ドクターヘリに乗る看護師「フライトナース」になるための条件と仕事内容

救急の現場で働くうちに、「いつかドクターヘリに乗る看護師になりたい」と考えるようになった方もいるはずです。

ドクターヘリの看護師（フライトナース）は、医師と2人で救急現場へ向かい、治療の介助から搬送中の看護、家族への対応までを担います。

この記事では、フライトナースの仕事内容と勤務体制、なるための条件や取得しておきたい資格、給与の決まり方を紹介します。

フライトナース（ドクターヘリに乗る看護師）とは？

フライトナースは、ドクターヘリに搭乗し、フライトドクターと一緒に救急現場や搬送中の看護を行う看護師です。 ドクターヘリは救命救急センターのある「基地病院」で待機していて、フライトナースもその病院に所属する看護師から選ばれます。

全国のドクターヘリは、令和7年度の実績で46都道府県・57機（京都府は関西広域連合として一体的に運用）が事業を行っています。 令和6年度の年間受諾件数は28,405件で、1機あたりにすると年間500件近い出動に応えています。

一方、令和8年度は一部の運航会社で整備士不足による運休が起き、令和8年4月時点で運航を委託できているのは43都道府県・54機です。

フライトナースが担う役割

ドクターヘリの医療クルーは、原則として医師1名と看護師1名の2名です。 現場に看護師は1人しかいないため、診療の介助だけでなく、資器材の管理や安全確保、記録まで1人でこなします。

医師は治療や搬送先の決定に責任を持ち、フライトナースは看護と診療補助、医療資器材の管理、搬送先への申し送りを受け持ちます。

ドクターヘリと消防・防災ヘリの違い

ドクターヘリは「医師と看護師を現場へ運ぶ」ための専用ヘリで、救急医療用ヘリコプター特別措置法にもとづいて運用されています。 消防防災ヘリは、都道府県や消防機関の航空隊が運航し、救助・消火・救急など幅広い任務を担います。

消防防災ヘリは令和8年4月1日時点で77機が配備され、令和7年の出動5,503件のうち救急出動は約44％です。 救急はあくまで任務の一部で、看護師が専属で乗り込むヘリではありません。 フライトナースとして働けるのは、ドクターヘリの基地病院です。

ドクターカーに同乗する看護師との違い

ドクターカーは、診療を行う医師を現場へ派遣するために緊急走行できる車両です。 ヘリが飛べない夜間や悪天候のときにも出動できるため、ドクターヘリと役割を分け合っている地域もあります。

ドクターカーに乗る看護師は、病院によって「グランドナース」などと呼ばれ、フライトナースとは別に選ばれることがあります。 同じ病院前の看護でも、ヘリ特有の安全管理や機内での処置が求められる点がフライトナースの特徴です。

大規模災害での広域医療搬送やDMATとしての活動は、以下の記事で紹介しています。

参考：厚生労働省「救急医療用ヘリコプター（ドクターヘリ）の現状について」 ／ 厚生労働省「消防防災ヘリコプターの現状について（総務省消防庁 説明資料）」

フライトナースの仕事内容

フライトナースの仕事は、出動要請を受けた瞬間から、搬送先で申し送りを終えて記録をまとめるまで続きます。

一刻を争う状況のなか、限られた資器材で医師と動きをそろえることが求められます。

出動要請を受けてからの準備

ドクターヘリへの出動要請は、119番通報を受けた消防本部の指令室や、現場に着いた救急隊から入ります。 厚生労働省の研究班がまとめた運航要領の標準例では、出動指示からおおむね5分前後で離陸するとされています。

フライトナースは当番中、要請が入ればすぐに出られるよう、救急バッグや機内の資器材をあらかじめ点検しておきます。 要請内容から「どんな病態が予想されるか」を考え、必要になりそうな物品を頭の中で準備しながら機体へ向かいます。

機内での情報収集と資器材の確認

離陸後は、無線で伝えられる患者さんの情報（年齢・性別・状態・意識レベルなど）をもとに、初期治療の準備を進めます。 外傷なのか、心肺停止なのか、脳卒中が疑われるのかによって、準備する薬剤や資器材は変わります。

現場での初期診療の介助

ドクターヘリは、校庭や公園などあらかじめ決められた「ランデブーポイント」に着陸し、患者さんを乗せてきた救急車と合流します。 フライトドクターとフライトナースは救急車に乗り込み、その場で初期治療を始めます。

フライトナースは、気道確保や輸液路の確保、モニター装着など医師の処置を介助しながら、患者さんの状態の変化を追います。 救急隊から受け取った情報を医師と共有し、救急隊との連携の窓口になる場面も多いです。

搬送中の観察と処置

初期治療を終えると、患者さんをヘリに乗せ、治療を続けながら搬送先の医療機関へ向かいます。 機内は限られた空間のため、モニターの数値や表情・皮膚の色など、目で見える変化を細かく観察します。

ヘリでの搬送は、気圧の変化が病態に影響することもあります。 気胸や腸閉塞などの患者さんでは、高度による影響を理解したうえで観察し、医師と相談して対応します。

患者家族への対応

事故や急病の現場では、家族が強い不安を抱えたまま立ち会っていることも少なくありません。 フライトナースは、処置の合間に状況を伝えたり、搬送先の病院を知らせたりして、家族に付き添います。

ドクターヘリには家族などの関係者が原則1名まで同乗できますが、機長や医師の判断で乗せられない場合もあります。 同乗できないときは、必要な治療について家族の承諾を得られるよう、限られた時間で説明を尽くします。

搬送先への申し送りと記録

搬送先の医療機関に到着したら、処置室まで付き添い、受け入れ側の医師や看護師に申し送りをします。 現場での状態、行った処置と時刻、搬送中の変化を短時間で正確に伝えることが大切です。

基地病院に戻ったあとは、フライトナース用の看護記録をまとめ、使った資器材や薬剤を補充して次の出動に備えます。 ドクターヘリでは症例データを全国の登録システムに登録する仕組みもあり、記録は活動の振り返りや検証にも使われます。

参考：厚生労働省「ドクターヘリの安全な運用・運航のための基準」 ／ HEM-Net「ドクターヘリを知るードクターヘリとは」

フライトナースの勤務体制

フライトナースは、院内の看護業務とフライト業務を両立しながら働きます。 救命救急センターやICUなどで働く看護師が、当番の日にドクターヘリへ搭乗する形をとる病院があります。

ドクターヘリの運航時間

ドクターヘリは原則として日中に運航し、具体的な時間は基地病院と運航会社の契約で決まります。

運航要領の標準例では8時30分から17時までを原則とし、日没が早い季節は出動の受付を早めに締め切ることがあります。

運航時間は基地病院ごと・季節ごとに異なります。 応募や異動を考えるときは、その病院の運航時間と当番の組み方を確認しておくと、働き方をイメージしやすくなります。

フライト担当日の過ごし方

当番の日は、運航開始前に機体や資器材の点検、運航クルーとのブリーフィングを行い、その日の天候や運航時間を確認します。 要請がない時間は、救命救急センターなど所属部署の業務をしながら、無線機を持ってホットラインを待つ病院もあります。

要請が入れば業務を引き継いで機体へ向かい、帰還後は記録と物品の補充を終えてから次の要請に備えます。 1日に何件出動するかは日によって大きく変わるため、いつ呼ばれても動ける状態を保つことが当番日の基本です。

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担当外の日の救命救急センター勤務

フライト当番ではない日は、救命救急センターやICU、救急外来などで通常の看護業務を行います。 重症患者さんのケアや救急外来での初療の経験は、そのまま現場での判断力につながります。

救命救急センターは24時間体制のため、担当外の日には夜勤に入ることもあります。 フライト業務は日中、病棟業務は交代制という組み合わせになるため、体調管理の工夫も欠かせません。

救命救急センターの役割や、そこで働く看護師の仕事内容は以下の記事で紹介しています。

参考：厚生労働省「ドクターヘリの安全な運用・運航のための基準」 ／ 徳島県立中央病院「プレホスピタルナース」

フライトナースになるための条件

フライトナースになるための国家資格や法律上の要件はなく、各基地病院が院内でフライトナースを選びます。 選考の目安としてよく使われるのが、日本航空医療学会フライトナース委員会が2006年に定めた選考基準です。

学会の基準は「望ましい」とされる目安で、実際の条件は基地病院ごとに異なります。 学会の基準と病院独自の要件を分けて確認しておきましょう。

看護師としての経験年数

学会の選考基準では、看護師経験5年以上が目安です。 フライトナースは現場で看護師1人として判断する場面が多く、幅広い看護の経験が土台になります。

ただし、選考基準には「または同等の能力」という一文も添えられています。 経験年数を満たしているかどうかだけでなく、救急の現場で何ができるかが評価されると考えておきましょう。

救急看護の経験年数

学会の選考基準では、看護師経験のうち救急看護経験3年以上が目安です。 救命救急センターやICU、救急外来で重症患者さんの初療やケアを重ねた経験が求められます。

学会の基準では、経験年数とあわせてリーダーシップがとれることも挙げられています。 今の職場で救急部門への異動の機会があるかどうかも、早めに確認しておくと計画を立てやすくなります。

ドクターヘリ基地病院への所属

フライトナースは基地病院の看護師から選ばれるため、まずドクターヘリの基地病院に勤めていることが前提です。 基地病院はいずれも救命救急センターで、多くの都道府県では1〜2か所に限られます。

基地病院に入職しても、すぐにフライトナースになれるわけではありません。 救急部門で経験を積み、院内の選考を経てから候補になる流れです。

院内選考と教育プログラムの修了

院内選考を通ったあとは、座学やシミュレーション訓練、指導者のフライトナースと一緒に実際の出動に乗るOJTを重ねます。 初めて医療クルーとして従事する人は、運航クルーから搭乗前の安全講習を受けることも求められています。

教育は期間や搭乗回数だけで修了するものではなく、評価表にもとづいて指導者から「独り立ちできるか」を判断されます。 厚生労働省の研究班がまとめた基準では、フライトナースに求められる力を4段階のラダーで示しています。

参考：厚生労働省「ドクターヘリの安全な運用・運航のための基準」 ／ 徳島県立中央病院「プレホスピタルナース」

フライトナースが取得しておきたい資格・講習

フライトナースに必須の国家資格はありませんが、救命処置や外傷対応のコース、ドクターヘリの講習会は、選考基準や病院の要件によく挙げられます。 救急部門で働きながら、計画的に受講しておくと安心です。

第三級陸上特殊無線技士

第三級陸上特殊無線技士は、陸上の無線局の無線設備を操作するための国家資格です。 ドクターヘリでは、消防や基地病院と無線で交信する場面があり、基地病院によっては取得を求められることがあります。

取得方法は、国家試験に合格する方法と、日本無線協会などが行う養成課程を修了する方法の2つです。 養成課程を修了すると、国家試験に合格したのと同じ資格が得られます。

ACLSプロバイダー

ACLSは、心停止や不整脈などに対する二次救命処置を学ぶコースです。 学会の選考基準にも挙げられていて、フライトナースを目指すなら早めに取っておきたい資格の一つです。

病院によっては、心停止への対応を学ぶICLSのコースを要件に加えていることもあります。 どちらを求められるかは、目指す基地病院の要件を確認しておきましょう。

JPTECプロバイダー

JPTECは、病院に着く前の外傷患者さんへの観察や処置の手順を学ぶコースです。 救急隊員と共通の考え方で外傷に対応できるため、現場で救急隊と連携する場面で役立ちます。

学会の選考基準では、ACLSとJPTECのプロバイダー、または同等の知識・技術を持っていることが挙げられています。

JNTECプロバイダー

JNTECは、日本救急看護学会が行う外傷初期看護のセミナーです。 病院に搬入された外傷患者さんの初期看護を、看護師の視点で体系的に学べます。

JPTECが病院前、JNTECが病院到着後の外傷対応を学ぶ内容で、両方そろえておくと現場から初療室までの流れを一続きで理解できます。

日本航空医療学会のドクターヘリ講習会

ドクターヘリ講習会は、日本航空医療学会が主催する講習会です。 医師や看護師、救急隊員、操縦士、整備士など、ドクターヘリに関わる職種が一緒に受講し、航空医学や安全対策、運航の基礎などを学びます。

2026年10月開催の回は、事前のe-ラーニングと1日の対面講習で構成され、受講料は32,000円・定員は各回45名程度です。 申込者が多い場合は抽選になるため、募集時期を学会のホームページで確認しておきましょう。

フライトナースとして経験を積んだあとは、学会の「認定指導者」を目指す道もあります。 一定の会員歴や指定施設での勤務経験、搭乗症例数などを満たした人が申請でき、後進の教育を担う立場になります。

参考：日本航空医療学会「ドクターヘリ講習会」 ／ 日本航空医療学会「認定制度」

フライトナースの給与の仕組み

フライトナースだけを集計した公的な給与統計はありません。 フライトナースは独立した職種ではなく、基地病院に所属する看護師の役割の一つなので、給与は所属病院の給与規程と手当で決まります。

基本給は所属病院の看護師と同じ

基本給は、フライトナースかどうかに関係なく、所属病院の看護師の給与表で決まります。 公立病院なら自治体の給与条例、国立大学病院や民間病院なら法人の給与規程にもとづき、経験年数や役職で金額が変わります。

そのため、フライトナースになったからといって基本給が大きく上がるわけではありません。 今の給与からの見通しを立てるなら、まず目指す基地病院の看護師の給与水準を確認するのが近道です。

出動手当や特殊勤務手当の有無

ドクターヘリへの搭乗に手当を出している病院もあります。 たとえば基地病院の一つである鹿児島市立病院では、「ドクターヘリ等業務従事手当」として搭乗1回ごとに手当が支給されます。

手当の有無や金額、1回ごとか月額かといった支給方法は、病院によって異なります。 国のドクターヘリ導入促進事業の補助基準額にも「搭乗医師・看護師確保経費」という区分がありますが、それが個人の手当にどう反映されるかは病院ごとの運用です。

救命救急センター勤務による夜勤手当

フライトナースの給与に大きく影響するのは、担当外の日の救命救急センター勤務で付く夜勤手当です。 ドクターヘリの運航は日中が中心のため、月収は搭乗の回数だけでなく、病棟での夜勤回数にも左右されます。

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夜勤手当の金額や夜勤回数は、病院や部署の勤務体制によって変わります。

求人票や面接では、基本給・夜勤手当・特殊勤務手当をそれぞれ分けて確認しておくと、今の給与と比べやすくなります。

参考：鹿児島市「職員の給与の状況【市立病院】」 ／ 厚生労働省「救急医療用ヘリコプター（ドクターヘリ）の現状について」

フライトナースに向いている看護師の特徴

フライトナースに向いているのは、救急の知識や技術に加えて、病院の外という不安定な環境でも落ち着いて動ける看護師です。 今すぐすべてが備わっていなくても、救急部門での経験を通して伸ばしていける力ばかりです。

限られた情報で判断を切り替えられる

出動時に分かっている情報は、通報内容や救急隊からの報告だけです。 現場に着くと、聞いていた状態と違うことも少なくありません。

最初の予測にこだわらず、目の前の患者さんの状態を見て準備や優先順位を切り替えられる人は、現場で力を発揮しやすいです。

医師の意図を先読みして動ける

現場では医師と看護師の2人だけで処置を進めるため、指示を待ってから動くと時間がかかります。 医師が次に何をしようとしているかを読み、必要な物品を先に差し出せる人は、医師からの信頼も得やすくなります。

救急外来や初療室で、医師と組んで処置に入る経験を重ねておくと、この力は自然と身についていきます。 救急看護に向いている人の特徴や、救急ならではの大変さは以下の記事も参考にしてください。

救急隊や消防と連携して調整できる

ランデブーポイントでは、救急隊から患者さんの情報を受け取り、処置や搬送の段取りを一緒に決めます。 初めて会う救急隊員とも短時間で情報をやり取りし、役割を分けられるコミュニケーション力が欠かせません。

搬送先への連絡や家族への説明など、関係者の間に立って調整する場面も多い仕事です。

屋外や狭い機内でも体力が続く

現場は道路や校庭など屋外であることが多く、天候や気温の影響を受けながら資器材を持って動きます。 限られた空間の機内で処置を続けるため、体力と集中力を保てることも大切です。

乗り物酔いをしにくいことを、フライトナースの選考基準に挙げている病院もあります。 気になる場合は、目指す基地病院の選考基準を確認しておきましょう。

まとめ

ドクターヘリの看護師（フライトナース）は、基地病院の看護師から選ばれ、医師と2人で現場の初期治療から搬送、申し送りまでを担います。

条件や手当は基地病院ごとに異なるため、学会の基準を目安にしながら、目指す病院の要件を確かめることが第一歩です。

まずは今の職場で救急部門の経験を積みつつ、ACLSやJPTECなど受講できるコースから始めてみましょう。

基地病院への転職を考えるときは、配属先やフライトナース選考までの流れを事前に確認しておくと、入職後のギャップを減らせます。