整骨院の仕事が辛いのはなぜ?業態による原因と環境を変える選択肢

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朝から夜まで院にいて、施術で腰や手首を痛め、それでも給料はなかなか上がらない。整骨院の仕事が辛いと感じるのは、あなたの根性や相性だけの問題ではありません。

辛さの多くは、保険施術の料金が国の基準で決まっているという整骨院の収益構造から生まれています。

この記事では、整骨院の仕事が辛いと感じる主な理由と、その背景にある収益の仕組み、院を変えれば解決する辛さと業態を変えないと変わらない辛さの見分け方、整骨院で働き続ける場合の選択肢を紹介します。

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    整骨院の仕事が辛いと感じる主な理由

    施術ベッドの横に立つ男性施術者

    整骨院の辛さは、拘束時間・体の負担・給与・人間関係・保険請求の5つに集まりやすいです。 どれも「自分が弱いから」ではなく、整骨院という業態の働き方から生まれやすいものです。

    営業時間が長く拘束時間が延びるため

    整骨院は、仕事帰りや学校帰りの患者さんに合わせて夜まで開けている院が多く、午前と午後の間に長い休憩(中抜け)をはさむ営業スタイルがよく見られます。 中抜けの時間は休憩なので労働時間にも給与にも入りませんが、院の近くで待つしかなく、家を出てから帰るまでの拘束時間は長くなります。

    例:9時開院・20時閉院で中抜け3時間の日
    午前の施術
    中抜け(休憩)
    午後の施術
    9:00 13:00 16:00 20:00
    11時間
    院にいる時間
    8時間
    労働時間
    3時間
    給与が出ない待ち時間

    土曜も営業する院では週休が平日1日+日曜になりやすく、家族や友人と休みが合わないことも辛さにつながります。

    立ち仕事と施術で体を痛めやすいため

    施術中は前かがみの姿勢が続き、手技やテーピング、ベッドへの移乗の介助で腰・肩・手首・親指に負担がかかります。 1日に何十人もの患者さんを担当する院では、体を休める間がないまま閉院時間を迎えることもあります。

    痛みが続くときは、我慢して施術を続けず、医療機関を受診しましょう。

    技術の向上が給与に反映されにくいため

    整骨院の売上の多くは保険施術で、料金は国の基準で決まっています。 施術の腕を磨いても1回あたりの料金は変わらないため、経験年数を重ねても給与が上がりにくいと感じやすくなります。 この仕組みは次の見出しで詳しく説明します。

    少人数で人間関係を避けられないため

    柔道整復の施術所は全国に50,924か所あり、就業している柔道整復師は78,666人です(2024年末時点)。単純に割ると1施術所あたり約1.5人で、院長1人か、数人のスタッフで回している院が多くなります。

    78,666人
    就業柔道整復師
    ÷
    50,924か所
    柔道整復の施術所
    =
    約1.5人
    1施術所あたり
    ※2024年末時点の数値をもとにした試算

    少人数の職場では、院長と合わなかったときに部署異動で距離を置くことができません。施術の考え方や接遇の厳しさ、休憩の取り方まで院長の方針がそのまま職場のルールになります。

    院長と合わないと逃げ場がないのは、本当にしんどいよね

    保険請求の運用に疑問を感じるため

    整骨院で保険(療養費)を使えるのは、骨折・脱臼・打撲・捻挫(肉ばなれを含む)の施術です。骨折と脱臼は、緊急の場合を除いて医師の同意が必要です。 単なる肩こりや筋肉疲労は保険の対象にならず、全額自己負担になります。

    院の方針で負傷名や部位数の書き方が決まっていて、「この患者さんの症状は本当に対象なのか」と疑問を感じる人もいます。

    自分の院の運用を確かめる場面
    場面確かめる点
    初回の受付いつ・どこで・どうやって痛めたかを患者さんから聞き取っているか
    施術録の記載負傷名と部位が、聞き取った原因や症状と合っているか
    通院が長引くとき施術を続ける理由が記録され、患者さんに説明されているか
    申請書の署名署名をもらう前に、請求の内容を患者さんに伝えているか
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    参考:厚生労働省「令和6年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」 / 厚生労働省「柔道整復師等の施術にかかる療養費の取扱いについて」

    辛さの背景にある整骨院の収益構造

    電卓とバインダーとペンが置かれた机

    整骨院の保険施術の料金は、「柔道整復師の施術に係る療養費の算定基準」で決まっています。 院が自由に単価を上げられないため、売上を増やす方法は「患者さんを増やす」「自費メニューを増やす」のどちらかに限られます。

    保険施術の料金が決まっている

    算定基準では、初検料・再検料・施療料・後療料などの料金が項目ごとに金額で定められています。 最新の改定は2026年(令和8年)7月1日施術分からの適用で、主な料金は次のとおりです。

    項目改定前2026年7月施術分から
    初検料1,550円1,560円
    再検料410円420円
    打撲の施療料760円770円
    捻挫の施療料760円770円
    捻挫の後療料505円550円
    往療料2,300円2,300円 据え置き

    直近の改定でも、上がった項目は1項目あたり数円〜45円ほどです。院の努力や施術者の技術で単価を変えることはできず、同じ施術なら、どの院で誰が施術しても保険から支払われる料金は同じです。

    施術者1人あたりの売上に上限がある

    単価が決まっている以上、保険施術の売上は「施術した人数」でほぼ決まります。施術者1人が1日に担当できる人数には限りがあるため、売上にも自然と上限ができます。

    さらに算定基準には、料金が下がる仕組みも組み込まれています。 2部位目以降の後療料などは所定料金より低く算定され、同じ負傷の施術が長期にわたると料金はさらに下がります。

    施術部位が増えたとき
    1部位目
    100%
    2部位目
    80%
    3部位目
    60%
    4部位目以降
    加算なし
    施術が長期にわたるとき
    初検月から5か月以内
    100%
    5か月を超えた月
    75%
    月10回以上が5か月続いた後
    50%

    人数で売上を伸ばそうとすると、営業時間を延ばす・1人あたりの施術時間を短くするといった方向に進みやすく、これが拘束時間の長さや体の負担につながります。

    頑張っても給料が上がりにくいのは、料金の仕組みが原因だったんだね!

    自費メニューの比率で待遇が変わる

    自費メニュー(保険を使わない施術)は、院が料金を自由に決められます。骨盤矯正や鍼灸、スポーツ障害のケアなど、施術者の技術や提案力がそのまま単価に反映されます。

    そのため、同じ整骨院でも自費メニューの比率が高い院ほど、売上や歩合給が施術者の技術に連動しやすい傾向があります。

    一方で、自費メニューには患者さんへの提案や回数券の案内といった営業的な役割がつきものです。勧めることに抵抗がある人にとっては、別の辛さが生まれることもあります。

    保険中心の院
    1回の単価算定基準で固定
    ×
    施術人数時間と体力で上限
    =
    売上
    自費中心の院
    1回の単価院が設定できる
    ×
    施術人数時間と体力で上限
    =
    売上

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    参考:近畿厚生局「「柔道整復師の施術に係る療養費の算定基準」の一部改正について(令和8年6月1日付保発0601第4号)」 / 近畿厚生局「柔道整復師の方へ」

    院を変えれば解決する辛さと変わらない辛さ

    二つの選択肢を示すブロック

    整骨院の辛さには、院長の方針や院のルールで決まるものと、保険施術という業態そのものから生まれるものがあります。 今の辛さがどちらなのかで、選ぶべき行動が変わります。

    院を変えれば変わる部分業態で決まる部分
    拘束時間中抜けの長さ、閉院後の残業夜までの営業、土曜営業
    体の負担1日の担当人数、施術時間の配分前かがみの姿勢が続く施術
    給与歩合の計算方法、役職手当保険施術の単価、基本給の伸び
    人間関係院長の方針、スタッフの相性少人数の職場であること
    保険請求負傷名・部位数の運用ルールー

    自分の辛さが院のせいか業態のせいか、まず分けて考えてみようかな

    院を変えれば改善しやすいこと

    上の表の左側は、院長や運営会社の方針で決まるものです。同じ整骨院でも、院が変われば大きく変わります。研修の有無や内容も院ごとの差が大きい部分です。

    労働基準法では、労働時間は休憩を除いて1日8時間・1週40時間が上限と定められていて、6時間を超えれば45分以上、8時間を超えれば1時間以上の休憩が必要です。 上限を超えて働かせるには労使協定(36協定)の締結・届出が必要で、超えた分には割増賃金が支払われます。

    閉院後の片付けやカルテ整理が毎日の残業になっているかどうかも、院によって差が出やすいところです。

    医療キャリアナビ掲載求人データ
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    • 17時退社の求人は9%(347件)
    キャリアパートナー

    求人票では、営業時間と勤務時間を分けて書いているか、休日数や残業代の扱いが書かれているかで、院の働き方がある程度見えてきます。

    業態を変えないと改善しないこと

    保険施術の単価が決まっていることから来る辛さは、整骨院の中で院を移っても大きくは変わりません。 具体的には、経験を積んでも基本給が伸びにくいこと、夜までの営業や土曜営業です。夕方以降と土曜は患者さんが集まる時間帯なので、多くの院が営業を続けます。

    こうした辛さから離れたいときは、整形外科クリニックや介護施設の機能訓練指導員など、給与の決まり方が違う業態に移ることも選択肢です。

    整骨院(保険中心)
    主な収入源
    療養費(柔道整復の算定基準)
    忙しい時間帯
    夕方以降・土曜
    整形外科クリニック
    主な収入源
    診療報酬(医療保険)
    忙しい時間帯
    医師の診療時間に合わせる
    デイサービスなど介護施設
    主な収入源
    介護報酬(介護保険)
    忙しい時間帯
    日中のサービス提供時間
    柔道整復師の求人を探す

    整骨院以外の就職先は次の記事で詳しく紹介しています。

    参考:e-Gov法令検索「労働基準法」

    整骨院で働き続ける場合の選択肢

    茶色の施術ベッドが置かれた整骨院の施術室

    整骨院の仕事そのものは好きで、資格や技術を活かし続けたい場合は、整骨院の中で働き方を変える道があります。

    整骨院の中でも、働き方を変える道はちゃんとあるんだね

    自費メニュー中心の院に移る

    技術が単価に反映されにくいことが辛いなら、自費メニューの比率が高い院が選択肢になります。 施術の質や提案力が売上や歩合給に反映されやすく、保険施術の部位数や期間の決まりに縛られずに施術内容を組み立てられます。

    ただし、自費の売上目標や回数券の販売ノルマがある院もあります。応募前に、自費の比率と給与への反映のされ方を確かめましょう。

    応募前・面接で聞いておきたいこと
    • 1
      売上に占める自費の割合保険と自費のどちらが中心か
    • 2
      歩合の計算の基準自費売上の何%が給与に反映されるか
    • 3
      売上や回数券の目標未達のときの扱いはどうなるか
    • 4
      自費メニューの研修受講料や時間外の扱いは誰が負担するか

    分院長や管理職を目指す

    複数の院を運営するグループでは、分院長や管理職になると役職手当や院の売上に応じた手当がつき、給与が上がりやすくなります。 分院長として受領委任の取扱いを管理する「施術管理者」になるには、柔道整復師の資格取得後の実務経験3年以上(うち保険医療機関での従事は2年まで)と研修の受講が必要です(2024年度以降の要件)。

    1
    施術者として実務経験
    3年以上。保険医療機関での従事は2年まで
    ▶
    2
    施術管理者研修を受講
    修了証の写しを申し出に使う
    ▶
    3
    地方厚生局へ申し出
    実務経験期間証明書などを添えて提出
    ▶
    4
    分院長として院を管理
    施術に加え売上・人の管理を担当

    30秒でかんたん登録!
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    役職がつくと、売上の管理やスタッフの育成、シフト作成も担当します。施術以外の業務が増え、責任の重さが新しい辛さになることもあります。

    分院長の年収や就任前に確かめたい条件は次の記事で紹介しています。

    訪問施術を行う院に移る

    訪問施術は、通院が難しい患者さんの自宅や施設に出向いて施術する働き方です。 整骨院の中には、院内の施術とは別に訪問部門を持ち、柔道整復師の往療やマッサージ・はりきゅうの訪問施術を行うところもあります。

    訪問施術は日中の予約制で動くことが多く、夜までの営業に合わせた長い拘束から離れやすいのが特徴です。一方で、移動時間が長くなる、1人で判断する場面が増えるといった別の負担もあります。

    マッサージやはりきゅうで保険を使う場合は医師の同意が必要になるなど、院内とは手続きも変わります。

    院内の施術訪問施術
    働く時間帯開院時間に合わせ夜まで日中の予約時間が中心
    1日の動き来院した順に次々と施術移動をはさんで1件ずつ施術
    主な負担立ちっぱなし、担当人数の多さ移動時間、1人で判断する場面
    保険の手続き受領委任で院が請求柔整は往療料、マッサージ・はりきゅうは医師の同意が必要

    参考:北海道厚生局「柔道整復師の施術に係る療養費の受領委任に関する申し出」

    まとめ

    整骨院の仕事が辛いと感じる理由は、拘束時間の長さ、体の負担、給与の伸びにくさ、少人数の人間関係、保険請求への疑問に集まりやすいです。 その背景には、保険施術の料金が国の算定基準で決まっていて、売上が「施術した人数」でほぼ決まるという整骨院の収益構造があります。

    • 人間関係・休憩・残業代・歩合の計算方法は、院を変えれば改善しやすい
    • 基本給の伸びにくさや夜・土曜の営業は、業態を変えないと改善しにくい
    • 整骨院で働き続けるなら、自費中心の院・分院長・訪問施術という道がある

    まずは今の辛さが「院の方針」から来ているのか「業態の仕組み」から来ているのかを分けて考えてみましょう。

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    記事の執筆・編集は、医療業界に精通した編集スタッフが担当しています。日々の転職支援業務で得た現場のリアルな情報と、厚生労働省をはじめとする公的機関のデータに基づき、信頼性の高いコンテンツをお届けしています。

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