20代の理学療法士が転職するときの判断軸｜経験年数別の動き方と職場選び

20代の理学療法士の転職は、1〜2年目・3〜5年目・20代後半のどの段階で動くかによって、採用側に評価されるポイントも、説明が必要なことも変わります。

この記事では、20代の理学療法士が転職を考える理由と経験年数別の進め方、転職せずに解決できるかの見極め方、求人票で業務量を読み取る「1日の単位数」の見方、面接での伝え方を紹介します。

20代の理学療法士が転職を考える理由

20代の理学療法士が転職を考える理由は、給与・教育体制・担当領域・体力・人間関係の5つに分かれることが多いです。

給与が上がる見通しが立たない

理学療法士の給与は経験年数に応じて上がりますが、伸び方はゆるやかです。 令和7年賃金構造基本統計調査で「理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，視能訓練士」の所定内給与額を見ると、経験0年で24.5万円、経験5〜9年で28.8万円です。

同じ調査の年齢階級別データから、月の給与（きまって支給する現金給与額）×12か月＋年間賞与で年収を試算すると、20〜24歳で約338万円、25〜29歳で約398万円です。 経験0年の年間賞与は5.6万円と少なく、1年目は賞与がほとんど出ないケースもあります。

給与を上げたい場合は、昇給の仕組みや手当の違う職場に移るか、給与水準が高めの分野に移るかが主な選択肢です。

理学療法士の年収の推移や将来性は、以下の記事で詳しく紹介しています。

教育体制が合わない

1〜2年目は、担当患者さんの評価や治療方針を先輩に相談しながら進める時期です。 相談できる先輩が少ない、症例検討の機会がない、という環境では、自分のやり方が合っているのか確かめられません。

反対に、勉強会や症例発表が多すぎて、業務時間外の負担が大きいことが理由になる場合もあります。 「教育が足りない」のか「教育の負担が重い」のかで、次の職場に求める条件は逆になります。

担当する領域を変えたい

急性期で働くうちに「退院後の生活まで関わりたい」と感じたり、整形外科で運動器を中心に見てきた人が中枢神経疾患も経験したくなったりするケースです。

20代のうちは領域を変えても経験を積み直す時間が十分にあるため、領域の変更は20代の転職理由として前向きに受け取られやすいです。

体力面の不安

移乗や歩行の介助、立ちっぱなしの訓練は、毎日続くと腰や膝への負担が大きくなります。 1日の単位数が多い職場では、休憩を取りにくく、記録が残業に回ることも疲れの原因です。

体力面が理由の場合は、職場の種類を変えるだけでなく、単位数や残業時間など業務量そのものを比べることが大切です。

人間関係

リハビリ科は少人数の部署も多く、先輩や上司との相性が合わないと逃げ場がありません。 看護師や介護職との連携がうまくいかず、ストレスを抱える人もいます。

人間関係は入職してみないと分からない部分が大きいため、見学でスタッフ同士の会話や雰囲気を確かめるのが確実です。

参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」

経験年数で変わる転職の進め方

同じ20代でも、臨床経験が1年の人と5年の人では、採用側が見るポイントが違います。 自分がどの段階にいて、転職理由が「すぐ動くべきもの」か「経験を積んでから動くほうが有利なもの」かを先に整理しておきましょう。

1〜2年目で動く場合

1〜2年目の転職は「早すぎる」と言われがちですが、教育体制が合わない職場で我慢を続けるより、早めに環境を変えたほうが臨床の基礎を固めやすいこともあります。 心身の不調が出ている場合も、経験年数を気にせず動いてかまいません。

採用側は、この段階の応募者に即戦力を求めていません。 見られるのは「次の職場では長く続けられるか」「教育を受けて伸びそうか」の2点です。

短期で辞める理由の伝え方は、後半の「面接で評価されやすい伝え方」で紹介します。

3〜5年目で動く場合

3〜5年目は、評価から治療・記録まで一人で回せるようになり、即戦力として見てもらえる段階です。 これまで担当してきた疾患や病期を軸に、同じ分野で条件を上げるか、別の分野に移るかを選べます。

この時期は、日本理学療法士協会の登録理学療法士の取得時期とも重なります。 研修の途中で転職する場合は、転職先でも研修を続けられるか（参加費の補助や勤務調整があるか）を確認しておくと安心です。

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20代後半で動く場合

20代後半は、30代以降に「何の分野の理学療法士として働くか」を決める時期です。 専門分野を深めたいのか、管理や教育に関わりたいのか、訪問など働き方を変えたいのかで、選ぶ職場が変わります。

この段階では、後輩指導や実習生の担当、委員会活動の経験も評価の対象になります。 年収だけで選ぶと、専門性を伸ばせない職場に移ってしまうこともあるため、5年後にどんな経験を積んでいたいかを基準にするのがおすすめです。

転職せずに解決できるか確認する

転職理由が「今の職場の中で変えられること」なら、異動や役割の変更で解決できる場合があります。 退職を伝える前に、次の3つを検討してみましょう。

部署や病期の異動を相談する

急性期病棟・回復期リハビリテーション病棟・外来・訪問部門などを持つ病院や法人なら、同じ職場のまま担当する病期や領域を変えられる可能性があります。 給与や福利厚生を引き継げるうえ、職場のルールを覚え直す必要もありません。

異動の相談は、評価面談など上司と話す機会に、「〇〇の分野の経験を積みたい」と目的を添えて伝えると通りやすくなります。 希望がすぐ通らなくても、次の人事異動の時期に考慮してもらえることがあります。

認定資格や研修で専門をつくる

「成長できない」と感じているなら、職場を変える前に、資格や研修で専門性をつくる方法もあります。 日本理学療法士協会の生涯学習制度では、卒後5年間を基礎を固める期間と位置づけ、前期研修・後期研修を修了すると「登録理学療法士」になれます。

登録理学療法士を取得したあとは、所定の要件を満たして試験に合格すると「認定理学療法士」として専門分野の資格を持てます。 資格取得を目標にすると、日々の臨床で何を学ぶべきかがはっきりし、今の職場での経験の意味も変わります。

協会の認定資格以外にも、臨床に活かせる資格は多くあります。

役職や教育担当を目指す

給与ややりがいに不満がある場合は、主任などの役職や、新人・実習生の指導担当を目指す方法があります。 役職手当が付く職場なら収入が上がり、指導経験は将来転職するときにも評価されます。

ただし、役職のポストが少ない職場や、年功序列が強い職場では、20代のうちに役職に就くのは難しいこともあります。

上司に「どのくらいの経験で、どんな役割を任せてもらえるか」を聞いてみると、今の職場で待つ価値があるか判断しやすくなります。

参考：公益社団法人 日本理学療法士協会「生涯学習制度について」 ／ 公益社団法人 日本理学療法士協会「登録理学療法士の取得方法」

20代が選びやすい転職先

20代の理学療法士の転職先は、病院だけでなく、訪問・介護施設・クリニックまで幅広くあります。 医療キャリアナビに掲載されている正社員求人の月給を見ると、施設の種類によって中央値に5万円ほどの差があります。

給与の差だけでなく、関わる病期や身につく力も職場によって大きく違います。

急性期の病院

急性期の病院では、発症や手術の直後から患者さんに関わり、早期離床やリスク管理を中心にリハビリをします。 バイタルサインや検査値を見ながら介入するため、医学的な知識とリスク管理の力が身につきます。

入院期間が短く、多くの疾患を経験できる一方で、患者さんの回復を最後まで見届けにくい面もあります。 基礎を幅広く固めたい1〜3年目に向いている職場です。

回復期リハビリテーション病棟

回復期リハビリテーション病棟は、急性期の治療を終えた患者さんが在宅復帰を目指してリハビリを受ける病棟です。 患者さん1人あたりのリハビリ量が多く、ADLの改善や退院後の生活を見据えた支援をじっくり経験できます。

医師・看護師・ケアマネジャーなどとのカンファレンスが多く、多職種で連携する力が身につきます。 土日も含めたシフト制でリハビリを提供する病院もあるため、休日の取り方は事前に確認しておきましょう。

訪問リハビリや訪問看護ステーション

訪問リハビリや訪問看護ステーションでは、利用者さんの自宅に出向き、生活の場でリハビリをします。 住環境の調整や家族への助言まで関わるため、生活期のリハビリを深く経験できるのが特徴です。

訪問先では基本的に1人で評価・判断をするため、病院で基礎を固めてからのほうが働きやすい分野です。 訪問件数に応じたインセンティブがある事業所もあり、給与を上げたい20代後半の転職先の候補になります。

介護施設やデイサービス

介護老人保健施設やデイサービスでは、高齢の利用者さんの身体機能の維持や、日常生活の動作を続けられるようにする機能訓練が中心です。 急性期に比べて業務のペースが落ち着いていて、日勤のみ・残業が少なめの職場もあります。

ただし、リハビリ職が1〜2人だけの施設もあり、相談できる先輩がいない場合があります。 経験の浅い時期に転職するなら、リハビリ職が複数いる施設を選ぶと安心です。

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整形外科クリニック

整形外科クリニックでは、外来の患者さんの骨折後や腰痛・膝痛、スポーツ外傷などを中心に、運動器のリハビリをします。 同じ部位の症状を数多く担当するため、徒手療法や運動療法の技術を磨きやすい職場です。

外来診療に合わせて夕方以降まで勤務する日があったり、土曜日に出勤したりする場合があります。 中枢神経疾患や重症の患者さんに関わる機会は少ないため、運動器の分野で専門性を深めたい人に向いています。

求人票で確認したいこと

求人票では、給与や休日に目が行きがちです。 リハビリ職の場合は、1日の取得単位数が業務量の目安になるため、給与と合わせて確認しておきましょう。

1日の単位数と残業

疾患別リハビリテーション料は、患者さんに20分以上の個別のリハビリをして「1単位」として算定します。 令和8年度診療報酬改定後の通知では、理学療法士など従事者1人の実施単位数に上限が決められています。

1日18単位は、20分×18回で6時間分のリハビリにあたります。 実働8時間なら、残りの2時間ほどでカルテの記録・カンファレンス・患者さんの移動などをこなすことになります。

求人票や面接で「1日平均〇単位」と聞いたら、記録やカンファレンスが勤務時間内に収まっているか、残業はどれくらいかもあわせて確認しましょう。

単位数の目標（ノルマ）があるか、目標に届かないと評価に影響するかも、聞いておくと働き方のイメージがつかめます。

なお、訪問リハビリや訪問看護ステーションは単位ではなく「1日の訪問件数」が業務量の目安です。 移動時間も含めて、1日に何件回るのかを確認しておきましょう。

教育体制と勉強会の扱い

教育体制は、「新人教育プログラムあり」と書かれていても、中身は職場によって違います。 指導担当がつく期間や、症例検討の頻度を見学や面接で確かめておくと、入職後のギャップを減らせます。

リハビリ職の人数も、教育体制を判断する材料になります。 例えば、脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）を届け出ている病院は、専従の常勤理学療法士5名以上を含め、専従のPT・OT・STが合わせて10名以上勤務している体制です。

勉強会が業務時間外にある場合は、その扱いも確認しておきましょう。 厚生労働省のガイドラインでは、参加が業務上義務づけられている研修の受講時間は労働時間にあたるとされています。

給与の内訳と昇給の仕組み

求人票の月給は、基本給にさまざまな手当を足した金額で書かれていることが多いです。 同じ月給でも、内訳によって賞与や昇給の伸び方が変わります。

20代のうちは、今の月給の高さよりも、5年後・10年後にどれくらい上がるかで比べるのがおすすめです。 昇給の実績は求人票に書かれていないことも多いため、面接や転職エージェントを通して確認しましょう。

対象となる疾患と病期

疾患別リハビリテーション料には、心大血管疾患・脳血管疾患等・廃用症候群・運動器・呼吸器の5種類があります。 病院がどのリハビリテーション料を届け出ているかで、担当する疾患の幅がおおよそ分かります。

病期も、急性期・回復期・生活期のどこを担当するかで、身につく力が違います。 転職理由が「領域を変えたい」なら、求人票の「主な対象疾患」や「病棟の種類」の欄で、希望の分野を経験できるかを確認しましょう。

参考：厚生労働省「令和８年度診療報酬改定について」 ／ 厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」

面接で評価されやすい伝え方

20代の理学療法士の面接では、経験の長さよりも、「これまで何を経験し、次の職場で何をしたいか」が筋道立てて話せるかが見られます。 経験年数ごとに伝える強みを整理し、短期離職がある場合は説明を準備しておきましょう。

経験年数に応じた強みの整理

経験が浅くても、伝えられる強みはあります。 大切なのは、担当した疾患や患者さんの数、取り組んだことを具体的に話すことです。

「頑張りました」「勉強しました」だけでは、どのくらいできるのかが面接官に伝わりません。 数字や具体的なエピソードを1つ添えるだけで、印象が大きく変わります。

短期離職の説明

1〜2年目で転職する場合、面接では「なぜ短期間で辞めるのか」をほぼ確実に聞かれます。 前の職場の不満だけを話すと「うちでも同じ理由で辞めるのでは」と思われるため、不満を「次の職場で実現したいこと」に言い換えるのがポイントです。

辞める理由が心身の不調の場合は、無理に詳しく話す必要はありません。 「体調を崩したが、今は回復して働ける状態である」ことが伝われば十分です。

学びたい領域の具体化

「いろいろな経験を積みたい」だけでは、志望動機として弱くなります。 学びたい領域は、次の3つをセットで話せるようにしておくと説得力が増します。

応募先がその領域に力を入れている理由（病棟の種類や対象疾患など）とつなげて話すと、「この職場を選んだ理由」も一緒に伝わります。

まとめ

20代の理学療法士の転職は、経験年数によって進め方が変わります。 1〜2年目は教育体制、3〜5年目は即戦力としての経験、20代後半は専門性の方向を軸に職場を選ぶと、転職後のキャリアにつなげやすくなります。

まずは自分の転職理由と経験年数を整理し、気になる求人の単位数や教育体制を比べてみましょう。 求人票だけでは分からない残業時間や職場の雰囲気は、転職エージェントに相談すると確認してもらえます。