薬剤師におすすめの副業8選｜資格を活かせる仕事と始める前の確認点

「今の給料にもう少し上乗せしたい」「本業とは違う場所で経験を積みたい」と、副業を考える薬剤師は少なくありません。

薬剤師の副業は、薬局や医療機関で働けばすぐに時給収入になり、在宅の仕事なら時間や場所を選ばずに続けられるのが強みです。

この記事では、薬剤師におすすめの副業8つを「現場で働くもの」と「在宅でできるもの」に分けて紹介し、管理薬剤師・公務員の制限や、税金・社会保険の扱いまで確認できるようにまとめました。

副業を始める前に確認すること

薬剤師の副業は、立場によって法律上の制限があります。 特に、薬局の管理者（管理薬剤師）と公務員として働く薬剤師は、副業先を探す前に「そもそも何が認められているか」を確認しておく必要があります。

どちらにも当てはまらない人も、勤め先の就業規則は必ず見ておきましょう。

管理薬剤師の法令上の制限

管理薬剤師の副業を制限しているのは、医薬品医療機器等法（薬機法）の第7条第4項です。 条文では、薬局の管理者は「その薬局以外の場所で業として薬局の管理その他薬事に関する実務に従事する者であつてはならない」と定められています。

制限の対象は「業として」行う「薬事に関する実務」です。 ほかの薬局での調剤や管理のように、薬剤師としての実務を継続して行うことは原則としてできません。

ただし、同じ項のただし書きにより、薬局の所在地の都道府県知事（保健所設置市・特別区では市長・区長）の許可を受ければ例外的に認められます。 厚生労働省の通知では、許可を与えられる例として次の場合が挙げられています。

いずれも「管理薬剤師としての業務に支障がない」と判断されることが前提で、許可はあくまで例外的な扱いです。 ライティングや講師のように調剤を伴わない仕事が「薬事に関する実務」に当たるかどうかは、内容によって判断が分かれます。

始める前に、薬局の所在地を管轄する都道府県の薬務課（または保健所）に確認しておくと安心です。

公務員薬剤師の兼業制限

公立病院や保健所、自治体の衛生部門で働く薬剤師は、公務員として兼業の制限を受けます。 ただし、どちらの法律も許可を受ければ兼業できる仕組みになっており、「一切できない」わけではありません。

地方公務員法では、報酬を得てほかの事業や事務に従事する場合に任命権者の許可が必要です。 一方で、パートタイムの会計年度任用職員などの非常勤職員は、この制限の対象から外れています。

許可が出るかどうかは、職務との利害関係や勤務への影響を見て判断されるため、まずは所属の人事担当に相談しましょう。

就業規則で確認する項目

民間の薬局・病院・ドラッグストアに勤める薬剤師は、副業のルールを就業規則で確認します。 厚生労働省のモデル就業規則は副業を原則認める内容ですが、実際の規則は職場ごとに違います。

許可制や届出制の職場で黙って副業を始めると、懲戒の対象になることがあります。 副業先が決まる前の段階で、担当部署に「どんな副業なら認められるか」を聞いておくと手戻りがありません。

参考：厚生労働省「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律第７条第３項に規定する薬局の管理者の兼務許可の考え方について」 ／ e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」

薬局や医療機関で働く副業

薬局や医療機関で働く副業は、資格と実務経験があればすぐに始められ、働いた時間がそのまま時給収入になるのが特徴です。 シフトの調整さえつけば、初月から収入が立ち上がります。

パート・アルバイトの調剤業務

最も始めやすいのが、ほかの調剤薬局やドラッグストアでのパート・アルバイトです。 本業で身につけた調剤や服薬指導の経験がそのまま活かせるため、未経験の分野より慣れるまでの負担が小さくすみます。

時給の水準は、国の統計で確認できます。

短時間で働く薬剤師の時給は、平均2,540円です。 経験年数による差は小さく、経験の浅い人でも2,000円台半ばの時給が見込めます。 土日だけ、平日の夕方だけといった短い時間の募集もあり、本業の休日に合わせて選べます。

派遣薬剤師

派遣会社に登録し、派遣先の薬局で働く方法もあります。 勤務先との条件交渉や給与の支払いは派遣会社が担うため、自分で薬局を探して交渉する手間が省けます。

ただし、派遣で働ける場所は法律で限られています。 病院や診療所での調剤業務は、原則として派遣が禁止されているため、派遣先は薬局が中心です。

また、30日以内の短期派遣（日雇派遣）は原則禁止で、副業として働く場合は本業の収入が年500万円以上であることが例外の条件になります。

派遣が認められる職場や制度の仕組みは、以下の記事で詳しく紹介しています。

夜間休日診療所や休日急患センター

自治体や地域の薬剤師会が運営する夜間休日診療所・休日急患センターでは、調剤を担当する薬剤師を交代制で確保しています。 地域の薬剤師会を通じて登録し、当番の日に勤務する形が一般的です。

地域医療に貢献できるうえ、地域の輪番制の調剤業務は、前述の厚生労働省の通知で管理薬剤師の兼務許可の例に挙がっています。 興味がある場合は、地域の薬剤師会への入会と当番の募集状況を確認してみましょう。

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ワクチン接種や健診の単発業務

自治体や医療機関が行う集団接種では、薬剤師がワクチンの希釈やシリンジへの充填、予診票の確認の補助などを担当します。 地域の健康イベントで、お薬相談を担当する単発の仕事もあります。

1日単位で入れるため、本業のシフトが不規則な人でも予定を組みやすいのが利点です。 一方で、募集は接種時期やイベントに合わせて出るため、毎月安定して入れるとは限りません。 継続的な収入より、空いた日に経験を広げる副業として考えるのが現実的です。

参考：政府統計の総合窓口「賃金構造基本統計調査 5 短時間労働者の職種（小分類）、経験年数階級別別1時間当たり所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」 ／ 厚生労働省「派遣労働者・労働者の皆様」

在宅でできる副業

在宅でできる副業は、通勤がなく、本業の前後や休日のすき間時間で進められるのが魅力です。 ただし、最初は実績づくりから始まり、安定した収入になるまでに時間がかかる点が現場の副業と大きく違います。

メディカルライター

メディカルライターは、医療系メディアの記事や、患者さん向けの説明資料、製薬企業の販促資料などを書く仕事です。 薬の作用や副作用、飲み合わせを正確に説明できる薬剤師の知識が強みになります。

はじめは単価の低い案件で実績を積み、書いた記事をまとめておくと、次の案件の応募で実力を示しやすくなります。

報酬は文字数・記事単位・時間単位など案件ごとに決め方が違い、内容や求められる専門性で大きく変わります。

医療翻訳

医療翻訳は、添付文書や論文、治験関連の書類などを英語から日本語（または逆）に訳す仕事です。 専門用語の理解が欠かせないため、薬学の知識と語学力の両方があれば強みになります。

翻訳会社のトライアル（試験）に合格して登録する流れが一般的で、合格までに準備期間が必要です。 報酬は文字単価で決まることが多いものの、分野や納期、言語の組み合わせで幅があります。

記事や資料の監修

監修は、ほかの人が書いた医療記事や健康情報の内容を、薬剤師の立場で確認・修正する仕事です。 記事に名前や資格が掲載されることが多く、内容の誤りがあれば監修者の信用にも関わります。

健康食品やサプリメント、化粧品の記事では、薬機法の広告規制に気をつけましょう。 薬機法は、医薬品等の効能・効果について虚偽や誇大な記事を広告・流布することを禁じており、医師などの専門家が保証したと誤解される表現もこれに当たります。

医薬品でない商品に病気の治療や予防の効果をうたう表現も、規制の対象になり得ます。

薬学生や受験生の指導

薬学部の学生向けの家庭教師や、薬剤師国家試験の予備校・オンライン講座の講師も、資格を活かせる副業です。 国家試験を突破した経験と、現場で得た知識の両方を伝えられる点が評価されます。

オンライン指導なら、自宅から夜の時間帯に対応することもできます。 個人で受ける場合は、授業料や支払い方法、キャンセル時の扱いを事前に取り決めておくとトラブルを防げます。

副業の探し方

副業の探し方は、働きたい分野によって向いている方法が違います。 現場で働く副業は求人サイト、在宅の仕事はクラウドソーシング、監修や講師のように信頼が必要な仕事は紹介から見つかることが多いです。

求人サイトで単発の求人を探す

パート・アルバイトや単発の仕事は、薬剤師向けの求人サイトで探すのが近道です。 勤務地・曜日・時間帯で絞り込めるため、本業の休日に入れる求人を効率よく見つけられます。

求人票に「副業可」「Wワーク可」と書かれていない場合は、応募前に副業として働けるかを確認しておきましょう。 本業の勤務時間を伝えておくと、無理のないシフトを組んでもらいやすくなります。

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クラウドソーシングに登録する

ライティングや翻訳は、クラウドソーシングのサイトに登録して案件に応募する方法が一般的です。 プロフィールに薬剤師の資格と得意な分野（在宅医療、漢方、OTCなど）を書いておくと、専門性を求める依頼主の目に留まりやすくなります。

契約は雇用ではなく業務委託になることがほとんどです。 納期・修正回数・著作権の扱い・名前を出すかどうかなど、条件は受注前に文面で確認しておくと安心です。

紹介や人脈から受ける

監修や講師、夜間休日診療所の当番は、知り合いや所属団体からの紹介で決まることも多い仕事です。 学会や研修会、地域の薬剤師会の活動を通じたつながりが、副業のきっかけになります。

紹介の仕事は、すでに信頼関係があるため条件の確認を省きがちです。 報酬や業務の範囲は、紹介であっても事前にはっきりさせておきましょう。

税金と社会保険の扱い

副業の収入が増えると、確定申告や社会保険の手続きが必要になることがあります。 税金は令和8年度税制改正で基礎控除などが引き上げられ、社会保険も2026年10月に加入要件が変わったため、最新の基準で確認しておきましょう。

確定申告が必要になる場合

本業で年末調整を受けている人は、副業の所得（パート・アルバイトの場合は給与の収入金額）が年間20万円を超えると確定申告が必要です。 薬局のパートや派遣は「給与」、ライター・翻訳・講師などの業務委託は多くの場合「雑所得」として扱われます。

原稿料や講演料は、支払う側が報酬から所得税と復興特別所得税（10.21％）を差し引いて支払うのが原則です。

差し引かれた税金は、確定申告で1年分の税額を計算し直して精算します。 経費を差し引くと実際の所得が少なくなる場合は、申告すれば差し引かれた税金の一部が戻ってくることもあります。

支払明細や源泉徴収された金額が分かる書類は、案件ごとに保管しておきましょう。

扶養内で働く場合の上限

配偶者の扶養に入ったまま副業をする場合は、税金と社会保険で基準が別々にあります。

令和8年分の所得税では、配偶者が配偶者控除を受けられるのは給与収入136万円以下までで、それを超えても207万円以下なら配偶者特別控除の対象です。

社会保険の扶養は、年間収入が130万円未満の見込みであることが条件です。 2026年4月からは、労働条件通知書などに書かれた賃金から見込まれる年間収入で判定できるようになりました。

薬剤師は時給が高いため、平均時給（2,540円）で試算すると、130万円に届くのは年間約512時間、週10時間弱の勤務です。 扶養内で働きたい場合は、時間よりも年間の収入見込みで勤務日数を決めるのが確実です。

複数の職場で働く場合の社会保険

社会保険は、それぞれの勤務先ごとに加入要件を満たすかどうかで判断します。 従業員51人以上の企業で週の所定労働時間が20時間以上になると、副業先でも健康保険・厚生年金に加入します。

2026年10月1日に「月額8.8万円以上」の賃金要件はなくなったため、収入の額にかかわらず時間で判断されます。

2か所以上で加入要件を満たした場合は、本人が10日以内に「被保険者所属選択・二以上事業所勤務届」を提出しなければなりません。 保険料は2か所の報酬を合算して決まり、それぞれの勤務先の報酬に応じて分けて負担します。

参考：国税庁「令和８年度税制改正による所得税の基礎控除の引上げ等について」 ／ 日本年金機構「従業員（健康保険・厚生年金保険の被保険者）が家族を被扶養者にするとき、被扶養者に異動があったときの手続き」

副業を続けるための注意点

副業は、本業や患者さんに迷惑をかけないことが続けるための前提です。 厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」では、企業が副業を制限できる場合として、次の4つが示されています。

本業の勤務に支障を出さない

調剤はミスが患者さんの健康に直結する仕事です。 副業を詰め込みすぎて疲れがたまると、本業での確認漏れや判断の遅れにつながります。

雇用される副業どうしは、本業と副業の労働時間が通算されます。 休日をすべて副業で埋めない、夜勤明けや長時間勤務の翌日は入れないなど、自分なりの上限を決めておきましょう。

守秘義務と情報の扱い

薬剤師は、業務で知った人の秘密を正当な理由なく漏らすと、刑法の秘密漏示罪に問われます。 副業でも本業でも、患者さんの氏名・病名・処方内容を外に出さないのは同じです。

SNSで副業の発信をする場合も、勤め先や患者さんが推測できる書き方は避けるのが無難です。

競業にあたる内容を避ける

本業の薬局と同じ地域にある競合薬局での勤務や、本業の取引先と利害がぶつかる仕事は、競業として制限されることがあります。 就業規則で問題がなくても、本業の顧客や処方箋を副業先に誘導するような行為は信頼関係を損ないます。

迷ったときは、副業先の業種・所在地・業務内容を本業の担当部署に伝えて確認してもらいましょう。 事前に伝えておけば、あとから問題になる心配もありません。

参考：厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン」 ／ e-Gov法令検索「刑法」

まとめ

薬剤師の副業は、薬局や医療機関で働けばすぐに時給収入になり、在宅の仕事なら実績を積むほど選択肢が広がります。 始める前に、自分の立場で副業が認められているかを確認しておくことが、長く続けるための第一歩です。

まずは就業規則と自分の立場を確認し、本業の休日に入れる仕事から探してみましょう。 副業ではなく、働き方そのものを見直したい場合は、転職エージェントに相談すると、今の希望に合う職場を提案してもらえます。