英語力を活かして働ける看護師の就業先はある?おすすめ5選をご紹介!

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英語を使って働きたいと考える看護師は一定数いますが、実際に英語力を活かせる職場はあるのでしょうか?

実は、国内外で英語を使って働ける看護師求人はたくさん存在します!

訪日外国人旅行者数は2025年に4,268万人と過去最高を記録し、日本で暮らす在留外国人も2025年末に412万人と初めて400万人を超えました。インバウンドと定住外国人の両方が増え続けるなかで、医療の現場も確実に多様化しています。

それでは、実際に英語を使って働ける看護師の求人にはどのようなものがあるのか、医療キャリアナビのおすすめ5選をご紹介します!

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    なぜ今、英語が使える看護師が求められているのか

    外国人患者さんとコミュニケーションを取る医療スタッフ

    「英語を使う看護師の仕事」と聞くと、一部の特別な職場だけの話に思えるかもしれません。

    ですが公的な統計を見ると、外国人患者さんに接する機会はすでに全国の病院に広がっており、それに対して受け入れ体制のほうが追いついていないという状況が浮かび上がってきます。

    まずは、英語ができる看護師が必要とされている背景を数字で確認しておきましょう。

    訪日客・在留外国人はいずれも過去最高を更新

    日本政府観光局(JNTO)の訪日外客統計によると、2025年の訪日外国人旅行者数は4,268万3,301人(前年比15.8%増)で、コロナ前のピークだった2019年の約3,188万人を大きく上回りました。

    さらに出入国在留管理庁の発表では、2025年末時点の在留外国人数は412万5,395人(前年末比9.5%増)と過去最高を更新し、初めて400万人を突破しています。

    旅行者だけでなく、日本で生活し働く外国人が増えているということは、外来・入院・健診・救急のどの場面でも外国人患者さんと接する可能性が高まっているということです。

    数字で見る「外国人患者さんと医療現場」

    4,268万人
    2025年の訪日外国人旅行者数
    412万人
    2025年末の在留外国人数
    約5割
    外国人患者さんの受け入れ実績がある病院

    出典:日本政府観光局(JNTO)「訪日外客統計」/出入国在留管理庁「令和7年末現在における在留外国人数について」/厚生労働省「令和6年度『医療機関における外国人患者の受入に係る実態調査』の結果(概要版)」

    受け入れ体制は現場に追いついていない

    厚生労働省の「令和6年度 医療機関における外国人患者の受入に係る実態調査」では、回答した5,487病院のうち約5割にあたる2,890病院が、調査対象の1か月間に外国人患者さんを受け入れていました。都道府県が選ぶ拠点的な医療機関に限れば、約9割の病院で受け入れ実績があります。

    一方で、体制づくりのほうは大きく遅れています。同じ調査では、外国人患者さんの受け入れ体制の整備方針を定めていない病院が約9割(87.6%)、医療通訳者を配置している病院はわずか6.5%(380病院)にとどまりました。

    つまり、外国人患者さんは来るけれど、対応できる人がいないという医療機関が全国に数多くあるということです。ここが、英語を使える看護師にとっての大きなチャンスになります。

    押さえておきたいポイント

    外国人患者さんを受け入れている病院は約5割。それに対して医療通訳者がいる病院は6.5%だけ。

    専門の通訳がいない現場では、実際の対応は看護師が担うことになります。日常会話レベルの英語でも、現場では十分に評価される場面があります。

    出典:厚生労働省「令和6年度『医療機関における外国人患者の受入に係る実態調査』の結果(概要版)」

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    看護師が英語を使って働ける職場5選

    看護師にとって英語を活かして働くことは、とても魅力的なことであるのと同時に、大きな挑戦かと思います。

    ぜひ自分が思う英語を使った働き方ができる職場探しの参考にしてみてください。

    国際病院

    国際病院は、外国人患者さんの受け入れや多言語対応などの国際的な医療サービスを提供する病院です。

    これらの病院は、外国人患者さんや異文化背景を持つ患者さんに対して、言語や文化の壁を乗り越えて質の高い医療を提供することを目指しています。

    国際病院で働く場合、英語を使って海外からの患者さんの対応を行うことになります。

    また海外の医療スタッフとの連携時にも、英語を活かすことができます。

    様々なバックグラウンドを持った人々と働けるので、英語力に加えて、異文化間コミュニケーションのスキルが要求されることも多いです。

    なお「国際病院」という名称の制度があるわけではありません。実際に職場を探すときは、次の2つの公的な仕組みを手がかりにすると見つけやすくなります。

    外国人患者さんの対応に力を入れている医療機関の探し方

    厚生労働省・観光庁の医療機関リスト(掲載2,787施設)
    うち2,044施設が都道府県の選ぶ「外国人患者を受け入れる拠点的な医療機関」。入院を要する救急に対応するカテゴリー1が546施設、診療所も含むカテゴリー2が1,758施設です(2026年6月30日公表版)。
    外国人患者受入れ医療機関認証制度(JMIP)認証68施設
    日本医療教育財団が、外国人患者さんの受け入れ体制を第三者の立場から審査して認証する制度。2026年8月時点の認証医療機関は全国で68施設と少数です。

    リストや認証に名前が載っている医療機関は、通訳体制や院内表示の多言語化を進めている可能性が高く、英語力を評価してもらえる職場を探す近道になります。

    出典:厚生労働省「『外国人患者を受け入れる医療機関の情報を取りまとめたリスト』について」/日本医療教育財団「外国人患者受入れ医療機関認証制度(JMIP)認証医療機関検索」

    クルーズ船(シップナース)

    船内で働く看護師、通称シップナースは、乗客および乗組員の健康管理や緊急時の対応を担います。

    豪華客船などの大型クルーズ船に乗船するのが一般的で、船の規模や乗船人数に応じて医師2〜3名・看護師3〜5名が24時間体制で乗り組んでいます(ロイヤル・カリビアン公式FAQ)。

    船内で転倒して怪我をされた方、突発的に脳梗塞を発症された方、持病を持っている方など、その時々に応じて動かなくてはいけません。

    豪華な環境の中で働ける反面、限られたリソースの中で速やかな判断が求められるので、英語を使うだけでなく今まで蓄積してきた看護スキルも十分に活かせます。

    船が国際線であれば、当然英語を使うシーンが多くなりますし、異国の看護師と連携する場面もあるかもしれません。

    なお、船内の医療体制には国際的なガイドラインがあります。クルーズ業界団体CLIAに加盟する外航クルーズ船は、米国救急医学会(ACEP)の医療施設ガイドラインを満たすことに合意しており、航行中は24時間、少なくとも医師1名ともう1名の臨床スタッフが救急対応できる体制をとること、船内のベッドは乗客・乗組員1,000人あたり1床以上を備えることなどが定められています。

    日本船籍の船の場合

    船員法第82条により、遠洋区域・近海区域を航行する総トン数3,000トン以上かつ最大搭載人員100人以上の船には、医師の乗り組みが義務づけられています。

    ただし看護師の乗り組みを義務づける規定はありません。シップナースの募集は法令上の必置ではなく、各船社の方針によって決まります。

    出典:Royal Caribbean「Are Medical Services Available on cruise ships?」/American College of Emergency Physicians「Health Care Guidelines for Cruise Ship Medical Facilities(2023年10月)」/e-Gov法令検索「船員法」

    空港(検疫官)

    空港で働く看護師(検疫官)は、出入国者に対する健康状態のチェックを行い、国内外からの病気の侵入を防ぎ、公衆衛生を守るという重要な役割を担っています。

    場合によっては医療面接や追加的な検査を実施したり、疑わしい症状のある乗客に対しては、隔離措置を取る判断も求められます。

    検疫官として働くためには、厚生労働省の採用情報で示されている以下の条件をすべて満たしている必要があります。

    検疫官(看護師)の応募資格

    1
    日本国籍を有する方
    国家公務員のため国籍要件があります。
    2
    看護師免許を取得している方
    看護師としての国家資格が前提です。
    3
    応募時点で医療機関での臨床経験が3年以上ある方
    准看護師としての経験は含まれません。任期付職員の枠は「4年以上(うち3年は正看護師)」と要件が異なります。
    4
    普通自動車免許を取得している方
    業務上、普通自動車を運転する場合があります。

    空港検疫官の勤務は、主に大きな国際空港で行われ、空港勤務の場合は週38時間45分の交替制(シフト)勤務です。国際線のフライトスケジュールに合わせて24時間体制のシフトが組まれるため、夜勤が含まれることもあります。休日は勤務割表によりおおむね1か月ごとに指定されます(4週8休)。

    英語を活かす場面が多いだけでなく、公務員としての安定した雇用が見込めるのも検疫官を目指す上で大きなメリットです。

    一方で、採用後は全国転勤となるため、必要に応じて国内の他の空港や検疫所へ転勤することになります。

    意外に思われるかもしれませんが、検疫官の応募に英語力の要件はありません。厚生労働省の採用パンフレットのQ&Aでも「必須ではありません」と明記されており、採用時に英語力がなくても、その後の自学自習で業務に活かしている職員がいること、英語圏以外の方にも接するため翻訳機を使って業務を行っていることが説明されています。

    検疫官の仕事内容や給料、向いている人については検疫官とは?仕事内容・向いている人・給料まで5分で丸わかり!で詳しく解説しています。

    応募前に必ず確認を

    2026年8月時点で、厚生労働省の検疫官(看護師)は常勤・任期付職員ともに募集を停止しています。

    常勤職員は「採用予定数に達する見込みのため募集を停止」、任期付職員は「当面の間、募集を停止(令和8年度分も募集予定なし)」と公表されています。

    募集の再開状況は必ず厚生労働省の採用情報ページで確認してください。

    出典:厚生労働省「検疫官(看護師)」/厚生労働省「検疫官[看護師]採用案内」/厚生労働省「検疫官(看護師)の募集について」

    青年海外協力隊

    青年海外協力隊として働く場合、看護師は開発途上国で医療支援活動を行うことになります。

    英語を共通言語として用いながら、現地の人々や他の国からのボランティアと協力し、医療の質の向上や健康管理の啓蒙活動などを推進します。

    自身の英語スキルを活かすだけでなく、多くの場合、現地の言語を新たに学ぶ機会もあるでしょう。

    主な業務内容は、開発途上国での保健医療活動や地域保健の推進、母子保健サービスの提供などです。JICAの職種紹介では、地域の中核病院での医療事故・院内感染防止の指導、県病院ICUでの看護技術の指導、保健センターや村落を巡回しての生活習慣病予防の啓発、看護専門学校での学生指導といった活動例が挙げられています。

    派遣される国での医療行為について、JICAは「一律に医療行為(身体への侵襲行為)を禁じてはいない」としています。ただし派遣される国によって状況が異なるため、要請ごとの要望調査票に記載されている活動内容を必ず確認する必要があります。

    また、名称についても押さえておきたい点があります。青年海外協力隊のことをボランティアだと思っている方は多いですが、正式には独立行政法人国際協力機構(JICA)が政府のODA予算で実施する国際協力プログラムの一環として運営されています。

    2018年秋募集からは総称が「JICAボランティア」から「JICA海外協力隊」に変更されており、現在は一般案件(派遣期間1〜2年/対象年齢20歳〜69歳)のうち、応募時年齢20〜45歳の方が「青年海外協力隊」、46〜69歳の方が「海外協力隊」と呼ばれています。

    看護師として応募する場合の実務経験の目安は3年以上(派遣時点)で、より専門性が求められる要請では5年以上が望ましいとされています。

    「給料」ではなく手当が支給される

    JICAは「現地生活費は現地の生活のための手当であり、給料や報酬ではありません」と明記しています。

    長期派遣(1〜2年)は、受入国の住民と同等程度の生活ができる額としてJICAが国ごとに定めた現地生活費が支給され、住居は原則として受入国政府から提供、往復渡航費はJICAが負担します。

    短期派遣(1か月〜1年未満)の日当は1か月8万円〜13万円程度で、年齢や学歴による差はありません。

    このほか所属先から給与の支給を受けない方には、本邦支出対応手当(派遣期間中は月55,000円)などの国内手当があります。

    出典:JICA海外協力隊「JICAボランティア事業の概要」/JICA海外協力隊「職種紹介:看護師」/JICA海外協力隊「待遇と諸制度他(派遣期間:1年〜2年)」/JICA海外協力隊「待遇と諸制度(派遣期間:1か月〜1年未満)」

    トラベルクリニック

    旅行者が外国でケガや病気に遭遇した際の対応を行うトラベルクリニックでは、国際的な視点からの医療サービスが必要になります。

    英語を活用する場面としては、英文の健康診断書の作成や、英語を母国語とする渡航者への健康相談・情報提供などです。

    これらの業務を通じて、英語の読み書き能力だけでなく、コミュニケーション能力も駆使されるため、語学力を活かしながら専門性を高めることができます。

    様々な国からの旅行者や出張者を対象に診療を行うことになるため、英語の他にも多言語に対応できる可能性もあります。

    職場を探すときの手がかりになるのが、日本渡航医学会が公開している「国内トラベルクリニックリスト」です。2026年8月19日現在で201施設が掲載されており、47都道府県別に検索できます。東京医科大学病院の渡航者医療センターや、国立健康危機管理研究機構(JIHS)国立国際医療研究センター病院のトラベルクリニックなどが代表例です。

    専門性を証明する資格としては、日本渡航医学会の「認定医療職」があります。看護師も認定対象で、受験資格は「受験日までに満1年以上の学会員歴があること」に加えて、学会主催の研修会を3年以内に修了しているか、国際渡航医学会(ISTM)の認定資格CTHを取得していることのいずれかです。臨床経験年数の要件はありません。

    名前が似ている2つの学会に注意

    日本渡航医学会の資格は「認定医療職」です。「渡航医学認定看護師」という名称の資格は存在しません。

    よく混同される「旅行医学認定看護師」は、別団体である日本旅行医学会の認定制度です(認定看護師数は2021年6月現在で300名)。

    出典:日本渡航医学会「国内トラベルクリニック」/日本渡航医学会「日本渡航医学会・認定医療職制度規則」/日本旅行医学会「認定制度について」

    看護師の求人を探す

    5選のほかにも英語を活かせる看護師の職場5つ

    さまざまな職場で働く看護師3人が並んで笑顔を見せている様子

    ここまで紹介した5つは、どれも「英語を使うこと」が仕事の中心にある職場です。

    一方で、英語ができると強みになる職場は、もっと身近なところにも広がっています。求人数が多く、臨床経験をそのまま活かしやすいのはむしろこちらのタイプです。

    英語を活かした転職を現実的に考えるなら、次の5つも候補に入れておきましょう。

    外国人患者を受け入れる拠点的な医療機関

    都道府県が選出する「外国人患者を受け入れる拠点的な医療機関」は、全国で2,044施設あります。

    区分は2つあり、入院を要する救急患者さんに対応できるカテゴリー1が546施設(都道府県に1つ以上)、診療所や歯科診療所も含めて外国人患者さんを受け入れられるカテゴリー2が1,758施設(二次医療圏に1つ以上)です。

    特別な職場ではなく、地域の総合病院やクリニックがそのまま選ばれているケースも多いため、いま働いている地域で探しやすいのが特徴です。リストは厚生労働省と観光庁が共同で取りまとめており、日本政府観光局のサイトでも多言語で公開されています。

    空港クリニック・インターナショナルクリニック

    国際空港の中や周辺にあるクリニック、外国人居住者の多いエリアにあるインターナショナルクリニックも、英語を日常的に使う職場です。

    検疫官のように国籍要件や臨床経験年数の条件があるわけではなく、一般の医療機関と同じように応募できるのが検疫官との大きな違いです。

    診療科目は内科・小児科・トラベルクリニックなどが中心で、渡航前後の相談や英文診断書の作成に関わることもあります。

    治験コーディネーター(CRC)・製薬会社

    治験コーディネーター(CRC)は、治験に参加する患者さんと医師・製薬会社の間に立って、スケジュール管理や説明・記録を担当する仕事です。

    国際共同治験ではプロトコル(治験実施計画書)や関連文書が英語で作成されるため、読む・書く英語力がそのまま業務に直結します。会話よりも読解力が問われるタイプの職場なので、「話すのは苦手だけれど読み書きなら」という方に向いています。

    製薬会社や医療機器メーカーの臨床開発・学術部門でも、看護師としての臨床経験と英語力の両方が評価されます。

    インターナショナルスクール・プリスクール

    インターナショナルスクールや英語で保育を行うプリスクールでは、児童のケガや体調不良への対応、健康管理、保護者への連絡などを看護師が担います。

    保護者も教職員も外国籍の方が多いため、日常的に英語でのやり取りが発生します。医療英語というより生活に近い英会話が中心で、日勤のみ・学校暦に沿った勤務になりやすい点も特徴です。

    ツアーナース・イベントナース

    ツアーナースは旅行や修学旅行に同行し、参加者の健康管理や応急処置を担当する仕事です。海外ツアーや訪日ツアーに同行する案件では、現地スタッフや外国人参加者とのやり取りで英語を使います。

    イベントナースは、国際的なスポーツ大会や展示会などの救護室に待機し、来場者の急病・ケガに対応します。

    どちらも単発・スポットの求人が多いため、常勤の仕事を続けながら副業的に経験を積みたい方にも向いています。

    出典:厚生労働省「『外国人患者を受け入れる医療機関の情報を取りまとめたリスト』について」/厚生労働省「外国人患者を受け入れる医療機関の情報を取りまとめたリスト(医療機関リストの解説)」

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    看護師に求められる英語力はどのくらい?

    聴診器と地球儀とパスポートが並べられた海外で働く看護師のイメージ

    「英語を活かして働きたいけれど、どのくらいのレベルが必要なのかわからない」という声はとても多いです。

    結論からいうと、求められる英語力は職場によってまったく違います。「英語力は不問」と公式に明言している職場もあれば、国際基準のスコアを必須要件にしている団体もあります。

    ここでは国内で働く場合と、海外で看護師登録をする場合に分けて、公的な情報で確認できる基準だけを整理します。

    国内で働く場合に求められるレベル

    まず知っておいていただきたいのは、日本国内の就業先については「TOEIC◯点以上」といった公的な基準は存在しないということです。求められる水準は施設ごとの求人要件で決まります。

    そのうえで、公式に要件を公表している代表的な進路を並べると、幅の広さがよくわかります。

    公式に示されている英語力の要件

    検疫官(厚生労働省)|英語力は不問
    採用パンフレットのQ&Aで「必須ではありません」と明言。翻訳機も活用しながら業務を行っています。
    日本赤十字社の国際要員|定性的な基準
    「英語でのコミュニケーションに支障のない方」。FAQでは「1対1の会話で自分の言いたいことをすべて伝えられ、相手の意図が完全に理解できるレベル」が最低限とされています。ICRC(赤十字国際委員会)への派遣はCEFR C1以上が求められます。
    国境なき医師団(MSF)|CEFR B2以上が必須
    看護師は英語で業務ができること(CEFR B2レベル以上)に加え、5年以上の臨床経験、熱帯医学の学位または臨床経験、1年以上の感染管理の経験が必須要件です。手術室看護師は4年以上の手術室経験が条件になります。

    つまり、国内で英語を活かすだけなら「日常会話ができれば十分な職場」から始められます。一方、国際協力の現場を目指す場合は英語力よりもむしろ臨床経験の年数と専門領域が高いハードルになる、というのが実際のところです。

    出典:厚生労働省「検疫官[看護師]採用案内」/日本赤十字社 国際要員ウェブサイト「よくあるご質問」/国境なき医師団日本「募集職種|看護師」

    海外で看護師登録する場合に必要な公式スコア

    海外で看護師として働くには、日本の看護師免許をそのまま使うことはできません。現地の登録制度に申請する必要があり、その多くで英語試験のスコアが要件になっています。

    主要3か国の現行基準は次のとおりです。国内の職場と違い、こちらは数値がはっきり決まっています。

    主要3か国の看護師登録に必要な英語要件

    国登録の仕組み英語スコアの基準
    アメリカ州ごとに免許を付与。全州共通でNCLEX-RNの合格が必要で、受験資格や英語要件は州の看護局が個別に定める就労ビザ取得に必要なVisaScreenの基準(2026年5月12日以降適用)は、IELTS 全体6.5/スピーキング7、OET スピーキング360・リーディング340・ライティング350など
    イギリスNMC(Nursing and Midwifery Council)への登録が必要IELTS Academic はリスニング7・リーディング7・スピーキング7・ライティング6.5。OET はリスニング・リーディング・スピーキングがグレードB、ライティングがC+。スコアの有効期間は2年
    オーストラリアAHPRA/NMBAへの登録が必要(英語圏での長期就学など、試験以外の証明方法もあり)2026年4月23日以降に受験した試験は新基準が適用。IELTS Academic は全体7(ライティングのみ6.5)、OET はリスニング350・リーディング360・ライティング350・スピーキング360、TOEFL iBT は全体91

    認められる受験形式も国によって異なります。たとえばオーストラリアの基準では自宅受験版は認められず、テストセンターでの受験に限られます。基準そのものも改定されるため、必ず受験時点の公式サイトで最新の要件を確認してください。

    出典:NCSBN「U.S. Nursing Licensure for Internationally Educated Nurses」/TruMerit(旧CGFNS International)「VisaScreen: Visa Credentials Assessment」/Nursing and Midwifery Council「Accepted English language tests」/Nursing and Midwifery Board of Australia「Registration standard: English language skills」

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    準備しておくと良いこと

    看護師として英語を使った仕事を目指すなら、事前の準備がとても重要です。

    英語のスキルだけでなく、文化的な違いや専門知識への対応力なども求められます。

    さらに、海外での求人に応募する場合には、ビザ取得のプロセスや生活環境への適応など、考慮すべき点は多岐にわたります。

    ここでは英語を使って働く看護師が最低限準備しておくと良いことについて2つご紹介します。

    目的やゴールの明確化

    看護師として英語を活かすためには、まず何を達成したいのか、具体的な目的やゴールを明らかにすることが不可欠です。

    例えば、「海外での看護実務を経験したい」「国際医療の場に貢献したい」「英語圏の患者さんに対するケアに興味がある」といった目的意識を持つことで、自身がどの方向へ向かうべきかの指針ができます。

    また、目標設定をする際には、短期的な目標と長期的な目標を区別し、それぞれに向けた行動計画を用意することが重要です。

    英語力の向上だけでなく、国際的な認定資格の取得や文化への理解を深めることも考慮に入れましょう。国境なき医師団のように臨床経験の年数や専門領域が必須要件になっている進路もあるため、目標が決まればいま積むべき経験も自然と見えてきます。

    「英語を活かして働く」=「入社」がゴールになってしまうケースも多いので、その先の目的やゴールを明確化しておきましょう。

    実践で活かせる英語学習

    英語を使って看護師として働くためには、単に英語が話せるというだけでなく、実際の看護現場で活かせる専門的な英語力が必要です。

    医療現場で使用される専門用語はもちろんのこと、患者さんの病状や治療に関する説明、同僚とのコミュニケーションなど、看護師として求められる英語力は多岐にわたります。

    そのため、まずは基本的な日常会話ができるレベルを目指す必要があります。

    働きながら英語を学んでいく方法を選択する看護師もいますが、文法の理解や基本的な日常会話のフレーズを覚えておくことは、現地での英語習得の早さに直結するためやっておいて損はないでしょう。

    学習の成果を目に見える形にしたい方は、次に紹介する医療英語の検定を目標に据えるのもおすすめです。

    英語力を証明できる医療系の資格・検定

    参考書を指さしながら資格試験の勉強をする手元

    英語力は履歴書で伝わりにくいスキルです。だからこそ、医療に特化した検定を持っていると採用担当者に伝わりやすくなります。

    ここでは、看護師が受験できる代表的な検定を3つのタイプに分けて紹介します。

    日本医学英語検定試験(医英検)

    日本医学英語教育学会が主催する、医学・医療に特化した英語検定です。級は4段階に分かれており、看護師が目標にしやすいのは応用級(3級)=英語で医療に従事できるレベルです。

    基礎級(4級)は医療系大学・専門学校の学生や卒業程度が対象で、これから学び始める方の目標に向いています。

    2026年度(第19回)は応用級・基礎級が実施され、試験日は2026年6月21日、受験料は3級9,000円・4級6,000円でした。出題はすべて4肢択一のマークシート方式で、受験資格に制限はありません。

    国際医療英語認定試験(CBMS)

    グローバルヘルスケア財団が実施するオンライン(CBT)の医療英語認定試験です。日本医学会・日本医師会・日本看護協会・日本病院会などが後援しています。

    合否を判定するのではなく取得得点を認定する方式で、受験者全員にスコアカードと5年間有効の認定書が発行されるのが特徴です。分野別の正答率レポートももらえるため、弱点の把握にも使えます。

    2026年度の本試験は2026年11月14日で、9時〜18時のうち好きな時間に受験できます。Basicは60問・400点満点(60分)、Advancedは140問・800点満点(120分)です。

    医療通訳の技能検定

    医療通訳の検定は、看護師本人の英語力を測るものというより通訳者としての技能を認定する資格です。院内で通訳を兼ねる立場を目指す方に向いています。

    日本医療通訳協会の「医療通訳技能検定試験」は1級・2級の2段階で、受験には養成講座の修了か1年以上の医療通訳実務経験などが必要です。一次は筆記120分、二次は対面式のロールプレイ約15分で行われます。

    日本医療教育財団の「医療通訳技能認定試験【専門/基礎】」は英語・中国語が対象で、合格基準は各科目の得点率70%以上です。こちらも一定の実務経験や研修の履修が受験要件になります。

    看護師が受けられる医療英語・医療通訳の検定

    検定受験資格受験料向いている人
    日本医学英語検定試験(医英検)制限なし応用級9,000円/基礎級6,000円まずは医療英語の土台を測りたい方
    国際医療英語認定試験(CBMS)公式要項で確認Basic 13,200円/Advanced 19,800円スコアで実力を示したい方、弱点を把握したい方
    医療通訳技能検定試験(日本医療通訳協会)養成講座修了または実務1年以上など一次7,700円/二次18,700円院内で通訳も担いたい方
    医療通訳技能認定試験【専門/基礎】(日本医療教育財団)研修の履修や医療通訳の実務経験など専門:一次11,000円/二次17,500円医療通訳を職務として確立したい方

    いずれの検定も日程や受験料は年度ごとに変わります。受験を決めたら、必ず公式サイトで最新の要項を確認してください。

    出典:日本医学英語教育学会「2026年度 日本医学英語検定試験 受験要項」/グローバルヘルスケア財団「国際医療英語認定試験(CBMS)」/日本医療通訳協会「検定試験」/日本医療教育財団「試験概要|医療通訳技能認定試験【専門/基礎】」

    キャリアパートナーからのアドバイス
    • 資格取得を待たずに応募して構いません。受験予定であることも立派なアピールになります。
    • まずは医英検の基礎級やCBMSのBasicなど、受験資格のないものから始めるのが現実的です。
    • 国内の求人で英語力を問われる場面は、面接での英語の自己紹介や簡単な会話が中心です。
    キャリアパートナー

    英語を活かして働きたい看護師のよくある質問

    FAQと書かれた木製ブロックとメモ帳

    最後に、英語を活かした転職を考えるときによく寄せられる質問をまとめました。

    よくある質問

    英語が話せないと、英語を活かせる職場では働けませんか?

    職場によります。厚生労働省は検疫官(看護師)について「英語力は必須ではありません」と明言しており、採用時に英語力がなくても働いている職員がいると説明しています。一方で国境なき医師団はCEFR B2レベル以上を必須要件にしています。まずは英語力が不問、または日常会話レベルで応募できる職場から始めるのが現実的です。

    海外で働くとき、日本の看護師免許はそのまま使えますか?

    使えません。アメリカは州ごとの免許でNCLEX-RNの合格が必要、イギリスはNMCへの登録、オーストラリアはAHPRA/NMBAへの登録が必要です。いずれも英語試験のスコア要件があり、たとえばイギリスのNMCはIELTS Academicでリスニング・リーディング・スピーキング各7、ライティング6.5を求めています。

    准看護師でも英語を活かした職場に転職できますか?

    選択肢は狭くなります。厚生労働省の検疫官は「准看護師としての経験は臨床経験に含まない」としており、国境なき医師団は准看護師を募集していません。ただし民間の医療機関やインターナショナルスクールなどは施設ごとに条件が異なるため、個別に確認する価値はあります。

    JICA海外協力隊は給料がもらえますか?

    「給料」ではありません。JICAは「現地生活費は現地の生活のための手当であり、給料や報酬ではありません」と明記しています。長期派遣は国ごとに定められた現地生活費が支給され、住居は原則として受入国政府から提供、往復渡航費はJICAが負担します。短期派遣の日当は1か月8万円〜13万円程度です。

    ブランクがあっても応募できますか?

    国境なき医師団は、応募直前に臨床経験で2年以上のブランクがある場合は医療スタッフの応募を受け付けられないことがあるとしています。国際協力の現場は臨床力が前提になるため、ブランクがある場合はまず国内で臨床に戻り、経験を積み直してから目指すのが確実です。

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    まとめ

    看護師が英語を使って働ける職場には、国際病院、クルーズ船、空港、青年海外協力隊、トラベルクリニックなど様々な選択肢があります。

    加えて、外国人患者さんを受け入れる拠点的な医療機関や空港クリニック、治験コーディネーター、インターナショナルスクール、ツアーナースなど、臨床経験をそのまま活かしながら英語も使える職場も広がっています。

    求人を探していてもなかなか見つからない方は、まずは上記のホームページなどで募集がないか確認してみるのをおすすめします。

    また、求められる英語力は職場によって大きく異なります。検疫官のように英語力を応募要件にしていない職場もあれば、海外の登録制度のように明確なスコアが必要な進路もあります。自分の現在地とゴールを照らし合わせて選びましょう。

    入社できたことに満足したり、そこで燃え尽きてしまわないように、実際に採用されて働き始めた後の目的やゴールを設定しておくと、より良いキャリアが築けるはずです。

    また、看護師に限らず英語力や海外経験を活かして働きたい方は、帰国子女・留学経験者・海外就業経験者・ハーフの方専門の支援サービス「The Beyond Border 」も活用できます。

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    医療キャリアナビ編集部

    医療キャリアナビ編集部

    記事の執筆・編集は、医療業界に精通した編集スタッフが担当しています。日々の転職支援業務で得た現場のリアルな情報と、厚生労働省をはじめとする公的機関のデータに基づき、信頼性の高いコンテンツをお届けしています。

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