適応障害の看護師が転職する前に|休職との判断基準と再発を防ぐ職場選び
適応障害と診断され、「もうこの職場には戻れないかもしれない」と転職を考えている看護師の方もいるはずです。 ただ、体調が揺れている時期の転職は、新しい環境に慣れること自体が負担になる場合もあります。
この記事では、看護師が適応障害になりやすい要因と、休職と転職のどちらを選ぶかの判断、原因別の職場の選び方、求人票や見学で確かめたい項目を紹介します。
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看護師が適応障害になりやすい要因

厚生労働省のポータルサイト「こころの耳」では、適応障害を環境変化によるストレスが個人の順応力を越えたときに生じる、情緒面・行動面の不調と説明しています。
看護の職場には、ストレスのきっかけになりやすい要因がいくつも重なっています。 自分にどれが当てはまるかを整理しておくと、職場選びで「何を避ければいいか」がはっきりします。
人員不足による業務量
病棟の人員が足りないと、1人あたりの受け持ち患者さんの数や、入退院・検査出しの対応が増えます。 休憩を削って記録を書き、定時を過ぎても仕事が終わらない日が続くと、休日に休んでも疲れが抜けにくくなります。
業務量の多さは本人の努力では減らせないのに、「自分の能力が足りない」と抱え込みやすいのがこの要因の厄介なところです。
夜勤と不規則な勤務
2交代・3交代の夜勤は、眠る時間帯が日によって変わるため、生活リズムが崩れやすい働き方です。 日勤のあとに深夜勤が入るシフトのように勤務と勤務の間隔が短いと、疲れが取り切れないまま次の勤務を迎えることになります。
睡眠が足りない状態が続くと、ほかのストレスを受け止める余裕も削られがちです。
先輩やプリセプターとの関係
新人や異動したばかりの看護師にとって、指導を受ける相手との関係は毎日の勤務に直結します。 質問しづらい雰囲気や、人によって言うことが違う指導が続くと、出勤前から緊張が続く状態になりがちです。
看護はチームで動く仕事なので、合わない相手を避けて働くことが難しく、逃げ場のなさが負担を大きくします。
医療事故への緊張が続く環境
与薬や点滴、急変対応など、看護師の業務にはミスが患者さんの命に関わる場面が多くあります。 インシデントを起こしたあとや、重症の患者さんを受け持つ日が続くと、「また間違えるかもしれない」という緊張が勤務中ずっと抜けません。
責任感の強い人ほど、この緊張を一人で抱えやすい点に気をつけましょう。
いくつも重なって、しんどさが積み重なっていたんだよね
気分の落ち込みや眠れない状態が続いているときは、自己判断せずに心療内科・精神科を受診し、診断と治療の方針は医師と決めましょう。
受診先に迷うときや、職場に話しにくいときは、次のような相談先があります。
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主治医・かかりつけ医症状や治療、今の状態で働けるかの相談
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産業医・職場の相談窓口勤務の調整や休職制度の相談
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精神保健福祉センター都道府県・政令指定都市に設置されている公的な相談機関
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こころの耳電話相談0120-565-455(平日17〜22時、土日10〜16時。祝日・年末年始を除く)
こころの耳電話相談は、発信者番号を非通知にした電話を受け付けていません。
受付時間は変わることがあるため、利用前に公式サイトで確認しておくと安心です。
参考:こころの耳「適応障害:用語解説」 / こころの耳「働く人の「こころの耳電話相談」」
休職と転職のどちらを選ぶかの判断

適応障害はストレスの原因がはっきりしていることが多いため、「職場を変えれば解決する」と考えたくなるかもしれません。 ただ、転職すれば治るとは限らず、新しい職場に慣れるまでの緊張が別の負担になることもあります。
| 休職して回復を優先最初に考えたい | 在職中に転職活動 | 退職してから探す | |
|---|---|---|---|
| 収入の支え | 職場の規定による給与、または傷病手当金 | 今の給与 | 傷病手当金の継続給付(条件あり) |
| 体への負担 | 療養に専念しやすい | 勤務と面接・見学の両立が負担になりやすい | 療養に専念できるが、先が決まらない不安が出やすい |
| 選ばれやすい状況 | 主治医から休養を勧められた | 復職後、原因が職場の環境にあると確認できた | 通勤自体がつらく、休職制度も使えない |
| 主治医に相談したいこと | 休職期間の見通し | 転職活動を始めてよい時期 | 退職の時期と療養の見通し |
まず休職を検討する場合
主治医から休養が必要と言われたら、退職を決める前に、就業規則で休職制度を確認しましょう。 休職できる期間や休職中の給与の扱いは職場ごとに決まっているため、師長や人事に確認します。
休職中に給与が出ない場合、協会けんぽなどの健康保険に加入している人は、条件を満たすと傷病手当金を受け取れます。
1日あたりの金額は、支給開始日以前12か月間の標準報酬月額を平均した額の30分の1を、さらに3分の2にした額です。
在職中に転職活動をする場合
復職したあとに、「不調の原因は今の職場の環境にある」と主治医と確認できた場合は、在職中に転職活動を進める方法があります。
一方で、勤務と並行して面接や見学の日程を組むのは体力を使います。 応募先は1〜2件ずつに絞る、日程調整を転職エージェントに任せるなど、負担を減らす工夫をしておきましょう。
話を聞くだけでも、夜勤なし・残業少なめといった条件でどんな求人があるかが分かり、急がずに選ぶ判断材料になります。
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退職してから探す場合の注意点
今の職場に通うこと自体がつらく、休職制度も使えない場合は、先に退職して療養に専念する選択もあります。 その場合は、退職後の収入の支えになる制度を、退職前に確認しておきましょう。
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傷病手当金の継続給付退職日までに被保険者期間が継続して1年以上あり、退職日に傷病手当金を受けているか受けられる状態なら、退職後も引き続き受け取れる
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雇用保険の受給期間延長病気で引き続き30日以上働けないときは、基本手当の受給期間を最長3年まで延長できる
継続給付は、退職日に「仕事に就くことができない状態」であることが条件の一つです。 また、いったん働ける状態になったあとに再び働けなくなっても、継続給付は再開されません。 退職日の勤務の扱いも含めて、手続きの前に加入先の健康保険に確認しておくと安心です。
雇用保険の基本手当は、すぐに働ける状態で求職活動をする人が対象のため、療養中は受け取れません。 延長の申請をしておけば、回復してから受給を始められます。
辞める前にお金の制度を確認しておけば、焦らず休めるね!
参考:協会けんぽ「傷病手当金」 / ハローワークインターネットサービス「基本手当について」
適応障害の原因別に見る職場の選び方

転職先を選ぶときは、「夜勤がないから」「人気だから」ではなく、自分の不調のきっかけになった要因を避けられるかで考えるのがポイントです。
職場復帰支援の手引きでも、復帰は元の慣れた職場が原則としつつ、異動などがきっかけで発症した場合は配置転換をした方が良い場合もあるとしています。
業務量が原因だった場合
受け持ち人数や入退院の多さが負担だった人は、1日の業務量が読みやすい職場を選ぶと、同じ状況の繰り返しを避けやすくなります。 病棟なら入退院が比較的少ない慢性期・療養型の病棟、外来なら予約制で1日の患者数が安定している診療科などが候補です。
「夜勤がない」「クリニック」というだけで、業務量が少ないとは限りません。 患者数の多いクリニックでは、昼休みが削られるほど忙しい日もあります。 受け持ち人数や残業の実際は、次の章で紹介する方法で入職前に確かめておきましょう。
人間関係が原因だった場合
先輩や上司との関係がきっかけだった人は、職場の人数と、相性が合わないときに距離を取れる仕組みがあるかを見ましょう。 スタッフが数人のクリニックは、合わない相手が1人いるだけで毎日の負担が大きくなり、配置換えで離れることもできません。
人間関係が原因だった場合は、少人数の職場を選ぶより、複数の病棟や部署があり異動の制度がある病院の方が合うこともあります。 「小規模なら人間関係が楽そう」というイメージだけで選ぶと、同じ悩みを抱えやすいので気をつけましょう。
看護師の求人を探す勤務時間が原因だった場合
夜勤や不規則なシフトで生活リズムが崩れていた人は、日勤のみの職場が第一候補です。 夜勤を続ける場合も、勤務と勤務の間隔や夜勤の回数がどう組まれているかで、体への負担は大きく変わります。
日勤のみの職場でも、訪問看護のオンコール(夜間・休日の電話当番)のように、勤務時間外に呼び出される働き方があります。 「夜勤なし」の表記だけで判断せず、オンコールや早出・遅出の有無まで確認しておきましょう。
責任の重さが原因だった場合
医療事故への緊張や急変対応がつらかった人は、緊急度の高い判断を一人で担う場面が少ない職場を選ぶのがポイントです。 健診センターや急変の少ない慢性期の病棟、治験コーディネーターのように処置よりも説明や調整が中心の仕事が選択肢になります。
反対に、訪問看護は利用者さんの自宅で看護師が一人で状態を判断する場面が多く、責任の重さが原因だった人には負担が大きい場合があります。
与薬のダブルチェックの仕組みや、迷ったときにすぐ相談できる先輩・医師がいるかも、見学で確かめたいポイントです。
「どこが楽か」より「何を避けたいか」で選ぶってことだね
参考:厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」 / 日本看護協会「看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン」
負担を抑えやすい看護師の働き方

病院の病棟以外にも、看護師の資格を活かせる職場はたくさんあります。 ただし、どの職場にも負担になりやすい面があり、合うかどうかは前の章で整理した原因によって変わります。
| 業務量 | 人間関係 | 勤務時間 | 責任の重さ | |
|---|---|---|---|---|
| クリニック・外来 | △患者数しだい | ×少人数 | ◯日勤中心 | ◯急変は少なめ |
| 健診センター | △繁忙期あり | △規模しだい | ◯日中のみ | ◯健康な受診者 |
| 訪問看護 | △訪問件数しだい | ◯1対1が中心 | △オンコール | ×一人で判断 |
| 治験コーディネーター | △期限が多い | △調整が多い | ◯日中が基本 | ◯処置は少なめ |
| 企業の産業保健部門 | ◯日勤の定時 | △孤立しやすい | ◯土日休みが多い | △一人職場も |
同じ職場でも、何がつらかったかで合う・合わないが変わるんだ
クリニック・外来
日勤が中心で、夜勤がないことが多い職場です。 診療の補助や採血・注射、検査の案内など、患者さん1人ごとに完結する業務が中心になります。
忙しさと人間関係の負担が患者数やスタッフ数で大きく変わるのは、前の章で触れたとおりです。 外来は診療科によって業務の中身も違うため、1日の患者数と、看護師が担当する処置の範囲を求人票や見学で確かめておきましょう。
健診センター
健康診断や人間ドックの受診者さんを対象に、採血・身体計測・心電図などの検査を担当する職場です。 病棟に比べて急変対応や重症の患者さんのケアが少なく、責任の重さが原因だった人には候補になりやすい働き方です。
業務の流れは決まっていますが、受診者さんが集中する時期や時間帯には、1日に多くの人数の採血や計測を手早くこなす場面が続きます。 同じ作業の繰り返しが合うかどうかも、考えておきたいポイントです。
訪問看護
利用者さんの自宅を訪問し、1対1で看護を提供する働き方です。 訪問中はほかのスタッフと顔を合わせる時間が短いため、病棟のような密な人間関係が負担だった人には合うことがあります。
一方で、一人で判断する場面が多い点は前述のとおりで、オンコール当番がある事業所もあります。 オンコールの頻度と、判断に迷ったときに管理者へ電話で相談できる体制は、応募前に確認しておきましょう。
治験コーディネーター
治験コーディネーター(CRC)は、新しい薬の治験が計画どおりに進むよう、参加者さんへの説明やスケジュール管理、医師・製薬会社との調整を担う仕事です。 看護師の臨床経験を活かせますが、処置よりも説明・調整・書類作成が中心になり、勤務は日中が基本です。
ただし、治験の手順や期限を正確に守ることが求められ、複数の医療機関や関係者とのやり取りも多くなります。
企業の産業保健部門
企業の健康管理室などで、社員の健康相談や健康診断後のフォロー、メンタルヘルス対策に関わる仕事です。 日勤・土日休みの職場が多い一方、求人数が少なく、保健師資格を応募条件にしている求人もあります。
看護職が1〜2人だけの職場では、仕事の相談相手が社内にいないこともあります。 人間関係の相性とは別に、一人で抱え込みやすい環境にならないかも考えておきましょう。
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求人票と職場見学で確認すること

「雰囲気が良さそう」「精神疾患に理解がありそう」といった印象は、入職前に確かめることができません。 職場選びでは、求人票・見学・面接で数字や仕組みとして確認できる項目に絞って比べると、入職後のギャップを減らせます。
| 指標 | 求人票で見る | 見学で見る | 面接での聞き方の例 |
|---|---|---|---|
| 看護体制と受け持ち人数 | 看護配置(7対1など)・病床数 | ナースステーションにいる人数と動き | 「夜勤帯は何人で何床を見ていますか?」 |
| 残業と休憩の実態 | 残業時間の目安・休憩時間 | 昼の休憩室・定時を過ぎた頃の様子 | 「休憩は交代で毎回取れていますか?」 |
| 教育体制と相談先 | 中途入職者の研修の有無 | 新しいスタッフへの声かけの様子 | 「独り立ちまで、どのくらいの期間を想定していますか?」 |
| 離職率と在籍年数 | 記載があれば確認 | スタッフの年齢層・経験年数のばらつき | 「昨年度、病棟から何人が退職しましたか?」 |
看護体制と受け持ち人数
求人票にある「7対1」「10対1」といった表記は、病棟全体の看護職員の配置基準を示すもので、勤務帯ごとの人数までは分かりません。 業務量が負担だった人は、日勤・夜勤それぞれで1人が何人の患者さんを受け持つかを、具体的な数で聞きましょう。
受け持ち人数に加えて、1日の入退院の件数や、看護補助者がどこまで業務を担っているかでも、実際の忙しさは変わります。
残業と休憩の実態
求人票の残業時間は平均や目安として書かれていることがあり、部署や時期によって差が出ます。 休憩については、労働基準法で労働時間が6時間を超える場合は45分以上、8時間を超える場合は1時間以上の休憩を、労働時間の途中に与えることが使用者に義務づけられています。
ただ、決まりがあっても、実際に休憩が取れているかは職場によって違います。 昼の時間帯に見学できれば、休憩室が使われているか、記録を書きながら食事をしていないかを見ておくと実態がつかめます。
教育体制と相談先
中途入職者向けのオリエンテーションや、独り立ちまでの期間が決まっているかを確認しましょう。 人間関係が原因だった人は、教育担当が1人に固定されるか、チームで見る仕組みかも大切なポイントです。
困ったときの相談先が師長だけでなく、看護部の相談窓口や産業医など複数あるかどうかも、働き続けやすさに関わります。
看護師の求人を探す離職率と在籍年数
離職率や在籍年数は、職場に人が定着しているかを見る目安です。 数字そのものに加えて、退職が特定の部署や入職1年目に集中していないかを合わせて聞くと、職場の実態がつかみやすくなります。
面接でここまで聞いても大丈夫なのかな?
勤務条件や定着の状況を確認するのは、長く働くために必要な質問です。 直接聞きにくい場合は、転職エージェントを通して確認してもらう方法もあります。
転職後に再発を防ぐための準備

新しい職場では、仕事を覚える負担と、人間関係を一から作る負担が同時にかかります。 入職前から、体調を崩さないための段取りを決めておきましょう。
通院と服薬を続ける
転職して気持ちが落ち着いてくると、通院や服薬をやめたくなることがあります。 薬を減らす・通院をやめるといった判断は、自己判断せず主治医と相談して決めましょう。
入職前の受診で、職場が変わることと新しい勤務形態を主治医に伝え、受診の間隔を相談しておくと安心です。
相談できる相手を決める
入職後に「つらい」と感じたとき、誰に相談するかを先に決めておきましょう。 職場の外なら主治医や家族、職場の中なら師長・産業医・相談窓口が候補です。
転職先に病歴を伝えるかどうかも、ここで考えておきたいポイントです。
厚生労働省は公正な採用選考の考え方として、適性や能力に関係のない事項を応募書類や面接で尋ねないよう求人側に求めていて、職業安定法でも、求人者が集める応募者の個人情報は業務の目的に必要な範囲に限るとされています。
伝えるかどうかに一律の正解はないため、主治医と一緒に整理してから決めると判断しやすくなります。
- 夜勤の免除や残業の制限を相談しやすい
- 通院日を勤務表に反映してもらいやすい
- 病名まで伝えるか、必要な配慮だけ伝えるか
- 病歴を知られずに働き始められる
- 体調を崩したときに配慮を頼みにくい
- 業務に関わる質問には事実と違う答えをしない
法律上の扱いで迷うときは、各都道府県労働局の総合労働相談コーナーに相談する方法もあります。
面接で退職理由をどう説明するかは、以下の記事で例文つきで紹介しています。
勤務量を段階的に戻す
厚生労働省の手引きでは、職場復帰後は労働負荷を軽くし、段階的に元へ戻す配慮が重要とされています。 その例として挙げられているのが、短時間勤務や残業・深夜業務の禁止、交替勤務の制限などです。
転職する場合も、入職直後からフルタイム・夜勤ありで働くより、日勤のみ・残業なしから始めて少しずつ勤務量を増やす方が、体への負担を抑えられます。
最初から全力じゃなくて大丈夫。少しずつで十分だよ
最初の勤務量を抑えたいときは、求人の段階で残業の少なさや勤務日数の選びやすさを条件に入れて探すと、候補を絞りやすくなります。
- 正看護師求人9,633件中「残業ほぼなし」は1,321件
- 「時短勤務OK」473件・「週1日勤務OK」350件
- 短時間の求人は少なめ。条件を伝えて探してもらうのも手
パートや短時間勤務で入職し、体調が安定してから常勤への切り替えを相談できる職場もあります。 応募前に、入職後に勤務形態を変えられるかどうかを確認しておきましょう。
参考:厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」 / 厚生労働省「公正な採用選考の基本」
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まとめ
適応障害の看護師が転職を考えるときは、休職で体調の回復を優先し、原因が今の職場の環境にはっきりあると分かってから動くのが無難です。
職場は名前や評判で選ぶのではなく、不調のきっかけになった要因を避けられるかで選びましょう。
この記事のポイント
- 転職や退職の前に、主治医と休職制度の利用を相談する
- 退職するなら傷病手当金と雇用保険の扱いを先に確認する
- 業務量・人間関係・勤務時間・責任の重さのどれが原因かで職場を選ぶ
- 受け持ち人数・休憩・教育体制・離職率は数字や仕組みで確かめる
- 入職後は日勤のみ・残業なしから勤務量を少しずつ戻す
まずは主治医に今の状態と今後の働き方の希望を伝え、休職と転職のどちらが合うかを一緒に考えてみましょう。
求人を探す段階になったら、転職エージェントに相談すると、受け持ち人数や残業の実態など求人票だけでは分からない情報も確認してもらえます。