看護師の生涯年収は約2億円|全職種平均・他資格との比較と条件別の差を解説
看護師として定年まで働いたら、一生でいくら稼げるのか気になったことはありませんか? 令和7年賃金構造基本統計調査をもとに試算すると、看護師の生涯年収は22〜59歳の38年間で約2億180万円です。 この記事では、試算の計算方法と退職金を加えた生涯収入、全職種平均や准看護師・保健師・助産師との比較、勤務先や夜勤・雇用形態による差をまとめました。 後半では、ブランクや管理職への昇進など、同じ看護師でも生涯年収が数千万円単位で変わる要素も紹介します。
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看護師の生涯年収は約2億円

看護師の生涯年収は、平均的な年収を定年まで積み上げると約2億円です。 ただし、何歳から何歳までを数えるか、退職金を含めるかで金額は数千万円変わります。 金額だけを見比べる前に、どんな条件で計算した数字なのかを確認しておきましょう。
平均年収から算出した生涯年収
令和7年賃金構造基本統計調査の看護師(男女計・企業規模10人以上の民営事業所)の平均年収は約524.7万円です。 ただ、年収は年齢によって変わるため、平均年収に年数を掛けるだけでは実態とずれます。そこで、年齢階級ごとの年収を足し上げる方法で試算しました。
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年収の計算きまって支給する現金給与額(月給・残業代・各種手当を含む)×12か月+年間賞与その他特別給与額
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働く期間22歳で就職し59歳まで働く38年間(20〜24歳の階級は3年分、それ以降は各5年分)
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含めないもの退職金・60歳以降の収入・物価や賃金水準の将来の変化
| 年齢階級 | 年数 | 年収 | 小計 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 3年 | 440.1万円 | 1,320万円 |
| 25〜29歳 | 5年 | 501.5万円 | 2,507万円 |
| 30〜34歳 | 5年 | 490.5万円 | 2,453万円 |
| 35〜39歳 | 5年 | 518.9万円 | 2,594万円 |
| 40〜44歳 | 5年 | 548.4万円 | 2,742万円 |
| 45〜49歳 | 5年 | 561.2万円 | 2,806万円 |
| 50〜54歳 | 5年 | 577.7万円 | 2,889万円 |
| 55〜59歳 | 5年 | 573.5万円 | 2,868万円 |
| 合計 | 38年 | 2億179万円 |
※年収は令和7年調査の男女計・企業規模10人以上。小計は万円未満を四捨五入
この条件で計算すると、60歳定年までの生涯年収は約2億180万円です。 現在の各年齢の年収が将来も変わらないと仮定した数字で、労働政策研究・研修機構の「ユースフル労働統計」の生涯賃金と同じ考え方です。 実際に一人が受け取る金額は、昇給のペースや働き方の変化で上下します。
退職金を加えた生涯収入
生涯年収に退職金を加えると、看護師が一生で受け取る収入の全体像が見えてきます。 看護師だけの退職金の統計はないため、令和5年就労条件総合調査の定年退職者の退職給付額(勤続20年以上かつ45歳以上)を目安にしました。 学歴・職種区分別にみると、大学・大学院卒(管理・事務・技術職)が1,896万円、高校卒(管理・事務・技術職)が1,682万円です。
この金額を60歳までの生涯年収に加えると、生涯収入は約2億1,900万〜2億2,100万円になります。
退職金って、勤める病院でそんなに違うものなの?
退職金は勤め先の規定と勤続年数で大きく変わり、自治体病院などで公務員として働く場合は公務員の退職手当の規定が適用されます。転職を重ねると勤続年数がリセットされ、退職金が少なくなる点にも気をつけましょう。
看護師の求人を探す勤続年数別・職場別の退職金の相場は、次の記事で詳しく紹介しています。
参考:政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」 / 厚生労働省「令和5年就労条件総合調査 結果の概況」
看護師の生涯年収は高いのか

看護師の生涯年収が高いかどうかは、比べる相手で答えが変わります。 前の章と同じ条件(令和7年調査・22〜59歳の38年間・退職金を含めない)で、全労働者や他の看護職と比べました。
※全労働者・女性労働者は民営事業所の産業計・学歴計。看護職は男女計
全職種平均との比較
民営事業所で働く全労働者(男女計・学歴計)と比べると、看護師の生涯年収は約880万円低い結果になりました。 20代の看護師は全労働者より年収が高い一方、30代以降は全労働者の年収の伸びに追いつかず、差が逆転します。 初任給の高さに比べて、その後の昇給がゆるやかな点が生涯年収に表れています。
女性平均との比較
看護師の約9割は女性です(同調査の労働者数で約88%)。女性労働者(学歴計)と比べると、看護師の生涯年収は約3,180万円上回ります。 女性労働者全体では40代以降の年収がほぼ横ばいなのに対し、看護師は50代まで年収がゆるやかに上がることが差につながっています。
学歴別の目安として、労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025」の女性正社員の生涯賃金(2024年データ・60歳まで・退職金を含めない)も紹介します。
ユースフル労働統計は正社員に限った推計のため、この記事の試算とは対象が少し異なります。 大学卒の女性正社員と比べると、看護師の生涯年収はやや下回る水準です。
全職種平均には届かなくても、女性平均よりはずっと高いんだね
准看護師との比較
准看護師と看護師の生涯年収の差は約4,440万円です。 年収の差は20代で約95〜120万円、50代では約100〜150万円あり、38年間で大きな差になります。
准看護師から看護師になるには、看護師学校養成所の2年課程などを修了し、看護師国家試験に合格する必要があります。働きながら通える定時制や通信制の課程もあります。
保健師との比較
保健師の生涯年収は、看護師より約640万円高い結果です。 特に55〜59歳の年収が高めです。
賃金構造基本統計調査は民営事業所の集計のため、自治体で働く保健師は含まれません。調査対象の人数も看護師より少なく、年齢階級によって数字がぶれやすい点に気をつけましょう。
助産師との比較
助産師の生涯年収は看護職のなかで最も高く、看護師との差は約2,210万円です。 40代以降の年収の伸びが看護師より大きく、50代では看護師より年収が100万円以上高い年齢階級もあります。 助産師になるには、助産師の養成課程を修了し、助産師国家試験と看護師国家試験の両方に合格する必要があります。
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参考:政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者」 / 労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025 ―労働統計加工指標集―」
【条件別】看護師の生涯年収の差

同じ看護師でも、勤務先の規模や夜勤の回数、雇用形態、働く地域によって年収水準が変わります。 1年あたりの差は数十万円でも、38年間積み上げると数千万円の差になります。
勤務先による差
賃金構造基本統計調査では、勤め先の企業(法人)の規模が大きいほど看護師の年収が高い傾向があります。 企業規模別に同じ方法で生涯年収を試算すると、1,000人以上と10〜99人の差は約5,200万円です。
差が大きいのは賞与で、年間賞与その他特別給与額は1,000人以上で約105.7万円、10〜99人で約62.4万円です。クリニックなど小規模な職場は年収が低くなりやすい一方、夜勤がなく生活リズムを整えやすい職場も多くあります。 大学病院の給与体系は、次の記事で詳しく紹介しています。
医療キャリアナビに掲載中の求人でも、施設の種類によって月給の水準が異なります。
- 正看護師の平均月給は訪問看護が約32.2万円
- 病院は約29.6万円、クリニックは約28.7万円
- 特別養護老人ホームは約27.3万円
夜勤の有無による差
日本看護協会「2025年病院看護実態調査」によると、定額の夜勤手当を支給している病院の1回あたりの手当は、2交替制夜勤で1万1,470円です。 3交替制では準夜勤が4,300円、深夜勤が5,211円で、いずれも2010年とほぼ変わらない水準です。
賃金構造基本統計調査の平均年収には、夜勤をする人としない人の両方が含まれています。 夜勤を続ける期間が長いほど平均より上に、日勤のみの期間が長いほど平均より下に寄ると考えておきましょう。
常勤と非常勤の差
令和7年賃金構造基本統計調査の短時間労働者のうち、看護師の1時間あたりの所定内給与額は1,933円です。 月13.8日・1日6時間という平均的な働き方で、賞与を含めた年収を常勤と比べました。
時給は高めでも、働く時間が短い分だけ年収は常勤の4割ほどです。 常勤の生涯年収との差は、非常勤で働く期間の長さに比例して広がります。育児や介護で非常勤を選ぶ時期があっても、落ち着いてから常勤に戻れば差は縮められます。
都道府県による差
都道府県別の看護師の平均年収は、最も高い滋賀県と最も低い高知県で約150万円の差があります。 平均年収の差に38年を掛けた単純計算では、地域だけで約5,700万円の差になります。
同じ資格でも、働く場所でここまで変わるんだね
ただし、平均年収が高い地域には家賃などの生活費が高い地域も含まれ、手元に残るお金の差はこれより小さくなることがあります。 都道府県別の数字は年齢構成の違いも含んでいるため、地域を選ぶときは生活費や通勤時間もあわせて比べるのがおすすめです。
看護師の求人を探す参考:政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査」 / 労働政策研究・研修機構「正規雇用看護職員の離職率は11.0%/日本看護協会調査(2026年4月8日 調査部)」
看護師の生涯年収を左右する要素

看護師の生涯年収は、年収の水準だけでなく「何年、どの働き方で働いたか」という稼働期間でも大きく変わります。 同じ平均年収でも、離職や時短勤務の期間があると生涯年収は数千万円単位で下がります。
就業を継続した年数
生涯年収の試算は、22歳から59歳まで一度も途切れずに常勤で働く前提です。 実際には、看護職員の離職は少なくありません。
離職しても看護師の資格はなくならないため、復職の道は開かれています。 ただし、離職から次の就職までの期間は収入がゼロになり、転職のたびに勤続年数がリセットされると退職金も少なくなります。 働き続けるかどうかを決めるときは、今の年収だけでなく、空白期間と退職金への影響もあわせて考えておきましょう。
出産・育児によるブランク
出産・育児で離職したり、短時間勤務に切り替えたりした期間は、生涯年収に直接影響します。 年齢階級別の年収をもとに、ブランクの取り方で生涯年収がどれくらい変わるかを試算しました。
※各年齢の平均年収で計算。復職後の給与が下がる影響は含めない
5年間離職した場合は約2,450万円、さらに10年間を非常勤で働いた場合は合計で約5,760万円、生涯年収が少なくなります。 育児休業中は雇用保険から育児休業給付金が支給され、職場に籍を残したまま復帰すれば勤続年数も途切れにくくなります。 離職を選ぶ前に、育休や短時間正職員制度など、働き続けられる制度が職場にあるかを確認しておくと安心です。
管理職への昇進
令和7年賃金構造基本統計調査では、役職者を除いた看護師の平均年収は約504.6万円で、役職者を含む全体の平均(約524.7万円)より約20万円低くなっています。 全体と役職者を除いた値から逆算すると、役職者の看護師の平均年収は約660万円で、役職者以外より約155万円高い目安です。 昇給が少ないと感じたときの考え方は、次の記事も参考になります。
仮に45〜59歳の15年間を役職者として働くと、役職者以外のままの場合より生涯年収が約2,300万円多くなる計算です(試算)。 同調査で役職者にあたる看護師は全体の約13%で、主任や看護師長のポストには限りがあります。
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定年後の再雇用
60歳以降も働くと、生涯年収はさらに増えます。 60〜64歳の看護師の平均年収は約502.9万円で、65歳まで働くと生涯年収は約2億2,690万円になります(60歳までの試算に5年分を加算)。 看護師は60代でも年収の下がり幅が小さく、全労働者の60〜64歳の年収(約506.3万円)とほぼ同じ水準です。
資格があるから、60歳を過ぎても働き方を選べるのは心強いね
定年後の働き方は、同じ職場での再雇用のほか、訪問看護や健診センターなど日勤中心の職場へ移る選択肢もあります。
参考:政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査」 / 労働政策研究・研修機構「正規雇用看護職員の離職率は11.0%/日本看護協会調査(2026年4月8日 調査部)」
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まとめ
看護師の生涯年収は、令和7年賃金構造基本統計調査をもとに22〜59歳の38年間で試算すると約2億180万円です。 退職金を加えると約2億2,000万円前後、65歳まで働くと約2億2,690万円になります。
- 全労働者の平均よりやや低く、女性労働者の平均より約3,180万円高い
- 准看護師との差は約4,440万円、助産師は看護師より約2,210万円高い
- 企業規模・地域・夜勤の有無で、生涯では数千万円の差がつく
- 離職や非常勤の期間が長いほど、生涯年収は大きく下がる
看護師の生涯年収を大きく動かすのは、年収の高さよりも「途切れずに働き続けられるか」です。 今の職場で長く働くのが難しいと感じたら、夜勤の回数や勤務時間を調整できる職場を探すのも一つの方法です。