看護師のボーナスはなぜ差がつく?平均額と査定の仕組みを徹底解説
「平均と比べて自分のボーナスはどうなのか」と気になっている看護師の方は多いのではないでしょうか。
実際、看護師のボーナスは施設や地域によって差があり、「自分は高いのか・低いのか」が分かりにくいのが特徴です。しかし、ボーナスの金額は単純に平均と比較するだけでは判断できません。なぜなら、支給額の大きな差は査定によって決まる仕組みになっているからです。
この記事では、まず看護師のボーナス平均額を押さえたうえで、「なぜ金額に差が出るのか」という査定の仕組みまで詳しく解説していきます。
ボーナスを上げるために今からできる具体的なアクションも紹介しますので、ぜひ最後までお読みください。
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看護師のボーナス平均額は?

看護師のボーナスは、全職種の平均と比較しても高めの水準にあります。
ここでは、厚生労働省のデータをもとに、平均額や年齢・経験による違いをわかりやすく見ていきましょう。
看護師のボーナス平均は83万5,000円
令和6年賃金構造基本統計調査によると、看護師のボーナス(年間賞与その他特別給与額)の平均は83万5,000円です。
また、月額の「きまって支給する現金給与額」は36万3,500円で、年収に換算すると約519万7,000円となります。
ボーナスは年収の一部を占めるため、毎月の給与だけでなく、年間でもらえる総額で見ることが大切です。
※月額給与は「きまって支給する現金給与額」をもとにしています。
ただし、この金額はすべての年代を含めた平均値です。
実際には、年齢や経験、勤務先の規模によって差があるため、次で詳しく見ていきましょう。
年齢別で見るボーナスと年収の目安
看護師のボーナスや年収は、年齢とともに増えていく傾向があります。
たとえば、20代前半では年収約427万円ですが、50代前半では約582万円と、100万円以上の差があります。
経験を重ねるほど給与や賞与が上がりやすい点が特徴です。
自分の年代の目安を知っておくことで、現在の給与水準を客観的に判断しやすくなります。
以下に、年齢別の月額給与・年間ボーナス・年収の目安をまとめました。
| 年齢 | 月額給与 | 年間ボーナス | 年収 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 31万5,200円 | 49万4,800円 | 427万7,200円 |
| 25〜29歳 | 34万8,000円 | 69万500円 | 486万6,500円 |
| 30〜34歳 | 35万4,300円 | 76万2,400円 | 501万4,000円 |
| 35〜39歳 | 35万5,200円 | 84万9,900円 | 511万2,300円 |
| 40〜44歳 | 36万9,300円 | 95万8,900円 | 539万500円 |
| 45〜49歳 | 39万2,400円 | 101万4,200円 | 572万3,000円 |
| 50〜54歳 | 39万8,000円 | 104万8,400円 | 582万4,400円 |
| 55〜59歳 | 39万100円 | 103万6,100円 | 581万2,100円 |
※月額給与は「きまって支給する現金給与額」
この差は、勤務年数による評価や役職、基本給の上昇などが影響しています。
ボーナスを安定して増やしていくためには、継続して働くことも重要なポイントといえるでしょう。
ボーナスの手取りは額面の75~80%
ボーナスの額面がそのまま振り込まれるわけではありません。社会保険料や税金が差し引かれるため、実際の手取りは少なくなります。
額面から差し引かれるのは、主に以下の項目です。
- 健康保険料(約5%)
- 厚生年金保険料(約9.15%)
- 雇用保険料(約0.6%)
- 所得税(前月給与に応じて変動)
社会保険料だけで約15%、所得税と合わせると額面の約20〜25%が差し引かれるため、手取りは額面の75〜80%程度になります。
社会保険料(約15%):▲約12万5,000円
所得税(約5〜10%):▲約4万2,000〜8万4,000円
たとえば年間ボーナスが83万5,000円の場合、手取りは約62万6,000〜66万8,000円が目安です。
ボーナスの金額はどう決まる?「査定」の仕組み

「同じ病院で同じ年数働いているのに、なぜ同期とボーナスが違うのか」と感じたことはありませんか。
実はボーナスの金額は一律ではなく、いくつかの要素を掛け合わせて決まっています。ここでは、査定の仕組みを一つひとつ分解して解説します。
ボーナスは基本給 × 月数 × 査定係数で決まる
看護師のボーナスは、基本的に次の計算式で算出されます。
ボーナス支給額 = 基本給 × 支給月数 × 査定係数(評価係数)
ボーナスの計算で最も重要なのは「基本給」をベースにしているという点です。諸手当(夜勤手当・通勤手当など)は含まれないため、基本給が低い場合はボーナスも低くなります。
支給月数は勤務先の規定で決められており、一般的に夏と冬の2回に分けて支給されます。
査定係数は個人の評価によって変動し、標準が1.0、高評価で1.1〜1.2、低評価で0.8〜0.9程度となるのが一般的です。
ボーナスの査定期間と夏・冬の対象期間
ボーナスの査定には「評価対象期間」が設定されており、夏と冬で異なります。
-
夏のボーナス(6〜7月支給)前年10月〜3月の勤務実績が評価対象
-
冬のボーナス(12月支給)4月〜9月の勤務実績が評価対象
つまり、ボーナス支給月に頑張っても査定には反映されません。査定期間中の働きぶりがボーナスの金額を左右するため、日頃から安定した勤務を心がけることが大切です。
ボーナスの査定で評価されるポイント
査定で評価されるポイントは施設によって異なりますが、多くの医療機関で共通して見られる項目があります。
- 出勤率・勤怠状況(遅刻・早退・欠勤の有無)
- 勤務態度・協調性(チームワーク・患者さんへの対応)
- 看護スキル・専門知識の向上(研修参加・資格取得など)
- 役職・委員会活動への貢献
- 目標管理シート(MBO)の達成度
査定は単に「仕事ができるかどうか」だけではなく、組織への貢献度も含めた総合評価です。
委員会活動やプリセプターの担当なども、プラスの評価につながるケースが多いです。
「同期と差がつく」のはなぜか
同じ病院で同期入職した看護師同士でも、ボーナスに差が出ることは珍しくありません。その主な要因を整理します。
- 査定係数の違い:標準1.0に対して、高評価者は1.1〜1.2倍になることがある
- 基本給の差:昇給幅が人事評価に連動している場合、数年で基本給に差が開く
- 役職手当の有無:主任やリーダー職に就くと基本給が上がり、ボーナスにも反映される
- 出勤率の差:病欠や有休消化率が査定に影響するケースもある
たとえば基本給25万円・支給月数2ヶ月の場合、査定係数が1.0なら50万円ですが、1.15なら57万5,000円と、1回のボーナスで約7万5,000円の差が生まれます。
年間では15万円もの差になるため、査定の積み重ねは無視できません。
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求人票の「賞与◯ヶ月分」の正しい読み方

転職活動中に求人票を見ると「賞与4.0ヶ月分」などの表記を目にします。
しかし、この数字をそのまま鵜呑みにすると、入職後に「思っていたより少ない」と感じることがあります。ここでは、求人票の正しい読み方を解説します。
ボーナスは基本給をベースに計算される
求人票の「賞与◯ヶ月分」は、原則として基本給をベースにした計算です。総支給額(手当込み)ではありません。
たとえば月収30万円のうち、基本給が20万円・手当が10万円の場合、「賞与4.0ヶ月分」は80万円(20万円×4.0)です。月収30万円×4.0=120万円ではないため、注意が必要です。
求人票を見る際は、基本給がいくらなのかを必ず確認しましょう。
「基本給」の記載がなく「月給」のみの場合は、内訳を聞いておくことでボーナス目安を確認することができます。
施設別の支給月数の違い
ボーナスの支給月数は、施設の種類によって大きく異なります。
| 施設タイプ | 支給月数(年間) | 特徴 |
|---|---|---|
| 国公立病院 | 4.3〜4.5ヶ月 | 人事院勧告に準拠。安定性が高い |
| 大学病院(国立) | 4.0〜4.5ヶ月 | 国公立に準じた水準 |
| 大学病院(私立) | 4.0〜5.0ヶ月 | 施設による差が大きい |
| 民間病院(大規模) | 3.5〜4.5ヶ月 | 経営状況による変動あり |
| 民間病院(中小) | 3.0〜4.0ヶ月 | 施設差が最も大きい |
| クリニック | 2.0〜3.5ヶ月 | 院長の方針で大きく変動 |
※月数は一般的な相場です。施設により異なります
国公立病院は人事院勧告に準じた支給を行うため、比較的安定しています。2024年の人事院勧告では年間4.50月分(前年比+0.10月分)への引き上げが勧告されました。
大学病院も高めの水準ですが、施設間の差が大きい点に注意が必要です。
「前年実績」と「規定」について
求人票のボーナス表記には「前年実績」と「規定による」の2種類があります。
-
前年実績前年度に実際に支給された月数。経営状況により変動する可能性がある
-
規定による就業規則で定められた月数。ただし業績連動の場合は変動する
「前年実績4.0ヶ月」と書かれていても、今年度は3.0ヶ月に下がる可能性があります。
求人票の数字は「保証された金額」ではないという点を理解しておきましょう。
看護師の求人を探すボーナスが減るケース・出ないケース

ボーナスは必ず支給されるものではありません。状況によっては減額されたり、支給されなかったりすることもあります。事前に知っておくことで、不利益を避けることができます。
産休・育休中のボーナスの扱い
産休・育休を取得すること自体を理由にボーナスを減額することは、男女雇用機会均等法および育児・介護休業法で禁止されています。
ただし、「休業したこと」が理由ではなく、「勤務実績が短い」ことによる減額は、法的に問題ないとされています。
つまり、ボーナスは働いた実績に応じて決まるため、休んでいた期間が長い場合は、その分だけ支給額が少なくなる場合もあります。
病欠・遅刻早退の影響
長期の病欠や遅刻・早退の頻度が多い場合、出勤率が下がるため査定にマイナスの影響が出ます。
- 有給休暇の取得は査定に影響しないのが原則
- 病欠(無給欠勤)は出勤率に直接影響する
- 遅刻・早退は回数に応じて査定で考慮されるケースが多い
有休の取得は労働者の権利であり、ボーナス査定で不利に扱うことは認められていません。
不当に減額された場合は、労働基準監督署への相談も検討しましょう。
病院の経営状況による減額
ボーナスは法律で支給が義務づけられているものではなく、施設の規定や経営判断で決まります。病院の経営が悪化した場合、ボーナスの月数が減ったり、支給が見送られたりすることもあります。
就業規則に「業績により変動する」と記載がある場合は、経営状況によって減額される可能性があることを認識しておきましょう。
支給日在籍要件と退職タイミング
多くの医療機関では、「ボーナス支給日に在籍していること」を支給条件としています。これを「支給日在籍要件」と呼びます。
❶ ボーナス支給日前に退職すると、ボーナスが支給されない場合がある
➋ 退職届の提出タイミングには注意が必要
❸ 転職先の入職日との調整も重要
退職を考えている場合は、ボーナス支給日以降に退職届を出すのが一般的です。
ただし、就業規則で「支給日の◯ヶ月前に在籍していること」などの条件が定められている場合もあるため、事前の確認が必要です。
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看護師1年目のボーナス事情

看護師1年目は、ボーナスの仕組みが独特です。
「先輩と比べて少ないのは普通なのか」と不安に思う方も多いため、ここで詳しく解説します。
夏は少額 or 支給なし/冬は満額が多い
4月に入職した1年目看護師の場合、夏のボーナスの査定期間(前年10月〜3月)にはまだ在籍していません。そのため、夏のボーナスは5〜10万円程度の少額が支給されるか、支給なしとなるケースがほとんどです。
一方、冬のボーナスは4月〜9月が査定期間となるため、入職からの約6ヶ月分が評価対象になります。多くの病院では冬のボーナスは満額に近い金額が支給されるため、年間の大部分は冬のボーナスで占められます。
1年目のボーナスの平均額
令和6年賃金構造基本統計調査によると、勤続0年の看護師の年間賞与は約10万5,000円です。ただし、この数字には年度途中に転職した方も含まれるため、新卒1年目の実態とは異なる場合があります。
新卒1年目の実際のボーナスは、冬のボーナスが基本給の1.5〜2.5ヶ月分で、年間合計30〜60万円程度が一般的な目安です。
勤続1〜4年の看護師の年間賞与は約69万8,000円ですので、2年目以降は一気にボーナスが増える傾向にあります。
ボーナスの支給が高い病院の特徴

「もっとボーナスが高い職場で働きたい」と思ったとき、どのような病院を選べばよいのでしょうか。ボーナスが高い傾向にある病院の特徴を見ていきます。
病院規模別のボーナス傾向
一般的に、病床数が多い大規模病院ほどボーナスが高い傾向があります。
これは経営基盤が安定していることに加え、人材確保のために待遇を手厚くする必要があるためです。
-
500床以上の大規模病院支給月数4.0〜5.0ヶ月が多い
-
200〜499床の中規模病院支給月数3.5〜4.5ヶ月が目安
-
200床未満の小規模病院支給月数2.5〜4.0ヶ月と幅がある
-
クリニック(無床・有床)支給月数2.0〜3.5ヶ月が一般的
規模が大きいほどボーナスは安定する傾向がありますが、中小規模でも業績好調な施設では高水準のボーナスが支給されるケースもあります。
国立病院機構は人事院勧告に準拠しているため、2024年度は年間4.50月分が基準です。
国立病院機構は全国に約140の病院があり、地域に関係なく一定水準のボーナスが保証されている点が特徴です。
大学病院は、国公立・私立で待遇が異なります。
国立大学法人の場合は人事院勧告に準じた支給ですが、私立大学病院は独自の給与体系を持っており、支給月数が4.0〜5.0ヶ月と施設による差が大きいのが実情です。
地域別のボーナス傾向(都道府県差)
看護師のボーナスは、都道府県ごとに年間賞与額に差があることが確認されています。
全体の傾向としては、以下の通りです。
- 東京・神奈川・愛知・大阪などの都市部は高水準
- 関西圏(大阪・兵庫・京都)も比較的高め
- 九州・四国・東北の一部地域ではやや低い傾向
都市部でボーナスが高くなる理由としては、
- 大規模病院や大学病院が多い
- 民間病院同士の人材確保競争がある
- 地域の物価や賃金水準が高い
といった点が挙げられます。
一方で地方でも、国公立病院や大学病院などでは全国共通の給与体系が採用されているため、そうした施設が集中する県では、地域に関係なく高水準のボーナスが支給されるケースもあります。
ただし、ボーナス額だけでなく、家賃や生活費なども含めた「実質的な手取り」で考えることが重要です。
地方は家賃が安い分、ボーナスの額面が少し低くても手元に残るお金は変わらない場合もあります。
「○○県だから高い」と短絡的に判断するよりも、個別の施設の賞与月数や経営状況を確認するほうが確実です。
転職活動するなら?
ボーナスを上げるためにできること

ボーナスの平均額や査定の仕組みを理解したうえで、「ではどうすればボーナスを上げられるのか」を考えていきましょう。今の職場で評価を上げる方法と、転職で待遇を改善する方法の2つに分けて解説します。
日々の働き方で差がつくポイント(在職を続ける方へ)
現在の職場でボーナスを上げるためには、査定で高評価を得ることが最も確実な方法です。
- 目標管理シート(MBO)を具体的に設定し、達成度を数値で示す
- 委員会活動やプリセプター業務に積極的に参加する
- 認定看護師や専門看護師などの資格取得でスキルを証明する
- 勤怠を安定させ、出勤率を高く保つ
- 上司への報告・連絡・相談をこまめに行い、コミュニケーションを重視する
査定は「結果」だけでなく「プロセス」も評価されることが多いため、目に見えない日常の取り組みも重要です。
転職でボーナスに差が出る職場選びのポイント(転職を検討中の方へ)
今の職場の支給月数が業界平均を下回っている場合、転職によってボーナスを大幅に改善できる可能性があります。
転職でボーナスを上げるポイントは以下の通りです。
- 求人票の「賞与◯ヶ月分」は基本給ベースで確認する
- 支給月数だけでなく、基本給の水準も比較する
- 「前年実績」ではなく「規定」の月数を確認する
- 面接時に賞与の計算方法や査定制度について質問する
転職エージェントを活用すると、求人票には載らない賞与の詳細情報を事前に確認できます。
ボーナスを含めた年収ベースでの比較がしやすくなるため、効率的な転職活動が可能です。
まとめ
看護師のボーナス平均額は年間83万5,000円で、手取りでは62万〜67万円程度が目安です。
ボーナスの金額は「基本給×支給月数×査定係数」で決まるため、基本給の高さと査定での評価が重要なポイントになります。
- 看護師のボーナス平均は年間83万5,000円(令和6年)
- 手取りは額面の75〜80%が目安
- ボーナスは基本給×月数×査定係数で計算される
- 査定では勤務態度・スキル・出勤率が評価される
- 求人票の「賞与◯ヶ月分」は基本給ベースで確認すること
- 1年目の夏はボーナスが出ないか寸志が一般的
- ボーナスを上げるには査定対策か、転職で月数アップを目指す
ボーナスの金額に不満がある場合は、まず自分の施設の査定制度を確認し、評価を高めるための行動を始めましょう。
それでも改善が見込めない場合は、より待遇の良い施設への転職も選択肢の一つです。
よくある質問
看護師のボーナスは年に何回支給されますか?
多くの医療機関では夏(6〜7月)と冬(12月)の年2回支給されます。施設によっては年3回(決算賞与を含む)のケースもありますが、年2回が一般的です。
ボーナスが出ない病院はありますか?
ボーナスは法律で義務づけられているものではないため、支給しない施設も存在します。特にクリニックや小規模な医療機関では、ボーナスがない代わりに月給を高く設定しているケースもあります。求人票で「賞与あり」の記載を確認しましょう。
転職直後のボーナスはどうなりますか?
転職直後は、査定期間中の在籍日数が短いため、最初のボーナスは満額支給されないことがほとんどです。入職時期によっては寸志程度、または支給なしとなる場合もあります。2回目以降は通常の査定が適用されます。
パート・アルバイトの看護師にもボーナスは出ますか?
パート・アルバイトでもボーナスが支給される施設はあります。ただし、正社員と比べて支給月数が少なかったり、寸志程度であったりすることが多いです。「同一労働同一賃金」の考え方から、不合理な格差は認められませんが、勤務時間に応じた按分が一般的です。





