言語聴覚士の男女比は？女性の割合や男性STの働き方

言語聴覚士（ST）を目指すとき、「女性が多い職種と聞くけれど実際はどのくらいなのか」「男性でも活躍できるのか」と気になる方は多いのではないでしょうか？

言語聴覚士は医療・介護・福祉の現場でことばや飲み込みのリハビリを担う国家資格で、女性の比率が高い職種として知られています。

この記事では、日本言語聴覚士協会の会員データをもとに、言語聴覚士の男女比の実態や女性が多い理由、少数派である男性STの働き方までをわかりやすく解説します。

言語聴覚士の男女比は女性が約8割

言語聴覚士の男女比は、女性がおよそ8割弱を占めています。日本言語聴覚士協会の会員データ（令和5年3月現在）では、女性が16,074人（76.2%）、男性が5,007人（23.8%）でした。一般には「女性が約8割」と表現されることが多い職種です。

ただしこの数字は協会に加入している言語聴覚士のもので、有資格者全体をそのまま表すわけではありません。

まずは男女比の全体像と、数字を読むうえでの注意点を確認していきましょう。

協会の会員データでは女性76.2%・男性23.8%

日本言語聴覚士協会の会員動向によると、正会員における男女比は女性76.2%・男性23.8%です。人数にすると女性16,074人・男性5,007人で、女性が男性のおよそ3倍という構成になっています。

「約8割が女性」と言われることが多いものの、正確には8割弱で、男性も4人に1人ほどはいる計算です。

言語聴覚士は、看護師などと並んで女性の比率が高い医療職のひとつです。とはいえ男性がまったくいないわけではなく、後述するように少数派ながら各分野で活躍しています。

まずは「女性がかなり多いが、男性も一定数いる職種」という感覚をつかんでおくとよいでしょう。

数値は「協会会員」のもので有資格者全体ではない

注意したいのは、ここで紹介した男女比が「協会に加入している言語聴覚士」の数字だという点です。言語聴覚士の有資格者は全国におよそ4万人いるとされますが、日本言語聴覚士協会の正会員は約2.2万人で、有資格者の半数程度にとどまります。

つまり会員データは有資格者全体の男女比を正確に表すものではないという前提で読む必要があります。

とはいえ、女性が多いという傾向自体は他の調査でも共通しており、言語聴覚士が女性中心の職種であることは間違いありません。数字を鵜呑みにせず「傾向を示すデータ」として活用するのがおすすめです。

理学療法士・作業療法士より女性の比率が高い

同じリハビリ専門職でも、理学療法士（PT）や作業療法士（OT）と比べると、言語聴覚士は女性の比率が際立って高いのが特徴です。

各協会の会員データを比べると、女性の割合は言語聴覚士76.2%、作業療法士60.8%、理学療法士39.4%となっており、STがもっとも女性に偏っています。

理学療法士は男性が6割を占め、むしろ男性が多い職種です。作業療法士は女性がやや多い程度でバランスが取れています。3職種のなかでも言語聴覚士だけが女性8割弱と突出しており、その背景には次の章で解説する仕事の性質が関係しています。

参考：日本言語聴覚士協会「会員動向」 ／ 日本理学療法士協会「統計情報」 ／ 日本作業療法士協会「2025年度日本作業療法士協会会員統計資料」

言語聴覚士に女性が多い理由

言語聴覚士に女性が多いのは、「女性らしい仕事だから」といった理由ではなく、仕事の性質そのものにあります。座って行う場面が多く体力面のハードルが低いこと、資格を活かして長く働けること、子育て経験を活かせる分野があることなど、女性が続けやすい条件がそろっているのです。

ここでは主な3つの理由を見ていきましょう。

リハビリ職の中で最も力仕事が少ない

言語聴覚士の仕事は、患者さんと向かい合って会話や検査、訓練を行うのが中心です。ことばや聞こえ、飲み込みの機能を扱うため、座った姿勢で進める場面が多く、デスクワークに近い内勤の要素もあります。

一方で理学療法士は立った状態での歩行訓練など体を支える動作が多く、作業療法士も患者さんと一緒に動き回る場面が少なくありません。

リハビリ職のなかでも言語聴覚士は身体的な負担が比較的軽いため、体力に自信がない人でも続けやすい仕事といえます。

ライフイベントを経ても続けやすい

言語聴覚士は国家資格のため、結婚・出産・育児などで一時的に現場を離れても、復職しやすいのが強みです。資格が求められる職種は全国どこでも需要があり、ブランクがあっても専門性を評価されやすい傾向があります。

また、力仕事が少ないぶん体力が衰えてからも長く働き続けられる点も、女性に選ばれる理由のひとつです。20代で資格を取り、ライフステージが変わっても働き方を調整しながらキャリアを重ねられることが、女性比率の高さにつながっています。

小児分野で保育・育児の経験を活かせる

言語聴覚士は、ことばの発達に遅れがある子どもを支援する小児分野でも活躍します。この領域では、保育士資格を併せ持つ人や、自身の育児経験を活かして働く言語聴覚士も少なくありません。

子どもとの接し方や成長への理解が求められる場面では、育児や保育の経験がそのまま強みになることがあります。こうした「これまでの経験を活かせる分野がある」ことも、女性が言語聴覚士を選びやすい背景といえるでしょう。

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女性が多くても約8割が常勤で働いている

「女性が多い職種はパートや非常勤が中心では」と思われがちですが、言語聴覚士は違います。協会のデータでは会員の約8割が常勤で働いており、女性が多数派でありながら、正職員として長く働き続けている職種です。

ここでは働き方の実態を見ていきましょう。

協会会員の約80%が常勤勤務

日本言語聴覚士協会の会員動向によると、有職者は全体の85.4%で、そのうち常勤が80.1%、非常勤が5.3%です。つまり働いている言語聴覚士の大半がフルタイムの常勤で、非常勤を含めれば会員の85%以上が現役として活躍しています。

女性が多い職種というと短時間勤務のイメージを持たれがちですが、実際には常勤が主流です。言語聴覚士は「女性が多数派でありながら、常勤で働き続けている職種」だという点を押さえておきましょう。

産休・育休の前例が多く復職しやすい

女性の割合が高いということは、それだけ産前産後休暇や育児休暇を取得してきた先輩が多いということでもあります。制度を利用した前例が職場に積み上がっているため、自分が休暇を取るときの見通しが立てやすいのは大きな安心材料です。

施設によっては託児所を併設しているところもあり、子育てと仕事を両立しやすい環境が整いつつあります。女性が多いからこそ、ライフイベントに合わせて働き続けられる土壌ができているといえるでしょう。

参考：日本言語聴覚士協会「会員動向」

男性の言語聴覚士は少数派だが活躍している

男性の言語聴覚士は全体の約24%と少数派ですが、決して活躍の場がないわけではありません。むしろ人数が少ないからこそ求められる場面もあり、性別に関係なく専門性で評価される職種です。ここでは男性STの実態と、活躍できる場面を見ていきましょう。

約4人に1人が男性

言語聴覚士の男性比率は23.8%で、およそ4人に1人が男性という計算になります。人数にすると約5,000人が男性STとして働いています。養成校でも職場でも周囲が女性中心という環境になりやすく、男性にとっては少数派の立場に置かれやすいのは事実です。

ただし言語聴覚士はもともと人数の少ない職種で、男女を問わず一人ひとりの専門性が重視されます。少数派だからといって働きにくいわけではなく、性別よりも知識や技術で評価される場面が多い職種です。

少数派だからこそ求められる場面もある

男性STが少数派であることは、裏を返せば「男性だからこそ求められる場面がある」ということでもあります。次のような場面では、男性の言語聴覚士が力を発揮しやすいといえます。

たとえば、男性の患者さんが同性のスタッフに担当してほしいと希望するケースや、重度の患者さんの移乗介助など体格や力が必要な場面です。

また、女性が多い職場では男性職員がいることでチームのバランスが取りやすくなる面もあります。少数派であることを引け目に感じる必要はなく、男性STならではの強みを活かせる場面は確かにあるのです。

参考：日本言語聴覚士協会「会員動向」

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言語聴覚士は年齢構成も若手が中心

男女比とあわせて語られることが多いのが、言語聴覚士の年齢構成です。言語聴覚士は30代を中心とした若手が多い職種で、ほかの医療職と比べても比較的新しい資格であることが背景にあります。

30代が4割超で最も多い

日本言語聴覚士協会の会員動向では、30代が全体の4割超ともっとも多く、20代と合わせると7割近くが20〜30代という若手中心の構成です。医療職のなかでも平均年齢が若い部類に入ります。

年齢層が若い背景には、言語聴覚士が1997年に誕生した比較的新しい国家資格であることがあります。制度がスタートしてからの歴史がまだ浅いため、ベテラン層よりも若手・中堅が多い構成になっているのです。

社会人経験を経て目指す人も多い

言語聴覚士は、新卒からまっすぐ目指す人だけでなく、社会人経験を経て30代・40代から目指す人も多い職種です。異業種で働いたあとに「人の役に立つ仕事がしたい」と考えて資格取得を目指すケースも珍しくありません。

背景には、大学を卒業した人向けに2年制の養成課程が用意されていることがあります。すでに大卒の人であれば、最短2年で受験資格を得られるため、異業種からの転身がしやすいのです。

年齢や経歴を問わず挑戦しやすいことも、言語聴覚士の特徴といえるでしょう。

参考：日本言語聴覚士協会「会員動向」 ／ e-Gov法令検索「言語聴覚士法」

男女比から考える職場選び

言語聴覚士の男女比を知ったうえで大切なのが、自分に合った職場を選ぶことです。女性の比率が高い職種だからこそ、ライフイベントに配慮した制度が整っているか、相談できる同僚がいるかを確認しておくと、長く働き続けやすくなります。ここでは職場選びのポイントを紹介します。

ライフイベントに配慮した制度が整っているか

女性が多い職種とはいえ、産休・育休や時短勤務の制度が実際に使われているかは職場によって差があります。求人票や面接の際には、産休・育休の取得実績や時短勤務の可否、託児所の有無を確認しておくと安心です。

制度が「あるだけ」で使われていない職場もあれば、前例が多く取得しやすい職場もあります。

長く働くことを考えるなら、制度の有無だけでなく実際の運用まで確認しておくのがおすすめです。

言語聴覚士が複数在籍しているか

言語聴覚士は、施設によっては1人だけで配置される「1人職場」も少なくありません。1人職場は裁量が大きい反面、相談相手がいなかったり、休暇を取りにくかったりする難しさがあります。

その点、言語聴覚士が複数在籍している職場なら、業務の相談やシフト調整がしやすく、産休・育休を取る際も業務を引き継ぎやすくなります。長く安心して働きたいなら、STの在籍人数もチェックしておきたいポイントです。

どのような職場があるのかは、こちらの記事で詳しく解説しています。

言語聴覚士の男女比に関するよくある質問

最後に、言語聴覚士の男女比に関してよく寄せられる質問にお答えします。男性が少ない理由や人間関係、他のリハビリ職との比較など、気になる点を整理しました。

なぜ男性言語聴覚士は少ない？

国家資格である言語聴覚士に、性別による受験や就業の制限は一切ありません。それでも男性が少ないのは、力仕事が少なく座位中心の仕事内容や、女性が続けやすい労働環境といった仕事の性質が影響していると考えられます。

とはいえ男性STも約5,000人が活躍しており、男性だから不利ということはありません。

女性が多いと人間関係は大変？

「女性が多い職場は人間関係が難しそう」と心配する声もありますが、実際には男女比よりも職場の体制や規模による面が大きいといえます。スタッフ数が少ない職場や相談しにくい雰囲気の職場では、性別に関わらず悩みが生じやすいものです。

人間関係を重視するなら、複数のSTが在籍しているかや職場の雰囲気を見学で確認するとよいでしょう。離職につながりやすい理由については、こちらの記事も参考にしてください。

理学療法士・作業療法士の男女比は？

理学療法士・作業療法士は、言語聴覚士ほど女性に偏っていません。各協会の会員データでは、理学療法士は男性60.6%・女性39.4%と男性が多く、作業療法士は男性39.2%・女性60.8%と女性がやや多い程度です。

同じリハビリ職でも、言語聴覚士だけが女性8割弱と突出している点が特徴といえます。

参考：日本言語聴覚士協会「会員動向」 ／ 日本理学療法士協会「統計情報」 ／ 日本作業療法士協会「2025年度日本作業療法士協会会員統計資料」

まとめ

言語聴覚士の男女比は、協会の会員データで女性76.2%・男性23.8%と、女性が8割弱を占める職種です。ただしこれは会員のデータであり、有資格者全体をそのまま表すものではない点には注意が必要です。女性が多いのは、力仕事が少なく座位中心の仕事であること、資格を活かしてライフイベントを経ても続けやすいこと、小児分野で育児経験を活かせることなどが理由です。

一方で、女性が多くても約8割は常勤で働いており、パート中心という職種ではありません。男性は少数派ですが、同性の患者さんへの対応や移乗介助など求められる場面があり、専門性で評価される職種です。年齢構成も30代を中心とした若手が多く、社会人経験を経てから目指す人も少なくありません。

男女比を知ったうえで大切なのは、産休・育休の実績やSTの在籍人数など、自分が長く働ける環境かどうかを見極めることです。あなたに合った職場を見つけて、言語聴覚士としてのキャリアを築いていきましょう。