救急認定薬剤師の仕事内容｜救命救急の現場での業務と認定の取得要件

救急外来や救命救急センターでは、患者さんが普段飲んでいる薬が分からないまま治療が始まることも少なくありません。

救急認定薬剤師は、そうした場面で薬の専門家として治療を支える、日本臨床救急医学会の認定資格です。

この記事では、救急認定薬剤師の仕事内容を救急現場とそれ以外に分けて紹介し、認定を受けるための6つの要件、申請から更新までの流れ、上位資格の救急専門薬剤師までまとめます。

救急認定薬剤師の仕事内容

救急認定薬剤師の主な職場は、救命救急センターや集中治療室（ICU）など、重症の患者さんを受け入れる病院の治療室です。

救命救急センターや集中治療室での薬剤業務

救命救急センターやICUでは、薬剤師が治療室の専任として配置され、注射薬の調製や投与量の計算、薬の相互作用の確認などを担います。

複数の点滴を同時に使う患者さんが多いため、配合変化（薬同士を混ぜたときに変質すること）や投与ルートの確認も薬剤師の役割です。

令和8年度の診療報酬改定では病棟薬剤業務実施加算が3区分に再編され、救命救急入院料や特定集中治療室管理料などを算定する治療室で薬剤師が病棟薬剤業務をした場合は、「病棟薬剤業務実施加算3」として1日につき100点を算定できます。

持参薬と服用歴の確認

救急搬送された患者さんは本人から話を聞けないことも多く、手がかりを集めて服用歴をたどります。

特に急ぐのは、抗凝固薬（血液を固まりにくくする薬）や血糖を下げる薬など、緊急手術や処置の判断に関わる薬を見つけることです。

入院時に持参薬の内容を確認し、服薬計画を医師に提案することは、病棟薬剤業務の一つとしても定められています。

急性中毒への対応

薬の過量服用や農薬・家庭用品の誤飲などの急性中毒では、原因物質の特定と、解毒薬や拮抗薬（薬の作用を打ち消す薬）が使えるかどうかの判断が治療を左右します。

薬剤師は、服用した量が中毒症状の出る量に達しているかを確認したり、中毒情報の専門機関に問い合わせたりして、医師が治療方針を決めるための情報をそろえます。

抗菌薬や鎮痛・鎮静薬の投与設計

重症の患者さんは腎機能や肝機能が日ごとに変わりやすく、同じ薬でも適切な量が変わります。 薬剤師は検査値や体重、血中濃度の測定結果をもとに、抗菌薬の量や投与間隔を計算して医師に提案します。

人工呼吸器を使う患者さんでは、鎮痛・鎮静薬の効きすぎや効き不足、せん妄（急に意識が混乱する状態）を防ぐため、評価をもとに量の調整を提案します。

投与設計はあくまで提案で、投与量を決めて処方するのは医師です。

医師や看護師への処方提案

薬剤師の処方提案は、医師の処方権の範囲内で行う業務です。

厚生労働省の通知では、薬剤選択や投与量などを医師に積極的に提案することや、医師と事前に作成・合意したプロトコール（手順書）に基づいて医師と協働で薬の変更などを行うことが、薬剤師を活用できる業務として示されています。

看護師に対しては、投与速度や配合変化、副作用の観察ポイントを伝え、投与の現場で安全に薬が使われるよう支えます。

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参考：厚生労働省「令和８年度診療報酬改定について」 ／ 厚生労働省「医療スタッフの協働・連携によるチーム医療の推進について」

救急現場以外で担う役割

救急認定薬剤師の役割は、救命救急センターの中だけではありません。 災害時の医療支援、院内の教育、救急で使う薬の供給管理など、病院全体の救急対応を支える業務も担います。

災害時の医療活動

大規模災害が起きると、被災地では医薬品の不足や、避難の際に薬を持ち出せなかった患者さんへの対応が課題になります。

救急領域の薬剤師は、災害派遣医療チーム（DMAT）などの医療チームに加わって被災地に入り、医薬品の確保や管理、服薬の継続支援を担うことがあります。

救急認定薬剤師の申請で提出する症例の分類にも「災害医療」「災害医療支援」が含まれており、災害対応は制度の上でも救急領域の薬剤師の役割に位置づけられています。

院内の教育と研修

救急認定薬剤師は、救急領域の薬について他の薬剤師や看護師に教える立場になることが多くあります。 急変時に使う薬の使い方や配合変化の注意点、中毒への対応などを、勉強会や新人研修で共有します。

心肺蘇生の講習（BLS）で指導役を務める薬剤師もいます。

薬剤の供給と在庫の管理

救急で使う薬は、使う頻度が低くても、必要なときにすぐ使えなければ意味がありません。 解毒薬や拮抗薬、急変時に使う薬の在庫と使用期限を管理し、救急カート（急変時の薬や器具をまとめたカート）の中身を点検するのも薬剤師の仕事です。

医薬品の供給停止や出荷調整が起きたときは、代わりの薬の選定と院内への周知も担います。 救急部門で使う薬が切り替わる場合は、投与量や調製方法の違いを現場に伝えるところまでが薬剤師の役割です。

参考：日本臨床救急医学会「救急専門・認定薬剤師制度規則・施行細則」

認定を受けるための要件

救急認定薬剤師の申請要件は、日本臨床救急医学会の「救急専門・認定薬剤師制度規則」と施行細則で定められています。

要件は大きく6つに分けられ、勤務歴や前提資格のように満たすまでに年数がかかるものと、計画的に積み上げていくものがあります。

病院や診療所の勤務歴

申請時点で、薬剤師として病院・診療所での勤務歴が5年以上必要です。 対象は病院・診療所での勤務なので、調剤薬局やドラッグストアに勤めたままでは要件を満たしにくい資格です。

病院での勤務経験がない人が薬局から転職して目指す場合、転職してから最短でも5年が目安になります。

救急医療への従事期間

5年以上の勤務歴のうち、2年以上は救急医療に従事していることが条件です。 申請時には、救急医療の業務に2年以上従事したことを示す施設長の証明を提出します。

救命救急センターやICUへの配属は病院の人事で決まるため、救急を担当したい希望は早めに上司へ伝えておくのがおすすめです。 転職で目指すなら、薬剤師が救急部門に配置されている病院かどうかを確認しましょう。

前提となる認定薬剤師資格

次のいずれかの認定資格を持っていることが必要です。

病院勤務の薬剤師であれば、病院薬学認定薬剤師や研修認定薬剤師を先に取っておくと、救急認定薬剤師の申請に進みやすくなります。

症例報告の件数

救急医療の業務を通じて患者さんの治療に自ら参加した25症例以上を、症例一覧として提出します。

症例は疾患の分類（A項目）と薬学的な管理の分類（B項目）から選んで記載し、A項目は4項目以上・各2症例以上、B項目は6項目以上を含める必要があります。

特定の疾患に偏ると条件を満たせないため、日々の業務で関わった症例を分類ごとに記録しておくと、申請時にまとめやすくなります。

取得が必要な単位

学会が指定した学術集会への参加や発表などで、50単位以上（うち必修30単位以上）を取得します。 必修単位は日本臨床救急医学会の学術集会への参加・発表で得られる単位で、この学術集会には少なくとも1回参加する必要があります。

新規申請では、単位の取得期間に「過去何年以内」という制限はありません。

ICLSなどの受講要件

心停止などの急変対応を学ぶ「ICLSコース」を受講するか、「BLS/AEDコース」で指導した実績が必要です。 院内で開催されたBLS/AEDコースを指導した場合は、施設長の証明で申請できます。

このほか、認定委員会が開催する講習会の受講と、日本臨床救急医学会の評議員または所属施設長の推薦状も必要です。

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参考：日本臨床救急医学会「救急専門・認定薬剤師制度規則・施行細則」 ／ 日本臨床救急医学会「単位・講習会・指定学会」

認定までの流れと更新

救急認定薬剤師の新規申請は年1回で、書類審査を通過すると筆記の認定試験を受けます。 認定後は5年ごとの更新が必要です。

日程や費用は年度ごとに変わることがあるため、申請前に学会の最新情報を確認しましょう。

単位と症例の積み上げ

勤務歴の5年を待つ間に単位と症例を並行して集めておくと、要件を満たした年にすぐ申請できます。 新規申請の単位は取得時期の制限がないため、早いうちから学術集会に参加しておくと後が楽になります。

症例は救急医療の業務で関わったものに限られるので、救急部門に配属されたら記録を始めましょう。

講習会の受講

新規申請では、認定委員会が開催する救急認定薬剤師講習会を1回以上受講します。 講習会は誰でも受講でき、2026年度は9月にWebで開催されました（テーマは「熱傷」、受講料は会員3,000円・非会員5,000円）。

認定試験

書類審査を通過すると、筆記の認定試験を受けます。 2026年度は9月に東京都内で実施され、出題範囲は「薬剤師のための救急・集中治療領域 標準テキスト」改訂第2版でした。

2027年度以降は改訂第3版が出題範囲になる予定なので、これから受験する人は新しい版で勉強しましょう。 不合格の場合は再受験できますが、申請書類の提出からやり直しになります。

申請手数料と認定料

新規取得では申請手数料と新規認定料を合わせて30,000円、更新では更新手数料と更新認定料を合わせて20,000円がかかります。

このほか、学会の年会費や講習会の受講料、学術集会の参加費も必要です。 すでに納めた手数料や認定料は、理由にかかわらず返金されません。

更新の周期と必要な単位

資格は5年ごとに更新します。 更新申請の期間は例年3月1日〜6月30日で、主な要件は次のとおりです。

2026年3月30日の細則改正で、更新時にも前提となる認定薬剤師資格を持ち続けていることが必要になりました。 2029年度の更新審査から確認されるため、基礎となる認定資格の更新も忘れないようにしましょう。

また、学会の会員でなくなると資格を失うため、年会費の納め忘れにも気をつけましょう。 留学や休職などやむを得ない事情があるときは、更新保留を申請できます。

基礎となる認定薬剤師資格の更新方法や、単位が足りないときの対処は以下の記事で紹介しています。

参考：日本臨床救急医学会「救急認定薬剤師 新規申請」 ／ 日本臨床救急医学会「救急認定薬剤師 更新申請」

上位資格の救急専門薬剤師

救急専門薬剤師は、救急認定薬剤師を取得した人が次に目指す上位の資格です。 同じ日本臨床救急医学会が認定し、救急認定薬剤師を基礎にしたステップアップの制度として位置づけられています。

位置づけと違い

救急認定薬剤師は、救急医療の薬物療法に関する十分な知識・技能がある薬剤師を認定する資格です。 救急専門薬剤師は、それに加えて実践・研究・教育で指導的な役割を担える薬剤師を認定します。

学会の認定者一覧（2026年10月19日確認）を回次別に合計すると、救急認定薬剤師は370名あまり、2023年に始まった救急専門薬剤師は30名です。 救急専門薬剤師はまだ少なく、救急領域の薬剤師の中でも指導役として限られた存在です。

認定薬剤師と専門薬剤師の一般的な違いは、以下の記事でくわしく紹介しています。

求められる要件

救急専門薬剤師の申請には、救急認定薬剤師として5年以上救急医療に従事していることが前提です。

特に準備に時間がかかるのは学術実績で、救急医療に関する学会発表2回以上（筆頭1回以上）と、査読のある学術雑誌での筆頭論文1編以上が求められます。

救急認定薬剤師を取得した直後から学会発表や論文の準備を進めておくと、5年後の申請に間に合わせやすくなります。

参考：日本臨床救急医学会「救急専門薬剤師 新規申請」 ／ 日本臨床救急医学会「認定者一覧」

まとめ

救急認定薬剤師は、救命救急センターやICUで持参薬の確認や急性中毒への対応、投与設計や処方提案を担い、災害対応や院内教育を通して病院全体の救急体制も支える資格です。

まずは今の職場で救急部門に関われるかを確かめ、前提となる認定資格と単位の準備から始めましょう。

救急に力を入れている病院への転職を考えるときは、薬剤師が救命救急センターやICUに配置されているかまで確認しておくと、要件を満たすまでの見通しが立てやすくなります。