履歴書に書ける資格一覧｜医療職の正式名称と資格欄の書き方のルール

履歴書の資格欄で「認定資格や運転免許はどう書くのが正解？」「どんな資格だと書いておくと意味がある？」と手が止まったことはありませんか？

履歴書に書ける資格は、国家資格・公的資格・民間資格・運転免許の4種類に分けられ、それぞれ正式名称と書き方の決まりがあります。

この記事では、医療・介護職の国家資格や認定資格を含む正式名称の一覧と、資格欄の書き方のルール、書ききれない・資格がないなど迷いやすいケースの対処法を紹介します。

履歴書に書ける資格の種類

履歴書の「免許・資格」欄に書ける資格は、認定する機関によって大きく4種類に分かれます。 種類によって資格名の後ろに付ける言葉（取得・登録・修了・合格）が変わるので、まずは自分の資格がどれに当たるかを確認しましょう。

国家資格

国家資格は、法律にもとづいて国が認める資格です。 医療職の多くは国家試験に合格したあと、厚生労働大臣の免許を受けて名簿に登録されることで、はじめてその職種として働けます。

看護師・理学療法士・薬剤師などは「免許」、介護福祉士・社会福祉士・公認心理師などは「登録」という形をとるのが特徴です。 そのため、履歴書では免許の資格は「〇〇免許 取得」、登録の資格は「〇〇 登録」と書き分けると正確です。

なお、准看護師は厚生労働大臣ではなく、都道府県知事の免許を受ける資格です。 書き方は看護師と同じく「准看護師免許 取得」で問題ありません。

国家資格のなかでも、資格がないとその業務ができない「業務独占」と、名乗ることだけが制限される「名称独占」の違いは以下の記事で紹介しています。

公的資格

公的資格は、国の制度にもとづいて都道府県などが実施・指定する試験や研修を経て得る資格です。 医療・介護の分野では、介護支援専門員（ケアマネジャー）や介護職員初任者研修がこれに当たります。

介護支援専門員は、都道府県知事が行う試験に合格して実務研修を修了したあと、都道府県知事の登録を受ける資格です。 履歴書には「介護支援専門員 登録」と書くのが一般的です。 研修を修了して得る資格は「〇〇研修 修了」と書きます。

民間資格

民間資格は、学会や職能団体、民間企業などが独自の基準で認定する資格です。 医療職では、日本看護協会の認定看護師や、日本理学療法士協会の認定理学療法士など、専門性を示す資格が多くあります。

民間資格でも、応募先の業務に関係があれば評価の対象になります。 ただし、団体ごとに名称の表記が細かく決まっているため、認定証や団体の公式サイトの表記をそのまま写すのが確実です。

運転免許

運転免許は道路交通法にもとづく免許で、公安委員会が交付します。 訪問看護や訪問リハビリ、デイサービスの送迎など、車の運転が業務に含まれる職場では必ず確認される項目です。

運転を使わない職場でも、身分証明の意味も含めて書いておいて損はありません。 業務と関係が薄い資格は書かないほうがよい場合もありますが、運転免許はその例外として扱われることが多いです。

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参考：e-Gov法令検索「社会福祉士及び介護福祉士法」 ／ e-Gov法令検索「介護保険法」

履歴書に書ける資格の正式名称一覧

資格欄は略称ではなく正式名称で書くのが基本です。 医療職が履歴書に書くことの多い資格を、分野ごとに正式名称と書き方の例にまとめました。

医療・介護職の国家資格

医療・介護職の国家資格は、法律で定められた名称に「免許」または「登録」を付けて書きます。 免許を与えるのは基本的に厚生労働大臣ですが、准看護師と栄養士は都道府県知事の免許です。

「看護師資格 取得」のような書き方は避け、法律上の名称＋「免許」の形にそろえましょう。 保健師・助産師で看護師免許も持っている場合は、それぞれ1行ずつ分けて書きます。

医療職の認定・専門資格

認定・専門資格は、各職能団体や学会が認定する民間資格です。 認定団体名を資格名の前に付けると、どこが認めた資格なのかが採用担当者に伝わりやすくなります。

認定看護師は、分野名を入れて「感染管理認定看護師」と書いてもかまいません。 更新制の資格は、更新を忘れて認定が切れていないかを書く前に確認しておきましょう。

認定看護師の分野や取得方法は、以下の記事で詳しく紹介しています。

運転免許

運転免許は、道路交通法で「第一種運転免許」「第二種運転免許」などに区分されています。 履歴書では、区分と種類を組み合わせた「普通自動車第一種運転免許」のような書き方が一般的です。

AT限定の場合は、名称の後ろに（AT限定）と書き添えます。 取得した時期によっては免許証の「種類」欄の表記が今の区分と違うことがあるため、免許証を手元に置いて表記を確かめながら書くと安心です。

語学・検定

語学の検定は、級で合否が決まるものは「合格」、スコアで結果が出るものは「〇点 取得」と書きます。 外国人の患者さんが多い病院や、手話を使う場面がある施設では、アピール材料になります。

TOEICには複数のテストがあるので、一般的なリスニングとリーディングのテストならテスト名まで正確に書きましょう。 スコアは受験日から時間がたつと参考程度に見られることがあるため、古いスコアしかない場合は書くかどうかを応募先に合わせて判断するのが無難です。

パソコン・事務系の資格

電子カルテやオーダリングシステムの操作、書類作成に関わる職場では、パソコン・事務系の資格も評価につながります。 医療事務やクリニックの受付を兼ねる求人では、特にアピールしやすい分野です。

MOSは科目とバージョンごとに試験が分かれているので、「Excel 365」のように科目名とバージョンまで書くと、どのソフトをどの程度使えるかが伝わります。 診療報酬請求事務能力認定試験は実施団体が解散していますが、過去に合格した実績はそのまま書いてかまいません。

参考：e-Gov法令検索「道路交通法」 ／ 公益社団法人日本看護協会「認定看護師」

履歴書の資格欄の書き方のルール

資格欄には、並べる順番・書く順序・名称・締め方の4つのルールがあります。 ルールに沿って書くだけで、読みやすく丁寧な印象の資格欄になります。

取得年月の古い順に並べる

資格欄は、学歴・職歴欄と同じく取得年月の古い順に上から並べるのが基本です。 年号は、学歴・職歴欄と同じ表記（和暦か西暦のどちらか）にそろえます。

医療職の免許で迷いやすいのが、取得年月をいつにするかです。 看護師などの免許は、国家試験に合格したあと申請し、籍（名簿）に登録されることで与えられます。 免許証に記載された登録年月日を書くと、合格発表の月とずれていても正確です。

ハローワークの資料では、古い順のほかに、応募先へのアピール力が高い順に並べる方法もすすめています。 どちらの並べ方を選んでも、1枚の履歴書のなかで順番のルールを混ぜないことが大切です。

免許を先に資格を後に書く

「免許・資格」欄では、免許を先にまとめて書き、そのあとに資格を書くと整理されて見えます。 医療職なら、看護師免許や理学療法士免許などの国家資格の免許と運転免許を先に書き、認定資格や検定をその下に続けます。

免許と資格それぞれのなかでは、取得年月の古い順に並べます。 国家資格の免許は応募の前提条件になるので、採用担当者が最初に目にする位置にあると確認しやすくなります。

略称を使わず正式名称で書く

資格名は、普段の会話で使う略称ではなく正式名称で書きます。 ハローワークの資料でも、「日商簿記2級」ではなく「日本商工会議所主催簿記検定2級」と書く例が示されています。

結果の書き方も、免許は「取得」、検定は「合格」が基本です。 研修を修了して得る資格は「修了」、登録を受ける資格は「登録」を使います。

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最後の行に「以上」を書く

資格をすべて書き終えたら、最後の行の右端に「以上」と書きます。 学歴・職歴欄の「以上」と同じく、ここで記入が終わっていることを示す役割があります。

資格欄に空白の行が残っていても、「以上」があれば書き忘れではないと伝わります。 学歴・職歴欄の最後に「以上」を書いた場合でも、資格欄の最後にもあらためて書いておきましょう。

資格欄以外の学歴・職歴、志望動機、写真などの書き方は、以下の記事で見本とあわせて紹介しています。

参考：ハローワークインターネットサービス「①応募書類の作り方」 ／ e-Gov法令検索「保健師助産師看護師法」

書かないほうがよい資格

持っている資格をすべて書けば評価が上がるわけではありません。 応募先で活かせない資格が並ぶと、アピールしたい免許や専門資格が目立たなくなります。

応募先の業務と関係がない資格

応募先の仕事と結びつかない資格は、書かなくても問題ありません。 たとえば、病棟看護師の求人に趣味の料理や美容の資格を並べても、採用担当者は業務との関係を読み取りにくいです。

ただし、一見関係がなさそうでも、仕事に活かせる理由を説明できる資格は書く価値があります。 栄養や運動に関する資格は患者さんへの生活指導に、語学の資格は外国人の患者さんの対応に結びつけられます。 その場合は、志望動機や自己PRで活かし方をひと言添えると伝わりやすくなります。

級が低く実力を示せない検定

級やスコアで実力を測る検定は、低い級だと仕事で使えるレベルとして受け取られにくいです。 英検や漢検の初級レベルを書くと、かえってその程度の力と見られてしまうこともあります。

書くかどうかは、応募先でその力をどの程度使うかで判断しましょう。 上の級に向けて勉強中なら、低い級を書くより「〇級取得に向けて勉強中」と書くほうが意欲が伝わります。

思想・信条が伝わる資格

宗教団体や政治団体などが独自に認定する資格は、応募者の思想・信条が伝わる可能性があります。 厚生労働省は、宗教や支持政党、思想などの「本来自由であるべき事項」を、応募書類や面接で把握することは就職差別につながるおそれがあるとしています。

採用する側が尋ねてはいけない情報を、応募者側からあえて書く必要はありません。 業務に直接関係しない限り、こうした資格は書かないほうが無難です。

参考：厚生労働省 公正採用選考特設サイト「採用選考時に配慮すべき事項」

資格欄で迷いやすいケース

資格欄は、資格の数が多すぎても少なすぎても書き方に迷います。 よくある4つのケースについて、書き方の例をまとめました。

資格が書ききれない場合

資格が多くて欄に収まらないときは、応募先の仕事に関係するものを優先して選ぶのが基本です。 医療職なら、国家資格の免許と運転免許、応募する分野に関わる認定資格を残し、関係の薄い検定から削ります。

書ききれなかった資格も伝えたい場合は、職務経歴書に資格の一覧を載せる方法があります。 資格欄の最後に「その他の資格は職務経歴書に記載」とひと言添えておくと、見落とされにくくなります。

取得予定・勉強中の資格がある場合

国家試験の合格発表前や、資格の勉強中でも、その状況を明記すれば資格欄に書けます。 ハローワークの資料でも、勉強中の資格や1次試験のみの合格はその旨を明示して書けば意欲や能力のアピールになるとしています。

「見込み」と書いた資格は、合格や免許の登録が済んだら応募先に報告しましょう。 勉強中の資格は、面接で進み具合や取得予定の時期を聞かれることがあるので、答えを用意しておくと安心です。

書ける資格が1つもない場合

書ける資格がないときは、空欄にせず「特になし」と書きます。 空欄のままだと、書き忘れなのか資格がないのかが採用担当者に伝わりません。

資格がなくても、仕事で使えるスキルがあれば付記する方法があります。 たとえば「※Word・Excelで書類作成が可能」のように書くと、資格の代わりにできることを伝えられます。 医療職で働くための免許がない場合は、看護助手やリハビリ助手など、資格がなくても応募できる求人から探すのも一つの選択肢です。

資格はあるが実務経験がない場合

資格を取ったあとに実務経験がない、いわゆるペーパー資格でも、資格欄には書いてかまいません。 免許や資格は取得した事実を書く欄なので、実務経験の有無で書く・書かないを変える必要はありません。

経験がないことへの不安は、資格欄ではなく志望動機や自己PRで補います。 資格を取ってから独学で続けてきたことや、研修で学びたい内容を具体的に書くと、前向きな姿勢が伝わります。

まとめ

履歴書の資格欄は、資格の種類ごとに正式名称と書き方の決まりを押さえておけば迷わずに書けます。 医療職は、国家資格の免許を正しい名称で書くことが、採用担当者への最初のアピールになります。

免許証や認定証を手元に用意して、表記を確かめながら資格欄を仕上げましょう。 資格を活かせる職場を探したいときは、転職エージェントに相談すると、持っている資格が評価される求人を紹介してもらえます。