柔道整復師は海外で働ける?資格の扱いと国別の働き方・渡航前の準備
「柔道整復師の資格を持って海外で働いてみたい」と考えても、日本の免許がそのまま使えるのか、どんな仕事に就けるのかは分かりにくいものです。
結論として、柔道整復師の免許は日本国内の国家資格で、海外で同じ施術ができるかは各国の法律で決まります。この記事では、柔道整復師が海外で働く5つの方法、アメリカ・ヨーロッパ・オーストラリア・東南アジアの事情、併せて取りたい資格、ビザ・語学・資金の準備、求人の探し方をまとめました。
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柔道整復師の資格は海外で通用する?

柔道整復師は、柔道整復師法にもとづき厚生労働大臣の免許を受けて柔道整復を業とする者です。免許は日本の国家試験に合格した人に与えられるもので、効力が及ぶのは日本国内に限られます。
海外で施術をするときに従うのは、その国の医療や施術に関する法律です。
国によって施術の可否が変わるのは、骨や関節を扱う手技をどの資格に任せるかが国ごとに違うからです。カイロプラクティックやオステオパシー、理学療法を法律で登録制にしている国では、その資格を持たない人が同じような施術をすることは認められません。
反対に制度が整っていない国では、施術そのものが規制の対象外になっている場合もあります。
じゃあ、海外では柔道整復師って名乗れないの?
名乗ることを禁じる法律がない国でも、現地で通じる肩書きではありません。仕事を探すときは「柔道整復師」ではなく、現地の制度で何として雇われるのかを基準に考えましょう。
参考:WHO「Legal status of traditional medicine and complementary/alternative medicine : a worldwide review」 / e-Gov法令検索「柔道整復師法」
柔道整復師が海外で働く方法

柔道整復師が海外で働く方法は、大きく分けて5つあります。日本の資格をどこまで活かせるか、現地で新たに資格が必要かが方法ごとに違います。
| 方法 | 現地資格なしで始められる | 柔整の技術を活かせる | 個人で応募できる |
|---|---|---|---|
| 日系の整骨院・サロン | ◯ | △手技・ストレッチ中心 | ◯ |
| 現地の関連資格を取得 | ×数年の通学が必要 | ◯ | ◯ |
| スポーツトレーナー契約 | △契約先による | ◯ | △人脈・実績が必要 |
| 国際協力の普及事業 | ◯ | ◯ | ×団体の事業 |
| 制度が未整備の国で開業 | △国の制度による | ◯ | ◯ |
日本の資格をそのまま活かせる方法は、実は限られているんだね!
日系の整骨院やサロンで働く
海外の主要都市には、日本人が経営する整体院やリラクゼーションサロンがあります。日本人のスタッフを求める店舗も多く、海外で働く方法の中では始めやすい選択肢です。
ただし、雇用されるのは「柔道整復師」ではなく、整体師やセラピストとしてです。
| 項目 | 日本の接骨院 | 海外の日系サロン |
|---|---|---|
| 肩書き | 柔道整復師 | 整体師・セラピスト |
| 骨折・脱臼の整復・固定 | 整復・固定ができる | できない |
| 健康保険の施術 | 対象になる施術がある | 使えない |
| 主な施術 | 外傷の施術・手技・物理療法 | ほぐし・ストレッチ・リラクゼーション |
| 主なお客さん | 地域の患者さん | 現地在住の日本人・観光客・現地の人 |
骨折・脱臼の整復や固定、健康保険を使った施術はできず、手技によるほぐしやストレッチなどが中心になります。日本の整体師と柔道整復師の違いを知っておくと、海外での業務範囲もイメージしやすくなります。
現地の関連資格を取得する
現地で骨や関節の施術を仕事にしたい場合は、その国の資格を取り直す方法があります。国によってカイロプラクター、オステオパス、理学療法士、アスレティックトレーナーなどが該当します。
日本の柔道整復師の学歴や免許は、現地の養成課程の入学条件や単位として認められないことが多いです。
スポーツトレーナーとして契約する
海外のプロチームや競技団体、日本人選手個人とトレーナー契約を結ぶ方法もあります。日本人選手の海外遠征や移籍に帯同する形が多く、柔道整復師としてのテーピングやケガの応急対応の経験が評価されやすい働き方です。
現地のチームに所属して選手を診る場合は、その国のトレーナー資格を求められることがあります。
国際協力の普及事業に参加する
公益社団法人日本柔道整復師会は、外務省やJICA(国際協力機構)の事業に協力し、医療資源が不足している国で柔道整復術を広める活動をしてきました。
モンゴルでは2006年から10年以上にわたって普及事業が行われ、2016年9月にモンゴル国立医療科学大学に柔道整復術を学ぶコースが新設されています。
こうした事業は団体が実施するもので、個人で応募できる求人とは性質が違います。関わりたい場合は、実施団体や所属する団体の募集情報を確認しましょう。
資格制度が未整備の国で開業する
柔道整復に近い施術を規制する制度がない国では、日本で身につけた技術を使って施術院を開く人もいます。
ただし、制度がないことは何でもできるという意味ではありません。外国人が事業を始めるための許可や投資の条件、営業許可、労働許可はどの国にもあり、施術の内容によっては医療行為とみなされるおそれもあります。
施術が医療行為にあたらないかは、現地の保健当局や弁護士に確認しましょう。骨折や脱臼が疑われる人を現地の医療機関につなぐ体制も必要です。
参考:公益社団法人日本柔道整復師会「国際活動」 / 公益財団法人国際医療技術財団「柔道整復医療の国際貢献&海外展開」
柔道整復師の求人を探す国・地域別の事情

国や地域によって、柔道整復に近い施術を担う資格や、外国人が働くためのハードルは大きく違います。施術に関する法律やビザの制度は改正されることがあるため、渡航前に各国の公的機関や大使館で最新の情報を確認しましょう。
- 近い現地資格
- カイロプラクター・アスレティックトレーナー
- 資格の管理
- 州ごと
- 主な入り口
- 留学して現地資格を取る
- 近い現地資格
- カイロプラクター・オステオパス
- 資格の管理
- 国ごと
- 主な入り口
- ワーキング・ホリデー・就労ビザ
- 近い現地資格
- カイロプラクター・オステオパス・理学療法士
- 資格の管理
- 国の登録制度(AHPRA)
- 主な入り口
- ワーキング・ホリデーで日系店舗
- 近い現地資格
- 国によって制度が未整備
- 資格の管理
- 国ごと
- 主な入り口
- 日系企業の現地店舗・労働許可を取って就職
アメリカ
アメリカでは、医療やそれに近い施術の免許を州ごとに定めています。カイロプラクティックは州の免許、アスレティックトレーナーも多くの州で免許や登録の対象で、日本の柔道整復師の免許だけでは同じ業務をすることはできません。
就労ビザの取得も難しく、雇用主のスポンサーが必要になるのが一般的です。現地で資格を取る場合は、学生ビザで留学して養成課程を修了する流れになります。
ヨーロッパ
ヨーロッパは国ごとに制度が分かれています。たとえばイギリスでは、カイロプラクターとオステオパスが法律にもとづく登録制で、登録していない人はこれらの名称を使って施術することができません。
日本人が働く場合は、まず就労できる在留資格を得ることが前提になります。国によっては日本とのワーキング・ホリデー制度があり、期間を区切って現地で働く経験を積む人もいます。
オーストラリア
オーストラリアでは、カイロプラクティック、オステオパシー、理学療法、鍼を含む中国医学などが、国の医療職登録制度(AHPRA)の対象です。
日本とのワーキング・ホリデー制度があり、日系のマッサージ店やサロンで働く人もいます。ワーキング・ホリデーの条件や期間は、オーストラリア政府の公式サイトで確認しましょう。
東南アジア
東南アジアでは、日本人が多く住む都市を中心に、日系の整体院やリラクゼーションサロンがあります。施術者に関する資格制度が国によって異なり、柔道整復のような手技を直接規制する制度が整っていない国もあります。
ベトナムでは、前述のとおり政府開発援助(ODA)による柔道整復術の普及事業が進んでいます。現地で働くには、どの国でも外国人向けの労働許可が必要です。
参考:Australian Health Practitioner Regulation Agency「Who we are」
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併せて取ると選択肢が広がる資格

海外で骨や関節、スポーツのケガに関わる仕事をしたい場合は、現地で通用する資格を併せて取ると働き方の幅が広がります。
カイロプラクティック
カイロプラクティックは、背骨や関節の調整を中心とする手技療法です。アメリカやイギリス、オーストラリアなどでは法律にもとづく資格で、認定を受けた大学や大学院の課程を修了し、国や州の登録・免許を受ける必要があります。
日本ではカイロプラクティックの国家資格がないため、海外で資格を取って現地で働く、という流れになります。
アスレティックトレーナー
アメリカのアスレティックトレーナーは、BOC(Board of Certification)の認定資格です。CAATE(アスレティックトレーニング教育認定委員会)が認定した養成課程を修了し、BOCの試験に合格することが条件で、そのうえで州の免許や登録が必要になります。
プロスポーツや大学スポーツの現場で働きたい人に向く資格です。アメリカ以外の国にも独自のトレーナー資格があり、BOCは一部の国の団体と相互の取り決めを結んでいます。
海外で資格を取り直すのは、時間もお金もかかって迷うよね
鍼灸師
日本の鍼灸師も国内の国家資格で、海外では各国の鍼の免許制度に従います。アメリカでは州ごとに鍼の免許があり、オーストラリアでは中国医学として医療職登録制度の対象です。
日系サロンでは、柔道整復と鍼灸の両方の技術を持つ人が重宝されることもあります。
参考:Board of Certification「Candidate Process to Become a Certified Athletic Trainer」
柔道整復師の求人を探す渡航前に必要な準備

渡航前の準備は、ビザ・語学・資金の3つに分けて考えると漏れを防げます。どれも働き方によって必要な内容が変わるため、先に「どの方法で働くか」を決めておきましょう。
ビザの種類と申請
海外で働くには、その国で就労が認められる在留資格(ビザ)が必要です。観光ビザやビザ免除の短期滞在で働くことは、多くの国で認められていません。
ビザの要件や申請料、受付期間は国と年度によって変わります。申請の条件は、渡航先の国の大使館・領事館や移民局の公式サイトで確認しましょう。
必要な語学力
日系サロンで日本人のお客さんが中心なら、日常会話程度の語学力で働ける場合もあります。一方で、現地の人を施術する場合は、症状の聞き取りや施術内容の説明、同意の確認ができる語学力が必要です。
現地の学校で資格を取る場合や、医療職の登録を申請する場合は、入学や登録の条件として英語試験などの基準点を求められることがあります。
資金と現地の生活費
海外で働くための資金は、「渡航前にかかる費用」「現地で収入が安定するまでの生活費」「資格を取る場合の学費」の3つで見積もります。
- ビザの申請料
- 航空券
- 海外旅行保険・医療保険
- 英語試験の受験料必要な場合
- 家賃・敷金などの初期費用
- 食費・交通費・通信費
- 仕事が決まるまでの数か月分
- 帰国用の航空券代
- 入学金・授業料(在学年数分)
- 教材費・実習費
- 資格試験・登録の費用
- 語学学校の費用必要な場合
仕事が決まるまでの生活費も見込んでおくと、焦らずに済むよ!
現地の家賃や物価は都市によって大きく違い、為替レートでも日本円での負担が変わります。学費は学校の公式サイトで、生活費は渡航先の物件情報などで、実際の金額を調べて積み上げると見通しが立てやすくなります。
ビザの種類によっては、申請時に一定額以上の資金を証明する必要もあります。
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海外の求人を探す方法

海外の求人は、日本国内の求人に比べて数が少なく、公開される場所も限られます。日本にいるうちに探す方法と、現地に渡ってから探す方法を組み合わせるのが現実的です。
日系企業の海外店舗の求人
国内で整骨院やリラクゼーションサロンを運営する企業の中には、海外に店舗を持つところがあります。企業の採用ページで海外店舗のスタッフを募集していることがあり、就労ビザの申請を会社が支援してくれる場合もあります。
国内の店舗で経験を積んでから海外店舗に異動する形の募集もあります。応募前に、現地での雇用形態、ビザの支援、住居の手配、契約期間を確認しておきましょう。
海外求人に対応した求人サイト
海外の求人を専門に扱う求人サイトや、海外勤務の求人を掲載している転職サイトもあります。セラピストや整体師の職種で探すと、柔道整復師が応募できる求人が見つかりやすくなります。
- 雇用契約書は日本語訳でも内容を確かめる
- 渡航先の日本大使館・領事館の連絡先を控える
- 帰国後に備えて海外での施術経験を記録する
求人票では、ビザの支援の有無、給与の支払い通貨、社会保険や医療保険の扱いを見比べましょう。日本の健康保険や年金の扱いは、雇用の形や期間によって変わります。
現地に渡ってから探す場合
ワーキング・ホリデーなどで現地に渡ってから探す場合は、日本人向けの情報誌や掲示板、現地の求人サイト、店舗への直接の問い合わせが主な方法です。実際に店舗を見て選べるのは、この方法ならではの利点です。
海外での経験を日本に戻ってからどう活かすかまで考えると、渡航先や働き方も選びやすくなります。
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まとめ
柔道整復師の免許は日本国内の国家資格で、海外で同じ施術ができるかは各国の法律で決まります。
- どの方法で働くかを決める(日系サロン・現地資格・トレーナー・国際協力・開業)
- 渡航先の施術に関する制度とビザを、公的機関や大使館で確認する
- 語学力と、渡航前・現地・学費の資金を見積もる
- 日系企業や海外求人サイト、現地での情報収集で求人を探す
日系のサロンで働く場合は整体師やセラピストとしての雇用になり、保険を使った施術や骨折・脱臼の整復はできません。日本と同じ仕事ができるのか、現地の資格を取るのかを先に決めると、準備すべきことがはっきりします。