ウェルネス看護とは？ヘルス・ウェルビーイングとの違いや看護診断をわかりやすく解説 

看護師の皆さん、「ウェルネス看護」ってご存じですか？

「ウェルネス看護」とは、単に病気を治療するだけでなく、患者さんの全面的な健康を支えるものです。

ただ、「なんとなく前向きな考え方」という理解で止まってしまっている方も多いのではないでしょうか。実はウェルネスの視点は、看護診断という形で看護過程のなかにはっきりと組み込まれている考え方です。母性看護や老年看護の実習で「ウェルネス型看護診断」という言葉に出会った方もいるはずです。

そんな看護師の皆さんが注目すべき「ウェルネス看護」について、もっと深く掘り下げてみましょう。この記事では、ウェルネスという言葉の意味から、看護診断への落とし込み方、領域別の使いどころ、そして看護師自身の健康を守るために使える制度まで、公的資料をもとに整理していきます。

ウェルネスとは 

ウェルネスは「全人的な健康」を目指す概念で、身体的、精神的、社会的側面を総合的に考えます。

この3つの側面という切り口は、思いつきで並べられたものではありません。世界保健機関（WHO）憲章の前文が定める健康の定義そのものです。日本の公定訳では、「健康とは、完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない」とされています。病気がないことイコール健康ではない、という宣言が出発点にあるわけです。

そのうえでウェルネスは、健康的な食事や適度な運動だけでなく、ストレスの管理や充実した社会生活を通じた精神的な満足感も含めて考えます。日本ウエルネス学会は、ウェルネスを「自分の現在の生活習慣（ライフスタイル）を点検し、自分で変えなければならないことに気づき、これを変革していく過程」と紹介しています。

同学会はウェルネスの領域を、情緒（ストレスコントロール）・精神（人生観や生きがい）・身体（健全な身体育成）・環境（自然環境、社会環境、人間関係、平和）・価値（価値の認識）の5つに整理しています。

看護師としてウェルネスの理解を深めることは、患者さん一人一人のニーズに対応するために不可欠です。加えて、健康づくりを個人まかせにしないという考え方は、日本の法律にも書き込まれています。

健康増進法は国民の責務として、生涯にわたって自らの健康状態を自覚し、健康の増進に努めることを定めています。

ウェルネスとヘルス・ウェルビーイングの違い

ウェルネスを調べていくと、必ず「ヘルス」「ウェルビーイング」という似た言葉に行き当たります。この3つは対立する概念ではなく、同じ健康というテーマを別の角度から切り取った言葉です。違いを一度整理しておくと、患者さんへの説明でも記録でも迷わなくなります。

ヘルス（健康）との違いは「状態」か「プロセス」か

WHO憲章が定義しているのは、あくまで健康という「状態（a state of complete physical, mental and social well-being）」です。完全に良好かどうか、という到達点の話をしています。

一方でウェルネスは、その状態へ近づいていく動きのほうを指します。福島県立医科大学看護学部紀要は、Stolte の「ウェルネスとは、より高いレベルの生活機能に向けた絶えまない変革のプロセスである」という記述を引用しています。今日の健診結果が満点でなくても、昨日より良い方向へ動いているならウェルネスは成立する、という発想です。

この違いは実務でそのまま効きます。ヘルスの物差しだけで患者さんを見ると「まだ基準値に届いていない人」になりますが、ウェルネスの物差しを持つと「自分で生活を変え始めている人」として評価できるようになります。

ウェルビーイングとの違いは「ゴール」か「そこへ向かう行動」か

ウェルビーイングは、実はWHO憲章の英語原文にそのまま出てくる言葉です。前文の「a state of complete physical, mental and social well-being」の well-being がそれで、日本の公定訳では「福祉」と訳されています。

つまりウェルビーイングは目指す先を表す言葉、ウェルネスはそこへ近づくための行動を表す言葉、と整理するのがいちばん実務的です。看護計画にたとえるなら、ウェルビーイングが長期目標、ウェルネスが短期目標と日々の介入にあたります。

ウェルネスという言葉の出発点はダン博士の「ハイレベル・ウェルネス」

ウェルネスという言葉を広めたのは、アメリカの公衆衛生医である Halbert L. Dunn 博士です。国立国会図書館サーチには、同氏の著書『High-level wellness』が1961年刊行の図書として書誌登録されています。初出はさらに前で、1959年に American Journal of Public Health へ寄せた論文「High-Level Wellness for Man and Society」がそれにあたります。

日本ウエルネス学会は、ダン博士がウェルネスを「個人が持つ潜在能力を最大限に生かす機能を統合したものである」と定義したと紹介しています。病気を減らす発想ではなく、その人が持っている力を伸ばす発想から始まった言葉だという点は、後で出てくるウェルネス型看護診断の考え方に直結します。

なお日本国内でも、WHO憲章の健康の定義そのものを見直す議論はありました。厚生省（当時）の発表資料によると、平成10年のWHO執行理事会で、健康の定義に spiritual（霊性）と dynamic（動的）を加える改正案が議論され、賛成22・反対0・棄権8で総会の議題とすることが採択されています。健康を静的な状態ではなく動きのあるものとしてとらえ直そうとする流れは、国際的にも共有されていたわけです。

ウェルネス看護の重要性 

ウェルネス看護は、患者さんの病気を治療するだけでなく、健康を維持し向上させる方法を提供します。これにより、患者さんが自己管理のスキルを身につけ、日常生活での健康意識が高まります。

はじめに一点だけ、はっきりさせておきたいことがあります。「ウェルネス看護」は、法令や公的機関が定義した正式な用語ではありません。母性看護領域の「ウェルネス志向型看護診断」や、『ウェルネスの視点にもとづく老年看護過程』といった教科書のなかで使われてきた考え方の呼び名であり、認定資格や専門分野として制度化されているものではない、という前提で読み進めてください。

では根拠のない話かというと、そんなことはありません。健康を維持し向上させる関わりは、看護そのものの責任として明文化されています。ICN（国際看護師協会）看護師の倫理綱領（2021年版）は、看護師が一貫して意識してきた4つの基本的な看護の責任として、健康の増進、疾病の予防、健康の回復、苦痛の緩和と尊厳ある死の推奨を挙げています。4つのうち先頭に来ているのが「健康の増進」です。

日本の法律でも同じことが読み取れます。保健師助産師看護師法第5条は、看護師を「傷病者若しくはじよく婦に対する療養上の世話又は診療の補助を行うことを業とする者」と定めています。療養上の世話は、処置の合間の付随作業ではなく、看護師の業務の柱として法律に書かれているわけです。

そして、この視点は今後ますます外せないものになります。内閣府「令和8年版高齢社会白書」によると、令和7年10月1日現在の65歳以上人口は3,622万人で、高齢化率は29.4％。将来推計では令和52年に38.7％へ達するとされています。

もう一つ、看護の現場に直結する数字があります。健康寿命と平均寿命の差です。厚生労働省の資料によると令和4年の健康寿命は男性72.57年・女性75.45年、平均寿命は男性81.05年・女性87.09年でした。差し引くと男性8.49年、女性11.63年。これは、日常生活に何らかの制限を抱えたまま過ごす期間の長さです。

国の方針もこの方向を向いています。厚生労働省告示による「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」、いわゆる健康日本21（第三次）は令和6年度から令和17年度までを計画期間とし、健康寿命の延伸と健康格差の縮小、個人の行動と健康状態の改善、社会環境の質の向上、ライフコースアプローチを踏まえた健康づくりという4つを基本的な方向として掲げています。

完治を目指す医療だけでなく、加齢や慢性疾患とつきあいながら生活の質を保つ支援の比重が増えていくということです。

臨床の側にも、ウェルネスの視点を必要とする事情があります。看護過程を問題志向だけで進めると、健康な人を対象とする領域では行き詰まってしまうのです。福島県立医科大学看護学部紀要は母性看護学について、「健康な人を対象とする母性看護学では、ケアの対象こそ存在するが、適切な看護診断が出てこないという結果になってしまう」と指摘しています。

この行き詰まりを解くのが、次に見るウェルネス型看護診断です。

ウェルネス型看護診断とは？問題焦点型・リスク型との違い

ここが、この記事でいちばんお伝えしたいところです。ウェルネスは心構えの話で終わりません。看護診断という形で、看護過程のなかにはっきり組み込まれています。

福島県立医科大学看護学部紀要は、NANDAの定義を引いて、ウェルネス看護診断を「より高い状態へ促進される準備状態にある個人・家族・地域社会のウェルネス（健康）のレベルに対する人間の反応を記述するものである」と紹介しています。この「促進される準備状態」という言い回しが、あとで出てくる診断名の形にそのまま反映されます。

看護診断は4つのタイプに分かれる

NANDA-I看護診断には4つのタイプがあります。問題焦点型（problem-focused）、ヘルスプロモーション型（health promotion）、リスク型（risk）、シンドローム（syndrome）の4つです。ウェルネス型と呼ばれてきたものが、現在のヘルスプロモーション型にあたります。

ヘルスプロモーション型の定義は、学術教科書では「a clinical judgment concerning motivation and desire to increase well-being and to actualize human health potential」と表現されます。ウェルビーイングを高め、人が持つ健康の可能性を実現しようとする動機と願望に関する臨床判断、という意味です。「問題がないから何も書けない」ではなく、「良くなろうとしている動き」そのものを診断として立てる、という発想です。

大事なのは、この4つが対立するものではないということです。福島県立医科大学看護学部紀要は、看護者が導き出す看護診断のタイプには問題型、リスク型、ウェルネス型の三つが存在するとしたうえで、これらは対象を全人的にみるために相補う関係にあると述べています。どれか一つを選ぶのではなく、必要に応じて組み合わせるものです。

ウェルネス型看護診断の3つの特徴

同じ紀要は、ウェルネス看護診断の特徴を3点にまとめています。この3つを頭に入れておくと、記録を書くときの判断が速くなります。

「〇〇促進準備状態」という診断名の読み方と具体例

ヘルスプロモーション型の診断名は、日本語では「〇〇促進準備状態」という形をとります。英語の readiness for enhanced ○○ を訳したもので、「○○がもっと良くなる準備ができている状態」と読み替えると意味がつかめます。

実際の診断名を見てみましょう。これらは13の領域に散らばっており、母性看護だけのものではありません。

ここで一つ注意点があります。診断名の表記は改訂のたびに変わります。たとえば「栄養促進準備状態」は、より新しい版では「栄養摂取促進準備状態」という表記になっています。実習記録や電子カルテで使うときは、必ず職場や学校が採用している版の一覧で確認してください。

タイプによって記録に紐づく構成要素が変わる

電子カルテで診断タイプを選ぶと、そのあとに入力を求められる項目が変わります。順天堂大学の「医療看護研究」に掲載された研究は、看護支援システムについて「問題焦点型看護診断には診断指標と関連因子が、リスク型看護診断には危険因子が、ヘルスプロモーション型看護診断には診断指標がそれぞれ紐付けされ選択が可能となっていた」と記述しています。

つまりヘルスプロモーション型を選んだ場合、関連因子（原因）を書く欄はありません。「なぜそうなったか」ではなく「そう判断した根拠となる事実」だけを書くという構造です。原因を探そうとして手が止まるのは、そもそも設計上求められていないからだと考えてください。

最後に、この領域の限界にも触れておきます。日本看護診断学会誌の交流セッション報告は、「母性看護活動の根拠となる診断はウエルネス型看護診断であるが、NANDAでも実在型が中心であり、ウエルネス型の開発は遅れている」と述べています。臨床での電子カルテ化にあたって実在型看護診断では適応できない、という悩みも共有されていました。使いこなす側にも工夫が求められる、発展途上の領域だという前提で向き合うのが現実的です。

ウェルネスの具体的な取り組み 

ここからは、ウェルネスを身体・精神・社会の3側面に分けて、具体的に何をすればよいのかを見ていきます。抽象的な心がけで終わらせないために、国が数値で示している推奨事項に置き換えて整理しました。患者さんへの保健指導にも、自分自身の生活にもそのまま使える内容です。

身体的ウェルネス

栄養満点のバランスの良い食事、定期的な運動、質の高い睡眠。そして定期的な健康診断を通じて、体調を常にモニタリングすること。土台になるのはこの4つです。

「定期的に」「質の高い」がどのくらいなのかは、厚生労働省のガイドが数値で示しています。あいまいなまま覚えるより、数字で持っておいたほうが患者さんにも説明しやすくなります。

睡眠については、交代制勤務で働く看護師にとって見過ごせない指摘もあります。厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、睡眠が悪化することでさまざまな疾患の発症リスクが増加し、寿命短縮リスクが高まると指摘しています。睡眠時間が極端に短いと、肥満、高血圧、糖尿病、心疾患、脳血管疾患、認知症、うつ病などの発症リスクが高まるとされています。

さらに交替制勤務については、仕事効率の低下や勤務中・通勤中の事故や怪我との関連が報告されており、従事者ではメタボリックシンドロームの発症リスクが1.06倍、心血管系疾患の発症リスクが1.15倍増加することが報告されている、と記載されています。

夜勤明けの過ごし方は好みの問題ではなく、健康管理の一部だということです（具体的な過ごし方は【現役看護師監修】夜勤明けの過ごし方のおすすめや定番は？でも紹介しています）。

精神的ウェルネス

ストレス管理技術を磨き、心の健康を保つこと。瞑想や趣味の時間を設けることで、心のリフレッシュを促進します。ここも、感覚論ではなく国の指針に沿って整理できます。

厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」は、職場のメンタルヘルスケアを4つのケアに整理しています。そのうち筆頭に置かれているのがセルフケアで、指針は「心の健康づくりを推進するためには、労働者自身がストレスに気づき、これに対処するための知識、方法を身につけ、それを実施することが重要である」としています。

同じ指針は、ストレスへの気付きを促すためにストレスチェック制度によるストレスチェックの実施が重要であるとし、特別の理由がない限りすべての労働者が受けることが望ましいとしています。セルフケアの入口は「気づくこと」であって、根性で耐えることではありません。

瞑想やマインドフルネスについては、効果を断定しすぎないほうが誠実です。厚生労働省eJIMは、不安症やうつ病を対象とした解析でマインドフルネス瞑想が症状の軽減に有用と報告された一方、研究の質にばらつきがあり長期的な効果は不確実であるとも整理しています。「必ず効く方法」を探すより、趣味の時間も含めて自分に合う切り替え方をいくつか持っておくほうが現実的です。

社会的ウェルネス

家族や友人との良好な関係を保ち、社会的な支援ネットワークを構築すること。コミュニティイベントへの参加やボランティア活動などに参加し、社会的満足感を高めること。この2つが柱です。

気分の問題に見えるかもしれませんが、社会的つながりは国の健康施策の正式な目標項目です。健康日本21（第三次）は「社会とのつながり・こころの健康の維持及び向上」を社会環境の質の向上の柱の一つに掲げ、「社会的なつながりを持つことは、精神的健康、身体的健康、生活習慣、死亡リスク等によい影響を与えることがわかっている」と明記しています。

ここで示されているのは「地域の人々とのつながりが強いと思う者の割合」を令和元年の40.1％から令和14年度に45％へ引き上げるという目標です。あわせて、就労・就学を含むいずれかの社会活動を行っている者を増やすことも目標に設定されています。

ハードルは思ったほど高くありません。同資料は高齢者を対象とした研究に触れ、年数回の社会参加でも死亡リスクや要介護リスクが低下するという報告もあるとしています。毎週何かに参加する必要はなく、家族や友人との関係、職場外のつながり、年に数回の地域活動やボランティアといった程度でも意味がある、ということです。

看護領域別に見るウェルネスの視点の活かし方

ウェルネスの視点は、どの領域でも同じ重みで使われているわけではありません。母性看護・老年看護・在宅（地域）看護の3領域では、学術的な蓄積があり、教育の到達目標にも組み込まれています。それぞれ何が違うのかを見ていきましょう。

母性看護：問題が無い対象にこそウェルネスの視点が要る

母性看護は、ウェルネスの視点がもっとも早くから使われてきた領域です。理由ははっきりしていて、問題志向のままでは看護過程が回らないからです。福島県立医科大学看護学部紀要は、「健康な人を対象とする母性看護学では、ケアの対象こそ存在するが、適切な看護診断が出てこないという結果になってしまう」と述べています。

ウェルネス志向に切り替えると、同じ場面の見え方が変わります。たとえば初産で不安を口にしながらも育児書を読んで準備している褥婦さんを、「不安が強い」と書くか「積極的に不安への対処行動ができている」と書くか。同紀要は、後者のほうが状況を的確に表す場合があるとしています。

そしてもう一つ、同紀要は「できているところをできていると認めることのほうが、対象の心理面にとっては励みとなり、持っている力を引き出しやすい」と指摘しています。ケアの質そのものに効く、という話です。

教育現場でも標準になっています。大分県立看護科学大学の母性看護学演習・実習の到達目標には、「ウェルネスの視点から周産期における母子とその家族の全体像を把握し、対象者の看護過程を通して必要な援助ができる基礎能力を養う」と明記されています。実習で戸惑った経験がある方は、この考え方が前提だったということです。

老年看護：病気の有無ではなく生活機能と生きがいで捉える

高齢者の場合、疾患や障害をゼロにすることは現実的ではありません。だからこそ、何ができていて何を大事にしているかで健康を測る必要が出てきます。

日本看護科学会誌に掲載された研究「高齢者のウェルネス型健康生活チェック表の作成」は、既存の生活機能アセスメントには高齢者のウェルネスの視点が含まれていないという課題を出発点にしています。緒言では、自分の価値観や人生観に基づいた生きがいや、生活の張り合いの有無を含めたウェルネスの視点の必要性が指摘されているとしています。

同研究はデルファイ法で内容妥当性を検討し、当初の9領域66項目から9領域55項目へ収束させています。「元気がない」で終わらせず、どの領域のどの項目が落ちているのかを構造的に見るための道具があるということです。

在宅・地域看護：本人と地域の「強み」を資源として見る

在宅や地域では、視野を個人の外側まで広げる必要があります。日本公衆衛生看護学会誌の研究「公衆衛生看護が関わる地域の強みとは」は、地域の強みを「地域の最良の健康というアウトカムに向けてポジティブヘルスを推進する地域の潜在力」と定義しました。

同論文はポジティブヘルスについて、負の状態の解消（病気をなくすという疾病予防の向き）ではなく、正の状態への増進、すなわち人々がよりよく生きる・生きがいを増大するという向きを示している、と説明しています。ウェルネスの発想を、個人から地域のスケールへ拡張したものと考えるとわかりやすいでしょう。

訪問看護の現場に置き換えれば、利用者さんの残存機能だけでなく、同居家族の対応力、近所づきあい、通える集いの場、利用できる地域資源までを「強み」として見立てるということです。

看護師としてのウェルネス知識の活用 

ウェルネスの知識を活用することで、看護師は患者さんに対してより質の高いケアを提供できます。ウェルネスは看護の現場だけでなく、個人の生活においても大きな価値を持ちます。

とはいえ「心構えとして持っておく」だけでは日々の業務は変わりません。ここでは、アセスメント・記録・声かけという3つの動作に落とし込んで整理します。

3つ目の声かけは、慣れないうちは言葉が出てこないものです。具体例をいくつか持っておくと使いやすくなります。

ウェルネス看護は、看護師としてのスキルだけでなく、患者さんの生活全般に渡る支援を目指します。そのためには、看護師自身がウェルネスの原則を実践し、これを患者さんにも広めていく必要があります。このアプローチによって、看護の質がさらに向上し、より健康で満足度の高い生活が促進されることでしょう。

ここで、よく見かける言い回しについて一つ補足しておきます。「ウェルネスに取り組めば病気のリスクが下がることは科学的に証明されている」といった説明を目にすることがありますが、正確ではありません。「ウェルネス」という概念をまるごと検証して効果を認めた公的資料は存在しません。

裏づけがあるのは、その構成要素のほうです。厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、睡眠が悪化することでさまざまな疾患の発症リスクが増加し寿命短縮リスクが高まると指摘しています。同「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」も、成人の推奨事項を数値で示しています。つまり「ウェルネスだから健康になる」のではなく、睡眠・身体活動といった一つひとつの行動にエビデンスがある、という順序で理解するのが正確です。患者さんに説明するときも、この順序で伝えたほうが説得力があります。

なお、ウェルネスと近い位置にある概念としてヘルスプロモーションがあります。日本看護科学学会の用語集は、ヘルスプロモーションを世界保健機関（WHO）のオタワ憲章において「人々が自らの健康をコントロールし、改善することができるようにするプロセス」として提唱されたものと説明し、看護ではペンダー（N. J. Pender）のヘルスプロモーションモデルが広く知られているとしています。

オタワ憲章は1986年11月にカナダのオタワで開かれた第1回ヘルスプロモーション国際会議で採択されたものです。

看護師自身のウェルネスを守る｜数字で見る現実と使える制度

ここまでは患者さんに向けた話でした。ですがウェルネスは、看護師自身にこそ必要な視点です。しかもこの領域には、感覚論ではなく数字と制度があります。

数字で見る看護職のメンタル不調と離職

日本看護協会の「2025年 病院看護実態調査」によると、2024年度の離職率は正規雇用看護職員11.0％、新卒採用者8.4％、既卒採用者16.1％でした。正規雇用は前年度より0.3ポイント、新卒採用者は0.4ポイント減少しています。

注目すべきは、辞めた理由のほうです。同調査では、2024年度に年度内離職した新卒看護師がいた病院の看護管理者が考える主な退職理由として、「健康上の理由（精神的疾患）」が54.6％と最も多く挙げられました。500床以上の病院ではこの割合が71.2％に達しています。

在職者についても厳しい数字が出ています。2024年度に病気により1か月以上の連続休暇を取得した正規雇用看護職員がいた病院は72.6％。そのうち79.5％にメンタルヘルス不調者がおり、平均人数は5.4人でした。

看護師だけの問題でもありません。厚生労働省「令和7(2025)年 労働安全衛生調査（実態調査）」によると、現在の仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスと感じる事柄がある労働者の割合は67.5％。内容は「仕事の量」39.5％、「仕事の失敗、責任の発生等」39.5％、「対人関係（セクハラ・パワハラを含む）」32.9％の順でした。

夜勤ガイドラインの「勤務編成の基準」を自分の勤務表に当ててみる

夜勤の負担は、我慢の量で測るものではありません。日本看護協会の「2025年 病院看護実態調査」では、2025年9月の一般病棟入院基本料の病棟で、月72時間を超える夜勤者率が33.9％という結果が出ています（前年度比0.4ポイント減少）。

そして日本看護協会は「看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン」で、勤務編成の基準を数値で示しています。自分の勤務表と照らし合わせてみてください。

これはあくまでガイドラインであって、法的な義務ではありません。ですが「なんとなくきつい」を「基準から何時間ずれている」に翻訳できるのは大きな違いです。師長への相談でも、転職先を比べるときの物差しとしても使えます（勤務形態そのものの違いは看護師の2交替制、3交替制ってなに？夜勤をする上での抑えておきたい知識で整理しています）。

ストレスチェックを義務対応ではなく自分のために使う

毎年なんとなく回答して終わっている方も多いと思いますが、ストレスチェックは法律で仕組みが決められた、自分のための制度です。中身を知っておくと使い方が変わります。

つまり、正直に答えても、そのままの結果が上司や人事に渡ることはありません。「評価に響くのでは」と考えて実態より軽く回答してしまうと、いちばん損をするのは自分です。厚生労働省の指針も、ストレスへの気付きを促すためにストレスチェックの実施が重要であり、特別の理由がない限りすべての労働者が受けることが望ましいとしています。

制度は広がる方向にあります。厚生労働省は、2025年5月に公布された改正労働安全衛生法により、令和10年4月1日から労働者数50人未満の事業場にもストレスチェックが義務化されると案内しています。これまで努力義務にとどまっていた小規模なクリニックや訪問看護ステーションも対象に入ります。

ウェルネスの視点が活きる職場とキャリアの広げ方

ウェルネスの視点を持って働きたいと思ったとき、次に出てくるのが「そういう職場は実際にあるのか」という疑問です。結論から言うとあります。しかも制度的に増えていく方向にあります。

健康日本21（第三次）は令和6年度から令和17年度までを計画期間とし、健康寿命の延伸と健康格差の縮小を基本的な方向の筆頭に掲げています。先ほど見たとおり、健康寿命と平均寿命の差は男性8.49年・女性11.63年。この差を縮める仕事が、政策として後押しされているということです。

予防・健康づくりに関わる職場はどこにあるか

まず全体像を数字で押さえておきましょう。厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）」によると、就業看護師は1,363,142人。就業場所別の内訳は次のとおりです。

企業の産業保健で働く「事業所」勤務が0.4％というのは、驚く方も多いかもしれません。枠が少ないぶん競争率は高いものの、逆に言えばまだ開拓の余地がある領域ということでもあります。同じ調査では保健師の就業場所も示されており、市区町村52.3％、保健所15.1％、事業所7.9％となっています。予防に軸足を置くなら保健師資格が強い武器になる、という構造が数字に出ています。

予防・健康づくりに近い働き方としては、健診センターや人間ドック、特定保健指導、企業の産業看護職、保健所・市町村保健センター、そして訪問看護といった選択肢があります。産業看護の分野では、日本産業衛生学会が2015年に産業保健看護専門家制度を設立しており、「産業保健看護専門家制度登録者」「産業保健看護専門家」「産業保健看護上級専門家」の3つの資格が用意されています。産業看護師になるためには？未経験から目指すコツやQ＆Aまで必要な情報をまるっと解説や病院以外で働きたい！看護師が活躍できる病院以外の就業先7選もあわせてご覧ください。

企業側の需要も拡大しています。経済産業省は「健康経営優良法人2026」として、大規模法人部門に3,765法人、中小規模法人部門に23,085法人を認定したと発表しました。前年度（大規模3,400法人、中小19,796法人）から両部門とも大幅な増加です。従業員の健康づくりに投資する企業が増えれば、そこで働く看護職の需要も伸びます。

看護師も研修修了でストレスチェックの実施者になれる

意外と知られていないのですが、ストレスチェックの実施者は医師と保健師だけではありません。労働安全衛生規則第52条の10は、検査を行うために必要な知識についての研修であって厚生労働大臣が定めるものを修了した歯科医師、看護師、精神保健福祉士、公認心理師も実施者になれると定めています。

ただし制限もあります。同条第2項は、検査を受ける労働者について解雇、昇進又は異動に関して直接の権限を持つ監督的地位にある者は、検査の実施の事務に従事してはならないと定めています。師長として部下の人事評価に関わる立場にある場合は対象外になる、ということです。

特定保健指導についても、看護師が関われる道があります。厚生労働省「特定健康診査・特定保健指導の円滑な実施に向けた手引き（第4.3版）」によると、動機付け支援の初回面接や積極的支援の継続的な支援は原則として医師・保健師・管理栄養士が行いますが、経過措置として「保健指導に関する一定の実務の経験を有する看護師」も2029年度末まで実施可能とされています。予防領域へ移りたい方は、この期限を頭に入れておくとキャリア設計がしやすくなります（キャリアの広げ方全般は【看護師のキャリアアップ】転職ノウハウ＆ステップアップ事例をご紹介もどうぞ）。

面接・見学で確認しておきたい3つの質問

求人票の文言だけでは、その職場がウェルネスの視点で働ける場所かどうかは判断できません。この記事で見てきた基準を、そのまま質問に変えるのが確実です。

ウェルネス看護についてよくある質問

最後に、ウェルネス看護について寄せられやすい疑問をまとめました。本文で扱いきれなかった周辺の疑問を、公的資料と学術資料の範囲で短く回答します。

まとめ

ウェルネス看護は、高齢化が進む以上、切り離せないものになってくることが予想されます。内閣府の高齢社会白書が示すとおり高齢化率はすでに29.4％に達し、健康寿命と平均寿命の間には男性8.49年・女性11.63年の開きがあります。治すことだけを目的にできない場面が、これから確実に増えていくということです。

一見抽象的に見えますが、看護師と患者さんのより良い関係性のためにも非常に重要な役割になってきますので、日々意識しながら働いてみてくださいね。この記事の要点を5つに整理しておきます。

「ウェルネス」という言葉自体は資格でも制度でもありません。ですが、その中身は看護診断にも国の健康施策にも労働法にも根を張っています。患者さんの強みを見つける目と、自分の健康を守る知識。この2つを持って現場に立てるかどうかで、10年後の働き方はかなり変わってくるはずです。

もし今の職場で夜勤の負担が基準から大きく外れていたり、予防・健康づくりの分野に移りたいと感じていたりするなら、一度キャリアパートナーに相談してみてください。求人票には出てこない勤務実態や、健診センター・産業保健といった枠の少ない職場の情報もお伝えできます。