ドラッグストア薬剤師の仕事内容｜業態別の違いと1日の流れ

ドラッグストアの薬剤師と聞くと、「レジに立って品出しもする」「調剤薬局より専門性が下がりそう」といったイメージを持つ方は少なくありません。求人を見ても業務内容の欄には接客・相談対応・在庫管理などが並び、そのうちどこからが薬剤師でなければ担えない仕事なのかは見えにくいのが実情です。

しかし、ドラッグストアの業務は医薬品医療機器等法（薬機法）によって明確に線引きされています。要指導医薬品や第1類医薬品を販売できるのは薬剤師だけであり、そこが店舗のなかでの存在意義になります。

この記事では、ドラッグストア薬剤師の仕事内容を、法令上の役割分担・業態別の違い・1日の流れという3つの角度から整理します。応募先を絞る段階で「この店舗では自分が何をするのか」を判断できる材料としてお使いください。

ドラッグストアで働く薬剤師の役割

ドラッグストアは、医薬品だけを扱う店舗ではありません。経済産業省の商業動態統計によると、2025年のドラッグストア販売額は9兆4,129億円で、前年比5.5％の増加となりました。店舗数も20,373店と前年比3.6％増え、業態としては拡大が続いています。

一方で、商品別の内訳を見ると様相が変わります。最も大きい区分は食品で3兆2,081億円、全体の約3分の1を占めます。これに対し、調剤医薬品とOTC医薬品を合わせた「医薬品」は2兆182億円で、全体の約2割にとどまります。

つまりドラッグストアは、売上構成としては生活必需品の小売業に近い形をしています。そのなかで薬剤師は、売上の2割を占める医薬品部分の適正な販売を法令上ひとりで担保する存在という位置づけになります。

店舗のなかでの位置づけ

ドラッグストアの店舗スタッフは、次の3層で構成されるのが一般的です。

そのため、薬剤師が店内にいるかどうかで、その時間帯に販売できる商品の範囲が変わります。要指導医薬品や第1類医薬品は薬剤師が不在の時間帯には販売できず、店舗の営業体制そのものに関わります。シフトの組み方や休憩の取り方が調剤薬局と異なりやすいのは、この制約が理由です。

売場に立つ時間が長いのも特徴です。カウンターの奥にこもるのではなく、お客さまが商品を手に取る場所の近くにいて、相談があればその場で応じる働き方が求められます。品出しやレジを担当することもありますが、それは薬剤師の業務が軽いという意味ではなく、相談を受けられる位置に常にいるための動き方と捉えると理解しやすくなります。

調剤薬局との違い

調剤薬局は、医療機関が発行した処方箋を受けて調剤を行うことが業務の中心です。来局する方はすでに医師の診断を受けており、薬剤師は処方内容の確認と、その薬を安全に使ってもらうための説明を担います。

ドラッグストアでは、来店する方の多くが診断を受けていません。症状を聞き取り、市販薬で対応できるのか、それとも受診をすすめるべきなのかを判断する場面が日常的に発生します。処方箋という前提のない状態で判断する頻度が高いことが、調剤薬局との最も大きな違いです。

扱う商品の幅も異なります。調剤薬局が医療用医薬品を中心に扱うのに対し、ドラッグストアではOTC医薬品に加え、健康食品・衛生用品・化粧品などの相談も寄せられます。医薬品以外の知識が求められる場面が多い点も、日々の業務内容に表れます。

なお、調剤を併設するドラッグストアでは処方箋も受け付けるため、両方の性格を併せ持つことになります。この違いは次章以降で詳しく整理します。

参考：経済産業省「確報｜商業動態統計（METI/経済産業省）」

薬剤師にしかできない業務

ドラッグストアの仕事内容を正しく理解するには、医薬品の区分ごとに「誰が販売できるのか」を押さえる必要があります。薬機法は医薬品を要指導医薬品と一般用医薬品に分け、一般用医薬品をさらに第1類・第2類・第3類に区分しています。

このうち要指導医薬品と第1類医薬品は、薬剤師でなければ販売できません（薬機法第36条の5、第36条の9）。第2類・第3類は薬剤師または登録販売者が販売できます。ここが店舗内での役割分担の出発点です。

なお、医薬品の販売制度は2025年（令和7年）の薬機法改正により見直され、販売方法に関する規定は2026年5月1日から施行されています。以下は同日時点の内容です。

要指導医薬品の販売と情報提供

要指導医薬品は、医療用から市販に転用されて間もない医薬品などが該当します。販売にあたっては、薬剤師が書面などを用いて必要な情報を提供し、薬学的知見に基づく指導を行うことが法律上の義務とされています（薬機法第36条の6）。情報提供や指導ができない場合、販売してはならないと定められています。

また、販売前には使用しようとする方の年齢や、ほかの薬の使用状況などを確認させなければなりません。「聞いてから売る」ことが手順として組み込まれているのが要指導医薬品の特徴です。

2026年5月1日施行の改正では、この販売方法が広がりました。従来は対面に限られていましたが、薬剤師の判断により、ビデオ通話などを用いた情報提供・販売が可能になりました。インターネットなどによる特定販売も、要指導医薬品について認められています。

ただし例外があります。適正な使用のために対面での販売がとくに必要とされる医薬品は「特定要指導医薬品」として指定され、薬剤師が対面で販売しなければなりません（薬機法第36条の5第3項）。2026年5月1日の時点では、レボノルゲストレルを有効成分とする内用剤（緊急避妊薬）が指定されています。

第1類医薬品の販売と情報提供

第1類医薬品も、販売できるのは薬剤師だけです。販売時には、薬剤師が書面などを用いて必要な情報を提供することが義務づけられています（薬機法第36条の10第1項）。要指導医薬品と異なり「指導」までは求められませんが、情報提供は努力義務ではなく義務である点が第2類との決定的な差です。

情報提供の前には、年齢やほかの薬の使用状況などを確認する必要があります。一方で、購入する方から説明は不要という意思表示があり、かつ適正に使用されると認められる場合には、情報提供の規定は適用されません。

売場での扱いにも決まりがあります。第1類医薬品は「第1類医薬品陳列区画」の内部に陳列するか、鍵をかけた陳列設備、または購入者が直接手を触れられない陳列設備に置く必要があります（薬機法施行規則第218条の4）。ドラッグストアで第1類がカウンター内や専用什器に置かれているのは、この規定によるものです。

調剤業務

調剤を併設する店舗では、処方箋に基づく調剤も担当します。調剤は薬剤師法第19条により薬剤師の独占業務とされており、登録販売者や一般従業員が行うことはできません。

どこまでを薬剤師以外が手伝えるかについては、厚生労働省が2019年に通知を出しています。非薬剤師が行える行為として示されているのは、PTPシートなどで包装されたままの医薬品を必要量取りそろえる行為と、薬剤師の監査前に行う一包化薬剤の数量確認の2つだけです。

登録販売者が対応できる範囲

登録販売者は、第2類医薬品と第3類医薬品を販売できる資格です。ドラッグストアで扱う医薬品の品目数としては第2類・第3類が大きな割合を占めるため、日常の販売業務の多くは登録販売者が担える構造になっています。

情報提供の位置づけは区分によって異なります。第2類医薬品については、薬剤師または登録販売者が必要な情報を提供するよう努めなければならないとされ、努力義務にとどまります。第3類には情報提供の義務規定がありません。相談があった場合の対応は、いずれの区分でも義務です。

ただし、登録販売者が単独で店舗の管理者になれるかは別の話です。厚生労働省の通知では、店舗管理者となる登録販売者について、過去5年間のうち通算2年以上の業務経験があること、または通算1年以上の経験に加えて継続的研修と追加的研修を修了していることなどの要件が示されています。これらに該当しない登録販売者は「研修中」の扱いとなり、単独で販売や情報提供を行うことができません。

つまり、店舗のシフトを組むうえでは「薬剤師がいる時間帯」と「単独で対応できる登録販売者がいる時間帯」の両方を確認する必要があります。求人票で人員体制を見るときの視点として押さえておくと役立ちます。

参考：e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」 ／ e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律施行規則」 ／ e-Gov法令検索「薬剤師法」 ／ 厚生労働省「令和７年の医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（薬機法）等の一部改正について」 ／ 厚生労働省「・調剤業務のあり方について(◆平成31年04月02日薬生総発第402001号)」 ／ 厚生労働省「・登録販売者制度の取扱い等について(◆令和05年03月31日薬生発第331016号)」

【業態別】仕事内容の違い

ドラッグストアと一括りにされがちですが、店舗の形態によって薬剤師の仕事内容は大きく変わります。分かれ目になるのは調剤を行う体制があるかどうかです。

処方箋を受けて調剤を行うには、薬機法上の「薬局」としての開設許可が必要です。一方、OTC医薬品のみを扱う店舗は「店舗販売業」の許可で運営されます。同じ看板を掲げていても、許可の種類が違えば店内でできることが変わります。

規模の変化も業態によって差があります。商業動態統計では、2025年のドラッグストアの調剤医薬品販売額は9,781億円で、前年比12.2％増と全区分のなかで最も高い伸び率でした。OTC医薬品の1兆401億円（前年比1.1％増）と比べても、調剤部門の拡大が際立っています。

調剤を併設する店舗

調剤室を備え、処方箋を受け付ける店舗です。薬剤師の業務は調剤とOTCの相談対応の両方にまたがり、1人の薬剤師が処方箋の応需と売場の相談を行き来する働き方になります。

近隣にクリニックがある立地では処方箋枚数が安定しやすく、業務の比重は調剤側に寄ります。逆に医療機関から離れた立地では処方箋が散発的に持ち込まれるため、待機している間はOTC対応が中心になります。同じ「調剤併設」でも、立地によって時間の使い方が変わる点は求人を比べるうえで見落とせません。

調剤に必要な知識は調剤薬局と共通で、次の一連の業務が発生します。

加えて、OTCとの併用に関する相談を受ける機会があるのは、併設店ならではの特徴です。

なお、全国の薬局数は令和6年度末時点で63,203施設と、前年度から375施設（0.6％）増えています。調剤併設型の出店が続いていることも、この数字に表れています。

OTC医薬品を中心とする店舗

調剤を行わず、OTC医薬品と日用品を扱う店舗です。薬剤師の業務は要指導医薬品・第1類医薬品の販売と情報提供、そして健康相談への対応が中心になります。

調剤がないぶん、売場での接客時間が長くなる傾向があります。症状の聞き取りから商品の提案、使用方法の説明までを立ち位置を変えながら行うため、調剤室にこもる働き方を想定していると印象が異なります。

薬剤師が1人体制になりやすいのもこのタイプです。第1類医薬品の販売は薬剤師の在店が前提となるため、休憩や退勤の時間帯には該当商品の販売を止める運用がとられます。応募時には、薬剤師の配置人数と、不在時間帯の運用ルールを確認しておくと入職後のギャップを防げます。

なお、業態が変われば給与水準や働き方も変わります。ドラッグストアの収入面については、別の記事で詳しく解説しています。

調剤の受付コーナーを設けている店舗

売場の一角に処方箋の受付窓口を置き、調剤自体は別の場所で行う、あるいは限られた時間帯だけ調剤に対応する形態です。処方箋の受け付けと商品の販売が同じフロアで並行するため、業務の切り替えが頻繁に発生します。

この形態では、受付から交付までの待ち時間をどう案内するかが日々の運用の要になります。待っている間に売場を見ていただく導線設計や、混雑時の応援体制など、店舗ごとの工夫が業務内容に直結します。

面接や見学の際は、処方箋の1日あたりの受付枚数と、その時間帯に配置される薬剤師の人数を聞いておくと、実際の忙しさをつかみやすくなります。

参考：経済産業省「確報｜商業動態統計（METI/経済産業省）」 ／ 厚生労働省「令和６(2024)年度衛生行政報告例の概況」 ／ e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」

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ドラッグストア薬剤師の1日の流れ

ここからは、調剤を併設する店舗を例に1日の流れを見ていきます。なお、ドラッグストアの営業時間は店舗によって大きく異なり、9時開店の店舗もあれば深夜まで営業する店舗もあります。以下の時刻はあくまで目安としてご覧ください。

薬剤師の勤務はシフト制が基本です。開店から閉店までを1人で通すのではなく、早番・遅番に分かれて交代するのが一般的な形になります。

開店前

出勤後は、まず売場と調剤室の状態を確認します。前日の申し送りに目を通し、取り置きの処方箋や在庫の欠品情報を把握します。

売場では、医薬品の陳列が法令どおりになっているかの確認が必要です。第1類医薬品が定められた区画や設備に置かれているか、区分ごとの陳列が混在していないかといった点は、開店前に整えておくべき項目です。

調剤室では、当日入荷予定の医薬品や、期限が近い在庫のチェックを行います。朝礼で当日の予定やキャンペーン情報を共有する店舗も多く、開店までの時間は準備と情報共有に充てられます。

日中

開店後は、処方箋の応需とOTCの相談対応が並行します。処方箋が持ち込まれれば調剤に入り、その合間に売場からの呼び出しに応じるという流れが基本です。

日中は相談内容が幅広くなる時間帯でもあります。かぜ薬や胃腸薬といった定番の相談だけでなく、健康食品との飲み合わせ、家族の薬の使い方、衛生用品の選び方など、医薬品以外の質問も寄せられます。

昼過ぎには、近隣クリニックの午前診療が終わったタイミングで処方箋が集中しやすくなります。この時間帯をどう乗り切るかが、調剤併設店の運用の要になります。休憩は交代で取るため、薬剤師が1人の店舗では第1類医薬品の販売を一時的に止める運用がとられることもあります。

夕方から閉店まで

夕方は来店客数が増える時間帯です。仕事帰りや学校帰りの方が立ち寄るため、相談件数も伸びます。夕方以降の処方箋は、クリニックの午後診療の終了に合わせて再び集中する傾向があります。

閉店が近づくと、翌日に向けた準備に移ります。発注データの確認、売場の補充、レジ締め、翌日担当者への申し送りといった業務です。取り置き中の調剤薬や、翌日入荷予定の医薬品についても引き継ぎます。

深夜まで営業する店舗では、薬剤師の勤務が閉店まで続かない場合もあります。薬剤師の退勤後は要指導医薬品・第1類医薬品を販売できないため、その時間帯の運用を店舗ごとに定めています。応募先を検討する際は、営業時間と薬剤師の勤務時間が一致しているかを確認しておくと実態がつかめます。

日々の業務以外に発生する仕事

ドラッグストアの薬剤師は、医薬品を販売するだけでなく店舗運営にも関わります。ここで扱う業務は求人票に細かく書かれないことが多く、入職後に「思っていた以上に幅が広い」と感じやすい部分です。

ただし、これらは薬剤師の専門性と無関係な雑務ではありません。医薬品を安全に売場へ並べ、必要な人に届けるための業務であり、法令上の要件が絡む場面も少なくありません。

発注と在庫の管理

医薬品の発注と在庫管理は、店舗運営の基本業務です。日常的に見るのは次のような項目です。

調剤併設店では、医療用医薬品の在庫管理も加わります。近隣医療機関の処方傾向に合わせて品目をそろえる必要があり、採用品目の判断は薬剤師が担う場面が多い業務です。供給が不安定な医薬品については、代替品の確保や医療機関との連絡も発生します。

麻薬や向精神薬を扱う店舗では、保管と記録の要件がさらに厳しくなります。在庫管理は数を合わせる作業ではなく、法令の要件を満たしながら供給を切らさないための業務と捉えると位置づけが分かりやすくなります。

棚替えや売場づくり

季節や需要に応じて売場を組み替える業務です。花粉症の時期、感染症が流行する時期など、需要が動くタイミングに合わせて陳列を見直します。

売場づくりには法令上の制約があります。第1類医薬品は所定の陳列区画か、鍵をかけた設備・直接手を触れられない設備に置く必要があります。指定第2類医薬品は、情報提供を行う設備から7メートル以内の範囲に陳列するといった規定が定められています（薬機法施行規則第218条の4）。

2026年5月1日からは、「指定濫用防止医薬品」の陳列ルールが新たに加わりました。この区分に該当する第2類・第3類医薬品は、指定濫用防止医薬品陳列区画の内部に置くか、情報提供設備から7メートル以内に陳列したうえで、その設備に薬剤師または登録販売者を継続的に配置する必要があります（同規則第218条の5）。

つまり棚替えは、売れる並べ方を考えるだけの作業ではありません。法令の要件を満たしたうえで見やすさを設計する仕事であり、区分を判断できる薬剤師の関与が欠かせない領域です。

健康相談やイベントへの対応

店舗によっては、健康チェックや相談会などの取り組みを行います。血圧測定の案内、栄養や運動に関する情報提供など、医薬品の販売にとどまらない関わり方が生まれます。

こうした取り組みは、地域の方が医療機関にかかる前に相談できる窓口としての機能を持ちます。受診が必要かどうかを見極めて医療機関につなぐ役割は、店頭に薬剤師がいるからこそ果たせるものです。

スタッフの教育

登録販売者や一般従業員への教育も、薬剤師の担当になる場面があります。区分ごとの販売ルール、声かけの仕方、相談を薬剤師につなぐ判断基準などを共有します。

とくに指定濫用防止医薬品の販売では、年齢や購入状況の確認といった手順が定められています。手順を店舗全体で共有できているかどうかが、法令遵守の実効性を左右します。教育を通じて店舗の体制を整えることも、薬剤師の役割の一部です。

参考：e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律施行規則」 ／ 厚生労働省「医薬品の販売制度」

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求められる知識とスキル

ドラッグストアで働くうえで必要になる力は、調剤薬局とは重なりつつも異なります。処方箋という前提がない状態で判断する場面が多いため、聞き取りから判断までを自分で組み立てる力が問われます。

ここでは、実務でとくに使う3つの領域を整理します。いずれも入職前に完璧である必要はありませんが、どの力が伸びる職場なのかを知っておくと、求人を見る目が変わります。

OTC医薬品の知識

OTC医薬品は、複数の有効成分を組み合わせた配合剤が多いのが特徴です。同じ「かぜ薬」でも成分構成は製品ごとに異なり、商品名ではなく成分で把握する習慣が欠かせません。

併用に関する判断も日常的に発生します。すでに医療機関から処方を受けている方が市販薬を求める場面では、次の点を確認します。

とくに解熱鎮痛成分や抗ヒスタミン成分は、複数の製品に含まれやすく注意が必要です。

セルフメディケーション税制のように、購入する側の関心に直結する制度の知識も役立ちます。この税制は、対象となる医薬品の年間購入額が12,000円を超えた場合に、その超えた部分（上限88,000円）を所得から控除できる仕組みです。対象商品の見分け方を説明できると、相談の質が上がります。

受診をすすめる判断

ドラッグストアで最も専門性が問われるのが、市販薬で対応してよいかどうかの判断です。症状の程度、続いている期間、既往歴や服用中の薬などを聞き取り、市販薬では対応できないと判断した場合には受診をすすめます。

要指導医薬品については、情報提供や指導ができないときは販売してはならないと法律に定められています。売らない判断も業務のうちであるという点は、ドラッグストアの薬剤師を理解するうえで重要な視点です。

判断を支えるのは、症状の裏にある疾患の可能性を想定する力です。「よくある症状」として処理せず、受診が必要なサインを拾えるかどうかが、店頭に薬剤師がいる意味につながります。

接客と提案の力

売場では、専門的な説明をそのまま伝えても届きません。相手の理解度に合わせて言い換える力、限られた時間で要点を伝える力が求められます。

聞き取りの入口も工夫が必要です。症状を尋ねられることに抵抗を感じる方もいるため、答えやすい質問から入って必要な情報を集める組み立てが実務では効きます。

提案の際は、価格帯や剤形の選択肢を示したうえで、それぞれの違いを説明する形が基本になります。売上を意識する場面もありますが、判断の軸は安全に使えるかどうかに置かれます。この軸をぶらさずに接客できることが、ドラッグストアの薬剤師に求められる姿勢です。

参考：国税庁「No.1129 特定一般用医薬品等購入費を支払ったとき（医療費控除の特例）【セルフメディケーション税制】」 ／ e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」

ドラッグストアで積める経験

ドラッグストアでの経験は、その店舗のなかだけで完結するものではありません。ここで身につく判断力や運営の視点は、その後の選択肢を広げる材料になります。

とくに、医療機関にかかる前の段階で人と接する経験は、調剤薬局や病院では得にくいものです。この章では、ドラッグストアで積める経験を3つの角度から整理します。

セルフメディケーションへの関わり

セルフメディケーションとは、軽度な体の不調を自分で手当てする考え方を指します。ドラッグストアはその窓口にあたり、薬剤師は商品の選択を支える立場に立ちます。

ここでの経験は、症状を聞いて情報を集め、限られた材料で判断するという一連の流れを数多く踏むことです。処方箋があれば診断済みの前提から始められますが、店頭ではその前提がありません。判断の場数という意味では、ほかの職場では代えがたい環境です。

判断の結果として受診をすすめる場面も含めて、地域の医療につなぐ役割を担います。厚生労働省は、薬局が地域で健康相談に応じ、必要に応じて受診をすすめる機能を持つことを制度として位置づけています。ドラッグストアで培う相談対応の経験は、この方向性と重なります。

店舗運営の視点

発注、在庫、売場づくり、スタッフの教育。これらに関わることで、売上と在庫と人員を同時に見る視点が身につきます。数字を見ながら判断する経験は、調剤に専念する職場では得にくいものです。

店舗の管理者を目指す道もあります。管理薬剤師として店舗全体の医薬品管理と法令遵守に責任を持つ立場になれば、業務の幅はさらに広がります。エリアマネージャーなど複数店舗を見る役割に進む例もあります。

運営に関わった経験は、転職時の説明材料としても機能します。担当した店舗の規模、処方箋枚数、指導したスタッフの人数といった具体的な数字で語れると、任せられる範囲が伝わりやすくなります。

その後のキャリアの広がり

ドラッグストアで得た経験は、複数の方向につながります。調剤併設店で処方箋を扱っていれば、調剤薬局や病院への移行もしやすくなります。OTCの相談経験は、健康相談に力を入れる薬局や、在宅医療で生活全体を見る場面でも生きます。

OTCと医療用の両方を扱った経験を持つ薬剤師は、対応できる相談の幅が広いという強みがあります。地域で健康相談の窓口となる薬局が増えるなかで、この経験が評価される場面は今後も広がると考えられます。

一方で、次の職場を選ぶ際は、いまの店舗でどの業務にどれだけ関わったのかを整理しておくことが欠かせません。同じ「ドラッグストア勤務3年」でも、調剤併設か否か、管理業務を担ったか否かで意味が変わるためです。

参考：厚生労働省「薬局・薬剤師に関する情報」

まとめ

ドラッグストア薬剤師の仕事内容は、接客や品出しといった作業の列挙では捉えきれません。要指導医薬品と第1類医薬品を販売できるのは薬剤師だけであり、そこが店舗のなかでの存在意義になります。

仕事の中身は業態で大きく変わります。調剤を併設する店舗では処方箋の応需と売場の相談を行き来し、OTC中心の店舗では売場での接客と判断が業務の柱になります。受付コーナーのみを設ける店舗では、業務の切り替えが頻繁に発生します。応募先を絞る段階では、調剤の有無・薬剤師の配置人数・営業時間と勤務時間の関係の3点を確認しておくと、入職後のギャップを防げます。

また、医薬品の販売制度は2026年5月1日施行の改正で見直され、要指導医薬品の販売方法や指定濫用防止医薬品の陳列ルールが変わりました。制度は今後も見直される可能性があるため、最新の情報を確認する習慣を持っておくと安心です。

ドラッグストアで積む経験は、判断の場数と店舗運営の視点という2つの資産になります。次の職場を考えるときは、自分がどの業務にどれだけ関わったのかを言葉にできる状態にしておくことをおすすめします。