「鍼灸師は生活できない」は本当？年収のリアル・原因・抜け出す方法を徹底解説

「鍼灸師は生活できない」「食べていけない」という声を耳にして、不安を感じていませんか。

たしかに鍼灸師は他の医療職と比べて初任給が低めで、開業しても安定するまでに時間がかかるケースが多い職種です。しかし、働き方や職場の選び方次第で年収を大きく伸ばしている鍼灸師も少なくありません。

この記事では、鍼灸師の年収のリアルな実態をデータで示しながら、「生活できない」と言われる原因と、そこから抜け出すための具体的な方法を徹底解説します。

「鍼灸師は生活できない」と言われる理由

「鍼灸師は生活できない」という声が広まっている背景には、収入面・集客面・制度面などさまざまな要因があります。ここでは代表的な5つの理由を解説します。

理由	概要
初任給が低い	月給18〜22万円が相場。手取りは15〜18万円程度
開業の集客が難しい	施術内容が伝わりづらく、Web集客の知識も必要
人件費を抑えにくい	手技中心のため施術人数に限界がある
保険適用が狭い	保険適用は6疾患のみ。医師の同意書も必要
競合が多い	整骨院・整体院・カイロなど類似施設が多数

勤務鍼灸師の初任給が低い

鍼灸師として整骨院や鍼灸院に就職した場合、初任給は月給18〜22万円程度が相場です。手取りにすると15〜18万円ほどになり、一人暮らしの場合は家賃を差し引くと生活に余裕がないと感じる方も多いでしょう。

看護師や薬剤師のように夜勤手当や調剤手当がつく職種と比較すると、どうしてもスタート時の給与水準は低くなりがちです。また、鍼灸師は3年間の専門学校を経て国家資格を取得するため、学費の奨学金返済がある方にとっては、さらに経済的な負担が重くなります。

ただし初任給が低いからといって、そのまま収入が上がらないわけではありません。経験を積むことで施術単価が上がるケースや、歩合制・インセンティブ制度を導入している職場では実力に応じた収入アップが見込めます。

開業しても集客難易度が高い

鍼灸師は開業権のある国家資格ですが、開業すれば必ず稼げるわけではありません。特に集客面で苦戦する開業者は多く、「開業したものの患者さんが来ない」という声は珍しくありません。

鍼灸院の集客が難しい理由としては、まず施術内容が一般の方にとってわかりにくい点が挙げられます。「どんな症状に効くのか」「整体やマッサージとどう違うのか」が伝わりにくく、来院のハードルが高くなりがちです。

さらにWeb集客やSNS運用の知識が不足している開業者も多く、せっかく腕が良くても認知されないまま廃業に追い込まれるケースもあります。開業を考えている方は、施術スキルだけでなく経営やマーケティングの知識も身につけておくことが重要です。

手技が中心で人件費を抑えられない

鍼灸施術は基本的に施術者が一対一で患者さんに向き合う手技中心の仕事です。そのため、一人の施術者が1時間に対応できる患者さんの数には物理的な限界があります。

一般的な鍼灸施術は1回あたり40分〜60分程度かかるため、1日に対応できる人数は多くても8〜10人程度です。

機械や設備で効率化しにくい業態であるため、売上を増やそうとすれば施術者を雇う必要がありますが、人件費の負担が大きくなります。

保険適用範囲が狭い

鍼灸施術で健康保険が適用されるのは、医師の同意書があり、かつ対象疾患に該当する場合に限られます。

対象となるのは、神経痛・リウマチ・五十肩・頸腕症候群・腰痛症・頸椎捻挫後遺症（むち打ち症）などの慢性的な疼痛疾患です。

そのため多くの鍼灸院では自費施術がメインとなりますが、自費の場合は1回あたりの施術料を自由に設定できる反面、患者さんの負担が大きくなるため継続来院につながりにくいという課題があります。

保険施術の単価は低く、自費施術は集客が難しいという「両方の壁」に直面するのが、鍼灸師の収入が伸びにくい構造的な理由の一つです。

競合（整骨院・整体・カイロ）が多い

鍼灸院の周辺には、整骨院（接骨院）・整体院・カイロプラクティック・リラクゼーションサロンなど、類似したサービスを提供する施設が数多く存在します。

厚生労働省の「衛生行政報告例」によると、はり・きゅう関連施術所は全国で7万か所超、柔道整復の施術所も約5万か所存在します。いずれも「身体の痛みや不調の改善」を扱う領域であり、施術市場では激しい競争が繰り広げられています。

一般の方からすると、鍼灸院と整体院の違いは分かりにくく、「なんとなく近くの整骨院に行く」という選択をされることも少なくありません。

鍼灸師として差別化を図るためには、得意な症状や施術スタイルを明確に打ち出すことが求められます。

参考：厚生労働省「令和4年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」

鍼灸師の年収のリアル

「鍼灸師は生活できない」と言われる一方で、実際の年収はどの程度なのでしょうか。ここでは求人データや公的統計をもとに、鍼灸師の年収のリアルを見ていきます。

勤務鍼灸師の平均年収

医療キャリアナビに掲載されている鍼灸師の正社員求人データによると、鍼灸師の平均月給は約29.2万円（中央値は約27.1万円）です。

施設形態	平均月給	中央値	求人数
整・接骨院	約30.3万円	約27.2万円	1,864件
鍼灸院	約29.2万円	約28.5万円	90件
訪問マッサージ	約28.0万円	約28.0万円	415件
デイケア・デイサービス	約25.6万円	約25.0万円	282件
クリニック	約25.5万円	約25.0万円	50件
特別養護老人ホーム	約24.8万円	約24.5万円	61件

医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年4月時点）

鍼灸師の求人のうち62%が賞与ありとなっており、年収に換算すると、年収350〜420万円程度になると考えられます。

なお、厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、鍼灸師は「その他の保健医療従事者」に分類されるため、鍼灸師単体の公的な年収データは公表されていません。

そのため、実態を把握するには求人データや業界調査を参考にする必要があります。

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独立開業者の年収分布

独立開業した鍼灸師の年収は、経営状況によって大きく異なります。

開業初年度は年収200万円以下というケースも珍しくなく、軌道に乗るまでに2〜3年かかるのが一般的です。

ただしこの数字はあくまで目安であり、立地・メニュー構成・集客力によって大きな差が出ます。

開業鍼灸師の中には年収1,000万円を超える方もいる一方、廃業に追い込まれる方もいるのが現実です。

年収300万未満の鍼灸師の割合

求人データの月給分布を見ると、月給25万円未満（年収換算で約300万円未満）の求人は一定数存在します。

特にデイケア・デイサービスや特別養護老人ホームなどの介護系施設では、月給の中央値が24.5〜25万円程度となっており、年収300万円を下回る可能性があります。

新卒や経験の浅い鍼灸師の場合、初年度は年収250〜280万円程度からスタートするケースが多く、「生活できない」と感じやすい時期といえます。ただし、経験年数が増えるにつれて昇給や手当が加算され、3〜5年目には月給が数万円アップすることが一般的です。

年収500万以上の鍼灸師の割合

求人データで月給40万円以上（年収換算で約500万円以上）の求人を見ると、整・接骨院の最大月給が63.5万円、病院勤務では最大44万円という数字が確認できます。

年収500万円以上を実現している鍼灸師の多くは、以下のいずれかに該当します。

なお、医療キャリアナビの求人のうち23%がインセンティブあり、20%が独立・開業支援ありとなっていることから、成果に応じた収入アップの機会は用意されているといえます。

「生活できない」状態に陥る原因

鍼灸師が「生活できない」と感じる背景には、資格や制度の問題だけでなく、キャリアの進め方に関する課題もあります。

ここでは具体的な4つの原因を解説します。

鍼灸師の資格だけでは就職先が限られる

はり師・きゅう師の資格のみで就職活動をした場合、主な就職先は鍼灸院・整骨院・訪問マッサージ事業所に限定されがちです。

医療機関や介護施設での求人もありますが、鍼灸師単独での採用枠は少なく、柔道整復師やあん摩マッサージ指圧師の資格も持っている方が優先される傾向にあります。

実際に求人データを見ると、鍼灸師の求人2,814件のうち、整・接骨院が1,864件と全体の66%を占めています。鍼灸院の求人は90件（3%）にとどまっており、鍼灸専門の職場は少ないのが現状です。

就職先の選択肢を広げるためには、機能訓練指導員として介護施設で働く道や、スポーツトレーナーとしての活動も視野に入れることが有効です。

勤務先の昇給幅が小さく、年収が伸びにくい

鍼灸師の勤務先の多くは個人経営の治療院や小規模な法人です。そのため、大企業のような定期昇給制度が整っていない職場が多く、年収が伸びにくいという課題があります。

特に整骨院や鍼灸院では、院長以外のスタッフは「勤務鍼灸師」としての立場が長く続きやすく、役職が上がる機会も限られています。昇給があっても年間5,000〜1万円程度にとどまるケースが多く、10年勤務しても月給が5〜10万円しか上がらないということも珍しくありません。

この構造的な問題を打破するためには、スキルアップによる施術単価の向上や、インセンティブ制度のある職場への転職、あるいは独立開業を視野に入れることが重要です。

保険施術だけでは売上に限界がある

前述の通り、鍼灸の保険適用範囲は限定的です。保険施術の場合、1回あたりの療養費は1,500〜2,000円程度が目安であり、保険施術だけで十分な売上を確保するのは困難です。

一方、自費施術であれば1回5,000〜10,000円以上の料金設定も可能ですが、患者さんに「この金額を払う価値がある」と感じてもらえるだけの技術力と説明力が求められます。

保険と自費のバランスをどう設計するかが、鍼灸師の収入を大きく左右するポイントです。

開業しても集客・経営の知識が不足している

専門学校のカリキュラムでは施術技術の習得が中心であり、経営やマーケティングについて体系的に学ぶ機会はほとんどありません。

そのため、開業後に「集客の仕方がわからない」「経営数字の見方がわからない」と悩む鍼灸師が多いのが実態です。

開業を成功させるためには、施術スキルと経営スキルの「両輪」が不可欠です。開業前に経営セミナーへの参加や、成功している鍼灸院の見学・研修を行うことを強くおすすめします。

鍼灸師が生活費を確保するための働き方

「生活できない」状態から抜け出すには、まず安定した収入を確保することが最優先です。ここでは、鍼灸師が収入を安定させるための4つの働き方を紹介します。

安定した収入が見込める職場で働く

収入の安定を最優先にするなら、固定給が高く、福利厚生が充実している職場を選ぶことが重要です。具体的には以下のような職場が候補になります。

求人データによると、鍼灸師の求人の96%が社会保険完備、89%が交通費支給となっており、福利厚生面では整っている職場が多い傾向にあります。

また、79%の求人が未経験可となっているため、経験が浅い方でも応募しやすい環境です。

給与が高めの訪問鍼灸で働く

訪問鍼灸・訪問マッサージは、鍼灸師の中でも比較的給与水準が高い分野です。求人データによると、訪問マッサージの平均月給は約28万円（中央値28万円）で、施設勤務と比較して安定した収入が見込めます。

訪問鍼灸のメリットは、患者さんの自宅を訪問するため店舗の維持費がかからない点です。

また、高齢化の進行にともなって在宅医療のニーズは年々拡大しており、将来的な需要も期待できます。

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複数院を掛け持ちする

一つの職場だけでは収入が足りない場合、複数の治療院やスポーツジムでパート・アルバイトを掛け持ちする方法もあります。鍼灸師のパート・アルバイト求人は525件掲載されており、時間の融通がきく働き方を選択肢に入れることができます。

例えば、午前中はA整骨院で勤務し、夕方以降はB鍼灸院で施術するというダブルワークのスタイルです。複数の職場で経験を積むことで、技術の幅が広がるというメリットもあります。

ただし、掛け持ちは体力的な負担が大きくなるため、長期的なキャリアプランというよりは一時的な収入確保の手段として考えるのが現実的です。

鍼灸師以外の副業に取り組む

鍼灸師の資格やスキルを活かせる副業も選択肢の一つです。

副業を通じて収入の柱を複数持つことで、一つの職場の給与だけに依存しない安定した経済基盤を築くことができます。

開業して「生活できる」鍼灸院にする方法

開業は鍼灸師にとって大きな収入アップのチャンスですが、成功するためには戦略的なアプローチが必要です。

ここでは、開業後に安定した収入を得るための4つのポイントを解説します。

単価×リピート×新規の方程式

鍼灸院の売上は、シンプルに「施術単価 × リピート回数 × 新規患者数」で決まります。この3つの要素のうち、どれか一つでも弱いと売上は安定しません。

まず取り組むべきは、リピート率の向上です。

新規患者の獲得には広告費がかかりますが、既存患者のリピートにはほとんどコストがかかりません。「次回の予約を施術終了時に取る」「回数券を導入する」といった仕組みを整えることで、リピート率は大きく改善できます。

固定費を最小限に

開業初期に最も重要なのは、固定費をできるだけ低く抑えることです。

家賃・人件費・リース料など、毎月必ず発生する費用が高いと、集客が安定するまでの「持ちこたえる期間」が短くなります。

差別化の明確化

競合が多い鍼灸業界で生き残るためには、「この症状ならこの鍼灸院」と言われるような明確な差別化ポイントが必要です。

「なんでも対応できます」よりも、一つの分野で専門性を打ち出した方が、患者さんの信頼を得やすく、紹介も生まれやすくなります。

ターゲット顧客の絞り込み

差別化と合わせて重要なのが、「誰に来てほしいか」を明確にすることです。ターゲットが曖昧なままでは、広告のメッセージも施術メニューもぼやけてしまいます。

ターゲットを具体的にイメージできれば、ホームページの文言・SNSの発信内容・院内のインテリアまで、すべてに一貫性が生まれます。

結果として「自分のための鍼灸院だ」と感じてもらえる確率が高まり、集客効率も改善します。

鍼灸師から異業種転職で多いパターン

鍼灸師としてのキャリアに限界を感じた場合、異業種に転職する選択肢もあります。鍼灸師の経験やスキルを活かせる転職先を4つ紹介します。

転職先	年収目安	鍼灸師の強み	難易度
医療機器メーカー営業	400〜600万円	解剖学・生理学の知識	★★☆
事務職（医療事務含む）	280〜380万円	医療現場の理解	★☆☆
エンジニア	350〜700万円	論理的思考力	★★★
コールセンター	300〜400万円	コミュニケーション力	★☆☆

医療機器メーカーの営業職

鍼灸師から異業種転職する際に最も人気が高いのが、医療機器メーカーの営業職です。鍼灸師としての解剖学・生理学の知識は、医療機器の説明や提案に直接活かせます。

治療院や医療機関を顧客として訪問する仕事であるため、現場の雰囲気や専門用語にも馴染みがあり、スムーズに業務に入れるケースが多いです。営業職は成果に応じたインセンティブがあることが多く、年収500万円以上も十分に狙えます。

事務職

「身体を使う仕事から離れたい」「安定した勤務時間で働きたい」という方には、一般企業の事務職も選択肢になります。医療事務やクリニックの受付であれば、医療現場の知識を活かしながらデスクワーク中心の働き方に移行できます。

事務職は残業が少なく、土日休みの求人が多いため、ワークライフバランスを重視する方に適しています。ただし、年収面では鍼灸師と同等かやや低くなる可能性がある点は考慮が必要です。

エンジニア

IT業界は未経験からの転職を受け入れている企業も多く、鍼灸師からエンジニアに転身する方も増えています。プログラミングスクールなどで基礎を学んだ上で転職するのが一般的なルートです。

エンジニアのメリットは、スキル次第で年収が大きく伸びる可能性がある点と、リモートワークなど柔軟な働き方が選べる点です。学習期間は必要ですが、将来的な収入アップを見据えた長期的なキャリアチェンジとして検討する価値があります。

コールセンター

コールセンターは未経験からでも始めやすく、鍼灸師の「患者さんとのコミュニケーション力」を活かせる仕事です。特に健康食品やサプリメントを扱うコールセンターでは、医療の知識があることで顧客対応の質が高まります。

正社員であれば年収300〜400万円程度が一般的ですが、勤務時間が安定しており、シフト制で融通がきく点がメリットです。転職活動中のつなぎとして始める方も少なくありません。

まとめ

「鍼灸師は生活できない」という声には一定の根拠がありますが、すべての鍼灸師に当てはまるわけではありません。

初任給の低さや開業の難しさは事実ですが、働き方や職場の選び方、スキルアップの方向性次第で収入は大きく変わります。

今の収入や将来に不安を感じている方は、まず自分の状況に合った働き方を検討することから始めてみてください。

転職を視野に入れるなら、鍼灸師専門の転職サイトやエージェントを活用することで、より条件の良い求人に出会える可能性が高まります。