薬剤師の仕事がつまらないと感じたら?主な要因と対応策について解説

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毎日同じ処方箋を受け、同じ手順で調剤し、同じ言葉で服薬指導をする。薬剤師として働くうちに「この仕事、つまらないかもしれない」と感じ始める方は少なくありません。責任は重いのに刺激が少なく、頑張っても評価が変わらない。そんな状態が続くと、仕事そのものへの興味が薄れていきます。

ただし「つまらない」と一言でいっても、その中身は人によって違います。業務が単調なのか、自分で決められないことが不満なのか、成果が見えないことがつらいのか。原因が違えば、対応策も変わります。

この記事では、薬剤師が仕事をつまらないと感じる理由を整理したうえで、つまらなさの正体を3つに分けて考えます。そのうえで、経験年数や職場ごとの傾向、今の職場で業務を広げる具体的な方法、それでも変わらない場合の選択肢まで順に解説します。

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薬剤師が仕事をつまらないと感じる理由

調剤室で悩む表情を浮かべる女性薬剤師

まずは、薬剤師が「つまらない」と感じるときによく挙がる理由を並べていきます。自分の感じ方に近いものがあるかどうか、探しながら読み進めてみてください。

なお、こうした感覚は薬剤師に限った話ではありません。厚生労働省の令和2年転職者実態調査を見ると、仕事内容への物足りなさは、職種を問わず離職理由の上位に入っています。

自己都合で前の勤め先を辞めた理由

010%20%30%
労働条件(賃金以外)
28.2%
満足のいく仕事内容でない
26.0%
賃金が低い
23.8%

※薬剤師に限った調査ではなく、全産業の転職者を対象とした割合

業務が同じことの繰り返しになる

調剤薬局でも病院でも、日々の業務は一定の手順で進みます。処方箋を受け取り、監査し、調剤し、服薬指導を行い、記録を残す。この流れ自体は患者さんの安全を守るために欠かせないもので、手順が固定されていること自体は正しい姿です。

ただ、同じ門前医療機関からの処方が続く職場では、扱う薬剤の種類も処方パターンも限られてきます。3年、5年と経つうちに「今日も昨日と同じだった」という日が増え、新しく覚えることが少なくなっていきます。

繰り返しの中に上達を感じられているうちは問題になりません。手順を覚えきってしまい、それ以上伸びる余地が見えなくなったときに、単調さが退屈さに変わります。

成長している実感が持てない

薬剤師の仕事は、一定のレベルに達すると外から見える変化が小さくなります。調剤のスピードが上がっても、疑義照会の判断が的確になっても、それを数字や肩書きで示す機会はほとんどありません。

新人のころは覚えることが多く、できることが増える手応えがありました。しかし業務を一通り回せるようになると、次に何を目指せばいいのかが見えにくくなります。研修や勉強会に参加しても、学んだ内容を職場で使う場面がなければ、身についた感覚は残りません。

「成長していない」のではなく「成長を確認する物差しがない」という状態に近いといえます。

努力が評価に反映されない

丁寧に服薬指導をしても、在庫管理を工夫しても、給与や役職が変わるわけではない職場は珍しくありません。

薬剤師は資格職であるため、給与テーブルが資格と勤続年数で決まっている職場も多く、個人の工夫が処遇に結びつきにくい構造があります。

  • 成果を測る指標が職場に用意されていない
  • 評価面談が形式的で、内容が処遇に反映されない
  • 店舗や部署の業績が個人の働きと結びつきにくい

こうした状態が続くと、頑張る理由そのものが見つけにくくなります。

人間関係が固定されている

薬局は少人数の職場が多く、毎日顔を合わせるメンバーがほぼ変わりません。関係が良好であれば働きやすさにつながりますが、刺激という点では限られます。

同じ職場に長くいると、会話の内容も役割分担も固定化していきます。新しい視点が入る機会が少なく、自分のやり方を見直すきっかけも減ります。また、相性が合わない相手がいた場合に距離を取りにくい点も、少人数職場ならではの難しさです。

自分で決められる範囲が狭い

薬剤師の業務は、処方内容という前提の上に成り立っています。疑義照会という手段はあるものの、治療方針そのものを決めるのは医師です。薬局の運営方針や取り扱い品目も、経営者や本部が決めることが多くなります。

自分の判断で動かせる範囲が狭いと、仕事は「与えられたものをこなす作業」に近づきます。責任は重いのに裁量は小さいという組み合わせは、やりがいを感じにくくする要因になります。

参考:厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」

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つまらないと感じる主な理由

2人の薬剤師が調剤した薬を監査している様子

ここからが本記事の中心です。前章で挙げた現象を並べたままにせず、「業務そのものの単調さ」「裁量のなさ」「成果が見えないこと」の3つに整理していきます。

原因を分けて考える理由は、効く手が違うからです。単調さが問題なら担当する業務の幅を、裁量のなさが問題なら任される役割を、成果の見えなさが問題なら振り返りの仕組みを変える必要があります。

自分の不満がどれに当たるのかを見極めないまま資格取得や転職に動くと、環境を変えても同じ感覚に戻ってしまいます。

業務そのものの単調さ

1つ目は、担当する業務の幅が狭いことによる単調さです。ここで押さえておきたいのは、薬剤師が細かい作業から離れにくい背景に制度上の理由があるという点です。

厚生労働省の通知「調剤業務のあり方について」(平成31年4月2日)では、薬剤師以外の者が行える業務が明確に限定されています。

認められているのは①PTPシート等で包装されたままの医薬品の必要量を取りそろえる行為、②薬剤師の監査前に行う一包化薬剤の数量確認の2つだけです。軟膏剤・水剤・散剤の直接計量や混合は、薬剤師が途中で確認していても薬剤師法第19条違反にあたるとされています。

つまり、調剤に関わる作業の大半は薬剤師が担わざるを得ません。人手が足りない職場ほど、薬剤師が対物業務に時間を取られ、患者さんと向き合う対人業務に手が回らなくなります。単調さの背景には、個人の意欲ではなく業務配分の問題があることが多いといえます。

裁量のなさ

2つ目は、自分で決められる範囲の狭さです。薬剤師法では、調剤は薬剤師の独占業務と定められている一方で、処方内容に疑わしい点があるときは医師等に確かめた後でなければ調剤してはならないと規定されています(第24条)。判断の起点が常に処方箋にある以上、薬剤師が単独で治療方針を動かすことはできません。

ただし、裁量がまったくないわけではありません。同法第25条の2は、薬学的知見に基づく指導を薬剤師の義務として定めています。どのような情報を集め、どう伝え、どう次回につなげるかは薬剤師が決められる領域です。

裁量が狭いと感じる場合、この部分を実際に使えているかどうかを確認してみる価値があります。

薬剤師の業務範囲を定める3つの条文
第19条
調剤の業務独占
薬剤師でない者は、販売または授与の目的で調剤してはならないと定める。調剤という行為そのものを薬剤師だけに認めた条文。
薬剤師だけができる業務
第24条
疑義照会
処方箋の内容に疑わしい点があるときは、処方した医師に問い合わせて確かめた後でなければ調剤してはならないと定める。薬剤師の判断だけでは先に進められない。
医師に確認を取る義務
第25条の2
薬学的知見に基づく指導
調剤した薬剤の適正な使用のため、薬学的知見にもとづき必要な情報提供および指導を行わなければならないと定める。何をどう伝えるかは薬剤師の判断に委ねられている。
薬剤師が判断できる領域

成果が見えないこと

3つ目は、自分の働きが結果として返ってこないことです。医師のように検査値で治療効果を追う立場とは違い、薬剤師の関わりは「副作用が起きなかった」「飲み忘れが減った」といった、起きなかった出来事として現れることが多くなります。

成果を見えるようにする3つの視点


  • 残薬調整や疑義照会の件数を記録に残す
  • 服薬状況が改善した患者さんの経過を追いかける
  • 医療機関へ返した情報提供書の内容と反応を控えておく

見えない成果を見える形に置き換える作業は、職場の制度がなくても個人で始められます。次の職場を探す際の実績としても使えるため、早めに手をつけておくと無駄になりません。

「つまらなさ」の正体は3つに分解できる

業務そのものの単調さ
こう出る
門前の処方パターンが固定され、新しく覚えることが減っていく
手順を覚えきると、伸びる余地が見えなくなる
効く手
担当する業務の幅を変える
裁量のなさ
こう出る
治療方針を決めるのは医師で、処方箋が判断の起点になる
薬局の運営方針や取扱品目は経営者・本部が決める
効く手
任される役割そのものを変える
成果が見えないこと
こう出る
関わりの成果が「起きなかった出来事」として現れる
検査値のように経過を追える指標が手元にない
効く手
振り返る仕組みを持つ

参考:厚生労働省「調剤業務のあり方について」e-Gov法令検索「薬剤師法」

経験年数で変わる感じ方

廊下を歩くベテランの中年男性薬剤師

同じ「つまらない」でも、キャリアのどの段階にいるかで中身は変わります。3年目前後、中堅、管理する立場のそれぞれで、何が足りなくなるのかを見ていきます。自分がいる段階を把握しておくと、打つべき手が絞りやすくなります。

3年目前後

入職からおよそ3年で、日常業務は一通り回せるようになります。処方パターンも覚え、疑義照会の判断にも迷いが減ってくる時期です。同時に「新しく覚えることがなくなった」と感じ始めるのもこのころです。

この段階のつまらなさは、多くの場合業務の幅が狭いことによる単調さです。裁量や評価の問題より先に、担当できる業務を増やすことで解消しやすい段階といえます。

在宅への同行、後輩指導の一部、勉強会での発表など、手を挙げれば任せてもらえる範囲から広げていくのが現実的です。

外部の認定制度を目標に置くのも一つの方法です。公益財団法人日本薬剤師研修センターの研修認定薬剤師は、申請日前4年以内に40単位以上の研修受講が要件とされています。日々の学習に締め切りと単位という形が付くため、成長を確認する物差しとして使えます。

中堅の時期

7年目、10年目と経験を重ねると、業務の幅は自然と広がります。この時期に出てくるのは、単調さよりも裁量のなさへの不満です。現場のやり方に改善点が見えているのに、決定権が本部や管理職にあって動かせないという状況が典型です。

給与面での伸びが鈍く感じられるのもこの時期です。厚生労働省の令和6年賃金構造基本統計調査では、薬剤師の平均年収は50〜54歳の約744万円がピークとされています。裏を返せば、30代から40代前半は上昇の途中にあり、年ごとの変化を実感しにくい区間だといえます。

管理する立場になったあと

管理薬剤師や薬局長になると、裁量は確かに増えます。ただし増えるのはシフト調整、在庫管理、本部への報告といった運営業務が中心で、薬剤師としての専門性を使う時間はむしろ減ることがあります。

役職に就いたあとに「この先何を目指せばいいのか」が見えなくなるケースは珍しくありません。この段階では、エリアマネージャーのような管理職ルートを進むのか、在宅や専門領域といった専門職ルートに軸足を移すのかという分岐が生まれます。

どちらを選ぶかで必要な経験が変わるため、早めに方向を決めておくと迷いが減ります。

経験年数で変わる「つまらなさ」の中身
3年目前後
単調さを感じやすい時期。処方パターンを一通り経験し終え、業務の幅を広げる段階に入る。研修認定薬剤師は申請日前4年以内に40単位以上の取得が条件。
中堅の時期(30代〜40代前半)
裁量のなさを感じやすい時期。年収は上昇の途上にあり、経験を重ねるほど責任と裁量の差が意識されやすくなる。
744万円
50〜54歳で年収がピークに(薬剤師の平均年収)
管理する立場になったあと
増えるのは調剤そのものより運営業務。管理職ルートに進むか、専門職としての道を選ぶかの分岐を迎える時期。

参考:公益財団法人日本薬剤師研修センター「研修認定薬剤師制度 認定申請」厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

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【職場別】つまらなさの要因

ドラッグストアで品出しをする男女の薬剤師

つまらなさの中身は職場によっても変わります。ここでは調剤薬局、ドラッグストア、病院、企業の4つについて、どんな要因が出やすいのかを整理します。転職を考える場合も、今いる場所の特徴を押さえておくと比較がしやすくなります。

前提として、薬剤師の働く場所は大きく偏っています。厚生労働省の令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計によると、届出薬剤師の6割が薬局勤務で、次いで多いのが病院です。多くの薬剤師にとって、身近な選択肢はこの2つになります。

届出薬剤師の勤務先内訳
329,045届出薬剤師数
60.0%薬局(197,437人)
17.5%病院
1.7%診療所
20.8%企業・大学・行政等

調剤薬局

門前型の薬局では、処方元となる医療機関が限られるため扱う薬剤の種類が固定されます。呼吸器科の門前なら吸入薬、整形外科の門前なら鎮痛薬と湿布というように、処方の中身が読めてしまう状態が続きます。

一方で、少人数の職場であるがゆえに一人ひとりの担当範囲は広く、在宅や地域連携に取り組んでいる薬局では業務の幅は大きく変わります。同じ「調剤薬局」でも、在宅に取り組んでいるかどうかで日々の中身は別物といえます。つまらなさを感じている場合、業態ではなくその薬局の方針を見直すことが先になります。

ドラッグストア

調剤併設型のドラッグストアでは、調剤に加えてOTC医薬品の相談対応、レジ、品出し、発注などを担当することがあります。業務の種類は多い一方で、薬剤師としての専門性を使う場面が全体に占める割合は下がりがちです。

「忙しいのに薬剤師らしい仕事をしていない」という感覚が出やすいのがこの業態の特徴です。単調さではなく、専門性と業務内容のずれが不満の中心になります。

病院

病院薬剤師は、病棟業務、注射薬調製、TDM、チーム医療への参加など関われる領域が広く、専門性を高めやすい環境です。その分、当直や夜勤があり、業務量に対する負担は大きくなります。

病院で出やすいのは、単調さよりも待遇と裁量に関する不満です。医療キャリアナビ掲載求人データ(2026年時点)で見ると、正社員の月給中央値は調剤薬局が365,000円、病院が300,500円でした。仕事の中身に満足していても、条件面で迷いが出るケースがあります。

掲載求人から見た薬剤師の待遇
  • 賞与・ボーナスありの明記は66%、退職金制度ありは57%
  • 年間休日120日以上を明記する求人は27%
  • 「残業ほぼなし」を掲げる求人は9%にとどまる
  • 条件面は求人票で差が出やすいので、複数を並べて比べるのがおすすめ
キャリアパートナー

企業

製薬企業や医薬品卸などで働く薬剤師は、全体から見ると少数です。調剤とは業務の性質が大きく異なる職種が並びます。

  • 学術・DI
    医薬品の情報を集約し、社内外からの問い合わせに答える
  • 薬事
    承認申請や届出など、規制対応の実務を担う
  • 品質管理
    製造工程や製品の品質が基準を満たしているかを確認する
  • 医薬品卸の管理薬剤師
    営業所での医薬品の管理と、法令にもとづく記録を担当する

企業では成果が数字や資料という形で残るため、成果の見えなさという不満は起きにくくなります。ただし中途採用の枠は限られ、募集も新卒中心となる傾向があります。

調剤経験がそのまま評価されるとは限らない点は、選択肢として考える際に押さえておく必要があります。

参考:厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」

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今の職場で業務を広げる方法

在宅訪問で患者さんに薬を説明する薬剤師

つまらないと感じたとき、すぐに転職を考える前に試せることがあります。薬剤師の業務は在宅医療や地域連携へと広がっており、手を挙げれば関われる領域が今の職場にも残っている場合があります。

ここでは制度にもとづく取り組みを5つ紹介します。いずれも個人の努力だけで完結するものではありませんが、職場を変えずに業務の幅を広げられるという点で、転職より先に検討する価値があります。

在宅医療に関わる

在宅医療は、業務の幅を広げる方法として最も現実的な選択肢です。患者さんの自宅や施設を訪問し、服薬状況を確認して残薬を調整し、医師へ情報提供を行います。処方箋を受けて渡すだけの関わりとは、必要になる判断の質が変わります。

薬局が在宅患者訪問薬剤管理指導料を算定するには、あらかじめ地方厚生(支)局長への届出が必要です。届出をしていない薬局では、そもそも在宅に取り組めません。自分の薬局が届出済みかどうかは、管理薬剤師に確認すれば分かります。

未届出であれば、届出を検討してもらうところから始めることになります。すでに届出があるのに件数が少ない薬局なら、同行から入れてもらう相談がしやすいはずです。

かかりつけ薬剤師としての関わりを持つ

特定の患者さんを継続して担当し、服薬状況を一元的に把握する関わり方です。単発の応対では見えない変化に気づけるようになり、成果を追いかけやすくなります。

ここで注意が必要なのは、制度上の枠組みが令和8年度の診療報酬改定で見直された点です。従来の「かかりつけ薬剤師指導料」「かかりつけ薬剤師包括管理料」は廃止され、服薬管理指導料に統合されました。

インターネット上には改定前の要件を前提にした情報が残っているため、勤務経験年数や勤務時間といった数字をそのまま信じないほうが安全です。

算定要件は改定のたびに見直されるため、最新の要件は勤務先または地方厚生局の資料で確認する

同じ職場での勤務期間や実績が前提になる場合があり、転職するとリセットされることがある

制度の名称は変わっても、継続して患者さんを担当するという関わり方自体は残ります。名称ではなく、実際にどこまで任せてもらえるかで判断するとよいでしょう。

地域連携や多職種との関わりを増やす

薬局には、医薬品医療機器等法にもとづく認定制度があります。他の医療提供施設と連携して対応できる薬局を「地域連携薬局」、がんなど専門的な薬学管理に対応できる薬局を「専門医療機関連携薬局」として都道府県知事が認定する仕組みです。

認定基準に関する厚生労働省のQ&Aでは、地域包括ケアシステムの構築に資する会議への継続的な参加、医療機関との情報連携体制、休日夜間の対応といった要件が示されています。共通要件として、常勤薬剤師の一定割合が継続して勤務していることや、地域包括ケアに関する研修の受講も求められます。

地域連携薬局の主な認定要件
地域包括ケア会議への継続参加
地域包括ケアシステムの構築に資する会議に、継続的に参加していること。
医療機関との情報連携体制
入退院時などに、医療機関と患者の薬剤情報をやり取りできる体制があること。
休日・夜間の対応体制
休日や夜間でも、患者からの相談や調剤に対応できる体制を整えていること。
常勤薬剤師の継続勤務
一定割合以上の常勤薬剤師が、継続して勤務していること。
地域包括ケアに関する研修受講
薬剤師が、地域包括ケアに関する研修を受講していること。

自分の薬局が認定を目指す場合、会議への参加や研修受講の担当者が必要になります。手を挙げることで、薬局の外に出る業務を担える機会になります。認定の有無は勤務先に確認できるほか、転職先を選ぶ際の判断材料としても使えます。

実習生や新人の指導を担う

薬学生の実務実習や新人教育を担当すると、自分の業務を言葉にして説明する必要が出てきます。日常的に無意識で行っていた判断を整理する作業になるため、指導する側の理解も深まります。

指導薬剤師には認定制度があります。薬学教育協議会の認定実務実習指導薬剤師は、薬剤師実務経験が5年以上になってから申請でき、養成のための講習会とワークショップの受講が必要です。試験はなく、研修を修了すれば認定される仕組みです。

経験年数の条件を満たしているなら、次の受講機会を調べて上司に相談するところから始められます。実習受け入れの実績がある薬局では、指導者の確保が課題になっていることが多く、前向きに受け止められやすい提案です。

勉強会や症例検討の場をつくる

職場に学びの場がないなら、つくる側に回るという方法があります。月に一度、扱った症例を持ち寄って共有するだけでも、業務の見え方は変わります。

大がかりな準備は必要ありません。疑義照会の事例、副作用が疑われたケース、在宅で気づいた服薬状況など、日々の業務から題材は出てきます。記録に残しておくと、認定薬剤師の申請や転職時の実績としても使えます

なお、医療キャリアナビ掲載求人データでは、研修補助を明記している薬剤師求人は全体の2%にとどまりました。学びの支援が制度として整っている職場は多くないため、自分で場をつくる意味は小さくありません。

今の職場で業務を広げる5つの選択肢
1
在宅医療に関わる
訪問薬剤管理指導の実施には地方厚生(支)局長への事前届出が必要
2
かかりつけ薬剤師になる
服薬管理指導料の枠組みの中で患者との継続的な関わりを担う
3
地域連携薬局を目指す
都道府県知事の認定。多職種連携会議への参加や休日夜間対応などが要件
4
実習生・新人を指導する
実務経験5年以上で認定実務実習指導薬剤師の申請が可能になる
5
勉強会・症例検討を開く
疑義照会の事例や在宅での気づきを持ち寄り、記録に残す

参考:関東信越厚生局「在宅患者訪問薬剤管理指導の届出」厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」厚生労働省「地域連携薬局及び専門医療機関連携薬局の認定基準に関するQ&Aについて」一般社団法人薬学教育協議会「認定実務実習指導薬剤師申請について」

転職活動するなら?

それでも変わらない場合の選択肢

オフィスでデスクワークをする薬剤師

今の職場で手を尽くしても状況が変わらないことはあります。方針が決まっていて動かせない、人員に余裕がなく新しい取り組みに手が回らないといったケースです。その場合は環境を変える検討に入ります。

選択肢は大きく3つに分かれます。どこまで変えるかによって、失うものと得られるものが変わります。

同じ業態で職場を変える

調剤薬局から別の調剤薬局へ移る形です。これまでの経験がそのまま使えるため、転職後の立ち上がりが早く、収入面での落差も出にくい方法といえます。

ただし業態が同じでも中身は薬局ごとに大きく違います。求人票の業態名だけを見て移ると、環境が変わっただけで同じ不満に戻ることがあります。次の項目は面接や見学の場で確認しておきたいところです。

  • 在宅の届出があり、実際に訪問件数があるか
  • 地域連携薬局などの認定を取得しているか、目指しているか
  • 門前の診療科と、扱う処方の幅
  • 薬剤師一人あたりの応需枚数
  • 勉強会や研修の支援体制があるか

業態を変える

薬局から病院、病院から企業といった移り方です。業務の性質が変わるため、単調さや専門性のずれといった不満には効きやすい方法です。

一方で、これまでの経験が評価されにくくなる場合があります。病院では病棟業務やチーム医療の経験が、企業では調剤以外のスキルが求められることが多いためです。年収が下がる可能性も含めて検討する必要があります。

なお、厚生労働省は薬剤師の需給について、全体としては供給が需要を上回る見込みを示しつつ、地域や業態による偏在を課題として挙げています。働く場所によって求人の状況が異なる点は、業態を変える際に押さえておきたいところです。

資格を活かせる別の仕事に移る

調剤から離れ、薬剤師資格が要件になっている、または資格が評価される仕事に移る方法です。

  • 学校薬剤師(多くは薬局勤務などとの兼務が前提)
  • 自治体や保健所での薬事監視
  • 医薬品卸の営業所に置かれる管理薬剤師
  • 治験に関わるCRA・CRCなどの職種

薬剤師の業務は、対物中心から対人中心へと転換が進んできました。厚生労働省が示した「患者のための薬局ビジョン」では、「門前」から「かかりつけ」、そして「地域へ」という方向性が打ち出されています。この流れの中で、薬剤師が関われる仕事の幅は以前より広がっています。

ただし、調剤の現場から離れると復帰の難易度は上がります。数年単位で調剤から離れる選択をする前に、戻る可能性があるかどうかも含めて考えておくと安心です。

同じ業態で職場を変える と 業態を変える

項目 同じ業態で職場を変える 業態を変える
効きやすい不満 人間関係・評価・教育体制など、職場ごとの違いが原因の不満 業務の単調さや専門性のずれそのもの
経験の活かしやすさ 今までの経験がそのまま使える 経験が評価されにくい場合がある
年収の変わりやすさ 大きくは変わりにくい 下がる可能性がある
転職後の立ち上がり 早い。初日から戦力として動ける 覚え直しの期間が要る。年下が先輩になることもある

※薬剤師全体の需給は今後供給が需要を上回る見込みだが、地域や業態による偏りは残るとされる

参考:厚生労働省「薬剤師確保対策」厚生労働省「薬局・薬剤師に関する情報」

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転職前に確認したいこと

バインダーにメモを取る笑顔の女性薬剤師

転職を選ぶ場合でも、動き出す前に整理しておきたいことがあります。不満の中身をはっきりさせないまま応募を始めると、条件だけで選んでしまい、同じ理由で辞めることになりかねません。

厚生労働省の令和2年転職者実態調査では、転職者が現在の勤め先を選んだ理由として、賃金より先に「仕事の内容・職種に満足がいくから」が挙がっています。仕事の中身を軸に選んだ人が多いことが分かります。

転職者が「現在の勤め先を選んだ理由」上位3項目(全産業・3つまでの複数回答)
仕事の内容・職種に満足がいくか41.0%
自分の技能・能力が活かせるか36.0%
労働条件(賃金以外)がよいか26.0%
この3つのうち、譲れない条件を2〜3個に絞り込む

不満の原因を書き出す

まず、何がつまらないのかを言葉にします。前章で整理した3分類、つまり業務の単調さ・裁量のなさ・成果の見えなさのどれに当たるのかを分けて書き出してみてください。

複数に当てはまることもありますが、その場合もどれが一番大きいかに順位をつけることが大切です。順位がついていないと、求人を比べるときの基準が定まりません。単調さが最優先なら業務の幅を、裁量が最優先なら任される役割を見ることになります。

今の職場で試したことを整理する

次に、今の職場で何を試したかを書き出します。在宅への参加を打診したか、勉強会を提案したか、上司に希望を伝えたか。試した結果どうなったかも合わせて記録します。

この整理には2つの意味があります。1つは、まだ打てる手が残っていないかの確認です。もう1つは、面接で転職理由を説明する材料になることです。「つまらなかったので辞めます」ではなく、「こう動いたが職場の方針上できなかった」と説明できると、伝わり方が変わります。

次の職場に求めることを絞る

最後に、次の職場に求める条件を絞ります。すべてを満たす職場はないため、譲れない条件を2つか3つに限定し、それ以外は妥協できる範囲を決めておきます。

同調査では、転職後の仕事に「満足」と答えた人が「不満」と答えた人を大きく上回っています。ただし転職そのものが満足につながるわけではなく、何を基準に選んだかが結果を分けると考えられます。

転職後の満足度
満足・やや満足
53.4%
不満・やや不満
11.4%
満足度D.I.(満足−不満の差) +42.0pt
※薬剤師に限った調査ではなく、全産業の転職者を対象とした割合

条件を絞るときの考え方


  • 譲れない条件は2つか3つまで。多いほど選択肢が消える
  • 「なくてもよい」条件も先に決めておくと迷いにくい
  • 条件が満たされたとき、今の不満がどう変わるかまで想像する

参考:厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」

まとめ

薬剤師の仕事がつまらないと感じるとき、その中身は業務の単調さ、裁量のなさ、成果が見えないことの3つに整理できます。どれが一番大きいかによって、効く対応策は変わります。原因を分けずに資格取得や転職に動くと、環境を変えても同じ感覚に戻る可能性があります。

経験年数によっても感じ方は変わります。3年目前後は業務の幅を広げること、中堅の時期は任される役割を見直すこと、管理職になったあとは管理職ルートと専門職ルートのどちらに進むかを決めることが、それぞれの段階での課題になります。

転職を考える前に、今の職場でできることも残っています。在宅医療への参加、認定薬局の取得に向けた地域連携、実習生や新人の指導、勉強会の立ち上げ。いずれも制度にもとづく取り組みで、職場を変えずに業務の幅を広げられます。

それでも状況が変わらない場合は、同じ業態で職場を変える、業態を変える、資格を活かせる別の仕事に移るという3つの選択肢があります。動き出す前に不満の原因を書き出し、今の職場で試したことを整理し、次に求めることを2つか3つに絞っておくと、条件だけで選ぶことを避けられます。

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この記事を書いた人
医療キャリアナビ編集部

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