当がない分、月給が低くなります。

前述のとおり、パートの時給は小さい規模の職場でも大きく下がりません。 夜勤の負担がなく生活リズムを保ちやすい点も含めて考えると、「給料が安い」とは一概にいえないことが分かります。

夜勤手当の相場や仕組みは、以下の記事でまとめています。

残業と休日出勤が少ない

令和7年賃金構造基本統計調査で看護師の月の超過実労働時間（残業など）を見ると、1,000人以上の企業は9時間、10〜99人は5時間、5〜9人は6時間です。 規模の大きい職場ほど残業が多く、その分の時間外手当が給料を押し上げています。

クリニックは診療時間が決まっているため、残業は診療後の片付けや記録が中心です。 休診日が決まっているクリニックなら、休日出勤もほとんどありません。

賞与の算定が異なる

賞与の平均は、一般病院が約105万円、一般診療所が約66万円です。 1年間の給料を12で割った月額と比べると、病院は約2.9か月分、診療所は約2.3か月分にあたります。

賞与は「基本給×〇か月分」で計算する職場が多く、基本給が同じでも支給月数の差で年収が変わります。 クリニックでは、その年の業績や院長の判断で支給月数が決まることもあります。

参考：厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」 ／ 政府統計の総合窓口（e-Stat）「令和７年賃金構造基本統計調査」

給料の内訳で確認したいこと

同じ月給30万円の求人でも、基本給の割合や賞与・退職金の有無によって、数年後の受け取る総額は大きく変わります。 求人票では月給の総額だけでなく、次の項目を順に確認しましょう。

基本給と手当の割合

賞与や退職金は、月給の総額ではなく基本給をもとに計算されることが多いです。 手当が多く基本給が低い求人は、月給が高く見えても賞与や退職金が少なくなることがあります。

残業代も、すべての手当が計算に入るわけではありません。 家族手当・通勤手当・住宅手当などは、法令で割増賃金の計算から除くことが認められています。

賞与の支給実績

求人票の「賞与あり」だけでは、金額の目安は分かりません。 「年2回・計〇か月分（前年度実績）」のように、実績の月数が書かれているかを確認しましょう。

医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年4月時点）では、正看護師の求人9,633件のうち「賞与・ボーナスあり」は6,093件（約63%）です。 4割近くの求人には賞与ありの記載がないため、応募前に確かめておくと安心です。

賞与の平均額や査定の仕組みは、以下の記事が参考になります。

昇給の仕組み

昇給は「昇給あり（年1回）」のように書かれることが多く、金額や評価の基準はクリニックによって違います。 前年度の昇給実績（月〇円など）を面接で聞くと、数年後の給料をイメージしやすくなります。

令和8年6月からは、診療報酬の「外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）」が引き上げられました。 この評価料を届け出るクリニックには、職員の賃金を改善する体制を整えることが求められます。

1点は10円なので、初診1回で170円、再診1回で40円がクリニックの収入になり、これが職員の賃上げの原資になります。 告示では令和9年6月から点数が2倍になると定められていて、継続して賃上げをしているクリニックはさらに高い点数を算定できます。

社会保険と退職金制度

退職金制度は法律で義務づけられたものではないため、ない職場もあります。 医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年4月時点）では、正看護師の求人のうち「退職金制度あり」は4,229件（約44%）です。

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小規模なクリニックでは、国の中小企業退職金共済（中退共）を使って退職金を準備しているところもあります。 「退職金あり」とあれば、勤続何年から出るか、どの制度を使っているかまで確認しておきましょう。

参考：厚生労働省「令和８年度診療報酬改定について」 ／ e-Gov法令検索「労働基準法施行規則」

クリニックで給料を上げる方法

クリニックで給料を上げる方法は、大きく分けて「手当を増やす」「役職に就く」「給料の仕組みが違う職場に移る」「働く時間を増やす」の4つです。

資格手当がつく資格を取る

クリニックでは、診療内容に直結する資格に手当をつけていることがあります。 たとえば透析クリニックなら透析技術認定士、糖尿病内科なら日本糖尿病療養指導士などです。

資格手当の有無や金額は職場ごとに違うため、取得前に今の職場や転職先の規程を確認しておきましょう。 受験には実務経験が必要な資格が多いので、早めに条件を調べておくとスムーズです。

主任や看護長を目指す

主任や看護長などの役職に就くと、役職手当がつくのが一般的です。 ただし看護師が数人のクリニックでは、役職のポスト自体がないこともあります。

複数のクリニックを運営する医療法人なら、新しい院の立ち上げなどで役職に就くチャンスが生まれやすくなります。 役職を目指すなら、法人の規模やキャリアの道筋を面接で確認しておきましょう。

看護師が給料を上げるための方法は、以下の記事でも紹介しています。

自由診療を扱うクリニックに移る

美容クリニックなど自由診療が中心の職場に移ると、インセンティブで収入を上げられる可能性があります。 前述のとおり、求人の年収例にはインセンティブが含まれていることが多いため、固定給だけで生活できるかを基準に比べるのが無難です。

勤務日数を増やす

パートで働いている場合は、勤務日数や時間を増やすのが確実な方法です。 看護師の平均時給1,933円で1日6時間働くと、月16日なら約18.6万円、月20日なら約23.2万円になります（試算）。

勤務時間が増えて社会保険の加入条件を満たすと、保険料の負担は増えますが、傷病手当金や将来の年金が手厚くなります。 常勤になれば賞与や退職金の対象になることも多いので、パートから常勤への切り替えも選択肢の一つです。

参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）「令和７年賃金構造基本統計調査」

まとめ

クリニック看護師の給料は、常勤の看護職員で年収約411万円が平均で、病院より低めです。 ただしその差は夜勤や残業、賞与の月数によるところが大きく、医療法人か個人経営か、どんな診療をしているかでも中身が変わります。

気になるクリニックが見つかったら、月給の総額だけでなく内訳まで比べてみましょう。 求人票に書かれていない賞与の実績や昇給の仕組みは、転職エージェントに確認してもらう方法もあります。