40代の年収中央値はいくら?平均との違いと条件別の金額・医療職の水準を解説

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40代の年収中央値は、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査をもとに試算すると、40〜44歳で約507万円、45〜49歳で約524万円です。

「40代なのに平均年収に届いていない」と焦ったことはありませんか?

平均は一部の高収入の人に引き上げられるため、40代では実感とのズレが大きくなります。

この記事では、40代の年収中央値と平均の違い、男女・学歴・役職・勤務先の規模による差、看護師や薬剤師など医療・介護職の40代の水準を紹介します。 あわせて、40代で年収が頭打ちになったときに医療職が取れる選択肢もまとめました。

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    40代の年収中央値

    給与明細書などの給与書類

    賃金構造基本統計調査によると、40代の年収中央値は40〜44歳が約507万円、45〜49歳が約524万円です。

    項目40〜44歳45〜49歳
    所定内給与額の中央値(月額)32.6万円33.5万円
    中央値×12か月391万円402万円
    年間賞与(平均)116.7万円122.3万円
    年収の中央値(試算)507万円524万円
    所定内給与額の平均(月額)36.4万円37.8万円
    平均の年収(試算)595万円614万円
    国税庁の平均給与(年間)531万円550万円

    この記事の年収は「所定内給与額の中央値×12か月+年間賞与その他特別給与額(平均)」で試算しています。所定内給与額は令和7年6月分、賞与は令和6年1年間の支給額です。残業代や夜勤の深夜手当などは含めていません。平均を年収に換算するときは「きまって支給する現金給与額(残業代・深夜手当を含む毎月の給与)×12か月+年間賞与」で試算しています。対象は企業規模10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者以外)で、特に断りがなければ男女計・学歴計の値です。

    中央値と平均年収の違い

    中央値は、働く人を給与の低い順に並べたときにちょうど真ん中にくる人の金額です。 平均は一部の高収入の人に引き上げられやすいため、多くの人の実感に近いのは中央値のほうです。

    40〜44歳の所定内給与額は、平均が月36.4万円、中央値が月32.6万円で、約3.9万円の開きがあります。 平均を年収に換算すると40〜44歳は約595万円、45〜49歳は約614万円で、中央値の試算より約90万円高くなります。

    同じ調査の分布を見ると、40代前半で所定内給与額が月36万円に届いていない人は約6割です。

    40〜44歳の所定内給与額の分布(月額)
    20万円未満
    6.8%
    20〜24万円
    11.3%
    24〜28万円
    14.7%
    28〜32万円
    15.2%
    32〜36万円
    13.4%中央値
    36〜40万円
    10.3%平均
    40〜45万円
    8.9%
    45〜50万円
    5.7%
    50〜60万円
    6.5%
    60万円以上
    7.3%
    ※40〜45万円以上は区切りの幅が異なる

    40代前半の中央値

    40〜44歳の所定内給与額の中央値は月32万5,500円です。 12か月分に年間賞与の平均116万7,200円を足すと、年収は約507万円になります。 賞与を除いた月給12か月分だけなら約391万円で、賞与が出ない職場ではこちらが目安です。

    30代後半(35〜39歳)の中央値は月31万100円なので、40代前半にかけて月1万5,400円上がる計算です。

    40代後半の中央値

    45〜49歳の所定内給与額の中央値は月33万4,800円で、年間賞与の平均122万3,400円を足した年収の試算は約524万円です。 40代前半からの上がり幅は月9,300円で、30代後半から40代前半にかけての上がり幅より小さくなります。

    一方で、上位の人ほど40代前半から後半にかけて給与が伸びています。 真ん中より下の層はほぼ横ばいのため、同じ40代でも後半になるほど上と下の差が開きます。

    位置40〜44歳45〜49歳伸び(月額)
    下から10%21.321.2−0.1
    下から25%26.026.1+0.1
    中央値32.633.5+0.9
    上から25%41.744.0+2.3
    上から10%54.758.3+3.6
    単位:万円(所定内給与額)

    男女別の中央値

    40代の所定内給与額の中央値は、40〜44歳で男性35.7万円・女性27.5万円、45〜49歳で男性37.5万円・女性27.6万円です。 12か月分にすると年間で約100万〜120万円の差になります。

    男性女性右の数字=男女差
    20〜24歳
    0.6
    25〜29歳
    1.5
    30〜34歳
    3.7
    35〜39歳
    6.4
    40〜44歳
    8.2
    45〜49歳
    9.9
    50〜54歳
    12.1
    55〜59歳
    13.0
    20万円31万円42万円
    所定内給与額の中央値(月額)・男女差の単位は万円

    男性は50代まで中央値が上がり続けるのに対し、女性は30代後半からほぼ横ばいです。 役職に就く人の割合や、出産・育児期の働き方の違いが、40代の差として表れていると考えられます。

    同じ40代でも、男女でこんなに差があるんだね

    学歴別の中央値

    学歴別では、大学・大学院卒が40代で大きく伸び、そのほかの学歴は伸びが小さい傾向です。 40〜44歳と45〜49歳の所定内給与額の中央値は次のとおりです。

    • 大学院卒
      40代前半50.7万円、40代後半56.9万円
    • 大学卒
      40代前半37.4万円、40代後半40.7万円
    • 高専・短大卒
      40代前半30.7万円、40代後半31.4万円
    • 専門学校卒
      40代前半30.8万円、40代後半31.8万円
    • 高校卒
      40代前半29.2万円、40代後半30.2万円

    大学卒は40代前半から後半にかけて月3.3万円上がりますが、専門学校卒・高専・短大卒は1万円前後の伸びにとどまります。 医療職は専門学校・短大・大学で資格を取る人が多いため、学歴よりも職種と勤め先で水準が決まる面が大きいです。

    都道府県別の中央値

    賃金構造基本統計調査では、都道府県別の中央値は公表されていません。 そのため、都道府県ごとの40〜44歳の所定内給与額の平均で比べると、最も高い東京都は月46.3万円、最も低い青森県は月27.5万円で、約19万円の差があります。

    高い都府県
    1東京都46.3万円
    2神奈川県39.9万円
    3愛知県37.0万円
    4大阪府36.7万円
    5京都府35.9万円
    低い県
    47青森県27.5万円
    46宮崎県27.9万円
    45高知県27.9万円
    44山形県28.4万円
    43鳥取県29.0万円

    上位は大都市圏、下位は地方の県が中心です。 ただし、給与が高い地域は家賃などの生活費も高くなりやすいため、地域をまたいで比べるときは生活費も含めて考えるのが無難です。

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    参考:政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査」 / 国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」

    40代で年収格差が広がる理由

    階段を上がる人のイラストとキャリアの文字

    40代で年収の差が大きくなる主な理由は、役職・勤務先の規模・業種・雇用形態の4つです。 とくに役職と勤務先の規模は、月給だけでなく賞与の額にも差が出るため、年収で見ると開きがさらに大きくなります。

    役職の有無

    40代は、係長・課長などの役職に就く人と、役職に就かない人に分かれやすい年代です。 雇用期間の定めがない一般労働者の平均を年収に換算すると、40〜44歳の課長級と役職のない人では約360万円の差があります。

    40〜44歳の役職別の年収(試算・平均)毎月の給与×12賞与
    部長級月63.1万円
    968万円
    課長級月55.8万円
    894万円
    係長級月45.3万円
    696万円
    役職なし月36.4万円
    534万円

    注目したいのは、役職のない人の所定内給与額が40代前半で月32.9万円、40代後半でも月32.9万円とほとんど変わらない点です。 40代の給与は、年齢よりも役職で上がる仕組みの職場が多いことがわかります。

    役職がないままだと、40代後半でも給料はほぼ同じってこと?

    勤務先の規模

    勤務先の規模でも差が出ます。 40〜44歳の中央値で比べると、従業員1,000人以上の企業と10〜99人の企業では、年収の試算に約180万円の差があります。

    1,000人以上
    612万円
    月額の中央値37.3万円
    賞与の平均164.6万円
    100〜999人
    485万円
    月額の中央値31.7万円
    賞与の平均104.5万円
    10〜99人
    432万円
    月額の中央値29.7万円
    賞与の平均75.3万円

    差の約半分は賞与で、規模の大きい企業ほど賞与の額が大きくなります。 月給の差だけを見て転職先を比べると、年収の差を小さく見積もりやすいので気をつけましょう。

    職種の違い

    どの業種で働いているかも、40代の年収を左右します。 正社員・正職員の40〜44歳の中央値を業種別に見ると、医療・福祉は16業種のなかで最も低い月30.1万円です。

    正社員・正職員の40〜44歳の中央値(月額)
    電気・ガス・熱供給・水道業
    50.6
    学術研究、専門・技術サービス業
    43.1
    金融業、保険業
    42.5
    情報通信業
    39.8
    教育、学習支援業
    38.3
    不動産業、物品賃貸業
    35.9
    建設業
    35.5
    鉱業、採石業、砂利採取業
    35.0
    卸売業、小売業
    34.9
    複合サービス事業
    34.1
    製造業
    33.4
    生活関連サービス業、娯楽業
    32.4
    運輸業、郵便業
    32.1
    宿泊業、飲食サービス業
    31.1
    サービス業(他に分類されないもの)
    30.5
    医療、福祉
    30.1
    単位:万円(所定内給与額)

    同じ正社員・正職員の20代前半で比べると、医療・福祉は16業種のなかで7番目と中位よりやや上にいます。 若いうちの給与は高めでも、その後の上がり幅が小さいため、40代で順位が下がる形です。 医療職の具体的な水準は、次の章で職種ごとに紹介します。

    雇用形態の違い

    雇用形態による差は、40代でさらに大きくなります。 正社員・正職員の中央値は40〜44歳で月33.8万円、45〜49歳で月35.1万円ですが、正社員・正職員以外は40代前半・後半とも月21.7万円で、年齢による伸びがほとんどありません。

    月額の差は40代前半で約12万円、40代後半で約13万円です。 正社員以外は賞与がない、または少ない職場も多いため、年収で比べると差はさらに広がります。

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    参考:政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 役職」 / 政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 雇用形態別」

    医療・介護職の40代の年収

    夜勤中の病棟のナースステーション

    医療・福祉の業界全体で見ると、所定内給与額の中央値は20〜24歳で月24.6万円と全産業(月23.8万円)より高めですが、

    40〜44歳では月29.5万円と全産業の月32.6万円を下回ります。 さらに45〜49歳と50〜54歳はどちらも月30.0万円で、40代後半から伸びが止まります。

    医療、福祉全産業
    40代 22 25 28 31 34 万円 24.6 32.6 33.5 29.5 30.0 30.0 20〜24 25〜29 30〜34 35〜39 40〜44 45〜49 50〜54 55〜59 (歳)

    職種別の中央値は年齢別に公表されていないため、同じ調査の職種別・年齢別の平均を年収に換算した値(きまって支給する現金給与額×12か月+年間賞与)で比べます。

    職種40〜44歳45〜49歳
    月額(所定内)年収(試算)月額(所定内)年収(試算)
    看護師34.3万円548万円35.4万円561万円
    薬剤師38.1万円595万円42.7万円676万円
    理学療法士など作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士を含む32.0万円482万円33.8万円520万円
    その他の保健医療従事者柔道整復師・鍼灸師などを含む32.7万円517万円34.4万円543万円
    介護職員医療・福祉施設等27.6万円414万円27.7万円414万円
    全職種の平均36.4万円595万円37.8万円614万円
    全職種の中央値年収は中央値の試算32.6万円507万円33.5万円524万円
    ※表は横にスクロールできます

    看護師

    看護師の40代の年収の試算は、40〜44歳が約548万円、45〜49歳が約561万円です。 所定内給与額は40代前半で月34.3万円と、全体の中央値(月32.6万円)を上回ります。

    ただし、40代前半から後半にかけての上がり幅は年収で約13万円です。 試算には夜勤の深夜手当や残業代の平均も含まれるため、夜勤の回数によって実際の年収は上下します。

    薬剤師

    薬剤師の40代の年収の試算は、40〜44歳が約595万円、45〜49歳が約676万円です。 40代前半から後半にかけて約81万円上がり、紹介する医療・介護職のなかで最も伸びが大きい職種です。

    管理薬剤師など責任のある立場に就く人が増える年代で、どの職場でどの立場に就くかによって差が出やすくなります。

    理学療法士

    賃金構造基本統計調査では、理学療法士は作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士とまとめて集計されています。 この区分の40代の年収の試算は、40〜44歳が約482万円、45〜49歳が約520万円です。

    40代前半の所定内給与額は月32.0万円で、全体の中央値(月32.6万円)をやや下回ります。年収を上げるには役職や勤務先選びが中心になります。

    柔道整復師

    柔道整復師は単独の区分がなく、あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師・臨床工学技士などと同じ「その他の保健医療従事者」に含まれます。 この区分の40代の年収の試算は、40〜44歳が約517万円、45〜49歳が約543万円です。

    ただし、集計の対象は従業員10人以上の企業に雇われている人です。 接骨院・整骨院に多い小規模な事業所で働く人や、開業している人の収入は含まれていません。 柔道整復師だけの水準ではないため、あくまで近い職種のまとまりの目安として見ておきましょう。

    介護職員

    介護職員(医療・福祉施設等)の40代の年収の試算は、40〜44歳が約414万円、45〜49歳も約414万円です。 所定内給与額は40代前半で月27.6万円と全体の中央値より5万円ほど低く、40代前半と後半でほとんど変わりません。

    経験を積んでも給料が上がらないと、モヤモヤするよね

    介護職員の給与は、勤め先が介護職員等処遇改善加算をどの区分で取っているかによっても変わります。 介護福祉士の資格手当や役職手当の有無も、40代の年収の差につながります。

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    参考:政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」 / 政府統計の総合窓口(e-Stat)「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類」

    40代で年収が頭打ちになったときの選択肢

    転職を支援するキャリアアドバイザーの女性

    前の章で見たとおり、医療・福祉は40代後半から中央値が伸びにくく、同じ職場で経験年数を重ねるだけでは上がり幅が小さくなりがちです。 年収を上げたいときは、役職・専門性・手当・勤務先のどれで上げるのかを決めると、選択肢を絞り込めます。

    1管理職を目指す
    上がるもの
    役職手当・基本給・賞与
    時間の目安
    ポストの空き次第で数年かかることも
    負担
    管理業務と責任が増える
    2専門性の高い分野に移る
    上がるもの
    資格手当(つかない職場もある)
    時間の目安
    研修・試験で1年〜数年
    負担
    受講費と学習時間
    3夜勤や訪問のある職場を選ぶ
    上がるもの
    夜勤手当・訪問手当・オンコール手当
    時間の目安
    異動・転職した月から
    負担
    体力面と生活リズムの変化
    4給与水準の高い勤務先に転職する
    上がるもの
    基本給・賞与の水準
    時間の目安
    入職後すぐ(賞与は支給実績しだい)
    負担
    職場環境と人間関係が変わる

    管理職を目指す

    前述のとおり、40代の給与は役職の有無で大きく変わります。 医療職なら主任・看護師長・管理薬剤師・リハビリ部門の科長など、役職手当がつく立場を目指すのが代表的な方法です。

    役職のポストは数が限られるため、今の職場で空きが出るのを待つと時間がかかることもあります。 管理職候補を募集している病院や施設に移るのも一つの方法です。

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    専門性の高い分野に移る

    認定看護師・専門看護師、認定理学療法士・専門理学療法士、各種の認定薬剤師など、専門分野の資格を取って経験を活かす方法もあります。

    認定看護師などの資格者を専門分野の担当として配置する病院もあり、役職に就かなくても専門性で評価される道があります。

    ただし、資格手当の有無や金額は職場ごとに違い、手当がつかない職場もあります。資格を取る前に、給与への反映のされ方を確認しておくと安心です。

    夜勤や訪問のある職場を選ぶ

    看護師や介護職員なら夜勤のある職場、リハビリ職なら訪問リハビリなど、手当や基本給が高めに設定されやすい働き方を選ぶ方法もあります。 医療キャリアナビの掲載求人でも、訪問看護や訪問リハビリは病院より月給の中央値が高い傾向です。

    医療キャリアナビ掲載求人データ
    • 正看護師の月給中央値は訪問看護32.0万円・病院29.8万円
    • 理学療法士の月給中央値は訪問リハ30.0万円・病院25.1万円
    • 准看護師も訪問看護31.5万円・病院29.7万円と訪問が上
    キャリアパートナー

    訪問の仕事では、オンコール手当や訪問件数に応じた手当がつく職場もあります。 一方で、夜勤やオンコールは体力面や生活リズムへの負担もあるため、無理なく続けられる回数かどうかもあわせて考えましょう。

    自分に合う上げ方を選べば、40代からでも年収は変えられるよ

    給与水準の高い勤務先に転職する

    同じ資格・同じ仕事でも、勤め先の規模や運営母体によって基本給と賞与の水準は違います。 40代の転職では、月給だけでなく賞与の支給実績・昇給の仕組み・退職金まで含めて年収を比べるのがおすすめです。

    求人票に書かれた「月給◯万円〜」には、資格手当や夜勤手当が含まれている場合があります。 基本給と手当の内訳、賞与が基本給の何か月分かを確認すると、入職後の年収のズレを防げます。

    まとめ

    40代の年収中央値は、令和7年賃金構造基本統計調査からの試算で、40〜44歳が約507万円、45〜49歳が約524万円です。 平均年収より低く、平均だけを物差しにすると自分の位置を実際より低く見積もりがちです。

    この記事のポイント


    • 40代の年収中央値は試算で約507万円(前半)・約524万円(後半)
    • 40代前半は約6割の人が平均の月給に届いていない
    • 役職の有無で年収の試算に約360万円の差がある
    • 医療・福祉は40代後半から中央値の伸びが止まる
    • 看護師・薬剤師は全体の中央値を上回り、介護職員は下回る

    まずは自分の月給(所定内給与)と賞与を中央値と比べ、どの要因で差がついているのかを確認してみましょう。 今の職場で上がる見込みが小さいと感じたら、管理職・専門性・手当・勤務先のどれで上げるかを決めて、求人を比べてみるのがおすすめです。

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