作業療法士の残業は多い？平均時間と職場別の傾向・減らす方法

リハビリが終わってから記録を書き始め、気づけば毎日1時間近く残っている。そんな働き方に「作業療法士の残業ってこれが普通なの？」と感じていませんか？

作業療法士の残業時間は、公的統計で見ると月数時間ほどですが、職場の種類や記録の書き方によって実際の負担は大きく変わります。

この記事では、作業療法士の残業時間を公的データで確認したうえで、残業が生まれる理由、職場区分別の傾向、労働時間として扱われる業務の範囲、残業を減らす方法を紹介します。

作業療法士の平均残業時間

作業療法士の残業時間を知る手がかりになるのが、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」です。 この調査では、作業療法士は「理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，視能訓練士」をまとめた1つの職種区分で集計されています。

公的統計で見た1か月あたりの残業時間

令和7年の賃金構造基本統計調査によると、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士の超過実労働時間数は月5時間です（一般労働者・男女計・企業規模10人以上）。

超過実労働時間数とは、所定の労働時間を超えて実際に働いた時間のことで、調査年の6月分を事業所が報告した数値です。

月5時間は、1日あたりに直すと15分程度です。 ただし、この数値は事業所が報告した時間のため、勤務記録に残っていない時間外の作業は反映されません。

「統計より明らかに長く残っている」と感じる場合は、記録されていない残業がないか確認してみましょう。

残業時間のばらつき

同じ職種区分の中でも、勤め先の規模によって残業時間には差があります。 従業員1,000人以上の企業では月8時間で、100〜999人・10〜99人の企業（いずれも月4時間）の2倍です。

年齢による差は小さく、20代から50代まで月4〜6時間の範囲に収まっています。 男女別では男性が月5時間、女性が月4時間です。

他の医療職との比較

ほかの医療職と比べると、リハビリ職の残業時間は医療職の中では短めの水準です。

看護師（月6時間）とは大きな差がなく、薬剤師（月10時間）や診療放射線技師（月9時間）よりは短い結果です。 ただし、統計上の残業時間が短くても、記録や会議の負担は職場によって大きく違います。

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参考：e-Stat「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」 ／ 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

作業療法士に残業が発生する理由

作業療法士の残業は、訓練そのものより、訓練の前後にある書類作成や会議、勉強会の準備から生まれることがほとんどです。 日中は患者さんや利用者さんへの訓練で埋まり、それ以外の業務が勤務時間の後ろにずれ込む構造があります。

リハビリ記録や報告書を時間内に書き切れないため

作業療法士が書く書類は、毎日の訓練記録だけではありません。

訓練の合間に書けるのは短い記録くらいで、計画書や報告書はまとまった時間がないと書きにくい書類です。 退院や更新の時期が重なる月は、書類の締め切りが集中して残業が増えやすくなります。

カンファレンスが勤務時間外に設定されるため

病棟のカンファレンスや退院前の家族面談は、医師・看護師・ケアマネジャーなど多職種の予定を合わせる必要があります。 日中は各職種が患者さんの対応で手が離せないため、夕方の訓練終了後や終業時刻の直前に設定されることが少なくありません。

家族面談は家族の仕事が終わる時間に合わせることもあり、終業後にずれ込むケースもあります。

院内勉強会や症例発表の準備があるため

リハビリ部門では、院内勉強会や症例検討会を業務終了後に開く職場があります。 発表の担当になると、スライドの作成や文献の確認を勤務時間外にこなすことになりがちです。

勉強会への参加や準備が「自己研鑽」として扱われるか、業務として扱われるかは職場によって違います。 この線引きは、参加が義務づけられているかどうかが判断の分かれ目になり、詳しくは後の「作業療法士のサービス残業の実態」で紹介します。

1日の取得単位数で日中が埋まるため

病院で疾患別リハビリテーションを担当する場合、訓練は20分を1単位として算定します。 診療報酬のルールでは、療法士1人あたりの実施単位数は1日18単位を標準とし、週108単位まで（1日24単位が上限）です。

18単位を担当すると、直接の訓練だけで6時間になります。 計画書の作成や説明、記録、訓練のための移動の時間は単位の時間に含まれないため、残りの時間で書類や準備をこなさなければなりません。

職場が単位数の目標を高く設定しているほど、書類やカンファレンスを日中に入れる余白がなくなります。

参考：厚生労働省「診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について（通知）」

職場区分別に見た残業の傾向

作業療法士の残業は、働く職場の種類によって発生する原因が違います。 求人を見るときは「残業が多いか少ないか」だけでなく、自分の残業の原因がその職場にもあるかどうかで考えると判断しやすくなります。

急性期・回復期の病院

病院は、前述の単位数とカンファレンスが残業の主な原因です。 急性期では入退院が多く、新しい患者さんの評価や情報収集、退院時のサマリー作成が毎日のように発生します。

回復期リハビリテーション病棟は、1人の患者さんに多くの単位を提供するため、日中のスケジュールが訓練でほぼ埋まります。 入院時や退院前のカンファレンス、家族への説明、退院前訪問など、訓練以外の業務が夕方に集中しやすい職場です。

介護老人保健施設

介護老人保健施設（老健）の人員基準では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を合わせて常勤換算で入所者100人に1人以上の配置が必要です。 病院より少ない人数でリハビリを担うため、1人が担当する利用者さんの数は多くなりがちです。

老健では、入所時の計画書や定期的な見直し、在宅復帰に向けた家屋調査の書類なども作業療法士の業務になります。 訓練の時間は病院より短いことが多い一方で、書類の量と委員会活動が残業の原因になりやすい職場です。

デイサービス・通所リハビリテーション

デイサービスや通所リハビリテーションは、営業時間が決まっているため、残業は比較的少なめです。 利用者さんの送迎が終われば1日の業務がほぼ終わり、夕方以降に患者さんの対応が入ることはありません。

ただし、通所リハビリテーションでは計画書の作成や定期的な会議があり、送迎のあとに記録をまとめる時間が残業になることがあります。 送迎業務にリハビリ職が入るかどうかでも、記録に使える時間は変わります。

リハビリ特化型デイサービスの働き方は、以下の記事で詳しく紹介しています。

訪問リハビリテーション

訪問リハビリテーションは、利用者さんの自宅を回るため、移動時間と訪問後の報告書が残業の原因になります。 道路の渋滞や前の訪問の延長で予定がずれると、最後の訪問の終了が遅くなり、そのまま記録が終業後にずれ込みます。

医師やケアマネジャーへの報告書、計画書の作成は事業所に戻ってから書くことが多く、件数が多い月は負担が増えます。 タブレットで記録を入力できる事業所や、直行直帰ができる事業所では、事務所に戻ってからの作業が少なくて済みます。

訪問リハビリならではの大変さは、以下の記事でも紹介しています。

児童発達支援・放課後等デイサービス

児童発達支援や放課後等デイサービスでは、保護者対応と個別支援計画の作成が残業の原因になります。 送迎や支援が終わったあとに、保護者からの相談への対応や連絡帳の記入が続くことがあります。

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放課後等デイサービスは学校が終わってからの利用が中心のため、支援の時間帯が午後から夕方に集中します。

支援が終わってから記録や翌日の準備をするため、勤務時間の終わり近くに業務が重なりやすい職場です。

参考：e-Gov法令検索「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」

作業療法士のサービス残業の実態

記録や勉強会の時間が「残業」として扱われていない場合、それがサービス残業にあたるかどうかが気になるところです。 労働時間にあたるかどうかは、職場のルールや呼び方ではなく、使用者の指揮命令下に置かれていたかどうかで客観的に判断されます。 個別のケースが労働時間にあたるかは状況によって変わるため、ここでは判断の考え方を紹介します。

残業代が支払われにくい業務

作業療法士の業務のうち、勤務記録に残らず残業代が支払われにくいのは、次のような時間です。

「自主的にやっているから」「仕事が遅いから」という理由で申請しにくい雰囲気があると、こうした時間は記録に残りません。 しかし、残業をさせた場合は、通常の賃金に一定の割合を上乗せした割増賃金を支払うことが労働基準法で決まっています。

労働時間に含まれる業務の範囲

厚生労働省のガイドラインでは、労働時間を「使用者の指揮命令下に置かれている時間」とし、使用者の明示・黙示の指示で業務をしている時間は労働時間にあたるとしています。 就業規則や職場の取り決めでどう呼ばれているかは関係なく、業務として義務づけられていたか、断れない状況だったかなどから個別に判断されます。

ガイドラインが労働時間として扱わなければならないとしている例は、次の3つです。

作業療法士の業務に当てはめると、次のように整理できます。

上司から「明日までに計画書を仕上げて」と言われて残って書いた時間は、明示の指示があるため労働時間にあたる典型的なケースです。 一方、本当に任意参加の外部セミナーや、自分の興味で読む文献の時間は、労働時間にあたらないこともあります。

勤務時間の記録を残す方法

ガイドラインでは、使用者は始業・終業時刻を確認・記録し、原則としてタイムカードやICカード、パソコンの使用時間などの客観的な記録をもとに把握することとされています。 自己申告制の場合も、使用者は申告できる残業時間に上限を設けるなど、正しい申告を妨げる措置をとってはならないとされています。

自分の働いた時間を確認したいときは、職場の記録とは別に、自分でも記録を残しておくと安心です。

記録をもとに、まずは上司や事務部門に残業の申請方法を確認するのが無難です。 職場の中で解決しにくい場合は、労働基準監督署や都道府県労働局の総合労働相談コーナーに相談する方法もあります。

参考：e-Gov法令検索「労働基準法」 ／ 厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」

作業療法士が残業を減らす方法

残業を減らすには、自分で工夫できる「書類の時短」と、職場に働きかける「業務量の調整」の両方が必要です。 それでも減らない場合は、書類作成の時間が勤務時間に組み込まれている職場を選ぶのも1つの方法です。

リハビリの合間に記録を書き切る

残業の多くは、記録を終業後にまとめて書くことから生まれます。 訓練が終わった直後に、その場で要点だけでも入力しておくと、終業後に思い出しながら書く時間が減ります。

訓練の移動中や患者さんの入れ替わりの数分も、短い記録なら書き進められます。 評価の数値や患者さんの発言など、時間がたつと忘れやすい情報から先にメモしておくのがコツです。

報告書のテンプレートを用意する

計画書や報告書は、毎回ゼロから書くと時間がかかります。 よく使う項目や言い回しをまとめたテンプレートを用意しておけば、患者さんごとに変わる部分だけを書き足す形にできます。

部署内でテンプレートを共有できれば、チーム全体の書類作成の時間を減らせます。 電子カルテの定型文機能が使える職場なら、上司や事務部門に登録できるか相談してみましょう。

上司に単位数の配分を相談する

単位数で日中が埋まり、書類を書く時間がまったくない場合は、自分の工夫だけでは限界があります。 上司に相談するときは、「残業がつらい」と伝えるより、書類の締め切りが重なる日や時期を具体的に示すほうが調整してもらいやすくなります。

カンファレンスの時間を勤務時間内に移せないかを提案するのも、残業を減らす方法の1つです。

書類作成時間が確保された職場に転職する

工夫や相談をしても残業が減らないなら、書類作成の時間が勤務時間に組み込まれている職場に移ることも選択肢です。 求人票の「残業ほぼなし」だけで判断せず、1日の担当単位数や記録の方法、カンファレンスの時間帯まで確認すると、入職後のギャップを減らせます。

面接や職場見学では、「1日の担当単位数の目安」「記録は電子カルテかタブレットか」「勉強会は勤務時間内か」などを聞いておきましょう。 転職を考えるタイミングは、以下の記事が参考になります。

退院や更新の書類が落ち着く時期を選べば、引き継ぎの負担を抑えて次の職場に移れます。

まとめ

作業療法士を含むリハビリ職の残業時間は、公的統計では月5時間で、医療職の中では短めです。 ただし、記録や勉強会の時間が勤務記録に残っていない場合は、実際の負担は統計より大きくなります。

まずは1週間、自分の残業がどの業務から生まれているかを記録してみましょう。 原因がはっきりすれば、今の職場で減らせるのか、職場を変えたほうがよいのかを判断しやすくなります。