薬剤師2年目の転職は早い？第二新卒の市場価値と後悔しない判断基準

「まだ2年目なのに転職なんて早すぎるのでは」と迷っていませんか。1年働いて現場が見えてきたからこそ、昇給の伸び方や教育体制、人間関係といった現実的な課題が気になり始める時期です。

その一方で、早期離職と見られないかという不安もついて回ります。

この記事では、薬剤師2年目の転職が採用する側からどう評価されるのかを、公的データをもとに整理します。あわせて「転職したほうがいいケース」と「もう少し続けたほうがいいケース」を分け、後悔しないための判断基準をお伝えします。

薬剤師2年目の転職は第二新卒として評価される

結論からお伝えすると、薬剤師2年目の転職は「早すぎる」わけではありません。むしろ第二新卒枠が使える、市場価値が高い時期といえます。第二新卒とは、一般に学校卒業後おおむね3年以内で転職活動をする人を指す呼び方です。多くの企業がこの層に向けた採用枠を設けています。

薬剤師2年目が評価されやすい理由は、大きく3つに整理できます。

1つ目は、薬剤師が国家資格職であることです。免許がなければできない業務があるため、資格保有者そのものに需要があります。無資格の職種と違い、経験が浅くても「まず免許があるかどうか」で候補に残りやすいのが強みです。

2つ目は、1年分の実務経験が持つ意味です。処方箋の受付から調剤、監査、投薬までの一連の流れを一度でも回した経験があると、採用側は入職後の立ち上がりを具体的に想像できます。まったくのゼロから教える新卒とは、必要な教育コストが変わります。

3つ目は柔軟性です。1つの職場のルールに慣れきっていないため、新しい環境の手順や方針を受け入れやすいと見られます。特に自社の教育方針を大切にする企業では、この点が前向きに評価される場合があります。

つまり、2年目という時期は応募できる求人の種類が絞られる代わりに、第二新卒枠では有利に働くという二面性を持ちます。どちらの枠で戦うのかを意識して求人を選ぶことが、最初の一歩になります。

薬剤師2年目で辞める人はどのくらいいるか

「自分だけが逃げようとしているのでは」と感じている方は少なくありません。ただ、実際のデータを見ると、卒業後3年以内に職場を離れること自体は珍しい出来事ではないとわかります。

ここでは公的統計をもとに、2年目の転職がどのくらい一般的なのかを確認します。

なお、あとで詳しく触れますが、これらの数字はいずれも薬剤師だけを取り出した統計ではありません。参考値として捉えてください。

大卒全体では3年以内に約3割が離職

厚生労働省の調査によると、令和4年3月に大学を卒業して就職した人のうち、3年以内に離職した人の割合は33.8%でした。およそ3人に1人が、最初の職場を3年以内に離れている計算になります。

この数字には、1年目で辞めた人も3年目で辞めた人も含まれます。そのため2年目時点の離職率そのものではありませんが、「3年働かずに動く人は例外的な少数派ではない」ことを示す材料にはなります。

転職市場全体で見ても、動く人の割合は決して小さくありません。厚生労働省の令和5年雇用動向調査では、1年間の転職入職率は10.4%でした。年齢を問わず、およそ10人に1人が1年のうちに転職先へ移っている状況です。

医療・福祉は全産業平均より高い

同じ調査を産業別に見ると、医療・福祉分野の3年以内離職率は40.8%で、大卒全体の33.8%を上回っています。5人に2人が3年以内に職場を離れている水準です。

背景には、シフト勤務や人手不足、資格を活かせる転職先が多く移動しやすいことなどが考えられます。特に資格職は、辞めても次が見つかりやすいため、我慢して残り続ける必然性が低くなります。

言い換えれば、医療分野では早期の職場変更がある程度織り込まれているということです。採用する側も「3年以内の転職者」を見慣れており、それだけで門前払いになるわけではありません。

薬剤師単体の離職率を示す公的統計はない

ここが最も注意していただきたい点です。薬剤師だけを対象にした3年以内離職率の公的統計は公表されていません。前述の40.8%は、看護師や介護職なども含む「医療・福祉」という産業区分の数字です。

インターネット上には「薬剤師の離職率は○％」と断定した情報も見られますが、出典をたどると民間アンケートや推計であることが少なくありません。数字の出どころが分からないまま自分の判断材料にすると、実態とずれた前提で動くことになります。

大切なのは、平均値に自分を合わせることではありません。3年以内に辞める人が一定数いるという事実を知ったうえで、自分の状況が転職で解決するものかどうかを見極めることです。

判断基準は記事の後半で詳しくお伝えします。

参考：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」 ／ 厚生労働省「令和5年 雇用動向調査結果の概要」

薬剤師2年目で転職を考える主な理由

2年目で転職を考える理由は、人によって異なるようでいて、いくつかの型に分かれます。

ここでは代表的な5つを挙げます。自分の気持ちがどれに近いかを確認しながら読み進めてください。

理由がはっきりすると、転職で解決できるのか、それとも今の職場で解決できるのかが見えてきます。逆に理由があいまいなまま動くと、次の職場でも同じ不満を抱えやすくなります。

思ったより昇給しない

最も多い理由の1つが、給与の伸びに関する不満です。薬剤師は初任給が他職種と比べて高めに設定される一方、その後の上がり方は緩やかな傾向があります。1年目と2年目の給与明細を比べて、上がり幅の小ささに驚く方は少なくありません。

この昇給の構造については、次の章で公的データをもとに詳しく解説します。転職すれば昇給カーブが変わるのかどうかは、判断を左右する重要なポイントです。

人間関係が合わない

薬局や病院の薬剤部は、少人数で長時間同じ空間にいる職場です。管理薬剤師や先輩との相性が悪いと、逃げ場がありません。人数が少ないほど、1人との関係が働きやすさ全体を左右します。

異動の仕組みがある企業なら店舗異動で解決する場合もありますが、単独店舗や小規模法人では選択肢が限られます。

教育体制が整っていない

「1年目から1人薬剤師に近い状態だった」「疑義照会の判断を相談できる相手がいない」といった不安も、2年目で表面化しやすい悩みです。特に在宅医療や無菌調製など、これから伸ばしたい分野の指導者が職場にいない場合、成長の見通しが立ちません。

スキルが身につかないまま年数だけ重ねる状態は、将来の選択肢を狭めます。早い段階で環境を変える判断には合理性があります。

やりたい業務ができない

在宅訪問に関わりたい、がん領域を学びたい、地域の健康サポートに携わりたいなど、志望した動機と実際の業務が離れているケースです。処方内容の幅が狭い門前薬局では、扱う薬剤が限られることもあります。

これは今の職場に希望する業務そのものが存在しない場合、努力では埋められません。業務内容の希望は、職場選びの段階で決まる部分が大きいためです。

店舗異動や拘束時間が長い

ドラッグストア勤務の方に多いのが、この理由です。店舗網が広い企業では、通勤に時間のかかる店舗への異動が発生します。また調剤併設型では営業時間が長く、シフトによっては夜遅くまでの勤務が続きます。

レジ対応や品出しなど、調剤以外の業務が多いことにギャップを感じる方もいます。ドラッグストアは給与水準が高めな一方、働き方の自由度と引き換えになっている面があると理解しておくとよいでしょう。

薬剤師の昇給カーブは職場を変えても変わらない

厚生労働省の賃金構造基本統計調査で薬剤師の年収を年齢階級別に見ると、はっきりした傾向が現れます。

20代前半の水準が他職種と比べて高い一方、そこからの伸びは緩やかで、50〜54歳のピークでおよそ744万円に達したあと、緩やかに下がっていきます。

つまり薬剤師の給与は、スタートが高く、その後の伸びが穏やかな形をしています。一般企業の総合職のように、30代で大きく跳ね上がるカーブではありません。

2年目で「思ったより上がらない」と感じるのは、あなたの職場だけの問題ではなく、職種全体の構造による部分が大きいのです。

ここが重要な点です。この構造は職場を変えても基本的には変わりません。同じ調剤薬局から別の調剤薬局へ移っても、昇給の傾き自体は大きく変わらないと考えられます。

実際、業態が違えば給与水準にも差が出ます。医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）で薬剤師の正社員求人を見ると、月給の平均は約35.2万円でした。業態別では調剤薬局が約36.2万円、病院が約31.1万円と、5万円ほどの開きがあります。

この差は、年間に換算すると60万円規模になります。同じ薬剤師免許を使う仕事でも、どの業態で働くかが収入に与える影響は小さくありません。

逆にいえば、業態を変えずに「もっと稼ぎたい」という理由だけで転職しても、期待した変化は得にくいということです。

もっとも、年収の高さと働きやすさは別の話です。病院薬剤師の給与が調剤薬局より低い傾向にあるのは事実ですが、その分チーム医療への関与や症例の幅といった経験が得られます。何を優先するかによって、選ぶべき業態は変わります。

給与を判断材料にするときは、額面だけでなく手取りで比べることも大切です。社会保険料や税金を差し引いた実際の金額を把握しておくと、転職後のギャップを防げます。

参考：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

薬剤師の求人を探す

薬剤師2年目で転職するメリット

2年目という時期には、3年目以降にはない強みがあります。ここでは採用する側の視点も交えながら、4つのメリットを見ていきます。

自分の市場価値がどこにあるのかを理解しておくと、求人選びでも面接でも軸がぶれにくくなります。

第二新卒枠で応募できる

第二新卒枠は、実務経験の浅さを前提にした採用枠です。応募条件に「経験年数不問」「第二新卒歓迎」と書かれた求人では、経験の浅さがマイナスになりません。

この枠が使えるのは、一般に卒業後3年以内までです。2年目は期限内に十分収まる時期であり、選択肢が最も広い状態といえます。

求人を探すときは、次のような記載がある求人に絞ると効率的です。

教育コストが低く採用されやすい

採用側の論理で考えると、2年目の価値がよりはっきりします。30代・40代の薬剤師は即戦力ですが、その分想定年収が高く、採用にかかるコストも大きくなります。

一方、2年目は基本業務を理解しているにもかかわらず、想定年収は抑えられます。一定の経験がありながら採用コストが低いという組み合わせは、採用側にとって費用対効果の高い選択肢です。

さらに、若手を長期的に育てたい法人にとっては、在籍期間の長さも魅力になります。「経験が浅いから不利」と思い込む必要はありません。

前職のやり方に染まっていない

長く同じ職場にいると、その職場の手順が当たり前になります。転職先で新しいやり方を覚え直す際、無意識に前職と比べてしまい、なじむまでに時間がかかることがあります。

2年目であれば、まだ自分の型が固まりきっていません。独自の調剤フローや電子薬歴を使う職場、独自の研修制度を持つ企業では、この点が歓迎されます。

未経験の業態に移りやすい

調剤薬局からドラッグストアへ、あるいは薬局から病院へといった業態を越えた転職は、経験年数が浅いほど実現しやすくなります。未経験でも第二新卒枠で受け入れてもらえるためです。

医療キャリアナビ掲載求人データでも、薬剤師求人の約53%が「未経験可」の条件を備えていました。半数以上の求人で、業態経験を問わない募集が行われている状況です。

これが3年目以降になると、事情が変わります。調剤経験や処方箋応需のスキルを前提に評価されるようになり、「経験があるのに未経験分野へ移る人」という見え方になっていきます。業態を変えたいなら早いほうが有利という原則は、覚えておいて損はありません。

薬剤師2年目で転職するデメリット

メリットがある一方で、2年目ならではの不利な点も確かに存在します。目をそらさずに把握しておくことで、対策が立てられます。

ここでは4つのデメリットと、それぞれの向き合い方を整理します。

早期離職を懸念される

最も大きな壁が、この懸念です。ただし「すぐ辞めそう」という漠然とした不安ではなく、採用側は具体的な中身を心配しています。

裏を返せば、これらの懸念を先回りして解消できれば、早期離職はマイナス要因になりません。「辞めた理由」ではなく「次の職場で実現したいこと」を語れるかどうかが分かれ目です。具体的な準備は後半のコツで解説します。

経験者採用の求人には応募しにくい

「経験3年以上」「管理薬剤師経験者歓迎」といった条件が付く求人には、そもそも応募できません。年収の高い求人ほど経験条件が付きやすいため、狙える範囲は限られます。

とはいえ、応募できる求人がないわけではありません。第二新卒枠や未経験可の求人に的を絞れば、選択肢は十分にあります。条件に合わない求人に時間を使わないことが、効率のよい進め方です。

転職直後は年収が下がる場合がある

業態を変える転職では、一時的に年収が下がることがあります。特に給与水準の高いドラッグストアから調剤薬局や病院へ移る場合、月給ベースで差が出やすくなります。

また、賞与の扱いにも注意が必要です。入職初年度は支給月数が満額にならない企業や、支給対象期間の在籍要件を設けている企業があります。月給だけでなく年収ベースで比較することをおすすめします。

繰り返すとキャリアに傷がつく

短期間の転職を何度も重ねると、経歴として説明が難しくなります。ただし、これは「1回でも不利」という話ではありません。

だからこそ、今回の転職で何を実現したいのかをはっきりさせることが重要になります。

薬剤師2年目で転職したほうがいいケース

判断に迷ったときは、その状況が自分の努力で変えられるかどうかで考えると整理しやすくなります。自分では変えようのない問題に耐え続けても、状況は改善しません。

ここでは、転職を前向きに検討してよい5つのケースを挙げます。

ハラスメントを受けている

暴言、無視、過度な叱責、業務から外すといった行為が続いている場合、我慢して勤続年数を稼ぐ理由はありません。ハラスメントは受けている側に原因があるものではなく、2年待つ必要のない状況です。

少人数の薬局では、加害者が管理薬剤師や経営者であることも珍しくありません。社内に相談窓口が機能していない場合は、都道府県労働局の総合労働相談コーナーなど外部の窓口を利用できます。

心身に不調が出ている

眠れない、食欲がない、出勤前に動悸がする、休日も気持ちが晴れないといった状態が続いているなら、優先すべきは転職活動より回復です。

まずは医療機関の受診を検討してください。働きながらの活動が難しいと感じるときは、傷病手当金や休職制度も選択肢に入ります。健康を損なってからの転職は、選べる求人の幅も狭まります。無理をして限界まで働き続ける必要はありません。

労働条件が求人票と違う

入職前に示された条件と実際の勤務内容が違う場合は、正当な理由になります。労働基準法では、使用者が労働契約の締結に際して賃金や労働時間などの条件を明示することを求めています。

さらに、明示された条件が事実と相違する場合、労働者は即時に労働契約を解除できると定められています。「聞いていた残業時間と大きく違う」「調剤専任のはずが実際は違った」といったケースでは、まず雇用契約書や労働条件通知書を確認してみてください。

目指す業態が今の会社にない

在宅医療に本格的に関わりたい、病棟業務を経験したい、企業で薬事や品質管理に携わりたいといった希望は、今の会社にその機能がなければ実現できません。

異動でも研修でも埋められないため、目標が明確であるほど早く動く価値が高いといえます。前のセクションで触れたとおり、業態をまたぐ転職は経験年数が浅いほうが通りやすい傾向にあります。

異動や相談では解決しない

すでに上司や本部に相談した、異動を希望したという段階を踏んだうえで、状況が変わらないのであれば、社内での解決手段は尽きています。

社内の手段を試したという事実は、面接でも役に立ちます。「まず解決を試み、それでも難しかったので環境を変える判断をした」という説明は、早期離職の懸念を和らげます。

参考：e-Gov法令検索「労働基準法」

もう少し続けたほうがいいケース

こちらは前のセクションの裏返しです。ただし「我慢しなさい」という話ではありません。転職以外の手段を先に試したかどうかという、順序の問題として捉えてください。

転職は選択肢の1つであって、唯一の解決策ではありません。順番を飛ばして動くと、次の職場で同じ悩みに直面することがあります。

異動や上司への相談で解決しそう

人間関係や業務内容の悩みが特定の店舗・部署に由来するなら、異動で解決する可能性があります。店舗数の多い企業やグループ薬局では、異動の仕組みが整っていることも多いものです。

異動には実利もあります。社内での異動は経歴に転職として残らないため、将来転職する際の説明が不要です。同じ環境の変化なら、まず社内の手段を試す価値があります。

「なんとなく辞めたい」だけ

理由をうまく言葉にできない状態のまま動くのは、おすすめできません。面接では必ず転職理由を聞かれますが、そこで答えられなければ評価につながらないためです。

まずは、何が不満なのかを書き出してみてください。給与なのか、人間関係なのか、業務内容なのか。言語化できない不満は、転職しても解消されないことが多いといえます。

転職先に求める条件が決まっていない

条件が定まらないまま求人を見ると、目に入りやすい情報だけで判断してしまいます。特に年収は分かりやすい指標なので、給与額だけで決めてしまいがちです。

その結果、残業の多さや教育体制の不足など、本来避けたかった条件を見落とすことになります。せっかく転職しても同じミスマッチを繰り返すのは、条件の優先順位が決まっていないことが原因です。

求人を見る前に、条件を整理する時間を取ることをおすすめします。手順は次のとおりです。

同期や周囲に影響されただけ

同期が転職した、SNSで高年収の話を見たといったきっかけで焦ることがあります。ただ、他の人の状況とあなたの状況は同じではありません。

薬剤師2年目の主な転職先

ここでは、2年目の薬剤師が実際に選びやすい4つの転職先を取り上げます。それぞれ「年収の傾向」と「2年目で採用されるか」の2点で見ていきます。

まず全体像として、薬剤師がどこで働いているかを確認しておきましょう。厚生労働省の令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計によると、薬局と病院・診療所で全体の約8割を占めています。

裏を返せば、残りの約2割は製薬企業や行政機関など、薬局・病院以外の場で働いているということです。選択肢は思っているより広いといえます。業態ごとの違いをもう少し詳しく知りたい場合は、次の記事も参考になります。

調剤薬局

最も求人数が多く、2年目からの転職先としても選びやすい業態です。医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）では、調剤薬局の正社員求人の月給は平均約36.2万円でした。薬剤師求人全体の平均約35.2万円をやや上回る水準です。

同じ調剤薬局でも、門前型と面対応型、在宅対応の有無によって業務内容は大きく変わります。処方箋の応需科目や1日の枚数を確認すると、実際の働き方が見えてきます。

2年目での採用については、求人数が多いこともあり、比較的採用されやすい業態といえます。今と違うタイプの薬局を選べば、業務の幅を広げることも可能です。

ドラッグストア

給与水準が高めに設定されやすい業態です。調剤併設型の店舗が増えており、調剤業務とOTC販売の両方に関わります。

その一方で、営業時間の長さやシフト勤務、レジ・品出しなど調剤以外の業務が発生する点は理解しておく必要があります。前のセクションで挙げた「拘束時間が長い」という不満は、この業態で生じやすいものです。

2年目での採用は十分に可能です。若手を採用して育てる方針の企業が多く、未経験からの受け入れにも積極的な傾向があります。年収を上げたい場合の有力な選択肢ですが、働き方とのバランスで判断してください。

病院

チーム医療への参加、病棟業務、無菌調製やがん化学療法など、幅広い経験を積める環境です。薬剤師としての専門性を高めたい方に向いています。

年収面では、医療キャリアナビ掲載求人データで病院の正社員求人の月給は平均約31.1万円と、調剤薬局より低い傾向にあります。経験の幅と給与がトレードオフになりやすい点は、あらかじめ知っておくとよいでしょう。

採用については、新卒採用を中心とする病院も多く、中途の募集数は限られます。ただし第二新卒として受け入れる病院もあるため、募集時期を逃さないことが大切です。

製薬企業（研究・品質管理・薬事・DI）

製薬企業には、研究職、品質管理、薬事、DI（医薬品情報）など複数の職種があります。安定した労働環境や年収の高さから人気がありますが、正直にお伝えすると2年目からの転職では最も難易度が高い分野です。

特に研究職は新卒採用が中心で、修士・博士課程での研究実績を前提とする募集が少なくありません。実質的に新卒枠に近く、狭き門と考えたほうが現実的です。

一方で、DIや薬事、品質管理、CRC・CRAといった職種では、調剤経験を活かせる募集が出ることがあります。募集数自体が少ないため、求人が出たタイミングで動けるよう準備しておくことが現実的な進め方です。

参考：厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」

薬剤師の求人を探す

薬剤師2年目の転職を成功させる5つのコツ

ここまで読んで「動いてみよう」と思った方に向けて、実践的なポイントを5つお伝えします。特に1つ目は、2年目の転職で結果を分ける最重要ポイントです。

準備の質が、応募できる求人の幅と面接の通過率を左右します。

転職理由を「実現したいこと」に変換する

まず押さえたいのが、退職理由と転職理由は別物だという点です。「人間関係が悪かった」は今の職場を辞めたい理由であって、次の職場を選ぶ理由にはなりません。

面接で問われているのは後者です。同じ出来事でも、伝え方を変えると印象が変わります。

左側が退職理由、右側が転職理由です。事実をねじ曲げる必要はありません。不満の裏側にある「本当はこうしたい」を言葉にするだけで、伝わり方は変わります。

転職理由の伝え方は、次の記事でも具体的に解説しています。

前職の不満は面接で口にしない

不満をそのまま伝えると、採用側は「入社後も同じように不満を漏らすのではないか」と受け取ります。事実として正しくても、評価にはつながりません。

特に、前の職場の人物を批判する発言は避けてください。批判の内容が正当かどうかを面接官は判断できないため、語った内容ではなく語り方のほうが記憶に残ります。

聞かれた場合は、事実を短く述べたうえで、前向きな目的に話をつなげるのが基本です。

1年分の経験を具体的に棚卸しする

「経験が浅いから書くことがない」と感じる方もいますが、薬剤師の仕事は数字で説明できる項目が多くあります。

これらを書き出すと、履歴書と職務経歴書に書ける内容が具体的になります。「1年間調剤業務に従事」ではなく、数字と固有名詞で書くことが、経験の浅さを補う最も効果的な方法です。

在職中に転職活動する

原則として、在職中の活動をおすすめします。収入が途切れないため、条件の合わない求人に妥協せずに済むからです。

雇用保険の面でも、在職を続ける意味があります。ハローワークによると、基本手当（いわゆる失業給付）を受けるには、原則として離職前2年間に被保険者期間が通算12か月以上必要です。自己都合退職の場合、この条件を満たさなければ給付を受けられません。

活動を始める時期にも工夫の余地があります。賞与の支給日を確認し、支給後に退職を申し出れば受け取ったうえで動けます。また、年度替わりに向けた求人が増える時期を狙うと、選択肢が広がります。

業態をまたいで求人を比較する

同じ業態の中だけで求人を比べると、条件の違いが見えにくくなります。前半で触れたとおり、年収が大きく変わるのは業態を変えたときです。

調剤薬局、ドラッグストア、病院、企業と、複数の業態の求人を並べて比較してみてください。年収だけでなく、年間休日、残業時間、教育制度、異動の範囲といった項目もあわせて見ると、自分が本当に優先したい条件が浮かび上がってきます。

比較の結果、今の業態が自分に合っていると再確認できることもあります。それも1つの成果です。

参考：ハローワークインターネットサービス「基本手当について」

薬剤師2年目の転職についてよくある質問

最後に、2年目の転職を検討する方から特に多く寄せられる質問にお答えします。

「3年は働け」は本当？

法律や制度で3年という期間が定められているわけではありません。「3年は働け」に法的な根拠はなく、一般的な考え方の1つです。

この言葉には一定の意味もあります。1つの業務を一通り経験するには時間がかかりますし、短期間で判断すると職場のよい面を見落とす可能性もあるためです。

一方で、ハラスメントを受けている、心身に不調が出ている、求人票と労働条件が違うといった状況では、3年待つ理由はありません。期間ではなく、状況が改善する見込みがあるかどうかで判断することをおすすめします。

2年目で辞めると管理薬剤師になれない？

これは誤解が多い質問です。結論として、法令上、管理薬剤師になるための実務経験年数の要件は定められていません。

管理薬剤師は、医薬品医療機器等法（薬機法）にもとづき、薬局や店舗に置くことが求められる薬剤師です。同法では、その薬局で実地に管理する薬剤師を置くことが定められていますが、何年以上の経験が必要という規定はありません。

ただし、運用面は別の話です。企業や薬局によっては「実務経験3年以上」「当社での勤務2年以上」といった独自の基準を設けている場合があります。インターネット上で見かける「管理薬剤師には○年必要」という説明の多くは、こうした企業ごとの運用を指したものです。

登用条件が気になる場合は、面接の場で直接確認しておくと確実です。

退職してから転職活動してもいい？

可能ですが、在職中の活動をおすすめします。理由は3つあります。

1つ目は収入です。無収入の期間があると、決断を急ぎたくなり、条件の合わない求人を選びやすくなります。2つ目は雇用保険で、自己都合退職の場合は基本手当の受給に一定の条件があり、給付までにも時間がかかります。

3つ目はブランクの説明です。離職期間が長引くと、面接で「その間何をしていたか」を問われます。転職活動に専念していたという説明自体は問題ありませんが、期間が延びるほど説明の負担は増えます。

心身に不調がある場合など、先に退職したほうがよい状況もあります。その場合は療養を優先し、回復してから活動を始めるほうが結果的にうまくいきます。

参考：e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」

まとめ

薬剤師2年目の転職は、早すぎるものではありません。第二新卒枠が使え、未経験の業態にも移りやすい、選択肢の広い時期といえます。実際、大卒全体では3年以内に33.8%が離職しており、医療・福祉分野では40.8%と、早期の職場変更は珍しいことではありません。

一方で、動く前に確認しておきたいこともあります。薬剤師の昇給カーブは初任給が高く、その後の伸びが緩やかという構造です。同じ業態に移っても昇給の傾きは変わりにくく、年収が動くのは業態を変えたときという点は、判断の前提として押さえておいてください。

ハラスメントや心身の不調、求人票との相違、目指す業態が社内にないといった状況では、待つ理由はありません。反対に、異動や相談で解決しそうな場合や、求める条件が決まっていない場合は、先に社内の手段と自己分析を試すほうが確実です。

次の一歩としておすすめしたいのは、譲れない条件を3つ書き出すことと、この1年の経験を数字で棚卸しすることです。この2つが揃えば、求人を見る目も、面接で語れる内容も変わります。焦って決める必要はありません。在職中に情報を集めながら、納得できる職場を探していきましょう。