理学療法士の副業おすすめ10選｜業務範囲の線引きと時給の目安

「休みの日に少しでも収入を増やしたい」「病院の外でも理学療法士としての経験を活かしてみたい」と、副業を考える理学療法士は増えています。

理学療法士の副業は、訪問リハビリやデイサービスの非常勤のほか、スポーツ現場のトレーナー、ジムでの運動指導、介護予防教室の講師など、運動の専門家として声がかかる場面が多いのが特徴です。

この記事では、理学療法士におすすめの副業10選と時給の目安に加えて、医療機関の外で働くときに知っておきたい業務範囲の線引きを、法律と厚生労働省の通知をもとに紹介します。

理学療法士が副業前に確認すること

副業を始める前に確認したいのは、「勤務先のルール」「労働時間」「社会保険」「公務員かどうか」の4点です。

就業規則で副業が認められているか

まずは勤務先の就業規則で、副業が「自由」「届出制」「許可制」「禁止」のどれになっているかを確認しましょう。

就業規則で認められていない場合は、副業はしないのが原則です。 届出制・許可制の職場では、副業先の名称や仕事内容、勤務する曜日と時間を伝えることが多いので、応募前に情報をそろえておくとスムーズです。

本業と副業の労働時間は通算される

労働基準法第38条では、働く事業場が別の会社であっても、労働時間は通算する（足し合わせる）と定められています。 本業も副業も「雇われて働く」場合は、2つの職場の労働時間を合計して、1日8時間・週40時間の法定労働時間を超えるかどうかを判断します。

所定労働時間は先に契約した職場から順に足していくため、法定労働時間を超えた部分は、原則として後から契約した副業先の時間外労働になります。

副業先はその時間に割増賃金を支払う必要があるため、平日フルタイムの理学療法士が土曜に別の職場で働く場合、採用時に本業の勤務時間を詳しく聞かれることがあります。

一方、フリーランスとしての業務委託や講師の謝礼など、雇用契約ではない働き方は通算の対象外です。 理学療法士の夜勤やダブルワークの時間の扱いは、以下の記事でも紹介しています。

社会保険の手続きが必要になる場合

健康保険・厚生年金に加入するかどうかは、職場ごとに判断します。 副業先での勤務が週20時間未満の短時間であれば、多くの場合、副業先では加入の対象になりません。

副業先でも加入条件を満たすと、被保険者本人が「被保険者所属選択・二以上事業所勤務届」を、事実発生から10日以内に提出する必要があります。 届出後は2か所の報酬を合算した額で標準報酬月額が決まり、保険料はそれぞれの職場の報酬に応じて按分されます。

公務員として働いている場合

公立病院や自治体で働く理学療法士は、公務員としての兼業制限があります。 地方公務員は地方公務員法第38条により、任命権者の許可を受けなければ、報酬を得て事業や事務に従事できません。

国家公務員も、国家公務員法第103条・第104条で、営利企業の経営や報酬を得て他の仕事をすることに承認・許可が必要と定められています。

介護予防教室の講師や養成校の授業のように、公益性の高い仕事でも報酬を受け取るなら許可の対象になります。 まずは所属先の人事担当に、許可の要否と申請の手順を確認しましょう。

なお、国立病院機構など独立行政法人や国立大学法人の病院の職員は公務員ではないため、各法人の就業規則に従います。

参考：厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン（令和4年7月改定）」 ／ 日本年金機構「複数の事業所に雇用されるようになったときの手続き」

理学療法士の専門性を活かせる副業

理学療法士の強みは、動作の評価と運動の組み立てができることです。 高齢者の生活動作からアスリートの競技動作まで対象が広く、医療・介護保険の現場だけでなく、予防やスポーツ、教育の分野にも副業の選択肢があります。

医療保険・介護保険の内側で働く副業と、保険の外で働く副業では、契約の形や注意したいルールが変わります。

訪問リハビリのスポット勤務

訪問リハビリは、理学療法士のパート求人で最も数が多い分野です。 利用者さんの自宅で歩行や移乗、階段昇降の練習をしたり、手すりの位置を提案したりと、生活の場での動作指導が中心になります。

同じ利用者さんを継続して担当するため、1日だけの単発よりも「土曜のみ」「週1日」のように曜日を固定して入る働き方が一般的です。 訪問リハビリは医師の指示のもとで行う理学療法なので、医療機関で働くのと同じ考え方で業務にあたれます。

デイサービスの機能訓練指導員

デイサービス（通所介護）では、理学療法士は機能訓練指導員として働けます。 利用者さんの身体機能を評価して個別機能訓練の計画を立て、集団体操や歩行練習を担当するのが主な仕事です。

平日の日中に営業する事業所が多いため、シフト制で平日に休みがある人ほど組み合わせやすくなります。 半日だけの勤務や、週1日からの募集もあります。

介護予防教室・自治体事業の指導

市区町村の介護予防事業では、転倒予防教室や体操教室の講師として理学療法士が呼ばれることがあります。 地域包括支援センターや社会福祉協議会からの依頼のほか、都道府県の理学療法士会を通じて講師の派遣を受け付けている地域もあります。

参加者の多くは、病気やけがの治療中ではない地域の高齢者です。 こうした場での転倒予防や体操の指導は、診療の補助にあたらない業務として扱われます。

スポーツチームの帯同トレーナー

学生やアマチュアのスポーツチームで、練習や試合に帯同してコンディショニングやケガの予防、ウォーミングアップの指導をする働き方です。 週末の試合や合宿が中心なので、平日勤務の理学療法士でも続けやすい副業です。

ただし、医療機関の外で行うマッサージには法律上の制限があり、選手のケガの状態を判断する場面でも注意が必要です。 スポーツ分野でキャリアを積む方法は、以下の記事で紹介しています。

フィットネスジムの運動指導

フィットネスジムやパーソナルトレーニングジムで、会員さんの運動プログラムを作ったり、姿勢や動き方を指導したりする仕事です。 腰痛や膝の痛みを抱える会員さんも多く、動作分析ができる理学療法士の視点は、一般のトレーナーとの違いとして評価されやすくなります。

ジムの会員さんは健康な人が前提なので、提供するのはあくまで運動指導です。 痛みが強い人やしびれがある人には、運動を続けるより先に医療機関の受診をすすめましょう。

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養成校の非常勤講師

理学療法士の養成校では、臨床経験のある理学療法士が非常勤講師として、講義や実技指導、臨床実習前の指導を担当することがあります。 運動器・内部障害・スポーツなど、自分が得意とする分野の科目を受け持つ形が一般的です。

募集は養成校の公式サイトに出るほか、母校の教員や職場の先輩を通じて声がかかることもあります。 授業は平日の日中が中心なので、本業の休みや有給休暇と調整できるかを先に確認しておきましょう。

参考：日本理学療法士協会「理学療法士業務指針」

在宅でできる副業

在宅の副業は、本業が忙しい時期でも量を調整しやすく、夜や休日の空いた時間に進められるのが利点です。 多くは雇用契約ではなく業務委託で受けるため、報酬・納期・修正の範囲などの条件を自分で確認して引き受ける必要があります。

医療・介護分野のライティング

リハビリや運動、介護に関するWeb記事や企業のコラムを書く仕事です。 腰痛予防の体操や自宅でできるストレッチなど、一般の読者向けに運動の方法をわかりやすく伝える記事では、理学療法士の資格と臨床経験が評価されます。

記事に職場の事例を使うときは、患者さん・利用者さんが特定できる情報を書かないのが大前提です。 「この体操で腰痛が治る」のように効果を言い切る表現は、読者の誤解を招くので避けましょう。

オンライン講座・セミナーの講師

介護職員向けの移乗介助の研修や、一般の人向けの腰痛・転倒予防講座を、オンラインで担当する働き方です。 会場まで移動する必要がないため、本業の後の夜の時間帯にも入れやすくなります。

講師料は、支払いの際に源泉徴収されるのが原則です。 受け取った明細は、確定申告で所得を計算するときに使うので保管しておきましょう。

国家試験対策の問題作成

理学療法士国家試験の対策問題や解説の作成、学生向け教材の執筆を受託する仕事です。 出版社や教育関連企業、養成校から依頼されることが多く、実習指導や後輩指導の経験があると任されやすくなります。

正確さが求められるため、解説を書くたびに教科書や最新のガイドラインで根拠を確かめる手間がかかります。 1問あたりの単価だけで判断せず、調べものの時間も含めて引き受けるか決めるのが無難です。

オンラインでの運動指導

ビデオ通話を使って、自宅でできる運動やストレッチを個別に指導する働き方です。 動画を見ながらフォームを確認できる一方、触って筋の緊張や関節の動きを確かめることはできません。

対面で評価できない分、痛みやしびれが強い人、急に症状が悪化した人は指導の対象にせず受診をすすめるなど、自分なりの線引きを決めておくと安心です。 運動指導のプラットフォームに登録して受ける場合は、規約で禁止されている行為や、事故が起きたときの責任の範囲も確認しておきましょう。

在宅の副業には、高額な登録料や教材費を先に払わせる案件もあります。 仕事を始める前にお金を払う条件の案件は、慎重に判断しましょう。

副業で業務範囲を超えないための注意

理学療法士の副業で最も気をつけたいのが、医療機関の外で働くときの業務範囲です。 ジムやスポーツ現場、介護予防教室では、理学療法士の資格を持っていても「どこまでしてよいか」が病院とは変わります。

診療の補助にあたる理学療法は医師の指示が必要

理学療法士及び作業療法士法第2条では、理学療法士を「医師の指示の下に、理学療法を行なうことを業とする者」と定めています。 理学療法とは、身体に障害のある人に対して、基本的動作能力の回復を図るために運動や物理的手段（電気刺激・マッサージ・温熱など）を用いることです。

同法第15条で、理学療法士は「診療の補助として理学療法を行うこと」を業とできるとされています。 つまり、病気やけがのある人の治療として理学療法を行う場合は、副業先でも医師の指示が必要です。

保険外のリハビリや整体などの副業で、医師の指示がないまま「理学療法」「リハビリ治療」として病気やけがの治療を行うことは、この線引きを超えるおそれがあります。

訪問リハビリや医療機関の非常勤のように医師の指示がある職場か、運動指導のように治療を目的としない仕事かを、副業先ごとに確認しておきましょう。

介護予防事業で名称を使う場合の取り扱い

厚生労働省は平成25年の通知「理学療法士の名称の使用等について」で、介護予防事業などの扱いを示しています。

この通知により、身体に障害のない人への転倒予防の指導など、診療の補助に該当しない業務では「理学療法士」と名乗ってよく、医師の指示もいらないことがはっきりしました。

介護予防教室や健康な人向けの運動指導で「理学療法士の〇〇です」と自己紹介したり、プロフィールに資格を書いたりすることも、この考え方にもとづけば問題ありません。

マッサージを業として行えない

理学療法の定義にはマッサージが含まれますが、理学療法士がマッサージを仕事にできる範囲は限られています。 同法第15条第2項で、あん摩マッサージ指圧師の免許を定めた法律の適用が外れるのは、病院・診療所で行う場合か、医師の具体的な指示を受けて理学療法として行う場合だけです。

医師以外でマッサージを業とするには、あん摩マッサージ指圧師の免許が必要です（あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律第1条）。

整体院やリラクゼーションサロン、スポーツ現場での副業で「マッサージ」を施術として提供すると、この規定に触れるおそれがあります。

医行為にあたる判断をしない

病気やけがを診断することは医師の業務で、理学療法士が副業先で行うことはできません。 日本理学療法士協会の業務指針でも、理学療法の業務のうち医行為は、医師の指示または管理のもとで行うことを守るよう求めています。

スポーツ現場で選手がケガをしたときも、「骨折ではない」「すぐ練習に戻って大丈夫」と判断するのは避けましょう。 応急手当をしたうえで医療機関の受診をすすめ、復帰の時期は医師の判断に従うのが基本です。

参考：厚生労働省「理学療法士の名称の使用等について（通知）」 ／ e-Gov法令検索「理学療法士及び作業療法士法」

副業の時給と収入の目安

副業を選ぶときは、「1時間あたりいくらになるか」で比べると判断しやすくなります。 医療キャリアナビに掲載されている理学療法士のパート・アルバイト求人のうち、時給の記載がある約1,600件をもとに、職場ごとの目安を紹介します。

訪問リハビリのスポット勤務の時給

訪問リハビリの時給は中央値1,800円、中央の半数が1,600〜2,500円で、施設勤務より高めです。 時給3,000円以上の求人も約2割あり、求人による差が大きい分野です。

ただし、移動時間や記録の時間が勤務時間に含まれるかで、実際に受け取れる額は変わります。 時給の高さだけで比べず、1日の訪問件数と拘束時間を確認しておきましょう。

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施設の非常勤勤務の時給

施設の非常勤では、クリニックが中央値1,800円で訪問リハビリと同じ水準です。 求人名や施設名に「整形外科」を含む求人は150件あり、時給の中央値は同じく1,800円です。運動器の経験がある理学療法士には選択肢が多い分野といえます。

病院と介護老人保健施設は中央値1,600円、デイサービスは1,500円でした。 デイサービスは時給が低めですが、半日勤務や送迎のない時間帯だけ入れるなど、時間の融通がききやすい求人もあります。 理学療法士の時給の全体像は、以下の記事でも紹介しています。

トレーナー・講師の単価

帯同トレーナーや介護予防教室の講師、ジムでの指導は、「1回」「1日」「月額」など、時給以外の形で報酬が決まることが多い仕事です。 依頼先によって金額の差が大きく、公表されている統計もないため、時給と並べて比べるには自分で換算する必要があります。

業務委託で受ける仕事は雇用契約ではないため、最低賃金のルールは適用されません。 試合のたびに朝から夕方まで拘束されると、謝礼の額によっては時給換算で施設の非常勤を下回ることもあります。

月の稼働時間から収入を試算する

目標の金額があるなら、「時給×月の稼働時間」から逆算すると、どの副業をどれくらい入れればよいかが見えてきます。

月に4〜6万円の副収入でも、1年間では50万円前後になります。 副業の収入が年20万円を超えるかどうかで税金の手続きが変わるため、次の章もあわせて確認しておきましょう。

副業で必要になる税金の手続き

副業で収入を得たら、所得税の確定申告と住民税の申告が必要になる場合があります。 副業が雇われて受け取る「給与」か、講師料や原稿料のような「報酬」かで判断の仕方が変わるので、まずは自分の副業がどちらにあたるかを確認しましょう。

年間20万円を超える場合の確定申告

本業の勤務先で年末調整を受けている人でも、副業の収入によっては確定申告をしなければなりません。 国税庁の基準では、給与を2か所以上から受けている人は、年末調整されなかった給与の収入金額と、給与・退職所得以外の所得の合計が20万円を超えると確定申告が必要です。

副業先のパート給与は、所得ではなく収入金額で判定する点に気をつけましょう。 月4万円のパートを半年続けただけでも、収入金額は24万円になり、20万円を超えます。

給与所得と事業所得の違い

副業の所得は、働き方によって次のように分かれます。

訪問リハビリや施設の非常勤のように雇われて受け取るお金は、給与所得です。 講師料や原稿料、単発の業務委託は、多くの場合「業務に係る雑所得」になります。 事業所得として扱われるのは、独立した事業として継続的に営んでいる場合で、会社員の副業の多くは雑所得です。

住民税の納付方法

所得税の確定申告が不要な20万円以下の副業所得でも、住民税の申告は必要です。 住民税には所得税のような申告を省略できる範囲がないため、確定申告をしない場合は、お住まいの市区町村に住民税の申告をします。

確定申告をした場合は、その情報が市区町村に送られるため、別に住民税の申告をする必要はありません。 講師料などの給与以外の所得にかかる住民税は、確定申告書の第二表で、給与から差し引く「特別徴収」か、自分で納める「自分で納付」かを選べます。

経費にできるもの

雑所得や事業所得は、収入から必要経費を差し引いた金額が所得になります。 経費にできるのは、その副業の収入を得るために直接かかった費用です。

私用と兼ねている費用は、副業に使った割合だけが経費になります。 パートやアルバイトの給与所得には、経費の代わりに給与所得控除があるため、原則として個別の経費は差し引けません。

参考：国税庁「No.1900 給与所得者で確定申告が必要な人」 ／ 名古屋市「給与所得者で副収入がある場合、市民税・県民税の申告は?」

本業に支障を出さない働き方

副業は、本業に影響が出ない範囲で続けることが前提です。 ガイドラインでも、勤務先が副業を制限できる例として「労務提供上の支障がある場合」「業務上の秘密が漏洩する場合」「競業により自社の利益が害される場合」などが挙げられています。

シフト勤務と組み合わせる方法

本業の勤務形態によって、組み合わせやすい副業は変わります。

土日休みの病院やクリニックで働いている人は、土曜の訪問リハビリや週末のスポーツ帯同が候補になります。 シフト制の回復期病棟や老健で働いている人は、本業のシフトが出てから副業の日を決められる職場を選ぶと、希望休の調整に悩まずに済みます。

疲労を蓄積させない稼働時間の上限

本業も副業も雇われて働く場合、時間外労働と休日労働の合計は、2つの職場を通算して単月100時間未満、複数月平均80時間以内に収める必要があります。 ただし、これは法律上の上限で、無理なく働ける目安ではありません。

理学療法士の仕事は、移乗介助や徒手での操作など体を使う場面が多く、疲れがたまると自分の腰や肩を痛める原因にもなります。 「副業は月〇時間まで」と自分で上限を決め、本業の残業が多い月は副業を減らすなど、調整できる余地を残しておきましょう。

患者・利用者情報の取り扱い

理学療法士には、理学療法士及び作業療法士法第16条で、正当な理由なく業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならないという守秘義務があります。 この義務は理学療法士でなくなった後も続き、違反すると50万円以下の罰金の対象です。

本業で担当している患者さんの経過を、講義の事例やSNS、副業先での説明に使うことはできません。 スポーツチームの帯同で知った選手のケガの情報も、チームの外に出さないよう扱いましょう。

競業にあたる場合の注意

本業と同じ地域で同じサービスを提供する事業所での副業は、勤務先から競業と判断されることがあります。

たとえば、本業の訪問リハビリと同じエリアを別の訪問看護ステーションから回る場合や、本業の整形外科クリニックの近くで保険外の運動指導を始める場合です。

参考：e-Gov法令検索「労働基準法」

まとめ

理学療法士の副業は、訪問リハビリや施設の非常勤に加えて、スポーツ現場のトレーナー、ジムでの運動指導、介護予防教室の講師など、運動の専門家として働ける場が多くあります。

医療機関の外で働くときは、治療として行う理学療法には医師の指示が必要なこと、マッサージを業として行えないことを押さえておきましょう。

まずは勤務先の就業規則を確認し、本業のシフトと組み合わせやすい副業から検討してみましょう。

副業ではなく働き方そのものを見直して収入を上げたい場合は、転職エージェントに相談すると、週4日勤務や訪問リハビリなど希望に合う求人を探してもらえます。