看護師の転職が決まらない原因は？段階別の見直し方を解説

同じ「決まらない」でも、選考に落ちている人と応募先を選べない人では、見直す場所が正反対です。原因を特定しないまま対策を打っても、活動は長引くばかりです。

この記事では、まず自分がどちらの状況かを切り分けたうえで、応募のどの段階で止まっているのかを特定し、段階ごとに何を見直すのかを順に解説します。条件を緩める場合も、何から手をつけると当初の目的を失わずに済むのかを整理しました。

「転職が決まらない」には2つの意味がある

「転職が決まらない」と検索する看護師は、大きく2つのタイプに分かれます。選考に落ち続けている人と、応募先そのものを決められない人です。

この2つは原因も打ち手も違うため、最初に自分がどちらなのかをはっきりさせておくと、読むべき箇所が絞れます。

応募しても選考に通らない場合

応募先は自分で選べているのに、書類選考や面接で不採用が続いている状況です。この場合に見直すのは、応募先の選び方と、経歴や志望動機の伝え方になります。

このタイプの方は、次章の「どの段階で止まっているのかを特定する」から順に読み進めてください。書類で落ちているのか面接で落ちているのかによって、直すべき場所はまったく違います。

転職先を自分で決められない場合

求人は見ているものの応募に踏み切れない、複数の候補から選べない、内定が出ても本当にここでいいのか迷う。こうした状況は、選考に落ちているわけではありません。判断材料と決め方の問題です。

このタイプの方は「転職先を決められないときの進め方」の章が中心になります。

なお、活動期間そのものを不安に感じている方もいるかもしれません。厚生労働省の令和2年転職者実態調査によると、転職者が離職してから次の勤め先に就職するまでの期間は1か月未満が最も多い一方で、2か月以上かかっている人も一定数います。1〜2か月決まらないことを、すぐに異常事態と捉える必要はありません。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」

どの段階で止まっているのかを特定する

原因を特定せずに対策を打っても、改善したかどうかが分かりません。

「応募数が足りないだけ」なのか「通過率が低い」のかで、次にやることは変わります。まず現状を目に見える形にする工程を挟みます。

応募数と選考の通過状況を書き出す

これまでに応募した施設を一覧にします。

一覧にすると、止まっている段階が一目で分かります。応募が3件しかないのか、20件応募して書類が1件も通っていないのかでは、打つべき手が正反対です。前者は応募数を増やす段階で、後者は書類の中身を見直す段階です。

なお、不採用の理由がそのまま能力の評価とは限りません。同調査の事業所票では、転職者を採用する際の問題として「応募者の能力評価に関する客観的な基準がない」を挙げた事業所が38.8％ありました。採用側も判断材料が限られた状態で選んでいるため、伝え方を変えるだけで結果が変わることがあります。

書類選考で落ちている場合

応募数に対して書類通過が極端に少ないなら、原因は応募書類の中身か、応募先の条件と経歴が合っていないかのどちらかです。

まず確認するのは、職務経歴書に判断材料が書かれているかどうかです。所属した病棟名と年数だけでは、採用側は何ができる人なのかを読み取れません。

次に確認したいのが、応募先が求める経験と自分の経験が合っているかどうかです。

たとえば、急性期での勤務経験が中心の人が、慢性期での長期療養に関する経験を重視する求人へ応募している場合、書類の内容を工夫するだけでは選考を通過しにくいことがあります。まずは、求人票に書かれている経験やスキルと、自分のこれまでの経験を照らし合わせてみましょう。

面接で落ちている場合

書類が通っているということは、経歴そのものは評価されているということです。落ちているのは伝え方や受け答えの部分になります。

面接で落ちる場合、よくあるのは転職理由の説明が現職への不満で終わっているケースです。「人間関係が悪かった」で止まると、採用側は同じ理由でまた辞めるのではないかと考えます。

事実は事実として述べたうえで、次の職場で何をしたいのかまで続けると印象が変わります。

条件面で折り合わない場合

最終段階まで進むのに、給与や勤務条件の提示で決裂する場合です。この場合は選考の問題ではなく、希望している条件の水準が求人市場と噛み合っていない可能性があります。

条件を提示された段階で辞退することが続いている場合は、応募前の求人選びを見直してみましょう。

給与や勤務時間、夜勤の有無、休日など、譲れない条件は求人票の段階でできるだけ確認しておくことが大切です。自分の希望と大きく合わない求人をあらかじめ除いておくことで、応募後のミスマッチを減らし、転職活動も進めやすくなります。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」

選考に通らないときに見直すこと

段階が特定できたら、その段階に対応する見直しを行います。ここでは応募先の絞り方、志望動機、職務経歴、面接準備の4つを順に見ていきます。

応募先の条件を絞りすぎていないか

希望条件を複数重ねると、該当する求人は急激に減ります。医療キャリアナビに掲載されている正看護師の求人9,633件で見ると、条件によって該当する求人の割合には大きな差があります。

これらを3つ同時に満たす求人は、母数がごく限られます。応募できる求人が月に数件しか見つからない場合、選考に落ちているのではなく、そもそも応募機会が足りていない状態です。

条件そのものを諦める必要はありませんが、すべてを同時に満たす前提で探しているなら、後述する順序で見直していくことになります。

志望動機が応募先ごとの内容になっているか

志望動機が書けているかどうかは、施設名を別の施設に入れ替えても文章が成立するかどうかで確認できます。成立してしまうなら、それはどの施設にも当てはまる汎用的な文章です。

「地域医療に貢献したい」「患者さんに寄り添った看護がしたい」といった内容だけでは、なぜその施設を選んだのかが十分に伝わらないことがあります。

志望動機を書くときは、病床機能や診療科、看護方式、教育体制などを確認し、その中から自分の経験や希望とつながる点を1つ具体的に挙げてみましょう。その施設だからこそ応募した理由が伝わりやすくなります。

採用側が転職者を採用する理由を見ると、専門的・技術的な職種では経験を活かした即戦力性と専門知識・能力が上位に並びます。自分の経験がその施設のどの場面で使えるのかを示すことが、そのまま志望動機になります。

職務経歴を具体的に書けているか

職務経歴書に書くべきなのは、所属先の名前と年数ではなく、そこで何を経験したかです。病床機能（急性期、回復期、慢性期など）、1人あたりの受け持ち人数、夜勤の体制と回数、経験した処置や医療機器、プリセプターや委員会などの役割まで書くと、採用側は配属後の姿を想像できます。

書き方の基本形は、ハローワークインターネットサービスの「履歴書・職務経歴書の書き方」で公開されています。様式のダウンロードもできるため、形式で迷う場合は確認しておくと安心です。

処遇を決める際に最も重視した要素を尋ねた調査では、「これまでの経験・能力・知識」が突出して多く、免許・資格や学歴を大きく上回りました。看護師免許は応募者全員が持っている前提であるため、差がつくのは経験の中身をどれだけ具体的に書けているかになります。

面接で聞かれることに答えを用意しているか

面接で聞かれる内容は、退職理由、志望動機、これまでの経験、今後やりたいこと、逆質問と、おおむね決まっています。事前に声に出して答えてみると、説明が長すぎる箇所や、話がつながっていない箇所が分かります。

一方で、採用選考は応募者の適性と能力に基づいて行うことが基本とされており、本人に責任のない事項や本来自由であるべき事項を採否の判断に用いることは、就職差別につながるおそれがあるとされています。答えを用意しておくべき質問と、そうでない質問があることも知っておくと落ち着いて臨めます。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」 ／ ハローワークインターネットサービス「履歴書・職務経歴書の書き方」 ／ 厚生労働省「公正な採用選考の基本」

看護師の求人を探す

採用担当者が気になりやすい経歴の伝え方

転職回数やブランクは、今から変えられる事実ではありません。隠したり触れずに済ませたりするよりも、採用側がどこを心配するのかを踏まえて、先に答えを用意しておくほうが有効です。

転職回数が多い場合

まず前提として、「何回までなら問題ない」という公的な基準は存在しません。転職者の処遇を決める際に考慮した要素を尋ねた調査でも、選択肢に転職回数という項目自体が含まれていません。

採用側が気にしているのは回数そのものより、なぜ辞めたのかという理由に一貫性があるかどうかです。

転職ごとにばらばらの理由を並べるより、「訪問看護の経験を積むため」といった軸で説明できると、回数は経歴の幅として受け取られます。

ブランクが長い場合

ブブランクがある場合は、「知識や技術が現場から離れていないか」を気にされることがあります。そうした不安には、復職に向けてどのような準備をしてきたかを具体的に伝えるとよいでしょう。

都道府県ナースセンターでは、復職に向けた研修や相談、無料の職業紹介などを行っています。復職支援研修を受けた経験や、相談窓口を利用して現在の看護現場について情報収集したことがあれば、面接でも伝えられる材料になります。

離職中で情報が入りにくいと感じているなら、ナースセンターへ届け出ておくと研修や求人の案内を受け取りやすくなります。

在職期間が短い場合

前職を早く辞めたことを不利に感じている方は多いですが、短期間で離職している人は決して少数ではありません。転職者の直前の勤め先の通算勤務期間を見ると、1年未満が17.7％、2年未満まで含めると34.8％を占めています。

とはいえ採用側は、採用してすぐ辞められることを避けたいと考えています。

ここで有効なのは、前職を辞めた理由と、応募先ではその条件が満たされることをセットで説明する形です。

夜勤の回数が理由なら、応募先の夜勤体制を確認したうえで応募していると伝えられれば、同じ理由での早期離職は起きにくいと判断されます。

経験のない分野に応募する場合

病棟から訪問看護へ、急性期から介護施設へなど、経験のない分野に移る場合は、即戦力としての評価は期待しにくくなります。代わりに評価されやすいのが適応力です。専門的・技術的な職種で転職者を採用した理由では、「職場への適応力があるから」が26.7％、「離職者の補充のため」が44.6％でした。

未経験の分野に応募する際は、経験がない事実を認めたうえで、これまでの経験のうち何が転用できるかを具体的に述べます。掲載求人でも未経験可の求人は69％を占めており、経験がないこと自体が応募を阻む条件になっているわけではありません。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」 ／ e-Gov法令検索「看護師等の人材確保の促進に関する法律」 ／ 公益社団法人日本看護協会「eナースセンター」

希望条件を緩めるときの順序

応募先がなかなか見つからないときは、希望条件を見直すことも必要です。ただし、すべての条件を一度に緩めてしまうと、転職で叶えたかったことから離れてしまう可能性があります。

そのため、あらかじめ「どの条件なら調整できるか」「どの条件は譲れないか」を整理しておきましょう。条件を見直す順番を決めておくと、自分の希望を大きく崩さずに応募先の選択肢を広げやすくなります。

譲れない条件を1つに絞る

希望条件のうち、これが満たされないなら転職する意味がないという条件を1つだけ選びます。2つ以上残すと、優先順位の判断が必要な場面で毎回迷うことになります。

実際に転職した人が現在の勤め先を選んだ理由を見ると、上位に並ぶのは仕事の内容と技能の活用で、賃金の高さは5番目でした。決め手として挙げられているのは、金額よりも仕事の中身や働き方であることが分かります。

金額より先に見直せる条件

給与を下げる前に見直せる条件があります。勤務地の範囲、施設の種類、雇用形態、入職時期の4つです。いずれも、譲れない条件が仕事の中身や働き方であれば、緩めても目的を損ないません。

特に効果が大きいのが施設の種類です。掲載中の正看護師求人は病院以外の施設にも広く分布しており、病院だけに絞っていると、応募できる求人は全体の一部にとどまります。

月給の中央値を見ても、掲載求人では訪問看護が最も高くなっています。施設の種類を広げることは、必ずしも給与を下げることとイコールではありません。

入職時期をずらすという選択

すぐに入職できることを条件にしていると、選べる求人は限られます。3か月後や年度替わりまで幅を持たせると、募集が出るタイミングに合わせて応募できるようになります。

在職中であれば、入職時期をずらすことは収入面の負担にもなりません。すでに離職している場合でも、焦って条件を大きく下げた求人に決めるより、期間を区切って探し直すほうが結果的に納得できることがあります。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」

転職先を決められないときの進め方

選考には進めるのに応募先を決められない、あるいは内定が出ても踏み切れない場合は、比較の仕方と決め方を整えます。

情報が足りないから迷うのか、判断基準がないから迷うのかで、やることが変わります。

比較する項目をそろえる

複数の求人を比べられないのは、施設ごとに見ている項目がばらばらだからです。見る項目を6つ程度に固定し、同じ形式で並べると差が見えます。

このとき見落としやすいのが配属先と業務範囲です。

令和6年4月から労働条件明示のルールが改正され、就業場所・業務の「変更の範囲」が明示事項に追加されました。入職後に異動や配置転換の可能性があるかどうかは、労働条件通知書で確認できます。

施設そのものの基本情報は、厚生労働省の医療情報ネット（ナビイ）でも調べられます。全国の病院・診療所を、診療科目や所在地などの条件で検索できるため、求人票に書かれていない診療体制を確認する手がかりになります。

職場見学で確認する

求人票では分からない項目は、職場見学で聞き取ります。漠然と見学するのではなく、事前に聞く項目を決めておきます。

数字で答えられる形の質問にすると、施設ごとの差が比較できる形で返ってきます。「残業は多いですか」ではなく「先月の平均残業時間はどれくらいですか」と聞くほうが、答えを並べたときに意味を持ちます。

決める期限を先に設ける

迷い続けてしまう場合は、判断材料が足りないのではなく、期限がないことが原因のこともあります。「今月末までに応募先を3件決める」「見学から2週間以内に返答する」といった形で、先に日付を決めておきます。

応募から内定までにかかる期間をあらかじめ把握しておくと、期限も設定しやすくなります。

参考：厚生労働省「令和６年４月から労働条件明示のルールが改正されます」 ／ 厚生労働省「医療情報ネット（ナビイ）」

看護師の求人を探す

転職活動が長引いたときの見直し

数か月続けても転職先が決まらない場合は、求人の探し方や応募の進め方を一度見直してみましょう。

同じ求人サイトや紹介会社だけを使い続けていると、目にする求人が似通ってくることがあります。求人サイト、転職エージェント、ナースセンター、病院の採用ページなど、探し方を少し変えることで選択肢が広がる場合があります。

求人が増える時期を踏まえて計画する

看護師の求人は、年度替わりや賞与の支給後に動きやすい傾向があります。退職者が出るタイミングに合わせて募集が出るためです。ただしこれを裏づける公的な統計はないため、あくまで傾向として捉えてください。

いま希望に合う求人が見つからないとしても、数か月後には別の求人が出ている可能性があります。条件を下げて今ある求人に応募するか、時期を待つかは、在職中かどうかで判断が変わります。

探す経路を増やす

求人を探す経路によって、見つかる求人は変わります。転職者が実際に使った方法は、求人サイト等が39.4％、ハローワーク等の公的機関が34.3％、縁故が26.8％、企業のホームページが15.1％、民間の職業紹介機関が14.8％でした（複数回答）。

看護師の場合、これに都道府県ナースセンターが加わります。ナースセンターの職業紹介は法律に基づく無料の事業で、eナースセンターからオンラインで求人を検索できます。求人サイトだけを見ている状態であれば、公的機関の求人は視界に入っていません。

現職に残る選択肢も検討する

活動が長引くと焦りが出て、条件を大きく下げた求人に決めてしまうことがあります。しかし転職して入職した人のほうが、早期に離職する割合は高くなっています。

日本看護協会の調査では、正規雇用看護職員全体の離職率が11.3％であるのに対し、既卒採用者は16.1％と高くなっていました。

在職中であれば、転職以外の選択肢もあります。部署異動の希望を出す、夜勤専従や日勤常勤に勤務形態を変える、時短勤務を申し出るといった方法で、現職のまま解決できる場合があります。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」 ／ 労働政策研究・研修機構「正規雇用看護職員の離職率は11.3％に／日本看護協会調査」

まとめ

看護師の転職が決まらないとき、まず切り分けるのは「選考に通らない」のか「決められない」のかです。前者なら応募状況を一覧にして、書類・面接・条件面のどこで止まっているかを特定します。後者なら比較項目をそろえ、決める期限を先に設けます。

選考に通らない場合の見直しどころは、応募先を絞りすぎていないか、志望動機が応募先ごとの内容になっているか、職務経歴に判断材料が書かれているかの3点です。転職回数やブランクは変えられませんが、採用側の懸念に先回りして答える形にすれば、経歴の説明材料に変わります。

条件を緩めるときは、譲れない条件を1つに絞り、勤務地の範囲、施設の種類、雇用形態、入職時期から見直します。特に施設の種類を広げると、応募できる求人の母数が大きく変わります。

活動が長引いているなら、探す経路を増やすことと、現職に残る選択肢を検討することの両方を視野に入れてください。焦って決めることが、次の転職につながってしまうこともあります。