アメリカの薬剤師の年収はいくら？中央値とその内訳・日本との差

「アメリカの薬剤師は年収2,000万円」といった話を耳にしたことはありませんか？

ネット上には額面だけを切り取った数字も多く、何を基準にした金額なのかが分かりにくいのが現状です。

この記事では、アメリカ労働統計局（BLS）の公的データをもとに、アメリカの薬剤師の年収の「中央値」とその内訳、日本との差、年収が高い理由までを整理します。日本で働く薬剤師の方が、自分の年収やキャリアを考えるうえでの参考になる内容です。

アメリカの薬剤師の年収

アメリカの薬剤師の年収は、日本と比べて高い水準にあります。ただし、よく見かける金額は「平均」なのか「中央値」なのか、また上位層の数字なのかで印象が大きく変わります。

ここでは、アメリカ労働統計局（BLS）が公表する2024年5月時点のデータをもとに、実態を確認していきます。

中央値は約13万7,000ドル

アメリカの薬剤師の年収の中央値は、13万7,480ドルです。中央値とは、全員を年収順に並べたときにちょうど真ん中に来る人の金額を指します。「平均」ではなく「中央値」であることが重要で、一部の高収入者に引き上げられる平均値よりも、実態に近い金額といえます。

ネット上で見かける「アメリカの薬剤師は稼げる」というイメージは、この中央値がベースになっています。まずはこの13万7,480ドルという数字を基準に押さえておくと、他の金額を見たときにも冷静に判断できます。

上位10%は17万2,000ドル超

薬剤師の中でも、上位10%にあたる層の年収は17万2,040ドルを超えます。経験年数の長いベテランや、管理職、専門性の高いポジションに就いている薬剤師がこの層に含まれます。

一方で、収入には幅があり、全員がこの水準に届くわけではありません。上位層の数字だけを見て「アメリカの薬剤師はみんな2,000万円」と考えるのは実態とずれます。中央値と上位層の数字を分けて捉えることが、正確な理解につながります。

全職種の中央値の約2.8倍

薬剤師の年収がどれほど高いのかは、他の職種と比べると分かりやすくなります。2024年5月時点で、アメリカの全職種の年収の中央値は4万9,500ドルでした。薬剤師の13万7,480ドルは、全職種の中央値の約2.8倍にあたります。

アメリカ国内で見ても、薬剤師は高収入の専門職に位置づけられます。この倍率で捉えると、金額のスケール感が直感的につかめます。

円換算は為替レートで大きく変わる

ドル建ての年収を日本円に換算する際は、為替レートによって金額が大きく動く点に注意が必要です。同じ13万7,480ドルでも、1ドル140円なら約1,920万円、1ドル150円なら約2,060万円、1ドル160円なら約2,200万円となり、換算レートだけで300万円近い差が出ます。

そのため、円換算の金額を見るときは「いつの、いくらのレートで換算した数字か」を必ず確認することが大切です。レートが動けば円建ての金額も変わるため、一つの目安として捉えておくとよいでしょう。

参考：U.S. Bureau of Labor Statistics「Pharmacists : Occupational Outlook Handbook」

日本とアメリカの薬剤師の年収の差

日本とアメリカでは、薬剤師の年収に大きな差があります。ただし、額面の金額をそのまま並べて「アメリカは日本の2倍以上」と結論づけるのは早計です。

ここでは、日本側の公的データと比較しながら、額面の差と、生活実態を踏まえた差の両方を見ていきます。

日本の平均は約580万円

日本の薬剤師の平均年収は、約580万円です。厚生労働省の賃金構造基本統計調査をもとにした数字で、年齢によって幅があり、50〜54歳あたりでピークを迎え約744万円となります。

日本の薬剤師も、国内の全職種平均と比べれば高い水準にあります。まずは日本側の基準として、この約580万円を押さえておきましょう。

単純換算では2〜3倍の差

アメリカの薬剤師の年収の中央値（約2,060万円、1ドル150円換算）と、日本の平均約580万円を単純に比べると、額面では2〜3倍の差があります。この差の大きさが、「アメリカの薬剤師は稼げる」というイメージのもとになっています。

ただし、これはあくまで額面上の比較です。統計の取り方も異なり、アメリカ側は中央値、日本側は平均値である点にも注意が必要です。

物価・税・医療保険を差し引くと差は縮まる

額面の差がそのまま「生活の豊かさの差」になるわけではありません。アメリカは公的な医療保険制度が日本と異なり、医療費の自己負担が大きくなりやすい国です。州によっては州の所得税もかかり、都市部の家賃は日本と比べものにならない水準になることもあります。

こうした物価・税・医療保険の負担を差し引いて手元に残る金額で見ると、額面ほどの差にはならない場合が多いです。「額面が2倍だから生活が2倍豊か」とは限らない、という点は正直に押さえておきたいところです。

参考：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 統計別の概況」 ／ U.S. Bureau of Labor Statistics「Pharmacists : Occupational Outlook Handbook」

アメリカの薬剤師の年収が高い3つの理由

アメリカの薬剤師の年収が高いのは、「薬剤師が特別に優遇されているから」ではありません。人材の需給や、業務の分担のしかたといった構造的な理由があります。ここでは、その背景を3つに分けて見ていきます。

人口に対して薬剤師の人数が少ない

1つ目は、人口に対する薬剤師の数が少ないことです。アメリカでは約3.4億人の人口に対し、薬剤師は約33万5,100人（2024年）です。単純計算で、薬剤師1人あたり約1,000人を支えていることになります。

一方、日本は人口約1.2億人に対し、薬剤師は約32万9,000人（2024年）で、薬剤師1人あたり約380人です。人口あたりで見ると、日本のほうが薬剤師の数がかなり多いことが分かります。人材が相対的に希少なほど、賃金は高くなりやすい傾向があります。

ファーマシーテクニシャンが調剤を担う

2つ目は、業務の分担のしかたです。アメリカには「ファーマシーテクニシャン」という職種があり、薬を数える・ラベルを貼るといった調剤の実務の多くを担っています。テクニシャンの年収の中央値は4万3,460ドルで、薬剤師の約3分の1です。

調剤の実務はテクニシャンが担い、薬剤師は処方内容の監査・服薬指導・予防接種といった専門的な業務に集中します。この役割の切り分けによって、薬剤師1人がより付加価値の高い仕事に専念できることが、高い年収につながっています。

ワクチン接種など業務範囲が広い

3つ目は、薬剤師が担える業務の範囲が広いことです。アメリカでは、薬剤師がインフルエンザや新型コロナウイルスなどのワクチン接種を行うことが一般的です。地域によっては、一部の医薬品の処方に関われる仕組みもあります。

薬を渡すだけでなく、予防やちょっとした健康管理の窓口としての役割を担っているのです。こうした業務範囲の広さが、薬剤師の専門職としての価値を高め、高年収を支える要因の一つになっています。

参考：U.S. Bureau of Labor Statistics「Pharmacists : Occupational Outlook Handbook」 ／ U.S. Bureau of Labor Statistics「Pharmacy Technicians : Occupational Outlook Handbook」 ／ 厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概要」

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州によって変わるアメリカの薬剤師の年収

アメリカの薬剤師の年収は、働く州や地域によっても大きく変わります。国土が広く、地域ごとに物価や人材の需給が異なるためです。ここでは、BLSの地域別データをもとに、州や都市による違いを見ていきます。

カリフォルニア州が最も高い水準

州別で見ると、カリフォルニア州が最も高い水準にあります。カリフォルニア州の薬剤師の平均年収は約15万1,280ドルで、全米の中央値13万7,480ドルを上回ります。特に、サンノゼ周辺の地域では平均約18万7,480ドルと、全米でもトップクラスの水準です。

カリフォルニア州のほか、アラスカ州やオレゴン州なども14万ドルを超える高い水準にあります。同じ薬剤師でも、どの州で働くかによって年収の目安は変わってきます。

都市部は年収も生活費も高い

年収の高い地域は、多くの場合、生活費も高くなります。カリフォルニア州の都市部などは、家賃をはじめとする生活コストが全米でも高い水準にあります。年収の額面が高くても、その分だけ支出も大きくなるため、手元に残る金額は額面ほど多くないこともあります。

年収を比べる際は、金額そのものだけでなく、その地域の生活費とセットで見ることが大切です。

地方も人材確保のため高給の場合がある

「都市部ほど年収が高い」という単純な図式だけで捉えると、実態を見誤ることがあります。地方でも、薬剤師の人材を確保するために高い給与を提示するケースがあるためです。

さらに、生活費が安い地域では、額面が都市部より低くても、生活費を差し引いた実質の手残りは地方のほうが多いという逆転が起こることもあります。年収の高さだけでなく、生活費との差し引きで見る視点を持っておくとよいでしょう。

参考：U.S. Bureau of Labor Statistics「Occupational Employment and Wage Statistics: Pharmacists」

勤務先によって変わるアメリカの薬剤師の年収

アメリカの薬剤師は、勤務先の種類によっても年収や働き方が変わります。BLSは業種別のデータも公表しており、大きく分けると4つの分類で捉えられます。日本の職場分類とも対応させながら見ていきましょう。

ドラッグストア・チェーン薬局

薬剤師が最も多く働いているのが、ドラッグストアやチェーン展開する薬局です。処方薬の調剤に加え、ワクチン接種や市販薬の相談など、地域の健康窓口としての役割を担います。日本でいえば、調剤薬局やドラッグストアに近い働き方です。

薬剤師の雇用の中心を占める職場で、求人数も多い分野です。

病院

病院で働く薬剤師は、入院患者さんの薬物治療の管理や、医師・看護師と連携したチーム医療に関わります。専門性が求められる場面が多く、勤務先の中でも比較的高い年収が期待できる分野です。日本の病院薬剤師と役割が近い働き方といえます。

製薬企業・研究職

製薬企業や研究機関で働く薬剤師もいます。新薬の開発や臨床試験、医薬品の安全管理などに携わり、調剤とは異なる専門性を発揮します。日本でいう企業薬剤師・研究職にあたる分野です。

日本国内でも研究職として働く道はあります。詳しくは以下の記事も参考にしてください。

外来診療・専門薬局

外来診療の場や、特定の疾患に特化した専門薬局で働く薬剤師もいます。がんや難病など、専門的な薬物治療を必要とする患者さんに対応する分野です。より高度な知識が求められ、専門性に応じた待遇が期待できます。

参考：U.S. Bureau of Labor Statistics「Pharmacists : Occupational Outlook Handbook」

日本の薬剤師がアメリカで働くには

アメリカの薬剤師の年収に魅力を感じても、日本の薬剤師がすぐにアメリカで働けるわけではありません。まず前提として、日本の薬剤師免許はアメリカでそのまま使えません。アメリカで薬剤師として働くには、いくつかの段階を踏む必要があります。

Pharm.D.に相当する学歴が必要

アメリカで薬剤師になるための土台として、Pharm.D.（薬学博士）に相当する学歴が求められます。外国で薬学教育を受けた人の場合、2003年1月1日以降に卒業した人は、5年制以上の薬学課程を修了していることが要件とされています。

日本の6年制薬学部を卒業していれば、この年数の要件を満たすと考えられます。まずは自分の学歴が要件に合うかを確認することが出発点になります。

FPGEC認証を取得する

外国で薬剤師教育を受けた人は、FPGEC（外国薬剤師卒業生審査委員会）の認証を取得する必要があります。これは、学歴や資格がアメリカの基準と同等かを審査する仕組みです。認証を得るには、学歴・免許の審査に加え、英語試験（TOEFL iBT）と、FPGEE（外国薬剤師卒業生同等性試験）の合格が求められます。

FPGEEは75点以上で合格とされ、受験は最大5回までと定められています。FPGECの認証は、その後の薬剤師ライセンス取得に進むための前提条件です。

NAPLEXとMPJEに合格する

FPGECの認証を得たあとは、アメリカの薬剤師試験に合格する必要があります。中心となるのが、薬剤師としての知識を問うNAPLEX（北米薬剤師免許試験）と、薬事関連の法規を問うMPJE（複数州薬事法規試験）です。

MPJEは州ごとの法規に対応した試験で、働きたい州に合わせて受験します。これらに合格することで、その州の薬剤師ライセンス取得に近づきます。

州ごとの実務研修時間を満たす

アメリカの薬剤師ライセンスは、州ごとに発行されます。多くの州では、試験の合格に加えて、一定時間の実務研修（インターンシップ）を満たすことが求められます。

必要な研修時間や細かい要件は州によって異なります。働きたい州が決まっている場合は、その州の薬事委員会（Board of Pharmacy）が定める要件を早めに確認しておくことが大切です。

Pharm.D.の学費は数千万円規模

アメリカでPharm.D.の学位そのものを現地で取得する道を選ぶ場合、学費の負担は大きくなります。アメリカの薬学系大学院は学費が高く、数年間の総額で数千万円規模に達することもあります。

「年収は高いが、そこに至るまでのコストも大きい」という点は、総合的に判断する材料として押さえておきたいところです。日本の免許と学歴を活かしてFPGECの審査を受けるルートと、現地でPharm.D.を取り直すルートでは、かかる費用も期間も変わってきます。

就労ビザを確保する

アメリカで働くには、薬剤師ライセンスとは別に、就労できる在留資格（就労ビザ）が必要です。ビザの取得は、雇用主のサポートや職種・時期によって条件が変わり、専門的な手続きが求められます。

ビザの要件は個別性が高く、状況によって大きく異なります。ここでは「別途ビザの確保が必要になる」という点を押さえるにとどめ、実際の手続きは専門機関に相談することをおすすめします。

参考：National Association of Boards of Pharmacy「FPGEC | Foreign Pharmacy Certification」 ／ National Association of Boards of Pharmacy「FPGEE Exam | FPGEE Requirements」

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アメリカの薬剤師の将来性

「AIや自動調剤の普及で、薬剤師の仕事はなくなるのではないか」という不安の声もあります。しかし、公的機関の見通しは、むしろ緩やかな増加を示しています。ここでは、BLSの雇用見通しをもとに、アメリカの薬剤師の将来性を確認します。

アメリカの薬剤師の雇用は、2024年から2034年にかけて5%増加すると見込まれています。これは全職種平均の3%を上回るペースです。年間では、平均して約1万4,200件の求人が見込まれています。

ただし、この求人の多くは、離職や退職に伴う補充であることもBLSは明記しています。純粋な仕事の増加分だけでなく、入れ替わりによる募集も含まれている点は、正直に押さえておきたいところです。

背景にあるのは、高齢化の進行と、それに伴う処方薬の需要の増加です。さらに、薬剤師の役割が調剤中心から、病院やクリニックでの服薬管理・患者ケアへと広がっていることも、需要を支える要因になっています。「AIで仕事がなくなる」という不安に対しては、こうした公的な見通しの数字を一つの判断材料にできます。

日本でもAIによる薬剤師の仕事への影響が話題になっています。あわせて以下の記事も参考にしてください。

参考：U.S. Bureau of Labor Statistics「Pharmacists : Occupational Outlook Handbook」

アメリカの薬剤師の年収についてよくある質問

最後に、アメリカの薬剤師の年収について、よく寄せられる質問に答えます。ネット上で見かける数字の正体や、日本にいながらできることまで整理します。

日本の薬剤師免許はアメリカで使える？

日本の薬剤師免許は、アメリカではそのまま使えません。アメリカで薬剤師として働くには、FPGECの認証を取得したうえで、NAPLEXやMPJEといった試験に合格し、州のライセンスを取得する必要があります。

日本での資格や経験は審査の対象にはなりますが、免許そのものが自動的に通用するわけではない、という点を押さえておきましょう。

英語力はどのくらい必要？

FPGECの認証取得には、英語試験（TOEFL iBT）で一定の基準を満たすことが求められます。試験対策としての英語力に加え、実際の現場では、患者さんへの服薬指導や医療スタッフとの連携を英語で行える実践的なコミュニケーション能力が必要になります。

医療は人の命に関わる分野です。専門用語を含め、正確に伝え・聞き取れる英語力が前提になると考えておくとよいでしょう。

「年収2,000万円」は本当？

ネット上でよく見かける「アメリカの薬剤師は年収2,000万円」という数字は、根拠をたどると説明がつきます。薬剤師の年収の中央値13万7,480ドルを、1ドル150円で換算すると約2,062万円になります。つまり、「中央値 × 円安時の為替レート」で出てくる金額です。

この数字自体は間違いではありませんが、円安のレートで換算した額面である点、そして物価や税・医療費の負担を差し引く前の金額である点には注意が必要です。数字の出どころを分解して見ると、実態がつかみやすくなります。

アメリカに行かずに日本で年収を上げる方法は？

アメリカで働くにはハードルが高いと感じる場合でも、日本国内で年収を上げる方法はあります。専門・認定薬剤師などの資格取得によるキャリアアップ、年収水準の高い職場への転職、管理薬剤師などの役職を目指すといった選択肢です。

日本の薬剤師の年収は、勤務先や地域、経験によって差があります。今の職場の条件が相場に見合っているかを知るだけでも、次の一歩を考える材料になります。日本国内で年収を上げる具体的な方法は、以下の記事もあわせて参考にしてください。

まとめ

アメリカの薬剤師の年収は、中央値で約13万7,480ドルと、日本の平均約580万円と比べて高い水準にあります。ただし、その差は「薬剤師が優遇されているから」ではなく、人口あたりの薬剤師数の少なさや、テクニシャンとの分業といった構造的な理由によるものです。

また、円換算は為替レートで大きく変わり、物価・税・医療保険の負担を差し引くと、額面ほどの差にはならない場合が多いです。ネット上の「2,000万円」という数字も、中央値と円安レートを掛け合わせたものと分解できます。

日本の薬剤師がアメリカで働くには、FPGECの認証取得や各種試験の合格、州ごとの実務研修、就労ビザの確保など、いくつもの段階があります。年収の高さだけでなく、そこに至るコストや生活実態まで含めて、総合的に判断することが大切です。まずは日本国内で年収やキャリアを見直すことも、有力な選択肢の一つです。