在宅医療をやりたくない薬剤師が多いのはなぜ？負担に感じる理由・向いている人・対処法を解説

「在宅医療だけはやりたくない」と感じている薬剤師の方は、決して少数派ではありません。外来対応に加えて訪問が増える負担、患者さんやご家族との密な関わり、医師やケアマネジャーとのやり取り。どれも調剤室の中で完結する業務とは求められるものが違うため、苦手意識を持つのは自然なことです。

とはいえ、周囲が前向きに取り組んでいると「自分だけが向いていないのでは」と抱え込んでしまいがちです。

この記事では、薬剤師が在宅をやりたくないと感じる理由を整理したうえで、在宅に向いている人の特徴、今の職場でできる対処法、在宅が少ない・ない職場の選び方までを解説します。

在宅をやりたくない薬剤師は少なくない

在宅医療に苦手意識を持つ薬剤師は珍しくありません。転職相談の場でも「調剤自体に不満はないけれど、在宅だけは気が進まない」という声はよく聞かれます。断りづらい空気のなかで、言い出せずに続けている方もいます。

背景にあるのは、在宅業務が外来とは性質の異なる仕事だという点です。

在宅患者訪問薬剤管理指導料は、あらかじめ地方厚生（支）局長等に届け出た保険薬局でなければ算定できません。届け出た薬局では、医師の指示に基づいて薬剤師が薬学的管理指導計画を策定し、患家を訪問して薬学的管理と指導を行います。

カウンター越しの服薬指導とは、準備の量も判断の範囲も大きく異なります。

加えて、国は高齢化を見据えて在宅医療の体制整備を進めており、薬局に期待される役割も広がっています。「在宅が増えていく流れ」そのものは個人の努力で止められるものではなく、そのなかで負担を感じるのは自然な反応だといえます。

大切なのは、その気持ちを「甘え」と決めつけないことです。在宅は届出を行った薬局が担う業務であり、すべての薬剤師に一律で課される仕事ではありません。

まずは何が負担なのかを言葉にするところから始めてみてください。

この記事では、まず在宅をやりたくないと感じる理由を分解し、次に向いている人の特徴、今の職場でできる工夫、それでも合わない場合の職場選びまでを順番に整理していきます。

参考：厚生労働省「・診療報酬の算定方法(◆平成20年03月05日厚生労働省告示第59号)」 ／ 厚生労働省「在宅医療の推進について」

薬剤師が在宅をやりたくないと感じる理由

在宅をやりたくないと感じる理由は人によって違いますが、寄せられる声を整理すると大きく4つに分かれます。「なんとなく嫌」で終わらせず、どの部分が負担なのかを特定できると、次の対処法も選びやすくなります。

ここでは、それぞれがどんな場面で重く感じられるのかを具体的に見ていきます。

患者・家族・多職種とのコミュニケーション負担

在宅で最も多く挙がるのが、人との関わりに対する負担です。患家では薬の説明だけで終わることは少なく、生活の困りごとや介護の悩み、ご家族の不安まで話が及びます。薬剤師法では、調剤した薬剤について必要な情報を提供し、薬学的知見に基づく指導を行うことが定められており、在宅ではその指導が生活の場で求められます。

さらに、在宅は一人で完結しません。訪問した結果は指示を出した医師へ文書で伝える必要があり、介護保険を使う患者さんではケアマネジャーとの情報共有も欠かせません。訪問看護師やヘルパーとやり取りする場面もあります。

外来では処方箋と患者さんに向き合えばよかったのに対し、在宅では関わる相手が一気に増えます。人と話すこと自体は苦でなくても、立場の違う専門職と調整し続ける役割に疲れてしまうケースは少なくありません。

これは性格の問題というより、経験量と役割設計の問題であることも多いといえます。

訪問件数の多さと移動の体力的負担

物理的な負担も見過ごせません。移動には時間がかかり、天候や渋滞、駐車場の確保、エレベーターのない集合住宅の階段まで、外来ではまず発生しない手間が重なります。

制度上は、在宅患者訪問薬剤管理指導料の算定回数に枠が設けられています。患者さん1人につき原則として月4回まで、末期の悪性腫瘍の患者さんや注射による麻薬の投与が必要な患者さん、中心静脈栄養法の対象となる患者さんは週2回かつ月8回までです。

また、保険薬剤師1人あたりでは週40回までと定められています。薬局と患家の距離が16キロメートルを超える場合は、特殊な事情を除いて算定できません。

数字だけを見ると余裕がありそうに感じられますが、実際は外来と兼務しながら1日に数件を回ることになります。1件あたりに移動と滞在で1時間近くかかることもあり、訪問が数件重なる日は外来のピークと真正面からぶつかります。

この積み重ねが「体力的にきつい」という実感につながっていきます。

報告書など書類作成の多さ

書類の多さも在宅を避けたくなる大きな要因です。在宅は訪問して終わりではなく、前後に事務作業が必ずついてきます。

まず、訪問の前に薬学的管理指導計画を策定します。薬剤の管理方法や薬剤特性を確認したうえで、実施すべき指導内容や訪問回数、訪問間隔まで記載するものです。

訪問後は指示を出した医師へ結果を文書で報告し、薬剤服用歴には訪問日や実施した薬学的管理指導の内容、処方医へ提供した情報の要点などを記録します。

しかも計画は作りっぱなしにできません。処方薬の変更や他職種からの情報提供があれば見直しが必要になります。「訪問している時間より、机に向かっている時間の方が長い」と感じる薬剤師の方がいるのは、こうした事情によるものです。

外来業務との両立や緊急対応

在宅そのものより、外来との両立に無理があるという声も多く聞かれます。訪問に出れば、その間の調剤室は残ったスタッフで回すことになります。人員に余裕のない薬局ほど、出るときも戻るときも気を遣うことになりがちです。

さらに、在宅を担う薬局には休日や夜間を含む開局時間外の対応体制が求められます。初回の訪問時には、連絡が取れる電話番号や緊急時の注意事項を患者さんやご家族へ文書で伝えておく必要があります。患者さんの容体が急変すれば、医師の求めに応じて緊急に訪問する場面も生じます。

勤務時間外にも呼び出されるかもしれないという緊張感は、実際の出動回数以上に負担として蓄積します。日中の業務量そのものより、この「気の休まらなさ」が理由で在宅を避けたいと考える方も少なくありません。

参考：厚生労働省「・診療報酬の算定方法(◆平成20年03月05日厚生労働省告示第59号)」 ／ e-Gov法令検索「薬剤師法」

薬剤師の求人を探す

在宅薬剤師に向いている人・活かせるスキル

負担の中身が見えてきたところで、次は「そもそも自分は在宅に向いているのか」を客観的に見てみます。向いている人の特徴は、そのまま先ほど挙げた負担の裏返しになっています。

当てはまらない項目が多いからといって薬剤師に向いていないわけではありません。あくまで在宅という業務との相性を測る目安として読んでみてください。

在宅薬剤師に向いている人

在宅で無理なく働けている薬剤師には、いくつか共通する傾向があります。

在宅では、同じ処方でも住環境や介護力によって最適な服薬支援が変わります。決まった正解がないぶん、自分で考えて提案することを楽しめるかどうかが分かれ目になります。

反対に、静かな環境で正確さを突き詰めたい方や、想定外の出来事が続くと消耗しやすい方にとっては、在宅は負荷の高い働き方になりやすいといえます。

これは優劣ではなく、単純に得意分野の違いです。外来や病棟、企業など、その特性が強みになる場所は他にもあります。

在宅で求められる・身につくスキル

在宅で必要になるスキルは、そのまま在宅を経験することで身につくスキルでもあります。

コミュニケーション力や共感力に加え、一包化や服薬カレンダーの活用といった服薬管理の工夫、残薬や重複投薬を踏まえたポリファーマシーへの提案など、薬学的管理の力が求められます。訪問には車を使うことが多いため、普通自動車免許を条件とする求人も見られます。

もう一歩踏み込みたい方には、一般社団法人日本在宅薬学会の在宅療養支援認定薬剤師という選択肢があります。申請には3年以上の薬剤師実務経験と認定薬剤師の資格に加え、3年以内に40単位以上の取得、在宅業務の実践による5事例の報告、バイタルサイン講習会の受講、学術大会への参加が求められます。

すぐに取得を目指す必要はありませんが、在宅を続けるかどうかを決める前に、どんな力が身につく仕事なのかを知っておくと判断がしやすくなります。

参考：一般社団法人日本在宅薬学会「新規申請手続き方法」

在宅がやりたくないときの対処法

在宅が負担だと感じたとき、いきなり退職を考える必要はありません。まずは今の職場でできることを試し、それでも合わなければ環境を変える、という順番が現実的です。

ここでは、負担を減らすための3つの方法を段階的に紹介します。

上司に相談して役割分担を見直す

最初に検討したいのが、管理薬剤師やエリアマネージャーへの相談です。伝え方のコツは、「在宅が辛い」だけで終わらせず「在宅以外でどう貢献したいか」をセットで話すことです。「訪問件数を減らす代わりに外来のピーク帯を担当したい」といった形にすると、単なる業務拒否ではなく調整の相談として受け止めてもらいやすくなります。

在宅を完全に断れるかどうかは会社の方針や人員体制によるため、相談が基本になります。ただし、訪問の頻度や担当患者さんの割り振り、書類作成の分担といった部分は見直せる余地があることも多いです。

なお、令和8年度の診療報酬改定では、訪問薬剤管理指導を実施している薬局の薬剤師が薬局または在宅協力薬局の職員とともに複数名で訪問した場合の評価として、複数名薬剤管理指導訪問料が新設されました。制度としても一人で抱え込まない在宅が想定されつつあります。

相談の材料として知っておくと役立ちます。

知識をつけて負担を軽減する

在宅の負担感は、知識で軽くなる部分があります。「何が起こるか分からない」という不安が、そのまま心理的な重さになっているケースが多いためです。

たとえば認知症のある患者さんへの声のかけ方を学ぶと、服薬拒否への対応に見通しが立ちます。緩和ケアや医療用麻薬の扱い、褥瘡や栄養に関する知識も、訪問先で慌てる場面を減らしてくれます。多職種との会話も、相手の職種が何を大事にしているかを知っているだけで進めやすくなります。

研修認定薬剤師や在宅療養支援認定薬剤師の講習は、体系的に学び直すきっかけになります。負担の正体が「苦手」ではなく「不慣れ」であれば、学習で解消できる可能性があります。半年ほど取り組んでみて、それでも気持ちが変わらなければ、適性の問題として切り分けて考えれば十分です。

在宅の少ない・ない職場へ転職する

相談も工夫も試したうえで合わないと感じるなら、環境を変える選択は現実的です。在宅への関わり方は薬局によって大きく異なるため、職場を変えるだけで悩みそのものがなくなることもあります。

転職時に確認しておきたいのは、次のような点です。求人票に書かれていないことが多いため、面接や見学の場で具体的に聞いておくと安心です。

あわせて見ておきたいのが、職場による条件の差です。同じ薬剤師でも、勤務先によって求人の数にも月給にも幅があります。

一人で判断しづらい場合は、職場ごとの実情を把握している第三者に相談する方法もあります。求人票からは読み取れない訪問件数や当番の実態を、事前に確認しておくと安心です。

参考：厚生労働省「・診療報酬の算定方法(◆平成20年03月05日厚生労働省告示第59号)」

在宅が少ない・ない薬剤師の職場

在宅の負担を避けたい場合、どんな職場を選べばよいのでしょうか。薬剤師の働く場所は幅広く、在宅にほとんど関わらない選択肢も残されています。

厚生労働省の令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計によると、届出のあった薬剤師329,045人のうち薬局で働く人は60.0%です。残りは病院や診療所、大学、医薬品関係企業、行政機関などに分かれており、在宅と距離のある職場は決して珍しくありません。

在宅を行っていない・外注している薬局

まず押さえておきたいのは、在宅は届出をした薬局だけが行う業務だという点です。在宅患者訪問薬剤管理指導料は、あらかじめ地方厚生（支）局長等に届け出た保険薬局でなければ算定できません。届出をしていない薬局では、在宅訪問は業務に含まれないことになります。

また、届出をしている薬局でも、在宅協力薬局と連携して対応する仕組みがあります。在宅基幹薬局に代わって在宅協力薬局が訪問薬剤管理指導を行える制度で、休日や夜間の負担を薬局同士で分け合う形です。「自分の薬局が全部抱える」以外の運用をしている職場もあると知っておくと、選択肢が広がります。

令和5年度末時点の薬局数は62,828施設で、その中身は在宅への関わり方も規模もさまざまです。求人を見るときは「在宅あり・なし」だけでなく、どの程度の件数を誰が担当しているかまで確認しておくと、入職後のギャップを減らせます。

外来中心の門前薬局

在宅の比重を下げたい場合、外来対応が中心の門前薬局は候補になります。特定の医療機関からの処方箋を多く受ける薬局では、日中の調剤と服薬指導が業務の柱になり、訪問が発生しないか、あっても限定的な場合があります。

一方で、処方内容が特定の診療科に偏りやすく、外来のピーク帯は処方箋が集中しやすいという特徴もあります。訪問がない分、調剤室の中での回転の速さが求められる職場だと考えておくとよいでしょう。

見学の際は、1日の処方箋応需枚数と薬剤師の人数、在宅の届出状況をあわせて確認しておくと、働き方のイメージが具体的になります。

薬剤師の求人を探す

ドラッグストア・病院・企業

在宅から距離を置きたい場合、薬局以外に目を向ける方法もあります。

ドラッグストアでは、調剤併設型でも在宅より店舗業務やOTC対応の比重が大きい店舗があります。病院薬剤師は病棟業務や薬剤管理指導が中心で、患家を訪問する在宅訪問とは業務の性質が異なります。製薬企業や卸、行政機関などに進めば、訪問業務そのものがない働き方も選べます。

ただし、いずれも在宅がない代わりに別の業務特性があります。「在宅がない」だけを基準に選ぶと、次の不満が生まれやすい点には注意が必要です。年収や勤務時間、身につくスキルまで含めて比較してみてください。

参考：厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 ／ 厚生労働省「令和5年度衛生行政報告例の概況」 ／ 厚生労働省「・診療報酬の算定方法(◆平成20年03月05日厚生労働省告示第59号)」

在宅に集中したい人には在宅専門薬局の選択肢も

ここまで在宅を避ける方向で整理してきましたが、最後にもう一度立ち止まって考えたいことがあります。それは「在宅そのものが嫌なのか」「外来との両立が嫌なのか」という切り分けです。

この2つは似ているようで、まったく別の問題です。外来のピーク帯に抜けることへの罪悪感、戻ってから残った処方箋を捌く焦り、訪問と調剤で頭を切り替える負担。こうした点が中心なら、悩みの正体は在宅ではなく兼務であることかもしれません。

その場合、外来を行わず在宅に特化した在宅専門薬局や、薬局内で在宅担当が固定されている職場という選択肢があります。訪問のスケジュールを前提に1日が組まれるため、外来に呼び戻される前提で動く必要がありません。

訪問ルートの管理ツールや記録システムが整い、書類作成の負担が軽くなっている職場もあります。

もちろん、在宅に特化すれば緊急対応や夜間の連絡当番の比重は相対的に大きくなります。それでも、「在宅か、在宅なしか」の二択で考えていた方にとっては第三の道になり得ます。自分がしんどいのはどちらなのかを、一度言葉にしてみてください。

在宅医療の経験はキャリアにプラス？

在宅を避けたい気持ちがある一方で、「経験しておかないと将来困るのでは」と不安になる方もいます。ここは冷静に見ておきたいところです。

国は高齢化を見据えて在宅医療の体制整備を進めており、薬局や薬剤師に期待される役割も広がっています。この流れが当面続くことを踏まえると、在宅の経験がある薬剤師が評価される場面は今後も増えていくと考えられます。

在宅で培う多職種連携の力や、生活状況を踏まえた薬学的管理の視点は、外来でも病棟でも活きる汎用性の高いスキルです。

ただし、これは全員が在宅を経験しなければならないという意味ではありません。薬剤師の活躍の場は薬局だけではなく、病院、ドラッグストア、企業、行政と幅広く、それぞれに専門性を深める道があります。在宅の経験がないことが決定的な不利になる働き方も多く存在します。

そして何より、心身の健康を損なうほど辛いのであれば、無理を続ける必要はありません。休職や離職に至ってしまえば、得られたはずの経験も積めなくなります。避けるか、経験を積むか。自分の適性と今の状況を照らして選んでよいと考えてください。

参考：厚生労働省「在宅医療の推進について」

まとめ

在宅医療をやりたくないと感じる薬剤師は少なくありません。理由はコミュニケーションの負担、訪問件数と移動の負担、書類作成の多さ、外来との両立や緊急対応の4つに整理できます。制度上も、訪問には計画の策定や医師への文書報告が伴い、外来とは求められるものが異なります。

対処法は段階的に考えるのがおすすめです。まずは上司に相談して役割分担を見直し、次に知識をつけて不安を減らす。それでも合わなければ、在宅の少ない職場へ移る選択があります。届出をしていない薬局や外来中心の門前薬局、ドラッグストアや病院、企業など、在宅と距離のある働き方は残されています。

そして忘れたくないのが、悩みの正体が「在宅」ではなく「外来との兼務」である可能性です。その場合は在宅専門薬局という第三の道もあります。

まずは自分が何をつらいと感じているのかを具体的に言葉にすることから始めてみてください。そのうえで、今の職場で調整するのか、環境を変えるのかを判断すれば十分です。一人で抱え込まず、職場の実情を知る第三者に相談することも選択肢に入れてみてください。