災害医療における薬剤師の役割|活動場所別の業務とフェーズごとの変化・課題
大きな地震や豪雨のニュースを見て、「災害医療で薬剤師は何ができるんだろう?」と考えたことはありませんか?
災害医療での薬剤師の役割は、救護所での調剤だけではありません。避難所の衛生管理から、全国から届く支援医薬品の仕分け、県の本部での調整まで幅広くあります。
この記事では、厚生労働省のマニュアルをもとに、災害時に薬剤師が担う役割を「活動場所」と「発災からの時期」の2つの軸で整理し、現場で起きやすい課題と、災害医療に関わるための制度を紹介します。
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災害医療における薬剤師の役割

厚生労働省の研究班がまとめた「改訂版 薬剤師のための災害対策マニュアル」(令和6年3月)では、被災地での薬剤師の活動を大きく4つに分けています。
医薬品の供給調整
災害時は、医療救護所や避難所で使う医薬品をどこから、どれだけ届けるかを調整する人が必要です。 薬剤師は地域の医薬品卸に不足状況や配送の頻度を確認し、不足が予測される医薬品の補給を早めに手配します。
医療救護所のない避難所を回る巡回診療に向けて、医薬品と調剤用資材のセットを準備するのも薬剤師の仕事です。 人や物の支援が引き続き必要かどうかは、災害薬事コーディネーターに報告し、県全体の調整につなげます。
医薬品の在庫管理
救護所に集まる医薬品は、救護班が持ち込んだもの、支援物資として届いたものなどが混ざります。 薬剤師は医薬品を五十音順や薬効ごとに分類し、調剤した量と補給した量を毎日集計して、救護所内の種類と数量を常に把握します。
冷所保存や遮光が必要な医薬品、麻薬・向精神薬・毒薬・劇薬など取り扱いに注意が必要な医薬品は、決められた場所で分けて保管します。 保管場所や調剤場所に関係者以外が立ち入らないよう工夫するのも、在庫管理の一部です。
避難所での調剤
薬剤師法第22条では、原則として薬局以外の場所で販売・授与の目的で調剤することはできません。 ただし、災害などで薬剤師が薬局で調剤できない場合は例外として、薬剤師法施行規則で定められています。
この例外があるため、避難所に設けられた医療救護所や仮設調剤所で調剤ができます。
救護班が持っている薬が足りない場合には、通常の診療報酬の対象とならない「災害処方箋」が発行されることがあり、薬剤師はこれを受けて調剤します。
被災者への服薬指導
被災者は、普段と違う銘柄や種類の医薬品を使うことが多くなります。 そのため、糖尿病や喘息の患者さんへの服薬指導は特に慎重にするようマニュアルで示されています。
避難所や救護所は人目が多い場所です。非常時でも、服薬指導のときは患者さんのプライバシーに配慮することが大切です。
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他職種への医薬品情報の提供
救護所では、医師が専門外の患者さんを診察し、普段使わない銘柄の医薬品を使わざるを得ない場面があります。 薬剤師は救護所の限られた在庫の中から、使える同種同効薬を医師に提案し、医療用医薬品の代わりに一般用医薬品を使う場合の選び方も助言します。
看護師にも在庫医薬品の情報を伝え、医師や看護師からの医薬品に関する問い合わせに答えるのも薬剤師の役割です。
公衆衛生活動
避難所では、薬剤師が避難所の責任者と相談したうえで環境衛生を検査します。
検査のほかに、次のような感染対策も担います。
- トイレ掃除を実演し、掃除方法を避難所の共助(自治)につなげる
- 手指消毒薬やうがい薬の配置・補充と、手洗いの呼びかけ
- 消毒薬の調製・交換と、仮設トイレやドアノブの消毒
- 害虫被害の大きい地区での殺虫剤の配布と散布方法の説明
避難所の空気や水まで検査するのは、薬剤師ならではの仕事だね!
学校が避難所になったときは、その学校を担当する学校薬剤師が衛生管理で指導的な役割を果たすことが望ましいとされています。
参考:厚生労働省「改訂版 薬剤師のための災害対策マニュアル」 / e-Gov法令検索「薬剤師法」
【活動場所別】薬剤師の業務

同じ災害支援でも、薬剤師が立つ場所によって相手も業務も変わります。 被災者と直接向き合う避難所、医療チームと働く救護所、平時の職場がそのまま拠点になる病院や薬局、医薬品の流通を支える集積所では、求められることが違います。
| 活動場所 | 主に向き合う相手 | 中心になる医薬品 |
|---|---|---|
| 避難所 | 避難している被災者 | 一般用医薬品・衛生材料・消毒薬 |
| 医療救護所 | 医療チームの医師・看護師と受診者 | 救護班が持ち込んだ医療用医薬品 |
| 被災地の病院 | 入院・外来の患者さんと院内スタッフ | 病院の在庫医薬品 |
| 被災地の薬局 | 地域のかかりつけ患者さん・在宅患者さん | 薬局の在庫医薬品 |
| 医薬品の集積所 | 行政担当者・保健所 | 全国から届く支援医薬品・医療機器 |
同じ薬剤師でも、場所が違うとほとんど別の仕事なんだね
避難所
避難所での薬剤師の中心業務は、一般用医薬品の保管・管理と被災者への提供、健康相談、衛生管理です。 一般用医薬品は要指導医薬品・第一類〜第三類の分類ごとに整理し、避難者が直接手に取れない場所で管理します。
一般用医薬品で対応できそうな人には、医療チームと連携しながら薬剤師が症状を聞いて医薬品を選びます。 提供は原則として1回分または1日分とし、症状が良くならなければ医療救護班の受診を勧めます。医学的な判断が必要な場合も同じく受診につなぎます。
避難生活が長引くと栄養が偏りやすいため、総合ビタミン剤などを届けることもあります。
医療救護所
医療救護所は、比較的規模の大きい避難所などに設けられ、DMATやJMATなど様々な医療チームが診療します。 ここでの薬剤師は、医師の処方による調剤と服薬指導、医薬品の在庫管理、医師への同種同効薬の提案を担います。
活動を始める前に、救護所の中での活動場所や仮設調剤所の設置場所を確保し、処方や調剤の方法を医師と打ち合わせます。 巡回診療をしている救護班から依頼があれば、その分の調剤や服薬指導もします。
被災地の病院
被災地の病院では、まず病院の被災状況を確かめ、診療を続けられるかによって業務が変わります。 診療を続けられる場合は、外来患者さんに院外処方箋を出せるか、院内で調剤すべきかを判断するため、近隣の薬局が営業できているかを確認します。
いつも飲んでいる薬をなくした患者さんのために「お薬外来」を設けたり、院内で在庫医薬品のリストと数量を共有したりするのも薬剤部門の役割です。
被災者が集中するため、外部からの医薬品や薬剤師の応援を受け入れる準備も必要になります。
被災地の薬局
被災地の薬局は、まず患者さんと従業員の安全を確保し、被災状況を地域の薬剤師会に報告します。 そのうえで、出勤できる人数や設備の状態から、業務を続けられるかを開設者が判断します。
業務を続けられる場合は、近隣の医療機関からの院外処方箋を受けられるかを確認します。
医薬品の集積所
大規模災害では、全国から届く支援医薬品がまず第一次集積所に集まり、保健所などの第二次集積所を経て、医療救護所や避難所に届けられます。
集積所での薬剤師の業務は、医薬品の薬効別・剤形別の分類、出入りの管理、使用期限の確認、不足医薬品の発注などです。 医療チームが撤収した後には、救護所や仮設調剤所に残った医薬品を回収・整理する仕事もあります。
薬剤師の求人を探す参考:厚生労働省「改訂版 薬剤師のための災害対策マニュアル」
災害のフェーズによって変わる役割

災害医療では、発災からの経過時間を「フェーズ」に分けて考えます。 厚生労働省のマニュアルでは発災直後から中長期までを6つのフェーズに分け、それぞれで薬剤師がどこで何をするかを整理しています。
最初は本部と救護所、だんだん避難所と薬局へ、って流れだね!
超急性期
発災直後から72時間ほどは、情報収集と本部での調整が中心です。 発災直後の6時間は、被災した医療機関や避難所、医薬品卸の状況を集め、薬剤師チームの派遣準備(本部の立ち上げ、人選、物資の準備)を進めます。
6時間以降の超急性期には、保健医療福祉調整本部での調整やDMATとの連携、救護班への薬事支援(災害時の調剤、医薬品情報の提供)が始まります。 支援物資を受け入れる拠点で医薬品を仕分け・管理するのもこの時期です。
DMATは、災害発生直後のおおむね48時間以内に活動を始められる医療チームで、病院薬剤師が業務調整員として派遣されることもあります。
急性期
72時間〜1週間の急性期は、活動の中心が避難所に広がります。 救護班への支援を続けながら、避難所で薬事トリアージによる健康管理をします。
薬事トリアージとは、被災者の薬に関するニーズを緊急度や重要度で判断し、薬物治療を支援する順番を決めることです。 避難所の公衆衛生・環境衛生の活動も、この時期から本格的になります。
亜急性期
1週間〜1か月の亜急性期は、災害時の調剤から保険調剤へ戻す準備が始まる時期です。 地域の医療が再開するのを支え、地域の保健医療福祉調整本部では撤収に向けた引き継ぎを進めます。
避難所の公衆衛生活動も、支援者が担う「公助」から、避難者自身や地域で担う「自助・共助」へ移していきます。
慢性期
1〜3か月の慢性期は、被災した薬局の復興支援が中心になります。 二次避難所の状況確認や、学校の再開に向けた公衆衛生・環境衛生の活動、被災者の健康相談も続きます。
3か月を過ぎた中長期も、被災薬局の復興支援と被災者の健康相談は続きます。
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参考:厚生労働省「改訂版 薬剤師のための災害対策マニュアル」 / 厚生労働省「災害薬事コーディネーター活動要領」
災害時に薬剤師が直面する課題

災害時の薬剤師は、情報も物も人も足りない中で活動します。 厚生労働省のマニュアルや過去の災害の報告からは、次の4つの課題が見えてきます。
処方内容を確認できない
避難のときに薬やお薬手帳を持ち出せず、何を飲んでいたか分からない患者さんは少なくありません。 超急性期は、「災害時診療記録」やお薬手帳に書かれた処方をもとに調剤することが多いとマニュアルにも記載されています。
ただし、マニュアルでは、処方箋を使った処方と調剤が望ましいとされています。 限られた情報で調剤する場面だからこそ、医師と処方や調剤の方法を事前に打ち合わせておくことが大切です。
医薬品の需給が偏る
災害時は、医薬品が「足りない場所」と「余っている場所」が同時に生まれます。 東日本大震災(2011年)では、被災地の医薬品集積所や災害拠点病院に、全国から届いた支援医薬品が積み上げられたままになっていました。
医療救護所でも救護班が持ち寄った医薬品が山積みになり、薬剤師が薬効別に分類して在庫管理表を作ったと記録されています。 一方で、救護所で使える医薬品は平時より種類が限られるため、医療用医薬品の代わりに一般用医薬品を使う場面も出てきます。
調剤できる設備が確保できない
被災地では、電気や水などのライフラインが止まった中で調剤することがあります。 最近の調剤機器は電気で動くものが多く、停電すると使えなくなるため、代わりになる器具の準備が必要です。
断水時は、水剤の調剤や器具の洗浄で貴重な水を大量に使わないよう工夫します。マニュアルでは、処方日数を2日分・4日分など偶数日にしておくと、ハサミを使わずに薬をそろえられると紹介されています。
薬局そのものが失われた地域では、調剤設備を積んだ車両「モバイルファーマシー」が仮設の調剤拠点になります。
薬剤師の派遣調整が追いつかない
令和6年(2024年)能登半島地震では、日本薬剤師会が1月9日に金沢に現地本部を置き、3月31日まで支援薬剤師の派遣を続けました。
被災地は金沢市内から移動に数時間かかり、周辺に宿泊施設もなかったため、派遣薬剤師の宿泊拠点の確保が急ぎの課題になりました。 日本薬剤師会の報告では、今後の改善点として、現地状況の正確な把握、指揮命令系統の確立、支援薬剤師の質の担保が挙げられています。
支援には地域の事情に詳しい地元の薬剤師が加わるのが望ましい一方で、地元の薬剤師は薬局の日常業務も抱えているため、参加が大きな負担になることも報告されています。
自分の職場も被災している中で支援に回るのは、本当に大変だよね
なお、マニュアル改訂時点(2024年3月)では、災害薬事コーディネーターが全国の都道府県に配置されている状況ではないとされています。
薬剤師の求人を探す参考:内閣府 防災情報のページ「令和6年能登半島地震における支援活動報告(日本薬剤師会)」 / 厚生労働省「改訂版 薬剤師のための災害対策マニュアル」
災害医療に関わるための制度

薬剤師が災害医療に関わる経路は、県の本部で調整を担う立場、現場で活動する立場、モバイルファーマシーを運用する立場などに分かれます。
いずれも厚生労働省や日本薬剤師会の公表資料で、名称や役割が示されています(2026年11月時点)。
| 災害薬事コーディネーター本部で調整する | 災害支援薬剤師現場で活動する | モバイルファーマシー車両で調剤拠点をつくる | |
|---|---|---|---|
| 担い手 | 都道府県が任命した薬剤師 | 薬剤師会や医療機関から参加する薬剤師 | 車両を持つ薬剤師会・薬系大学などの薬剤師チーム |
| 主な活動場所 | 保健医療福祉調整本部、保健所・市町村の本部 | 医療救護所・避難所・医薬品集積所・被災地の病院 | 本部近くの仮設調剤所、巡回診療への同行、避難所の巡回 |
| 動き出すきっかけ | 都道府県の招集 | 所属先や薬剤師会からの派遣 | 日本薬剤師会からの派遣要請 |
災害薬事コーディネーター
災害薬事コーディネーターは、都道府県が任命する薬剤師です。 厚生労働省の「災害薬事コーディネーター活動要領」(令和7年3月10日)では、災害時に保健医療福祉調整本部などで、被災地の医薬品や薬剤師、薬事・衛生面の情報を把握し、マッチングすることが目的とされています。
都道府県の本部に配置される「都道府県災害薬事コーディネーター」と、保健所や市町村の本部に配置される「地域災害薬事コーディネーター」があります。 災害時の主な業務は次のとおりです。
-
組織体制づくり本部に参加すべき関係者や担当者の配置について助言する
-
情報の収集・分析医療機関・薬局・卸・避難所の被災状況やニーズを集めて分析する
-
人と物の支援の調整派遣を求める医療チームの数や配置先、物資の支援を調整する
-
搬送の調整患者や医薬品の搬送先・搬送手段の調整を支援する
-
記録活動を時系列で記録し、本部に報告する
平時も、災害医療の会議への出席や地域防災計画の改定時の助言を担います。 都道府県は任命にあたって活動内容や身分保障について協定を結び、地方公務員としての身分を与えることが望ましいとされています。
活動は都道府県の招集に基づいて行います。
災害支援薬剤師
厚生労働省のマニュアルでは、救護所での調剤、避難所での支援、集積所での医薬品管理などの救護活動をする薬剤師を「災害支援薬剤師」と呼んでいます。
マニュアルには、災害支援薬剤師の標準的な研修として、次の4つの分野の到達目標が示されています。
- 災害医療の法制度とフェーズごとの薬事対応
- 災害医療の初動と共通言語(指揮・安全・通信・評価の考え方)
- 災害時の法規と過去の通知(災害処方箋など)
- 避難所での衛生活動や薬事トリアージの実践
災害薬事コーディネーターの研修は、災害支援薬剤師の標準的研修を修了した人を対象にするのが望ましいとされています。
- 職場の災害対策マニュアルやBCPを読んでおく
- 在庫は最低3日分程度の備えが目安
- 地域の防災訓練への参加も経験になる
モバイルファーマシーの運用
モバイルファーマシーは、調剤設備と医薬品を積んだ災害対応の医薬品供給車両です。 東日本大震災(2011年)の経験から宮城県薬剤師会が開発し、2016年の熊本地震で初めて出動しました。厚生労働省のマニュアル(2024年3月)では、全国で約20台が導入されています。
日本薬剤師会の「モバイルファーマシー運用指針」(令和7年10月1日制定)では、所有者(薬剤師会や薬系大学など)が平時に次の準備をすることが示されています。
- 派遣できる薬剤師(MP薬剤師)のリストを作っておく
- 運転と搭載機器の操作の訓練を受けた人を、原則チームに1人以上配置する
- 災害を想定した訓練を原則として年1回以上行う
派遣の要請は、日本薬剤師会の中央対策本部が被災地の現地対策本部と連携して行います。
都道府県の薬剤師派遣体制
薬剤師が被災地で救護活動をする方法は、大きく2つあります。 1つは、自治体の要請などで所属する医療機関から医療チームの一員として出動する方法、もう1つは薬剤師会の活動として参加する方法です。
薬剤師会からの派遣には、都道府県薬剤師会の3〜4人の薬剤師チームで被災地に入る形、都道府県医師会のJMATに同行する形、病院薬剤師会の調整で被災地の病院で働く形があります。
参加したい場合は、所属する都道府県薬剤師会または都道府県病院薬剤師会に問い合わせます。非会員は住所地の都道府県薬剤師会などが窓口です。
参考:厚生労働省「災害薬事コーディネーター活動要領」 / 日本薬剤師会「モバイルファーマシー運用指針」
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まとめ
災害医療での薬剤師の役割は、医薬品の供給調整、在庫管理、調剤、服薬指導、他職種への情報提供、公衆衛生活動と幅広く、立つ場所と発災からの時期で中身が入れ替わります。
- 活動場所:避難所は一般用医薬品と衛生管理、救護所は調剤と在庫管理、集積所は医薬品の分類と供給
- フェーズ:超急性期は本部と救護所、急性期は避難所、亜急性期以降は保険調剤への移行と薬局の復興支援
- 課題:処方内容の確認、医薬品の偏り、設備の不足、派遣調整の負担
- 制度:災害薬事コーディネーター、災害支援薬剤師、モバイルファーマシー、薬剤師会の派遣
災害医療に関わりたい場合は、まず所属する都道府県薬剤師会や病院薬剤師会の研修情報を確認し、勤務先が災害支援への参加を認めているかを聞いておきましょう。
災害拠点病院など、災害医療の体制づくりに力を入れている職場を選ぶのも一つの選択肢です。