機能訓練指導員の給料はいくら？平均年収・資格別・施設別の給与データと収入を上げる方法を解説 

「機能訓練指導員の給料って実際どのくらいなんだろう？」と気になっている方は多いのではないでしょうか？

機能訓練指導員は介護施設で利用者さんの身体機能の維持・向上を支援する重要な役割を担っていますが、給与水準は保有資格や働く施設の種類によって大きく異なります。

この記事では、厚生労働省の公的データをもとに機能訓練指導員の平均給料・年収を詳しく解説します。

さらに資格別・施設別の給与の違いや、収入を上げるための具体的な方法についてもご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

機能訓練指導員の平均給料・年収

機能訓練指導員の給料は、介護業界のなかでは比較的高い水準にあります。

ここでは厚生労働省が実施している「介護従事者処遇状況等調査」のデータをもとに、常勤・非常勤それぞれの平均月収と年収の目安を確認していきましょう。

常勤の平均月収は約35.6万円

厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査」によると、機能訓練指導員（常勤・月給制）の平均給与額は約35万5,720円でした。この金額には基本給のほか、各種手当（資格手当・通勤手当・扶養手当など）が含まれています。

さらに直近のデータである「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」では、同区分の平均給与額が約36万2,800円に上昇しています。令和4年度から令和6年度の2年間で約7,000円の増加が見られ、処遇改善の取り組みが給与に反映されていることがわかります。

介護職員全体の常勤平均給与額が約33万8,200円（令和6年度）であることと比べると、機能訓練指導員は約2万4,000円高い水準です。これは国家資格の保有が要件となっていることが1つの要因といえます。

参考：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

非常勤の平均月収は約23.3万円

同じく「令和4年度介護従事者処遇状況等調査」のデータでは、非常勤の機能訓練指導員の平均給与額は約23万3,310円となっています。常勤と比較すると約12万円の差がありますが、これは勤務時間や日数の違いが主な理由です。

非常勤で働く機能訓練指導員のなかには、ほかの職場と掛け持ちをしているケースも少なくありません。たとえば午前中はクリニックで理学療法士として勤務し、午後はデイサービスで機能訓練指導員として働くといった働き方も見られます。複数の収入源を持つことで、トータルの月収を常勤と同等以上にしている方もいます。

非常勤は自分のライフスタイルに合わせて勤務時間を調整しやすいというメリットがあります。育児や介護と両立しながら専門性を活かして働きたい方にとって、有力な選択肢の一つになるでしょう。

参考：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果」
※非常勤の月収は令和6年度の調査に記載がなかったため、令和4年度のみ記載

年収に換算すると約360〜430万円が目安

常勤の機能訓練指導員の年収を試算してみましょう。月収約35.6万円を12か月分で計算すると約427万円になります。ただし、賞与（ボーナス）の支給額は施設によって異なるため、年収には幅が出てきます。

項目	金額の目安
平均月収（常勤）	約35.6万円
月収×12か月	約427万円
賞与（年2〜3か月分の場合）	約71〜107万円
想定年収レンジ	約360〜430万円

賞与が年間2〜3か月分支給される施設であれば、年収430万円前後が見込めます。一方、賞与が少ない施設や処遇改善加算を十分に活用していない施設では、年収360万円程度にとどまることもあるでしょう。

機能訓練指導員の年収は勤務先の規模や運営方針、処遇改善加算の取得状況によって大きく変わるため、就職・転職の際にはこれらの情報を確認することが大切です。

保有資格別の給料の違い

機能訓練指導員として働くためには、所定の国家資格を保有している必要があります。対象となる資格は以下の7種類です。

介護施設での機能訓練指導員としての給与は基本的に同じ給与体系が適用されますが、保有資格によって手当の額や転職時の交渉力に差が出ることがあります。

看護師が機能訓練指導員として働く場合の給料

看護師は機能訓練指導員の資格要件を満たす職種の一つです。看護師の全職場平均年収は約508万円ですが、介護施設で機能訓練指導員として働く場合は病院勤務時より年収が下がる傾向にあります。

最も大きな違いは夜勤手当の有無です。病院で三交代勤務をしている看護師は月に4〜5回の夜勤があり、その手当だけで月3〜5万円の収入になります。機能訓練指導員は基本的に日勤のみの勤務であるため、この手当がなくなる分、手取りが減少します。

一方で、日勤のみで身体的な負担が軽くなることや、利用者さんの生活機能の改善にじっくり向き合えることにやりがいを感じる看護師も多いです。看護の知識を活かしたバイタルチェックや健康管理を担えるため、施設側からの需要も高い傾向にあります。

参考：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が働く場合の給料

理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）は、リハビリテーションの専門職として機能訓練指導員の中核を担う存在です。PT・OT・STの全職場平均年収は約432万円、平均月収は約30万円です。

介護施設で機能訓練指導員として働く場合の給与は、先述の約35.6万円（令和4年度）が一つの目安となります。病院勤務と比べると同水準か、やや高くなるケースも珍しくありません。介護施設では処遇改善加算が給与に上乗せされることがあるためです。

リハビリ専門職は個別機能訓練計画の立案や実施において専門性を発揮しやすく、施設側にとっても加算の算定に直結するため、採用時に好条件が提示されることもあります。

参考：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

柔道整復師が働く場合の給料

柔道整復師が機能訓練指導員として介護施設で働く場合、給与は施設の給与体系に準じます。接骨院・整骨院で勤務する場合と比較すると、介護施設のほうが安定した月給制で働ける点が特徴です。

接骨院では歩合給が取り入れられているケースもあり、患者さんの数や売上によって収入が変動することがあります。一方、介護施設では固定給に各種手当が加わる給与体系が一般的で、月収の見通しが立てやすくなります。

柔道整復師は運動器のケアに強みがあるため、転倒予防プログラムや筋力トレーニングの指導において高い専門性を発揮できます。この点を評価して資格手当を上乗せしている施設もあるため、求人情報をよく確認するとよいでしょう。

あん摩マッサージ指圧師が働く場合の給料

あん摩マッサージ指圧師も他の資格保有者と同様の給与体系が適用されるのが一般的で、月収の目安は機能訓練指導員全体の平均と同程度になります。

あん摩マッサージ指圧師の強みは、身体のこりや痛みに対する手技療法を提供できることです。利用者さんの身体的な苦痛を和らげながら機能訓練を行えるため、利用者さんの満足度向上にもつながります。

訪問マッサージの分野では出来高制で高収入を得ているあん摩マッサージ指圧師もいますが、収入の安定性を重視する方には介護施設での常勤勤務が適しています。社会保険の加入や有給休暇などの福利厚生が充実している点も、施設勤務のメリットです。

鍼灸師（はり師・きゅう師）が働く場合の給料

鍼灸師（はり師・きゅう師）も機能訓練指導員として働ける資格の一つですが、介護施設での求人は他の資格と比べるとやや少ない傾向にあります。これは、施設内で鍼灸の施術を行う機会が限られるためです。

給与面では他の資格保有者と大きな差はなく、施設の給与体系に準じた月収が支給されるのが一般的です。鍼灸院で勤務しているときと比べると、安定した収入を得られるメリットがあります。

鍼灸師としての知識を活かし、利用者さんの痛みの評価やツボを活用したセルフケア指導を行うことで、機能訓練の質を高められるでしょう。東洋医学的な視点を持つ機能訓練指導員として独自の価値を発揮できる点は大きな魅力です。

施設タイプ別の給料の違い

機能訓練指導員の給料は、働く施設の種類によっても違いがあります。施設の規模や運営方針、利用者さんの介護度、夜勤の有無などが給与に影響を与えるためです。ここでは代表的な施設タイプごとの給料相場を見ていきましょう。

施設タイプ	月収の目安
デイサービス（通所介護）	約25〜32万円
特別養護老人ホーム（特養）	約33〜38万円
介護老人保健施設（老健）	約32〜37万円
有料老人ホーム・ショートステイ	約30〜38万円
リハビリ特化型デイサービス	約28〜35万円

デイサービス（通所介護）の給料相場

デイサービスは、機能訓練指導員の求人が最も多い施設タイプです。日帰りで利用者さんにサービスを提供するため、基本的に日勤のみの勤務となります。

給料の相場は月収25〜32万円程度で、機能訓練指導員の平均と比べるとやや低めの水準です。これはデイサービスの多くが小規模な事業所であることが主な理由として挙げられます。

ただし、個別機能訓練加算を積極的に算定している事業所では、その収益を職員の処遇改善に充てているところもあります。求人を選ぶ際は、加算の算定状況を確認するのも一つの判断材料になります。

特別養護老人ホーム（特養）の給料相場

特別養護老人ホームは、要介護3以上の方が入所する施設です。令和6年度の介護従事者処遇状況等調査によると、特養で働く介護従事者の平均給与額は約36万1,860円（常勤）と、介護施設のなかでも高い水準にあります。

特養は社会福祉法人が運営するケースが多く、経営基盤が安定していることから、給与や賞与も比較的手厚い傾向があります。機能訓練指導員として高い給与水準を目指すなら、特養は有力な選択肢の一つです。

入所者さんの介護度が高いため、生活リハビリや拘縮予防を中心としたプログラムを提供することが求められます。重度の方への対応経験が積めることは、専門職としてのスキルアップにもつながるでしょう。

参考：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

介護老人保健施設（老健）の給料相場

介護老人保健施設は在宅復帰を目指すリハビリに重点を置いた施設で、令和6年度の調査では介護従事者の平均給与額が約35万2,900円（常勤）となっています。特養に次いで給与水準が高い施設タイプです。

老健にはリハビリ専門職が多く配置されているため、機能訓練指導員としてもチーム医療のなかで専門性を発揮しやすい環境です。理学療法士や作業療法士がリハビリ部門に所属しながら機能訓練指導員を兼務するケースも多く見られます。

一部の老健では当直勤務があり、その場合は当直手当が支給されます。月収に1〜2万円が上乗せされることもあります。

参考：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

有料老人ホーム・ショートステイの給料相場

有料老人ホームは民間企業が運営するケースが多く、施設のグレードや経営状況によって給与水準に大きな差があります。高級路線の有料老人ホームでは手厚い人員配置を行っており、機能訓練指導員の月収が35万円を超えることもあるでしょう。

一方、ショートステイ（短期入所生活介護）では、利用者さんの入れ替わりが激しいため、個別の機能訓練計画の管理業務が多くなる傾向にあります。給与は併設されている施設の給与体系に準じることが一般的です。

有料老人ホームは福利厚生が充実している施設も多いため、月収だけでなく総合的な待遇で比較することをおすすめします。住宅手当や家族手当、退職金制度の有無なども確認しておきましょう。

リハビリ特化型デイサービスの給料相場

リハビリ特化型デイサービスは、機能訓練に特化したプログラムを提供する施設で、近年増加傾向にあります。一般的なデイサービスと比べて機能訓練指導員の役割が大きいため、給与面で優遇されるケースも見られます。

月収の相場は28〜35万円程度で、施設の規模や利用者数によって差があります。個別機能訓練加算の算定率が高い施設では、その分、職員の処遇に反映される可能性が高くなるでしょう。

リハビリ専門職にとっては自分の専門性を最大限に活かせる環境であり、やりがいを感じやすい職場です。マシントレーニングの指導やグループ訓練の企画・運営など、幅広い業務を経験できる点も魅力といえます。

地域別の給料の違い

機能訓練指導員の給料は、勤務地の地域によっても差があります。都市部と地方では物価や求人の競争環境が異なるため、給与水準にも違いが生じます。ここでは地域による給料の違いについて確認しましょう。

首都圏と地方では月収に数万円の差がある

介護報酬には地域区分が設定されており、東京23区が最も高い「1級地」に位置づけられています。地域区分が高いほど介護報酬の単価が上がるため、施設の収入が増え、その分が職員の給与に反映されやすくなります。

東京都や神奈川県、大阪府などの都市部では、機能訓練指導員の月収が37〜40万円に達するケースもあります。一方、地方では月収30〜33万円程度にとどまることが多く、都市部との差は月に数万円になります。

人材不足の地域は給料が高めに設定されるケースも

地方では介護人材の確保が課題となっている地域が多く、都市部に負けない給与条件を提示する施設も増えています。とくに山間部や離島など、通勤の利便性が低い地域では、住宅手当や赴任手当を手厚くすることで人材を確保しようとする動きが見られます。

地方の施設では一人の機能訓練指導員が幅広い業務を担当することが多いため、さまざまな経験を積みたい方にとっては成長の機会が豊富な環境です。管理者ポジションへのステップアップも、都市部に比べて早い段階で実現しやすい傾向にあります。

UIターンを検討している方は、自治体の移住支援制度と組み合わせることで、住居費の補助や引っ越し費用の支援を受けられる場合もあるため、情報収集しておくとよいでしょう。

他の介護職種と比べて機能訓練指導員の給料は高い？低い？

機能訓練指導員の給料が介護業界のなかでどの程度の水準にあるのか、他の職種と比較して確認してみましょう。令和6年度の介護従事者処遇状況等調査のデータをもとに、代表的な職種との年収比較を行います。

職種	平均月給（常勤）
ケアマネジャー	約37.5万円
機能訓練指導員等	約36.3万円
介護福祉士	約35.0万円
介護職員（全体）	約33.8万円

ケアマネジャーとの年収比較

ケアマネジャーの平均給与額は約37万5,410円（常勤）で、機能訓練指導員等の約36万2,800円を約1万2,600円上回っています。

ケアマネジャーは介護保険制度の要となる職種で、ケアプランの作成や関係機関との調整を行います。実務経験に加えて試験合格と研修修了が必要であり、その専門性が給与に反映されています。

年収に換算すると、ケアマネジャーは機能訓練指導員より約15万円高くなります。ただし、ケアマネジャーは書類業務が中心になるため、利用者さんに直接関わりたい方には機能訓練指導員のほうがやりがいを感じやすいかもしれません。

参考：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

介護福祉士との年収比較

令和6年度の調査によると、介護福祉士（常勤）の平均給与額は約35万50円です。機能訓練指導員等との差は約1万2,750円となっています。

年収に換算すると、介護福祉士は機能訓練指導員より約15万円低い計算になります。

ただし、介護福祉士には夜勤手当が加算されるケースが多く、夜勤回数が多い施設では年収が逆転することもあります。日勤のみで働ける点を重視するか、夜勤込みの総収入を重視するかは、個人の働き方の優先順位によって変わるでしょう。

参考：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

一般の介護職員との年収比較

一般の介護職員（常勤）の平均給与額は約33万8,200円です。機能訓練指導員等と比較すると、月額で約2万4,600円、年収にして約30万円の差があります。

介護職員としてキャリアアップを目指す方にとって、リハビリ系の資格を取得して機能訓練指導員にキャリアチェンジすることは、収入アップの有効な手段の一つといえます。

参考：厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」

機能訓練指導員の給料が「安い」と感じる理由

機能訓練指導員の平均給与は介護業界では比較的高い水準にありますが、「思ったより安い」「以前の職場より収入が下がった」と感じる方もいます。ここでは、給料が安いと感じやすい代表的な理由を確認しましょう。

夜勤手当がないため看護師時代より手取りが下がる

看護師資格を持つ機能訓練指導員に多い悩みが、病院時代と比べた手取りの減少です。病院勤務の看護師の場合、夜勤手当だけで月に3〜5万円の収入があるのが一般的です。機能訓練指導員は基本的に日勤のみの勤務であるため、この手当がそのまま減額となります。

年間にすると36〜60万円ほどの差になるため、「資格を持っているのに給料が下がった」という感覚を持ちやすいです。さらに、病院で支給されていた危険手当や特殊業務手当なども介護施設にはない場合が多く、それらも手取り減少の要因になっています。

給与の額面だけを見ると確かに差がありますが、日勤のみの勤務による身体的負担の軽減や、規則正しい生活リズムを維持できるメリットも考慮に入れて判断することが大切です。

昇給幅が小さく年収が頭打ちになりやすい

介護業界全体に共通する課題として、昇給幅が他の業界と比べて小さいという点が挙げられます。介護報酬は国が定める公定価格であるため、施設の収入が大幅に増えることは難しく、その分、職員の昇給にも限界があります。

機能訓練指導員の場合、入職時の給与は比較的高くても、5年・10年と勤続しても年収がそれほど上がらないケースがあるのです。一般企業では年功序列で着実に昇給していくイメージがありますが、介護施設ではそのような昇給カーブを描きにくい現状があります。

そのため、長期的な収入アップを実現するためには、役職への昇格や追加資格の取得、転職による条件改善など、主体的なキャリア戦略が必要になります。

国家資格を持っているのに専門性が評価されにくい

機能訓練指導員は国家資格の保有が必須であるにもかかわらず、施設内での給与面での評価が十分でないと感じる方もいます。特に小規模なデイサービスなどでは、機能訓練以外の業務（送迎、入浴介助の補助、レクリエーションの進行など）を任されることがあり、「自分の専門性を活かしきれていない」と感じることがあるかもしれません。

また、施設によっては機能訓練指導員の配置が「加算を取るための要件」としてのみ位置づけられている場合もあります。そのような環境では、リハビリ専門職としての知識や技術が正当に評価されにくく、モチベーションの低下にもつながりかねません。

自分の専門性を活かして適切な評価を得るためには、個別機能訓練加算の算定に積極的に関わり、施設の収益向上に貢献していることを具体的にアピールしていくことが重要です。

機能訓練指導員の給料を上げる方法

機能訓練指導員として働きながら収入を上げるには、いくつかの方法があります。ここでは具体的かつ実践的な給料アップの方法をご紹介しますので、自分の状況に合った方法を検討してみてください。

個別機能訓練加算を算定できる施設で働く

個別機能訓練加算は、機能訓練指導員を専従で配置し、利用者さん一人ひとりに合わせた訓練計画を作成・実施することで算定できる介護報酬です。この加算を算定している施設は、それだけ収入が増えるため、職員の処遇改善に充てる原資が多くなります。

個別機能訓練加算の算定に積極的な施設を選ぶことは、給料アップに直結する選択です。就職・転職の際には、加算の取得状況や処遇改善への反映方法について確認しておくとよいでしょう。

加算の算定に必要な書類作成や計画立案のスキルを身につけておくことで、施設にとって欠かせない人材として評価されやすくなります。

管理者やリーダーポジションを目指す

施設内でのキャリアアップとして、リハビリ部門のリーダーや管理者ポジションを目指す方法があります。役職に就くことで役職手当が加算され、月に1〜5万円程度の収入増が見込めます。

管理者になると機能訓練の実施に加えて、スタッフの育成やシフト管理、他部署との連携調整など、マネジメント業務が増えます。そのため、コミュニケーション能力やリーダーシップを日頃から意識的に高めていくことが大切です。

施設長やエリアマネージャーへのキャリアパスが用意されている法人であれば、さらなる年収アップも期待できるでしょう。

介護福祉士やケアマネジャーの資格を追加取得する

機能訓練指導員としての業務を続けながら、介護福祉士やケアマネジャーの資格を追加で取得する方法も有効です。複数の資格を保有していることで資格手当が上乗せされるケースがあるほか、業務の幅が広がることで施設内での評価が高まります。

特にケアマネジャーの資格を持つ機能訓練指導員は、ケアプランと機能訓練計画を連動させた質の高いサービス提供が可能になるため、施設から重宝される存在になれるでしょう。

給与水準の高い施設タイプに転職する

先述のとおり、特養や老健は給与水準が比較的高い施設タイプです。現在デイサービスや小規模事業所で働いている方は、これらの施設への転職を検討することで、年収アップを実現できる可能性があります。

転職の際は、月給だけでなく賞与の実績や処遇改善加算の配分方法、各種手当の内容まで細かく確認することが重要です。月給が同程度でも、賞与が年間4か月分支給される施設と2か月分の施設では、年収に大きな差が生まれます。

また、法人の規模も給与に影響する要素です。大規模な社会福祉法人や医療法人では、小規模法人と比べて給与体系が整備されていることが多く、昇給やキャリアパスも明確に示されている傾向があります。

処遇改善加算の対象になっている施設を選ぶ

介護職員等処遇改善加算は、介護職員の賃金改善を目的とした制度で、機能訓練指導員も対象に含まれています。令和6年度の介護報酬改定により、従来の3つの加算が「介護職員等処遇改善加算」として一本化され、加算率も引き上げられました。

処遇改善加算の上位区分を取得している施設ほど、職員の給与に上乗せされる金額が大きくなる傾向にあります。就職・転職の際には、施設がどの区分の加算を取得しているかを確認することが大切です。

まとめ｜機能訓練指導員の給料は資格・施設・地域で大きく変わる

機能訓練指導員の給料について、さまざまな角度から解説してきました。最後にこの記事のポイントを振り返りましょう。

機能訓練指導員の給料は、保有資格だけでなく、働く施設の種類や地域によって大きく変わります。この記事で紹介したデータや方法を参考に、自分の希望に合った働き方を見つけてください。

給料アップを目指して転職を検討される方は、介護業界に詳しい転職エージェントに相談してみることもおすすめです。

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