看護師の喫煙率は7.5%|全国平均との比較と高いと言われる理由・禁煙の方法
「看護師は喫煙率が高い」と聞いたことはありませんか? 東京都看護協会が2018年に行った調査では、看護職の喫煙率は7.5%で、同じころの全国平均を大きく下回っていました。
この記事では、看護師の喫煙率を全国平均や男女別・条件別に比べたうえで、高いと言われる理由、医療機関での喫煙のルール、禁煙に取り組む方法を紹介します。
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看護職の喫煙率は7.5%

看護職の喫煙率を調べた比較的新しい調査に、東京都看護協会の調査があります。 会員から無作為に選んだ看護職(保健師・助産師・看護師・准看護師)を対象に2018年5〜8月に行われ、有効回答346人のうち現在喫煙している人は7.5%でした。
全国平均との比較
全国の喫煙率は、厚生労働省の国民健康・栄養調査で調べられています。 調査と同じ時期の平成29年(2017年)の全国平均は17.7%で、看護職の7.5%は全国平均の半分以下です。
看護職と全国平均の喫煙率
最新の令和6年(2024年)調査でも、全国平均は14.8%です。 ただし、看護職の調査は一つの看護協会の会員が対象で、調べた年も人数も全国調査とは違います。論文の中でも「単純に比較はできない」と断ったうえで、国民の喫煙率を下回っていたとまとめています。
男女別の喫煙率
東京都看護協会の調査では、女性7.5%、男性7.7%でした。全国(令和6年)は女性6.5%、男性24.5%で、男性の差が特に大きくなっています。 回答者の96.2%が女性で、男性は13人しかいないため、男性の数値は参考程度に見ておくのが無難です。
女性に限ると、看護職の7.5%は平成29年の全国の女性(7.2%)を0.3ポイント上回っていました。 「看護職全体では低いのに、女性どうしで比べるとほぼ同じ」という点が、この調査の特徴です。
「看護師は吸う人が多い」は、数字で見るとあてはまらないんだね
喫煙率の推移
看護職の喫煙率を毎年追った公的な統計はなく、調査ごとの数値を見比べることになります。 東京都看護協会の論文が比較に使った2013年の日本看護協会の調査では女性7.2%・男性29.5%で、2018年の調査と比べると女性はほぼ横ばいです。
全国の喫煙率は、この10年ほどで少しずつ下がっています。
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参考:東京都看護協会「東京都における看護職の喫煙に関連する要因分析」 / 厚生労働省「令和6年国民健康・栄養調査結果の概要」
【条件別】看護師の喫煙率

年齢別
喫煙経験のある看護職が習慣的に吸い始めた年齢は平均20.2歳で、20歳までに吸い始めた人が75.8%を占めていました。 看護職になってから吸い始めた人より、学生時代やその前から吸っていた人のほうが多いということです。
女性の回答者を対象にした分析では、年齢階級と現在の喫煙との間に統計的な関連は見られませんでした。 回答者の年齢は20歳代17.9%、30歳代24.9%、40歳代29.5%、50歳以上27.7%と幅広く、この調査では年代による差ははっきりしていません。
吸い始めたのは看護師になる前っていう人が多いんだね!
勤務先別
回答者の所属は病院が73.7%と大半で、訪問看護ステーションは3.2%、診療所は2.3%でした。 職場の禁煙対策は「敷地内全面禁煙」が70.5%、「屋内全面禁煙」が22.5%で、9割以上の看護職がどちらかの対策がある職場で働いていました。
この調査は2019年7月に医療機関の敷地内禁煙が始まる前に行われています。 現在は、病院や診療所、介護老人保健施設などは法律で原則敷地内禁煙とされています。
看護師の求人を探す職種別
東京都看護協会の調査は、保健師16.8%・助産師15.3%・看護師48.8%・准看護師16.2%の回答をまとめたもので、職種別の喫煙率は公表されていません。 他の医療職では、日本医師会が会員医師の喫煙率を4年ごとに調べています。
2024年の医師の喫煙率は男性6.9%、女性0.9%で、2000年(男性27.1%、女性6.8%)から大きく下がりました。 調査の年が違うため単純には比べられませんが、女性では看護職(2018年7.5%)が医師(2016年2.4%、2024年0.9%)を上回っています。
参考:東京都看護協会「東京都における看護職の喫煙に関連する要因分析」 / 日本医師会「第7回(2024年)日本医師会員喫煙意識調査報告」
看護師の喫煙率が高いと言われる理由

数値では全国平均より低いのに「看護師は吸う人が多い」と言われるのは、喫煙している看護師の姿が人の目に入りやすい環境があることが一因です。
喫煙所に集まる姿が目につきやすい
病院は敷地内禁煙が原則で、喫煙できる場所があっても建物の裏など限られた場所にまとまりがちです。 吸う人が同じ場所・同じ時間帯に集まるため、少人数でも「いつも看護師が吸っている」ように見えやすくなります。
白衣やスクラブ姿は遠くからでも職種が分かるため、看護師の喫煙は他の職員より記憶に残りやすい面もあります。
交代勤務でストレスがたまりやすい
東京都看護協会の調査では、喫煙経験のある看護職が吸い始めた理由として、「友達が吸うため」に次いで「ストレス解消のため」が37.8%ありました。
女性の看護職の分析では、「入眠困難」と「ストレス」があることが現在の喫煙と関連していました。 夜勤を含む交代勤務は生活リズムが乱れやすく、ストレスを感じる場面も多いため、「看護師はストレスで吸う」というイメージにつながりやすくなります。
厚生労働省のe-ヘルスネットによると、喫煙で感じるストレス解消は、ニコチンが切れたときのイライラ(離脱症状)を和らげているにすぎないとされています。 禁煙に成功した人では、ストレスが下がり精神的な健康度も上がることが分かっています。
休憩時間の短さと結びつけられる
忙しい病棟では休憩が短くなったり、まとまって取れなかったりします。 短い時間で気分を切り替える手段として喫煙が選ばれやすく、「休憩が取れない職場だから吸う人が多い」と結びつけて語られがちです。
休憩がちゃんと取れないと、気持ちを切り替えたくなるよね
過去の喫煙率の印象が残っている
前述のとおり、全国の喫煙率は以前より下がっており、日本看護協会の2013年の調査では男性看護職の喫煙率が29.5%ありました。
医療機関の敷地内に喫煙所があるのが珍しくなかったころを知る人ほど、当時の印象のまま「看護師は吸う人が多い」と感じやすくなります。
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参考:東京都看護協会「東京都における看護職の喫煙に関連する要因分析」 / 厚生労働省 e-ヘルスネット「たばことストレス」
医療機関での喫煙のルール

2018年に改正された健康増進法で、病院・診療所などの医療機関は「第一種施設」に分けられ、2019年7月1日から原則として敷地内禁煙になりました。
第一種施設としての敷地内禁煙
第一種施設は、子どもや患者さんなど受動喫煙で健康を損なうおそれが高い人が主に使う施設と、行政機関の庁舎です。 健康増進法第29条で、第一種施設では特定屋外喫煙場所などを除いて喫煙してはならないと定められています。
- 病院・診療所・助産所
- 薬局
- 介護老人保健施設・介護医療院
- 保育所などの児童福祉施設
- 特別養護老人ホーム
- 有料老人ホーム
- 一般企業の事業所
同じ介護施設でも、介護老人保健施設は第一種施設、特別養護老人ホームは第二種施設と扱いが分かれます。
特定屋外喫煙場所の設置条件
第一種施設でも、屋外の一部に受動喫煙を防ぐ措置をとった「特定屋外喫煙場所」は設置できます。 設置には次の3つの条件をすべて満たす必要があります。
厚生労働省の通知では、第一種施設は敷地内禁煙が原則であり、特定屋外喫煙場所の設置を勧めるものではないとされています。 喫煙場所を置くかどうかは施設が決めるため、喫煙場所を設けていない病院もあります。
看護師の求人を探す勤務中の喫煙が問題になる場面
特定屋外喫煙場所以外の敷地内で吸うことは、職員であっても法律で禁じられています。
都道府県知事などの命令に従わなかった場合は、過料の対象になります。 法律とは別に、勤務時間中の喫煙や制服での喫煙を就業規則で禁止している職場もあるため、勤務先のルールを確認しておきましょう。
喫煙場所がある病院でも「どこでも吸える」わけじゃないんだね!
参考:厚生労働省「健康増進法の一部を改正する法律の施行について(受動喫煙対策)」 / e-Gov法令検索「健康増進法」
看護師が禁煙に取り組む方法

禁煙は、自力でがんばるより医療機関や職場のサポートを使ったほうが続けやすくなります。 患者さんに禁煙を勧める立場にあると相談しにくく感じるかもしれませんが、使える仕組みは他の人と同じです。
禁煙外来を利用する
禁煙外来では、条件を満たせば12週間に5回の禁煙治療に健康保険が使えます。 保険が使える条件は次の4つで、すべてを満たす必要があります。
- ニコチン依存症のスクリーニングテスト(TDS)で5点以上
- 35歳以上の場合は、ブリンクマン指数(1日の喫煙本数×喫煙年数)が200以上
- すぐに禁煙したいと考えている
- 標準的な禁煙治療の説明を受け、治療を受けることに文書で同意している
35歳未満の人は、喫煙本数や喫煙年数にかかわらず保険の対象です。加熱式たばこを使っている人も対象になります。
治療では、ニコチン依存度の判定や呼気の一酸化炭素濃度の測定、状態に合わせた禁煙補助薬(貼り薬・飲み薬)の処方、禁煙のアドバイスを受けられます。
かかりつけの医療機関であれば、5回すべてをオンライン診療で受けられる場合もあります。予約制の禁煙外来が多いので、事前に問い合わせておくとスムーズです。
職場の健康支援制度を使う
勤務先によっては、産業医や保健師による禁煙相談、禁煙外来の費用補助などの制度を用意しています。 加入している健康保険組合が禁煙プログラムを行っていることもあるため、職場の衛生担当や健康保険組合の案内を確認してみましょう。
- 夜勤が続かない週を禁煙開始日にするのも一案
- 禁煙することを同僚に伝えておくと誘われにくい
- 体調の変化が気になるときは医師に相談する
喫煙のきっかけを記録する
厚生労働省のe-ヘルスネットでは、禁煙を始める前にタバコを吸いたくなる場面を書き出し、代わりの行動を決めておく方法を紹介しています。
吸いたい気持ちは一日中続くわけではなく、長くても3〜5分ほどでおさまります。
吸いたくなる場面が分かれば、対策も立てやすいね!
| 吸いたくなる場面 | 代わりの行動 |
|---|---|
| 夜勤明けで帰る前 | 着替えたらすぐ職場を出て、通勤中に音楽を聴く |
| 休憩に入った直後 | 冷たい水を飲んで、休憩室で軽くストレッチする |
| 忙しい処置や申し送りのあと | 深呼吸を数回して、ガムや飴で口を動かす |
| 喫煙仲間に誘われたとき | 禁煙中だと伝えて、別の場所で休む |
禁煙を始めて2〜3日目に離脱症状が強く出やすく、その後は個人差はあるものの10〜14日ごろまで続きます。 この時期を乗り切る対処法を前もって決めておくと、吸いたくなったときに慌てずにすみます。
参考:厚生労働省 e-ヘルスネット「禁煙治療ってどんなもの?」 / 厚生労働省 e-ヘルスネット「禁煙の準備 – 禁煙7日前から行う、禁煙のコツを教えます!《準備編》」
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まとめ
東京都看護協会の2018年の調査では、看護職の喫煙率は7.5%で、全国平均を大きく下回っていました。 一方で女性どうしで比べると全国とほぼ同じで、「看護師は吸う人が多い」という印象は、喫煙所に集まる姿の目立ちやすさや、昔の喫煙率のイメージから生まれている面があります。
- 看護職の喫煙率は7.5%(2018年調査)、同時期の全国平均は17.7%
- 医療機関は原則敷地内禁煙で、喫煙できるのは条件を満たす特定屋外喫煙場所だけ
- 禁煙外来は条件を満たせば12週間・5回の治療に健康保険が使える
禁煙を考えているなら、禁煙外来や職場の相談窓口を使ってみましょう。 喫煙に対するルールや健康支援の取り組みは職場ごとに違うため、働き方を見直すときは、こうした環境も比べてみると自分に合った職場を探しやすくなります。