看護師から助産師になるには？働きながらは可能？現実と最短ルートを解説
看護師として働くなかで、「いつか助産師になりたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。
赤ちゃんの誕生に立ち会い、お母さんと家族を支える助産師の仕事は、看護師とはまた異なる深いやりがいがあります。
しかし、「働きながら助産師を目指せるのか」「どのルートが最短なのか」「費用はどれくらいかかるのか」と、疑問を抱えている方も多いはずです。
本記事では、看護師から助産師になるための基本条件・進学ルート・費用・年収・国家試験の情報まで、気になるポイントをまとめて解説します。
助産師を目指すうえで必要な情報が一通りわかる内容になっていますので、ぜひ最後まで読んでみてください。
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看護師から助産師になるには？基本条件を解説
助産師を目指す看護師の方がまず知っておきたいのが、助産師になるための基本的な条件です。
「看護師免許があれば即受験できる」「通信で取れる」などの誤解も多いため、正確な情報を押さえておきましょう。
助産師になるには看護師免許が必須
助産師になるためには、看護師免許の取得が法律上の必須条件です。
保健師助産師看護師法（保助看法）には、助産師国家試験の受験資格として「看護師の免許を受けていること」が明記されています。
すでに看護師として働いている方にとっては、第一の条件をすでにクリアしていることになります。
看護師免許を持ったうえで、助産師養成課程に進学し国家試験に合格することが求められます。
助産師免許は看護師免許とは別の独立した国家資格です。助産師になった後も看護師として働けるため、両方の免許を持つことで活躍の場が広がります。
助産師国家試験の受験資格
助産師国家試験を受験するためには、次の条件をすべて満たす必要があります。
- 看護師免許を取得していること
- 文部科学大臣または厚生労働大臣が指定した助産師学校・養成所において1年以上（大学院の場合は2年以上）修業していること
つまり、看護師として何年働いていても、助産師の養成課程への進学と修了が必要です。
臨床経験の長さは受験資格には直接関係なく、指定された養成機関で規定の課程を修了しているかどうかが重要な条件になります。
看護師と助産師の役割の違い
看護師と助産師は、どちらも医療・ケアの専門職ですが、担う役割が異なります。
看護師：医師の指示のもとで診療の補助を行い、患者さんの療養上の世話をする。
助産師：助産（出産の介助）および妊娠・分娩・産後のケア、新生児のケアを行う。正常分娩においては医師の指示なしに助産行為を行える。
大きな違いのひとつは、助産師は「正常分娩」においては医師の指示を受けずに助産行為を行えるという点です。
これは保助看法に基づいて助産師だけに認められた権限であり、看護師と比べてより自律性の高い職種といえます。
今のあなたの状況は？
看護師は働きながら助産師になれる？結論と現実
「今の仕事を辞めずに助産師を目指せないか」と考えている方は多いでしょう。
結論を先にお伝えすると、働きながらの両立はほとんどの場合難しい状況です。その理由を詳しく解説します。
結論：働きながらの両立は難しいケースが多い
現実問題として、助産師養成課程に通いながら現職の看護師を続けることは、ほぼ不可能に近い状況です。
- 実習は平日昼間に長時間拘束されるため勤務との両立が困難
- 助産師課程は夜間・通信制がほぼなく通学が前提
実習があるため勤務との両立が難しい理由
助産師養成課程では、分娩介助の実習が非常に重要な位置を占めています。
実習では、実際の分娩に立ち会い介助を行うことが必修です。
出産は曜日や時間を選ばないため、実習のスケジュールが読みにくく、夜間・早朝の対応が求められる場合もあります。
また、分娩介助の件数要件が法令で定められており、実習時間が相当量になります。
このような実習の性質上、平日に定期的な仕事を続けながら通学・実習をこなすことは現実的に難しいのです。
夜間・通信課程がほぼない現状
看護師資格は通信制や夜間制の学校も存在しますが、助産師の場合は状況が異なります。
現時点では、日本全国を見渡しても助産師の夜間課程・通信課程はほぼ存在しません。
これは前述の実習の特性と、助産師養成に必要な実践教育の質を維持するために、対面・昼間の学習形態が求められているためです。
一部の大学院では長期履修制度を設けているケースもありますが、実習については昼間の対応が必要なため、フルタイムでの勤務との完全な両立は困難です。
それでも両立している人のパターン
「働きながら」は難しいながらも、工夫してうまく学業を進めている方もいます。
・職場から奨学金・学費支援を受け、休職扱いで進学している
・週末のみ非常勤として働きながら専門学校に通っている（実習期間は休止）
・パートナーの収入を活用し、学業に専念している
いずれにしても、事前に職場や学校と十分に相談することをおすすめします。
フルタイムで働きながらは難しいですが、職場の理解を得て休職・学費支援を活用するパターンや、実習のない期間に限ってアルバイト・非常勤として働くパターンは現実的です。
看護師から助産師になるための進学ルートと最短の道のり
助産師を目指す際には、どの進学ルートを選ぶかが重要です。
期間・費用・難易度がルートによって異なりますので、自分の状況に合った選択肢を検討しましょう。
現役看護師の進学先は主に3種類（専門学校・大学専攻科・大学院）
すでに看護師免許を持っている方には、上記の3ルートが現実的な選択肢です。
まず、①助産師専門学校は、実践重視のカリキュラムで最短1年で資格取得を目指せるのが特徴です。
短期間で集中的に学ぶため、在学中の負担は大きいものの、できるだけ早く助産師になりたい方に向いています。
次に、②大学の助産師専攻科も1年制が中心で、短期間で助産師資格を目指せるルートです。
国公立は学費を抑えやすい一方で競争率が高い傾向があり、私立は学校によって設備やサポート体制に違いがあります。
最短で助産師資格の取得を目指すなら、1年制の専門学校または大学専攻科が選択肢になります。
一方、③大学院（助産師養成コースのある修士課程）は2年間かけて学ぶルートで、助産実践に加えて研究的な視点や専門性の高い知識も深められるのが特徴です。
将来的に大学・研究機関などで活躍したい方や、より高度な専門知識を身につけたい方には大学院ルートがメリットになります。
それぞれに「期間」「学費」「難易度」「学べる内容」の違いがあるため、自分が重視したいポイントを整理しながら比較することが大切です。
【比較表】進学ルートごとの期間・学費・難易度の一覧
| 進学先 | 期間 | 学費の目安 | 難易度 | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| 助産師専門学校 | 1年 | 80~180万円程度 | やや高い | 定員が少なく競争率が高めの学校もある。実践重視のカリキュラム |
| 大学専攻科(国公立) | 1年 | 50~100万円程度 | 高い | 学費が抑えやすい。入試の競争率が高い大学もある |
| 大学専攻科(私立) | 1年 | 100~200万円程度 | 中~高い | 学校によって入試形式が異なる。設備が充実している場合が多い |
| 大学院(修士課程) | 2年 | 国立:100~140万円 私立:200~350万円程度 |
高い | 研究的要素あり。専門性が高く、将来的に教育・研究職も視野に入る |
※学費は学校・年度により異なります。各養成機関の公式情報を必ずご確認ください。
助産師の難易度は国家試験よりも「養成課程に入るまで」と「在学中の負担」にあります。
専門学校は定員が少なく倍率が高い学校もありますが、国公立大学専攻科は学費が安い点で魅力的です。
一方、私立大学専攻科や専門学校は入試の日程・形式が学校によってさまざまです。
「最短で」だけでなく「費用を抑えて」「受かりやすい学校を」など、複数の条件を組み合わせて志望校を選ぶことをおすすめします。
助産師の国家試験の難易度と合格率
助産師国家試験は毎年2月に実施され、3月に合格発表があります。
試験は、助産に関する専門的な知識を問う筆記試験（多肢選択式）です。
助産師国家試験の合格率は例年90％を超える高い水準です。
ただし、これは養成課程を修了した人だけが受験しているためで、決して「簡単な試験」というわけではありません。
実際には、試験そのものよりも、養成課程に入るまでの競争や、在学中の実習・学習の負担のほうが大きなハードルになります。
特に助産師養成課程は、短期間で専門的な知識と技術を身につける必要があり、実習の拘束時間も長いため、決して楽な道ではありません。
そのため、助産師を目指す際は、国家試験の合格率だけで判断するのではなく、進学までの難易度や在学中の負担も含めて考えることが重要です。
試験形式：多肢選択式（午前・午後で構成）
試験科目：基礎助産学、助産診断・技術学、地域母子保健、助産管理
実施時期：毎年2月（合格発表は3月）
受験申請：前年の10月頃から受付開始
合格率：例年95％を超える
参考：厚生労働省｜第112回保健師国家試験、第109回助産師国家試験
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助産師になるまでの費用と学校選びのポイント
助産師の養成課程への進学には、学費だけでなく生活費も含めたトータルコストを事前に把握しておく必要があります。
学費の相場とトータルコストのシミュレーション
| 進学先 | 在籍期間 | 学費の目安（総額） | 生活費の目安 | トータルコストの目安 |
|---|---|---|---|---|
| 助産師専門学校 | 1年 | 80〜180万円 | 100〜150万円 | 180〜330万円程度 |
| 大学専攻科（国公立） | 1年 | 50〜100万円 | 100〜150万円 | 150〜250万円程度 |
| 大学専攻科（私立） | 1年 | 100〜200万円 | 100〜150万円 | 200〜350万円程度 |
| 大学院（修士課程） | 2年 | 100〜350万円 | 200〜300万円 | 300〜650万円程度 |
※学費・生活費はあくまで目安です。地域・学校・生活状況により大きく異なります。各機関の公式情報をご確認ください。
国公立大学の専攻科・大学院は年間の授業料が比較的安く抑えられるケースが多いです。
私立専門学校・大学院は年間の費用が高くなる傾向があり、2年制の大学院を私立で修了した場合は学費の総額が大きくなることもあります。
学費に加えて、実習にかかる交通費・教材費、進学期間中の生活費（家賃・食費など）も必要です。
学費以外にかかる主な費用
- 実習関連費（交通費・宿泊費・白衣・ナースシューズなど）
- 教材費（教科書・参考書・オンライン講座など）
- 国家試験対策費（模試・講座）
- 生活費（家賃・食費・光熱費など）
- 引っ越し費用（進学に伴う転居がある場合）
1年で200〜300万円程度の準備が必要になるケースも珍しくありません。
仕事を辞めて進学する場合は、在学中の生活費をあらかじめ貯蓄してから進学する方が多くいます。
助産師を目指す際に使える奨学金・病院支援制度
学費の負担を軽減するために利用できる主な制度は日本学生支援機構（JASSO）の奨学金、都道府県の看護師等修学資金、病院の奨学金・修学支援制度などです。
- 日本学生支援機構の奨学金（第一種・第二種）：在学中に借りて卒業後に返済する
- 看護師等修学資金（都道府県）：都道府県ごとに設置。特定の施設で一定期間働けば返済免除になる制度もある
- 病院の奨学金・修学支援制度：特定の病院が学費を支援する代わりに、卒業後にその病院で一定期間（2〜5年程度）働く「お礼奉公」が条件のことが多い
なかでも、現役看護師が助産師を目指す場合は、病院の奨学金・修学支援制度が現実的な選択肢になりやすいといえます。
助産師養成課程は実習の負担が大きく、働きながら通うことが難しいため、収入が減ることを前提に資金計画を立てる必要があるからです。
病院の奨学金・修学支援制度は、学費の支援を受ける代わりに、卒業後その病院で一定期間勤務する「お礼奉公」が条件になることが多いのが特徴です。
お礼奉公制度の注意点
- 一定期間（2〜5年程度）の勤務が返済免除の条件になる
- 途中で退職すると、支援金の一括返済が必要になる場合がある
- 勤務先を自由に選べない（配属先の制約があることも）
- 条件や年数は病院ごとに異なるため、事前確認が必須
就職先が自分の希望に合わない可能性もあるため、制度の内容（勤務先・期間・返済条件）を事前によく確認したうえで判断しましょう。
一方、都道府県の看護師等修学資金は、地域医療に従事することで返済免除になる場合があります。
日本学生支援機構（JASSO）の奨学金は、卒業後に返済が必要ですが、就職先の制約がない点がメリットです。
また、実際には1つの制度だけで進学費用をまかなうのではなく、複数の制度を組み合わせるケースも少なくありません。
よくある資金計画のパターン
- 病院奨学金＋日本学生支援機構（JASSO）
- 都道府県の修学資金＋自己資金
- 病院の修学支援制度＋自己資金
助産師学校の学校選びで確認したいポイント
学費だけでなく、学校選びで大切なポイントも確認しておきましょう。
- 実習先は分娩取り扱い施設が充実しているか（件数・施設数）
- 国家試験合格率は直近数年の実績で安定しているか
- 就職サポートは就職実績・病院とのつながりまで確認する
- 通学のしやすさは実習期間も含めて無理がないか
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助産師の仕事・年収・働き方のリアル
助産師を目指すなら、取得後の働き方・年収・やりがいについても把握しておきましょう。
助産師の平均年収と看護師との比較
助産師は夜勤手当・分娩対応・オンコール手当などが加算されやすく、看護師より年収が高くなる傾向があります。
なお、勤務先（病院規模・地域・雇用形態）によって年収は大きく変わります。
産科専門のクリニックや助産院、総合病院の産科病棟など、勤務先ごとに待遇は異なりますので、就職活動の際は複数の施設を比較することをおすすめします。
助産師の勤務先別の働き方（病院・クリニック・助産院）
助産師の主な勤務先と、それぞれの特徴を確認しておきましょう。
勤務先別の特徴
- 病院（総合・産婦人科）：分娩件数が多く様々な経験を積める
- クリニック：比較的アットホームな環境。病院より件数は少ない傾向
- 助産院：助産師が主体的にケアを行える。正常分娩のみを扱う
- 保健センター・自治体：地域の妊産婦さん支援・母子保健事業を担う。夜勤なしのケースも多い
助産師として働き始める場合は、まずは病院で経験を積むケースが一般的です。
病院は分娩件数が多く、正常分娩だけでなくさまざまなケースに対応する機会があるため、助産師としての基礎的な判断力や技術を身につけやすい環境といえます。
その後、経験を積んだうえで、より一人ひとりに寄り添ったケアを行いたい場合はクリニックや助産院へ転職したり、地域母子保健に関わりたい場合は保健センターや自治体へ進むなど、働き方の幅を広げていくことも可能です。
このように助産師は、経験を重ねることで自分の志向に合わせたキャリアを選びやすい職種といえるでしょう。
助産師の夜勤・オンコールの実態
助産師の仕事は、出産が昼夜問わず発生するため、夜勤やオンコールへの対応は避けられません。
病院勤務の場合は2交代・3交代制の夜勤があり、月に数回の夜勤が一般的です。
助産院では、担当の妊産婦さんのためにオンコール（呼び出し対応）体制を取ることも多く、精神的な緊張感が続くことがあります。
夜勤・オンコールは体力的・精神的な負担がある一方、夜勤手当やオンコール手当として収入に反映されます。
ライフステージに合わせて、夜勤なしのポジション（保健師的業務・育児相談業務など）に移行する助産師の方もいます。
助産師を目指す看護師によくある質問
助産師を目指す方からよく寄せられる疑問にお答えします。
年齢制限はある？30代・社会人からでも遅くない？
助産師の国家試験・養成課程に年齢制限はありません。
30代・40代からでも進学して助産師になっている方は多くいます。
社会人入学枠を設けている学校もあり、看護師としての臨床経験が入試でプラスに評価されることもあります。
「年齢を理由に諦める必要はない」と多くの養成校が案内していますので、気になる学校に直接問い合わせてみるとよいでしょう。
働きながら通える学校は本当にない？
現状では、フルタイムで働きながら通える助産師の養成課程はほぼ存在しないというのが実情です。
一部の大学院では長期履修制度を設けており、週の勤務日数を減らして学ぶことは可能なケースもあります。
しかし、分娩介助の実習が必須であるため、昼間の対応は避けられません。
「週に何日かだけ働く」「実習期間だけは仕事を休む」といった柔軟な対応が現実的な方法になります。
ブランクがあっても大丈夫？
看護師免許を取得後、ブランクがある状態で助産師養成課程に進学することも可能です。
養成課程の入試では、看護師としての臨床経験年数が問われることもありますが、ブランクがあること自体が入学の妨げになるわけではありません。
ただし、入試に向けて看護知識の復習をしておくことをおすすめします。
産科・小児科・婦人科での経験があると実習でスムーズに動きやすい面はありますが、他の科の経験でも問題なく進学・修了している方は多くいます。
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まとめ｜看護師から助産師は計画すれば十分目指せる
本記事では、看護師から助産師を目指すために必要な条件・進学ルート・費用・年収・よくある疑問について解説しました。要点を振り返ります。
- 助産師になるには看護師免許が必須（保健師助産師看護師法で規定）
- 養成課程への進学が必要（専門学校・大学専攻科・大学院・4年制大学の4ルート）
- 働きながらの両立は難しいが、休職・奨学金活用などで進学する方も多い
- 最短ルートは1年制の助産師専門学校または大学専攻科
- 年齢制限はなく、30代・40代からでも目指せる
- 国家試験合格率は例年非常に高く、養成課程での学びが合格への近道
助産師になるためには、仕事を一時的に離れる決断や学費の準備が必要になるケースがほとんどです。
しかし、計画的に進めることで、看護師としての経験を活かしながら助産師への道を開くことは十分に可能です。
まずは気になる養成課程の資料請求や学校見学から始めてみてはいかがでしょうか。
