整骨院のチェーンと個人院の違い|給与・教育・キャリアを比較して選ぶ
就職先や転職先の整骨院を探していて、チェーン院と個人院の働く上での違いやどちらが自分に合うのかを知りたい人は多いです。
同じ柔道整復師の仕事でも、整骨院のチェーンと個人院では運営の仕組みが違うため、給与の決まり方や研修の受け方、数年後のキャリアの描き方まで変わります。
この記事では、チェーン院と個人院の違いを経営形態・給与と労働条件・教育・キャリアの4つの軸で比較し、どちらを選ぶかの判断軸と、求人票で違いを見極めるポイントまで紹介します。
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チェーン院と個人院の経営形態の違い

チェーン院は1つの法人が複数の院を運営し、本部が方針を決める形です。個人院は院長が自分の院を経営し、方針も院長が決めます。
運営主体と院の数
チェーン院は、株式会社などの法人が同じ屋号で数院から数十院以上を展開する形です。各院の院長は本部に雇われた社員で、「分院長」と呼ばれることもあります。
個人院は、柔道整復師が自分で開業した院です。1院だけのところが多く、院長が施術者と経営者を兼ねているのが特徴です。
ただし、チェーンと個人の間にもいくつかの形があります。求人票では「グループ院」「フランチャイズ加盟院」といった言葉も使われるため、違いを押さえておくと読み間違えません。
| 形態 | 経営している人 | 屋号 | 給与・休日を決める人 |
|---|---|---|---|
| 直営チェーン | 本部の法人 | 全院共通 | 本部 |
| グループ院 | 院長や小規模な法人 | 共通のことが多い | 代表の院長 |
| フランチャイズ加盟院 | 加盟院のオーナー | 本部のブランド | 加盟院のオーナー |
| 個人院 | 開業した院長 | 院独自 | 院長 |
特に間違えやすいのがフランチャイズ加盟院です。看板はチェーンと同じでも、雇用主は本部ではなく加盟院のオーナーなので、給与や休日、研修の内容は院ごとに異なります。
施術メニューの決め方
チェーン院は、本部が施術メニュー・料金・施術の手順を決め、全院で同じ内容を提供するのが基本です。どの院でも同じ品質の施術を出せるよう、手順がマニュアルにまとめられています。
個人院は、院長の得意分野がそのままメニューになります。スポーツ外傷に強い院、骨折や脱臼の施術を多く扱う院、自費の施術に力を入れる院など、院ごとの個性がはっきり出ます。
保険施術の料金は国の基準で決まっているため、院の方針による違いは主に自費メニューの内容と比率に表れます。
集客の方法
チェーン院は、本部がWeb広告やホームページ、予約システムをまとめて運用し、新規の患者さんを集めます。スタッフは施術と接客に集中しやすい一方で、新規患者数や自費メニューの契約数が院ごとの目標として設定されることもあります。
個人院は、口コミや紹介、地域のつながりで来る患者さんが中心です。院長が自分でSNSやチラシを手がけることが多く、スタッフが投稿や院内掲示を手伝う場面もあります。
同じ整骨院でも「誰が決めるか」で中身がかなり変わるんだね!
給与と労働条件の違い

給与や労働条件は院ごとの差が大きく、チェーンか個人かだけでは決まりません。そのうえで、仕組みとして違いが出やすいのは昇給・賞与の決まり方と、社会保険や休日の整え方です。
初任給と昇給の仕組み
チェーン院は、等級ごとの給与表や評価制度が決まっていて、何をすれば昇給するかが事前に分かりやすいのが特徴です。技術試験の合格や役職への昇格で基本給が上がる仕組みをとる会社もあります。
- 整・接骨院の求人は2,075件、月給中央値27.15万円
- 柔道整復師求人のうち賞与ありは64%
- 独立・開業支援ありの求人は16%(594件)
個人院は、院長の判断で給与が決まることが多く、明確な給与表がない院もあります。院長の評価しだいで早く上がることもあれば、何年も変わらないこともあるのが個人院の振れ幅です。
初任給の相場や手取りの目安は、就職先別に次の記事で紹介しています。
賞与と各種手当
チェーン院の賞与は「年2回」「業績や評価に応じて支給」のように規程で決まっていることが多いです。個人院では院の業績や院長の判断で金額が変わり、賞与がない院もあります。
厚生労働省の賃金構造基本統計調査には柔道整復師だけの区分がなく、あん摩マッサージ指圧師・鍼灸師・整体師などとともに「その他の保健医療従事者」に含まれます。この区分を企業規模別に比べると、月の給与よりも賞与に大きな差があります。
令和7年(2025年)調査で企業規模10〜99人と1,000人以上を比べると、月の給与(きまって支給する現金給与額)の差は約4.7万円ですが、年間賞与は約33万円の差です。
手当も同じ傾向で、チェーン院は役職手当・資格手当・住宅手当などを規程で定めていることが多いです。個人院は手当の種類が少ない代わりに、施術や自費メニューの売上に応じた歩合を厚くしている院もあります。
社会保険と有給休暇
健康保険・厚生年金は、法人の院なら従業員が1人でも加入の対象です。一方、個人経営の院は、法律で定められた業種で常時5人以上を雇う場合に加入が義務になります。そのため、スタッフが少ない個人院では、社会保険に加入していない場合があります。
有給休暇は、院の規模や経営形態に関係なく、雇い入れから6か月継続して働き、全労働日の8割以上出勤すれば10日付与されます。違いが出るのは取りやすさで、施術者が少ない院ほど、誰かが休むと予約を回しにくくなります。
営業時間とシフト
チェーン院は平日夜や土日祝も開けている院が多く、早番・遅番などのシフトを組んで回すのが一般的です。個人院は院長の方針で営業時間が決まり、日曜・祝日を定休日にしている院もあります。
労働時間の上限は原則として週40時間ですが、整骨院のような保健衛生の事業で常時10人未満の院(事業場)は週44時間まで認められる特例があります。特例は院ごとに判断されるため、スタッフが少なければチェーンの分院も対象になります。
休日の取り方
休日の取り方は、経営形態によって次のように違います。
-
チェーン院シフト制で平日に休みをとる形が多く、年間休日数が規程で決まっている。人手が足りない日は近くの院から応援を出して休みを回すこともある
-
個人院院の定休日がそのまま休みになることが多い。院長と相談して融通をきかせやすい反面、スタッフ同士の休みが重なると調整しにくい
参考:政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」 / e-Gov法令検索「労働基準法施行規則」
教育体制と身につく技術の違い

チェーン院は研修とマニュアルで「誰でも同じ水準で施術できる」ことを目指し、個人院は院長のもとで「院長の技術を受け継ぐ」育て方が中心です。どちらが良いかではなく、何を身につけたいかで合う院が変わります。
新人研修とマニュアルの有無
チェーン院は、入社後に本部や研修施設で集合研修を受け、接客・保険請求・施術手順をマニュアルで学ぶのが一般的です。技術チェックに合格した施術から任される流れのため、未経験からでも段階を追って覚えられます。
個人院は、決まった研修期間がない院も多く、受付や施術の補助から始めて、院長や先輩の施術を見ながら少しずつ任されていきます。
学べる手技の幅
チェーン院では、マニュアル化された手技や、矯正・電気治療機器を使う自費メニューの施術を早く身につけられます。その反面、メニューにない手技を学ぶ機会は少なくなりがちです。
個人院では、院長の専門分野を深く学べます。骨折・脱臼・捻挫などの外傷を多く扱う院なら、柔道整復師本来の整復・固定の技術を実際の患者さんで経験できるのが強みです。
どんな技術を身につけたいかで、合う院が変わりそうだね
指導してくれる相手
チェーン院では、研修担当やエリアのトレーナー、他院の先輩など複数の人から教わります。同期がいることも多い一方、異動で指導者が変わることもあります。
個人院では、院長から直接マンツーマンで教わるのが基本です。手厚く指導を受けられる半面、院長との相性が成長のしやすさを大きく左右します。
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キャリアパスの違い

チェーン院は役職を上がっていく「組織の中のキャリア」、個人院は院の運営に関わる「役割の広がり」が中心です。どちらからでも独立開業を目指せますが、身につく経験の種類が違います。
チェーン院での昇進
チェーン院には役職の段階があり、たとえば次のような流れで昇進していきます。
- スタッフ(施術者)
- 副院長
- 院長(分院長)
- エリアマネージャー
- 本部職(教育担当・運営担当など)
保険施術を扱う院では、院ごとに受領委任を管理する施術管理者を置く必要があり、院長が施術管理者を務める場合は後述の実務経験と研修が必要です。
院長を任されたときの年収や確認したい条件は、次の記事を参考にしてください。
個人院での役割の広がり
個人院は役職の段階が少ない代わりに、院長の右腕として施術以外の仕事を任されやすい環境です。チェーン院では本部が担う業務を、自分の手で経験できます。
独立開業までの道筋
保険施術を扱う院を開業するには、自分が施術管理者になる必要があります。2024年(令和6年)4月以降に施術管理者になる場合、柔道整復師として3年以上の実務経験と、施術管理者研修の修了が求められます。
- 対象2024年4月以降に施術管理者になる人
- 数え方保険医療機関で働いた期間は2年まで算入
- 研修施術管理者研修の修了もあわせて必要
実務経験は、受領委任を扱う施術所の管理者が「実務経験期間証明書」で証明します。転職や退職で院を離れるときは、それまでの期間の証明を依頼しておくと、あとで期間を数えるときに困りません。
独立への近道は、チェーン院なら独立支援制度やフランチャイズ加盟の仕組み、個人院なら院長のそばで経営の判断を間近に見られることです。
どちらの院でも、3年以上の実務経験をどこで積むかが開業準備の土台になります。
柔道整復師の求人を探す参考:近畿厚生局「「柔道整復師の施術に係る療養費の受領委任を取扱う施術管理者の要件について」の一部改正について(令和6年2月21日付保発0221第2号)」 / 近畿厚生局「柔道整復施術療養費の受領委任を取り扱う施術管理者の要件について」
どちらを選ぶかの判断軸

迷ったときは、3〜5年後にどうなっていたいかから逆算すると決めやすくなります。優先したいことを1つ選ぶと、向いている院が絞れます。
技術を深めたい場合
身につけたい技術が決まっているなら、その分野を得意とする院長がいる個人院が近道です。外傷の患者さんが多い院か、自費の施術が中心の院かは、見学で来院する患者さんの様子を見ると分かります。
チェーン院でも、技術研修に力を入れている会社はあります。研修の時間数や、外部の勉強会への参加補助があるかを確かめると比べやすくなります。
待遇と安定を優先する場合
給与表や賞与の規程、社会保険が整っているチェーン院が候補になりやすいです。休みも規程で決まっているため、生活の予定を立てやすくなります。
その代わり、配属先や異動は会社の判断で決まります。住む場所を変えたくない人にとっては、異動の範囲が判断の分かれ目になります。
早く独立したい場合
経営の判断を間近で見たいなら個人院、フランチャイズ加盟やのれん分けといった仕組みを使って開業したいならチェーン院が向いています。
優先したいことが決まれば、選ぶべき院も見えてくるよ!
どちらを選んでも、施術管理者に必要な3年以上の実務経験は受領委任を扱う院で積む必要があります。
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求人票で違いを見極めるポイント

チェーン院と個人院の違いは、求人票の書き方にも表れます。2024年(令和6年)4月からは、求人を出す側に「就業場所の変更の範囲」などの明示が義務づけられ、配属や異動の可能性を事前に読み取りやすくなりました。
| 求人票の項目 | チェーン院で聞くこと | 個人院で聞くこと |
|---|---|---|
| 就業場所 | 配属先はいつ、どう決まりますか? | 分院へのヘルプや異動はありますか? |
| 賃金 | 等級ごとの昇給の基準を教えてください | 昇給はいつ、何をもとに決まりますか? |
| 試用期間 | 研修中に施術を担当する時期はいつですか? | 補助から施術に移る目安はありますか? |
| 社会保険 | 入社日から加入できますか? | 健康保険と厚生年金に加入していますか? |
院数と配属先の決まり方
チェーン院の求人票では、就業場所の欄に「〇〇院」と書かれていても、変更の範囲が「会社の定める全店舗」となっていれば、入社後に他の院へ異動する可能性があります。
配属先が入社後の研修を終えてから決まる会社もあり、希望がどこまで通るかは会社によって違います。
給与の内訳と評価制度
「月給30万円以上」のような書き方でも、中身は院によって違います。基本給のほかに、固定残業代・歩合・各種手当がいくら含まれているかを分けて見ましょう。
- 基本給と手当の内訳が分かれて書かれているか
- 固定残業代が含まれる場合、何時間分・いくらかが書かれているか
- 歩合がある場合、売上のどこから計算されるか
- 賞与の支給実績(前年度の実績など)が書かれているか
- 社会保険の適用が書かれているか
評価制度は、チェーン院なら等級や評価の基準、個人院なら昇給を決めるタイミングを面接で聞くと、入社後の給与の伸び方が見えてきます。
研修期間と研修中の給与
研修期間を試用期間として設け、その間の給与を本採用後と分けている院もあります。試用期間中と終了後で給与などの条件が違う場合、求人を出す側はそれぞれの条件を示さなければなりません。
研修期間の長さと、研修中に施術を担当できるかどうかは院によって違います。研修中の給与が書かれていない求人は、応募前や面接の場で確かめましょう。
参考:e-Gov法令検索「職業安定法施行規則」 / 厚生労働省「職業安定法施行規則改正|労働条件明示等」
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まとめ
整骨院のチェーンと個人院の違いは、「本部が決めるか、院長が決めるか」という経営形態の違いから生まれます。主な違いを振り返ります。
- チェーン院は給与表・賞与・研修が規程で決まっていて、待遇や育ち方の見通しを立てやすい
- 個人院は院長の専門を深く学べて、施術以外の運営業務も経験しやすい
- フランチャイズ加盟院は看板がチェーンでも、雇用主は加盟院のオーナー
- 独立を目指すなら、受領委任を扱う院で3年以上の実務経験が必要
どちらにも向き不向きがあり、院ごとの差も大きいため、最後は求人票と面接で個別に確かめることが大切です。配属先の決まり方、給与の内訳、研修中の給与の3点を確認したうえで、3〜5年後になりたい姿に近づける院を選びましょう。