鍼灸師に深夜勤務はある？夜勤で働ける職場・給与・メリットデメリットを解説

鍼灸師として働くなかで「深夜勤務のある職場はあるのだろうか」「夜勤で働くと収入は増えるのか」と気になっている方もいるのではないでしょうか？

鍼灸師の多くは日中の勤務が中心ですが、一部の職場では深夜帯に働くケースも存在します。

この記事では、鍼灸師の深夜勤務の実態から、夜勤がある職場の種類、給与・手当の仕組み、メリット・デメリット、さらに知っておきたい労働基準法のポイントまで詳しく解説します。深夜勤務を検討している鍼灸師の方は、ぜひ参考にしてください。

鍼灸師に深夜勤務はある？

鍼灸師の働き方は日勤が主流ですが、すべての職場がそうとは限りません。ここでは、鍼灸師の深夜勤務の有無や一般的な勤務時間帯について整理します。

一般的な鍼灸院・鍼灸整骨院は深夜勤務がほぼない

一般的な鍼灸院や鍼灸整骨院の場合、深夜勤務が発生することはほとんどありません。鍼灸師の一般的な勤務時間帯は、おおむね9時〜22時の範囲に収まることが多いです。

具体的なシフトパターンとしては、以下のような例があります。

患者さんの来院も日中から夕方にかけての時間帯に集中しており、深夜帯に施術の需要が生じることは少ないといえます。個人開業の鍼灸院では、院長の判断で営業時間を設定するため、22時以降まで営業するケースはまれです。

鍼灸整骨院の場合も同様で、保険診療を扱う施設は行政の指導もあり、営業時間が日中に限られる傾向があります。そのため、正社員・パートを問わず、深夜勤務を求められることは基本的にはありません。

一部の職場では22時以降の深夜帯に働くケースがある

一方で、すべての鍼灸師が日勤だけとは限りません。リラクゼーションサロンやホテル内の施術施設、スポーツ関連の現場など、一部の職場では22時以降の深夜帯に勤務するケースがあります。

労働基準法では午後10時から翌午前5時までを「深夜」と定義しており、この時間帯に労働した場合は深夜割増賃金が発生します。

深夜営業のリラクゼーション施設では、仕事帰りの利用者さんに対応するためシフトが遅い時間まで組まれることがあります。また、ホテルや旅館に併設された施術施設では、宿泊客の要望に応じて夜間の施術を行う場合もあります。

ただし、こうした深夜勤務のある職場は全体の一部であり、鍼灸師の求人全体から見れば限定的です。深夜勤務を希望する場合は、求人情報で勤務時間帯をしっかり確認することが大切です。

深夜勤務がある鍼灸師の職場の種類

鍼灸師が深夜帯に働く機会がある職場は限られていますが、いくつかの業態では深夜勤務が発生する可能性があります。ここでは、代表的な職場の種類を紹介します。

深夜営業のリラクゼーションサロン・整体院

深夜勤務がある鍼灸師の職場として最も多いのが、深夜営業を行うリラクゼーションサロンや整体院です。都市部を中心に、24時間営業や深夜2時〜3時頃まで営業する店舗が存在します。

こうした施設では、仕事帰りの会社員や夜間に活動する方をターゲットにしており、深夜帯の施術ニーズに対応するためにスタッフを配置しています。鍼灸師の資格を持つスタッフは、鍼灸施術だけでなくマッサージやリラクゼーションメニューも担当するケースが多いです。

勤務形態はシフト制が一般的で、日勤と夜勤を交代で担当する場合や、夜勤専従として働く場合があります。深夜帯は来客数が日中よりも少ない傾向にありますが、その分1人あたりの施術時間が長くなることもあります。

ホテル・旅館

ホテルや旅館に併設されたスパ・温泉施設でも、鍼灸師が深夜帯に勤務する場合があります。宿泊施設では、夕食後から就寝前の時間帯にリラクゼーション需要が高まるため、施術の受付が22時以降に及ぶことがあります。

温泉地の旅館やリゾートホテルでは、宿泊客向けの施術メニューとして鍼灸を提供しているところもあり、予約状況によっては深夜帯まで施術が続くケースがあります。

勤務形態は施設によって異なりますが、住み込みや寮付きのポジションも多く、繁忙期には深夜帯のシフトに入ることが求められる場合もあります。観光シーズンや年末年始は特に需要が高まりやすい傾向があります。

スポーツチーム・イベント帯同

スポーツチームの専属トレーナーやイベント帯同のスタッフとして働く鍼灸師は、試合や遠征のスケジュールに合わせて深夜帯に勤務することがあります。

たとえば、夜間に開催される試合の前後には、選手のコンディショニングやケアのために施術を行います。試合終了が22時を過ぎることも珍しくなく、その後の施術対応を含めると深夜帯に及ぶ場合があります。

また、遠征時には移動中や宿泊先で選手のケアを行うこともあり、通常の勤務時間にとらわれない働き方になります。このような職場では、深夜勤務が日常的に発生するわけではなく、試合日程やイベントスケジュールに応じて不定期に生じるのが特徴です。

訪問鍼灸

訪問鍼灸の分野でも、まれに深夜帯の施術が発生するケースがあります。訪問鍼灸は、通院が困難な患者さんの自宅や施設を訪問して施術を行うサービスです。

通常の訪問鍼灸は日中に行われますが、介護施設や病院と連携して夜間帯の対応を行う事業所も一部存在します。夜間の訪問施術は、患者さんの痛みや症状が夜間に悪化するケースに対応するものですが、現状では深夜帯の訪問鍼灸を提供する事業所は限られています。

訪問鍼灸で深夜勤務が発生する可能性は低いものの、オンコール体制をとっている事業所では、緊急の依頼に応じて夜間に出動することがある点は知っておくとよいでしょう。

深夜勤務の鍼灸師の給与・手当について

深夜勤務をする場合、通常の勤務とは給与体系が異なります。ここでは、深夜手当の法的な仕組みや、深夜勤務がある職場の収入目安について解説します。

深夜手当は25%以上の割増賃金が法律で定められている

労働基準法第37条により、午後10時から翌午前5時までの深夜時間帯に労働させた場合、使用者は通常の賃金の25%以上の割増賃金を支払わなければなりません。これは正社員・パート・アルバイトを問わず、すべての雇用形態に適用されます。

深夜割増賃金は法律で定められた最低基準であり、22時〜翌5時の労働に対して25%以上の割増が必須です。

たとえば、通常の時給が1,500円の場合、深夜帯の時給は最低でも1,875円（1,500円×1.25）になります。この割増率は法律上の最低ラインであり、職場によってはこれを上回る割増率を設定しているところもあります。

参考：厚生労働省 和歌山労働局「時間外、休日及び深夜の割増賃金（第37条）」

深夜勤務がある職場の年収・時給の目安

深夜勤務がある職場で働く鍼灸師の収入は、勤務先の業態や雇用形態によって幅がありますが、深夜手当が加算されるため日勤のみの場合と比べて収入アップが見込めます。

深夜帯の勤務が多いほど割増賃金の恩恵を受けられますが、勤務先によっては基本時給自体が低く設定されている場合もあるため、求人情報では基本給と手当の内訳を確認することが重要です。

業務委託・歩合制の場合は深夜手当が適用されないことがある

鍼灸師のなかには、業務委託契約や歩合制で働いている方もいます。この場合、労働基準法上の「労働者」に該当しないと判断されると、深夜割増賃金が適用されない可能性があるため注意が必要です。

業務委託契約では、契約上は「個人事業主」として扱われるため、労働基準法の保護対象外となるケースがあります。施術1件あたりの報酬が固定されている歩合制の場合、深夜に施術を行っても報酬が変わらないということが起こりえます。

業務委託でありながら、勤務時間や場所が指定されるなど実質的に雇用と変わらない働き方をしている場合は、労働者として深夜手当を請求できる可能性もあります。契約内容に不安がある場合は、最寄りの労働基準監督署に相談することをおすすめします。

鍼灸師が深夜勤務をするメリット

深夜勤務にはデメリットだけでなく、収入面や時間の使い方において魅力的なメリットもあります。ここでは、鍼灸師が深夜帯に働くことで得られる主なメリットを紹介します。

深夜手当で日勤より効率よく稼げる

深夜勤務の最大のメリットは、割増賃金によって日勤よりも効率よく収入を得られる点です。同じ労働時間でも、深夜帯に働くだけで25%以上の割増が上乗せされるため、短い勤務時間で高い収入を確保しやすくなります。

たとえば、1日5時間の深夜勤務を月20日行った場合と、同じ条件の日勤を比較すると、深夜勤務のほうが月あたり数万円の収入差になります。副業として深夜帯に働く鍼灸師にとっても、限られた時間で効率的に稼ぐ手段として有効です。

特に独立開業の資金を貯めたい方や、短期間で集中的に収入を得たい方にとって、深夜勤務は経済的なメリットが大きい選択肢といえるでしょう。

日中の時間を自由に使える

深夜勤務を選ぶことで、日中の時間を自分のために使えるようになります。これは、スキルアップや資格取得の勉強をしたい方、家族の介護や育児と両立したい方にとって大きなメリットです。

日中に勉強会やセミナーに参加したり、別の治療院で研修を受けたりすることもできるため、キャリアアップの幅が広がります。また、趣味や副業に時間を充てることも可能です。

ただし、深夜勤務後は十分な睡眠を確保する必要があるため、日中のすべての時間を自由に使えるわけではない点には注意が必要です。生活リズムを上手に管理できるかどうかが、このメリットを最大限に活かすポイントになります。

夜間帯のほうが予約が取りやすい職場では施術に集中できる

深夜帯は日中に比べて来客数が少ない傾向にあるため、1人の利用者さんに対してじっくりと施術に向き合えるというメリットがあります。

日中の忙しい時間帯では、予約の合間に片付けや準備、電話対応などの業務に追われることがありますが、深夜帯はそうした雑務が少なくなりやすいです。施術に集中できる環境は、技術の向上にもつながります。

また、深夜帯に来院する利用者さんは、仕事後のリラクゼーションを目的としている方が多く、時間に余裕を持って施術を受けたいというニーズがあります。利用者さんとのコミュニケーションにも時間をかけやすく、丁寧な施術を提供しやすい環境といえるでしょう。

鍼灸師が深夜勤務をするデメリット・注意点

深夜勤務にはメリットがある一方で、健康面やプライベートに影響を及ぼすデメリットや注意点も存在します。長期的な視点で判断するために、しっかり確認しておきましょう。

生活リズムが乱れやすく体調管理が難しい

深夜勤務の最も大きなデメリットは、生活リズムが乱れやすいことです。人間の体は本来、日中に活動して夜間に休息をとるリズムに適応しているため、深夜帯の勤務を続けると体内時計が狂いやすくなります。

睡眠の質が低下すると、集中力や判断力にも影響が出ます。鍼灸師は患者さんの体に直接触れて施術を行う仕事であるため、体調不良による施術の質の低下は避けなければなりません。

深夜勤務を続ける場合は、遮光カーテンの使用や決まった時間に食事をとるなど、意識的に生活リズムを整える工夫が必要です。体調の変化を感じたら、早めに勤務形態の見直しを検討することも大切です。

深夜帯は1人体制が多くトラブル時の対応が不安

深夜帯の勤務では、スタッフの配置が最小限になることが多く、1人で業務を行うケースも少なくありません。施術中に利用者さんの体調が急変した場合や、設備トラブルが発生した場合など、1人では対応が難しい状況が生じる可能性があります。

また、防犯面でも不安が残ります。深夜帯は人通りが少なくなるため、特に女性の鍼灸師にとっては安全面の懸念があるでしょう。

深夜勤務をする際は、緊急連絡先の確認や、トラブル発生時の対応マニュアルが整備されているかどうかを事前に確認しておくことが重要です。職場を選ぶ際には、深夜帯の人員配置やセキュリティ体制についても確認しておくとよいでしょう。

家庭やプライベートとの両立が難しくなる

深夜勤務を続けると、家族や友人との生活時間帯がずれてしまい、プライベートの時間を共有しにくくなります。特に、配偶者や子どもがいる場合は、家族との時間が減少することで関係性に影響が出る可能性もあります。

友人との付き合いや地域の行事への参加も難しくなりやすく、社会的なつながりが希薄になりがちです。また、深夜勤務明けの疲労で日中の活動が制限されることもあり、思っていたよりも自由な時間が少ないと感じる方もいます。

深夜勤務を検討する際は、家族やパートナーと事前によく話し合い、生活スタイルの変化について理解を得ておくことが大切です。

長期間の深夜勤務は離職の原因になりやすい

深夜勤務を長期間続けることは、心身の疲労が蓄積しやすく、離職につながるリスクが高い働き方です。体調不良やモチベーションの低下、プライベートとのバランスが取れないなどの理由から、深夜勤務を継続できなくなるケースは珍しくありません。

短期間であれば収入面のメリットを享受しつつ乗り切れますが、長期的なキャリアプランとして深夜勤務を前提にするのはリスクが伴います。深夜勤務は期間を決めて取り組むなど、自分なりのルールを設けることが、長く鍼灸師として活躍し続けるためのポイントです。

深夜勤務をする鍼灸師が知っておくべき労働基準法のポイント

深夜勤務をする場合、自分の権利を守るために労働基準法の基本的な知識を身につけておくことが大切です。ここでは、鍼灸師が特に押さえておきたい法律のポイントを解説します。

法定の深夜割増賃金の計算方法

深夜割増賃金の計算方法はシンプルです。1時間あたりの基礎賃金に、割増率25%以上を掛けて算出します。

項目	計算内容
基礎賃金（時給換算）	月給24万円 ÷ 160時間 = 1,500円/時間
深夜割増賃金（25%）	1,500円 × 0.25 = 375円
深夜帯の1時間あたり賃金	1,500円 + 375円 = 1,875円
残業＋深夜の場合（50%）	1,500円 × 1.50 = 2,250円
休日＋深夜の場合（60%）	1,500円 × 1.60 = 2,400円

月給制の場合は、まず1時間あたりの基礎賃金を算出する必要があります。計算式は「月給÷1か月の平均所定労働時間」です。なお、基礎賃金には家族手当・通勤手当・住宅手当などの一部の手当は含まれません。

たとえば月給24万円、月の平均所定労働時間が160時間の場合、1時間あたりの基礎賃金は1,500円です。深夜帯に1時間働いた場合の割増賃金は、1,500円×0.25＝375円となり、合計で1,875円が支払われます。

参考：厚生労働省「時間外・休日労働と割増賃金｜確かめよう労働条件」

残業＋深夜の場合は50%以上の割増になる

所定労働時間を超えて残業し、さらにその残業が深夜帯（22時〜翌5時）に及んだ場合、時間外労働の割増率25%以上と深夜労働の割増率25%以上が合算され、合計50%以上の割増賃金が発生します。

時間外労働と深夜労働が重なる場合、割増率は合計50%以上（時間外25%＋深夜25%）になります。

たとえば、1時間あたりの基礎賃金が1,500円の場合、残業かつ深夜帯の1時間の賃金は1,500円×1.50＝2,250円になります。さらに、法定休日に深夜労働を行った場合は、休日割増35%＋深夜割増25%＝60%以上の割増となります。

このように、深夜帯の残業や休日出勤は大幅な割増賃金が発生するため、給与明細で正しく計算されているかを確認する習慣をつけておきましょう。

参考：厚生労働省 和歌山労働局「時間外、休日及び深夜の割増賃金（第37条）」

業務委託契約の場合の注意点

先述のとおり、業務委託契約で働く鍼灸師には、原則として労働基準法が適用されません。そのため、深夜割増賃金の支払い義務も発生しないことになります。

業務委託契約であっても、以下のような実態がある場合は「労働者」と判断される可能性があります。

これらに該当する場合、契約書上は業務委託であっても、実態として雇用関係にあると判断され、労働基準法の保護を受けられる可能性があります。自分の契約形態に疑問がある場合は、労働基準監督署や弁護士に相談することをおすすめします。

まとめ

鍼灸師の深夜勤務は、一般的な鍼灸院ではほぼ発生しませんが、リラクゼーションサロンやホテル・旅館、スポーツチーム帯同、訪問鍼灸など一部の職場では深夜帯に働くケースがあります。

深夜勤務では22時〜翌5時の時間帯に25%以上の割増賃金が法律で保障されており、効率よく収入を得られる点は大きなメリットです。一方で、生活リズムの乱れや体調管理の難しさ、プライベートとの両立が課題になる点は十分に理解しておく必要があります。

深夜勤務を検討している方は、自分のライフスタイルや体力、キャリアプランを踏まえたうえで、無理のない範囲で選択することが大切です。労働条件や契約内容をしっかり確認し、自分に合った働き方を見つけていきましょう。