二次救急とは？一次・三次救急との違いと看護師が働くメリット・注意点

求人票で「二次救急指定病院」という言葉を目にして、実際にどんな現場なのかイメージがつかめない看護師の方は多いのではないでしょうか？

二次救急とは、入院や手術が必要な患者さんを受け入れる救急医療の体制です。ただし、二次救急と一口に言っても、毎日24時間受け入れる病院もあれば、当番の日だけ救急を受ける病院もあり、働き方は大きく変わります。

この記事では、二次救急とは何かという基本から、一次救急・三次救急との違い、二次救急ならではの運営方式、そこで働く看護師の仕事内容とメリット・注意点までを、厚生労働省や消防庁の公的データをもとに解説します。

二次救急とは入院や手術が必要な患者さんに対応する救急医療

二次救急とは、外来だけでは対応が完結せず、入院や手術が必要と判断される救急患者さんを受け入れる医療体制のことです。国の救急医療体制は重症度に応じて三段階に分かれており、その真ん中を担うのが二次救急にあたります。

厚生労働省の「救急医療提供体制の現況調べ」では、令和5年4月1日時点で3,286の医療機関が地域の二次救急医療体制に参画しています。三段階のなかで施設数が最も多く、日本の救急医療の受け皿として中心的な位置を占めているといえます。

二次救急の対象となる患者さん

二次救急が対象とするのは、命に関わる最重症ではないものの、外来での処置だけでは帰宅できない状態の患者さんです。骨折や肺炎、脱水、腹痛、めまい、軽度から中等度の外傷など、幅広い症状が対象になります。

具体的には、次のような状態が二次救急の守備範囲です。

総務省消防庁の集計では、令和6年中に救急自動車で搬送された患者さんのうち中等症は44.6%を占めています。この中等症の層が、二次救急が日常的に向き合う中心的な患者層です。

二次救急が担う役割

二次救急の役割は、一次救急で対応しきれない患者さんを引き受け、かつ三次救急に集中しすぎないよう重症患者さんの入口を分散させることにあります。地域の救急搬送を全て救命救急センターに集めてしまうと、本当に重篤な患者さんの受け入れが滞ってしまうためです。

厚生労働省の「救急医療対策事業実施要綱」でも、第二次救急医療体制は、初期救急医療施設や搬送機関との連携のもとで休日および夜間における入院治療を必要とする重症救急患者の医療を確保することを目的とすると定められています。地域完結型の医療を支える中間層、という位置づけです。

二次救急に指定される医療機関

求人票や病院のサイトで見かける「救急告示病院」「救急指定病院」は、実質的に二次救急を指している場合が多くあります。これは「救急病院等を定める省令」に基づく都道府県知事の認定を受けた病院・診療所のことです。

認定には次の4つの基準を満たすことが必要で、開設者からの申し出をもとに、都道府県知事が医療計画の内容や地域の傷病者の発生状況を勘案して認定します。

見落とされがちですが、この認定は認定日から3年を経過した日に効力を失うと同省令に定められています。名称が固定的に付与されるものではなく、更新を前提とした制度である点は押さえておきたいところです。

なお、前述の現況調べでは、二次救急医療体制に参画する施設のうち3,275施設が救急告示の指定を受けていました。二次救急と救急告示はほぼ重なるものの、完全に同じ枠組みではないという点も理解しておくと、求人票の表現を読み解きやすくなります。

参考：厚生労働省「救急医療提供体制の現況調べ（令和４年度実績）について」 ／ e-Gov法令検索「救急病院等を定める省令」 ／ 厚生労働省「救急医療対策事業実施要綱」 ／ 総務省消防庁「令和7年版 救急救助の現況」

一次救急・三次救急との違い

救急医療体制は、患者さんの重症度と、入院や手術に対応できるかどうかで一次・二次・三次に区分されています。三つの違いを整理しておくと、二次救急が担う守備範囲がはっきり見えてきます。

厚生労働省の同じ調査を時点をそろえて数えると、令和5年4月1日時点で初期救急を担う休日夜間急患センターは558か所、在宅当番医制は537の郡市医師会、二次救急に参画する医療機関は3,286施設、救命救急センターは301か所でした。

二次救急は施設数で見ると三次救急のおよそ11倍あり、就職先として現実的な選択肢になりやすい層だといえます。

一次救急との違い

一次救急（初期救急）は、入院を必要としない軽症の患者さんを外来で診る体制です。休日夜間急患センターや、地域の診療所が交代で担当する在宅当番医制がこれにあたります。

厚生労働省の要綱では、休日診療は午前8時から午後6時まで、夜間診療は午後6時から翌日午前8時までと時間帯が定義されています。あくまで「休日・夜間の外来」を埋める仕組みであり、そこで入院が必要と判断されれば二次救急へつながる流れになります。

看護師の立場から見ると、一次救急は外来看護に近く、二次救急は入院・手術へ接続する急性期看護が中心になる点が最大の違いです。処置後に患者さんを帰宅させるのか、病棟へ送り出すのかで、求められる判断も動き方も変わってきます。

三次救急との違い

三次救急は、救命救急センターが担う最重症の患者さんへの対応です。厚生労働省の要綱では、救命救急センターは原則として重症および複数の診療科領域にわたるすべての重篤な救急患者を24時間体制で受け入れると定められています。心肺停止、多発外傷、重症熱傷、急性中毒などが典型です。

救命救急センターは、厚生労働省の設置状況一覧によると令和7年4月1日現在で全国に312か所あり、そのうち高度救命救急センターが50か所、地域救命救急センターが19か所となっています。大学病院や地域の基幹病院が中心で、大学病院の看護師の働き方が気になる方は下記の記事も参考にしてみてください。

二次救急との違いは、対象とする重症度と、24時間受け入れが義務づけられているかどうかです。二次救急は「入院が必要な患者さん」まで、三次救急は「生命に危険が及ぶ患者さん」までを担い、二次救急で対応が難しいと判断された場合には三次救急へ引き継ぐ関係にあります。

参考：厚生労働省「救急医療提供体制の現況調べ（令和４年度実績）について」 ／ 厚生労働省「救命救急センター設置状況一覧」 ／ 厚生労働省「救急医療対策事業実施要綱」

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二次救急の運営方式の種類

二次救急を理解するうえで最も見落とされやすいのが、運営方式の違いです。二次救急は病院単位ではなく地域単位で組み立てられており、毎日救急を受ける病院と、当番の日だけ受ける病院が混在しています。同じ「二次救急指定病院」でも、勤務実態はここで大きく分かれます。

厚生労働省の現況調べでは、二次救急医療体制に該当すると回答した施設のうち、病院群輪番制病院が2,294施設、共同利用型病院が163施設、その他型が729施設でした（複数の方式に該当する施設があるため、合計は施設数と一致しません）。輪番制が多数派である点が、二次救急の実態を表しています。

病院群輪番制方式

病院群輪番制方式は、厚生労働省の要綱で「地域内の病院群が共同連帯して、輪番制方式により実施するもの」と定められた方式です。同じ二次医療圏の複数の病院が曜日や日付を分担し、当番日だけ救急を受け入れます。

この方式の実態は、当番日数のデータに表れています。現況調べで年間の救急当番日数を回答した施設のうち、病院群輪番制病院の当番日数の中央値は年72日でした。単純に計算すると、およそ5日に1日が当番という頻度になります。

看護師にとっては、当番日と非当番日で1日の流れがはっきり切り替わるのが特徴です。当番日以外は通常の外来・病棟業務が中心となるため、救急対応に集中する日と落ち着いた日のメリハリがつきやすい一方、当番日の負荷は集中しやすくなります。

共同利用型病院方式

共同利用型病院方式は、要綱で「医師会立病院等が休日夜間に病院の一部を解放し、地域医師会の協力により実施するもの」と定められた方式です。病院が場所と設備を提供し、地域の開業医が交代で診療を担当する形をとります。

現況調べでは、この方式に該当する施設は163施設と、三方式のなかで最も少数です。当番日数の中央値は年203日で、輪番制よりも稼働日数が多い傾向にあります。

看護師の立場からは、日によって一緒に働く医師が変わるという点が実務上の大きな特徴になります。医師の専門領域や指示の出し方が日ごとに異なるため、院内の手順書やクリニカルパスに沿って動く力が求められます。

単独型（自院で24時間対応する方式）

三つめは、輪番に参加せず自院だけで救急を受け続ける形です。現況調べの区分では「その他型」に分類され、729施設が該当しています。地域に他の受け入れ先が少ない病院や、救急に力を入れている中規模以上の病院がこの形をとることが多くなります。

この方式の当番日数の中央値は年365日で、実質的に毎日救急に対応していることになります。実際、当番日数を回答した2,985施設のうち1,027施設が年365日と答えており、二次救急のなかにも三次救急に近い稼働をしている病院が一定数存在します。

つまり同じ二次救急でも、年52日以下しか当番がない病院から年365日対応する病院まで幅があるということです。求人を比較するときは、施設名の横にある「二次救急」の3文字だけでなく、どの方式で運営されているかまで確認する必要があります。

参考：厚生労働省「救急医療提供体制の現況調べ（令和４年度実績）について」 ／ 厚生労働省「救急医療対策事業実施要綱」

二次救急病院で働く看護師の仕事内容

二次救急病院の看護師は、救急外来での初期対応から入院・手術への橋渡しまでを担います。救急車で運ばれてくる患者さんだけを相手にしているイメージを持たれがちですが、実際の受け入れ内訳を見ると印象は変わります。

現況調べで二次救急に参画する施設の年間救急患者受入人員を集計すると、総数はおよそ1,050万人でした。その内訳はウォークインが63.0%、救急車等が36.0%、転院搬送が1.0%です。救急車以外の来院が過半を占めているのが、二次救急の現場の実像です。

救急搬送の受け入れ

救急隊からの受け入れ要請への応答、到着後のバイタル測定、ルート確保、採血、心電図モニターの装着などが中心の業務です。医師の到着前に必要な情報と準備を整えておくことで、その後の診療がスムーズに進みます。

搬送されてくる患者さんの傾向も押さえておくと役立ちます。消防庁の集計では、令和6年中に救急自動車で搬送された人のうち、事故種別では急病が67.3%を占め、年齢区分では高齢者が63.3%を占めていました。

二次救急の現場でも、高齢の内因性疾患の患者さんに向き合う場面が多くなります。

なお、現況調べで救急担当専任看護師数を回答した1,325施設では、その中央値は10人でした。専任チームを置く病院もあれば、外来や病棟の看護師が兼務する病院もあり、体制は施設によって異なります。

ウォークイン患者さんのトリアージ

二次救急でも、自力で来院するウォークインの患者さんが大きな割合を占めます。前述のとおり、二次救急に参画する施設の受け入れの63.0%はウォークインです。「二次救急＝重症だけ」という前提で入職すると、この点にギャップを感じることがあります。

ウォークインには軽症の方も含まれますが、なかには重症が紛れ込んでいます。前述のとおり救急自動車で搬送された患者さんですら重症と判断されるのは一部にとどまり、重症度は来院時の見た目だけでは判断できません。

そのため看護師には、来院順ではなく緊急度順に診療の優先度を決めるトリアージが求められます。

入院・手術の準備

二次救急の中心的な役割は、入院や手術につなげることです。診察の結果、入院が決まれば、病棟への連絡、ベッド調整、持参薬の確認、家族への説明の場の調整までを短時間で進めます。

緊急手術になれば、術前の同意書の確認、絶飲食の管理、術野の準備、手術室への申し送りが加わります。救急外来の看護でありながら、病棟看護や周術期看護の知識が同時に必要になるのが二次救急の特徴です。

前述の現況調べによると、二次救急に参画する施設の許可病床数は中央値で154床でした。大規模病院ばかりではないため、限られた病床をどう使うかという判断に看護師も関わる場面が多いといえます。

三次救急への転院搬送

初療の結果、自院では対応できないと判断された場合は、救命救急センターなどへの転院搬送を行います。受け入れ先への連絡、診療情報提供書や画像データの準備、救急隊への引き継ぎ、家族への説明といった調整業務が看護師に集まります。

転院搬送は全国的にも一定の規模があります。消防庁の集計では、令和6年中の救急自動車による搬送のうち転院搬送が578,251人で、全体の8.5%を占めていました。搬送先を探す連絡と並行して患者さんの状態を維持する必要があるため、実務では負荷の高い場面のひとつです。

参考：厚生労働省「救急医療提供体制の現況調べ（令和４年度実績）について」 ／ 総務省消防庁「令和7年版 救急救助の現況」

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二次救急病院で働くメリット

二次救急で働く経験は、症例の幅と対応領域の広さという点で看護師のキャリアに厚みを与えてくれます。三次救急ほど専門性が突出しない分、汎用的な力が身につきやすいのが特長です。

幅広い疾患の急性期看護を経験できる

二次救急には、内因性疾患から外傷まで、診療科をまたいだ患者さんが来院します。前述のとおり搬送理由の中心は急病であり、循環器・呼吸器・消化器・脳神経といった領域の急性期に日常的に触れることになります。

一方で、施設あたりの受け入れ規模は決して小さくありません。現況調べで年間救急患者受入人員を回答した3,106施設の中央値は約1,500人でした。1施設あたり1日平均で4人前後の救急患者さんに向き合う計算になり、症例数を積みながら学べる環境だといえます。

救急対応と病棟看護の両方を学べる

二次救急の最大の特徴は、初療から入院までを同じ病院内で追えることです。救急外来で自分が初期対応した患者さんが、そのまま病棟に入院し、経過をたどれる環境は多くありません。

現況調べでは、二次救急に参画する施設の看護師数（助産師を含む）の中央値は98人でした。組織としてはコンパクトなため、外来と病棟の距離が近く、部署をまたいだ情報共有がしやすいという利点があります。急変対応の判断力と、入院後の継続看護の視点を同時に養えます。

三次救急より配属のハードルが低い

救命救急センターは令和7年4月1日現在で全国に312か所と限られており、救急部門への配属も希望どおりにいくとは限りません。これに対して二次救急に参画する医療機関は3,286施設あり、地域や勤務条件から選べる余地が大きくなります。

医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）でも、正看護師の病院求人は1,368件あり、月給の中央値は298,000円でした。二次救急を含む病院求人は選択肢が多く、救急に関わりたい看護師にとって現実的な入口になっています。

参考：厚生労働省「救急医療提供体制の現況調べ（令和４年度実績）について」 ／ 厚生労働省「救命救急センター設置状況一覧」 ／ 総務省消防庁「令和7年版 救急救助の現況」

二次救急病院で働くときの注意点

二次救急の負担は「救急だから大変」という一般論では説明しきれません。当番制という体制そのものや、病院ごとの受け入れ範囲の差から生じる負担があります。応募前に知っておくと、入職後のギャップを減らせます。

当番日に業務量が集中しやすい

病院群輪番制の病院では、救急対応が当番日に集中します。当番日数の中央値が年72日ということは、年間の救急患者さんを1年の5分の1程度の日数で受け止めていることになります。

そのため、非当番日は通常業務で落ち着いていても、当番日は搬送と診察が重なり、外来と病棟の応援体制が組まれることも珍しくありません。忙しさが平準化されず、山と谷がはっきり出るのが輪番制の勤務の特徴です。

面接や見学の際には、当番日の人員体制がどうなっているか、通常の外来・病棟業務と兼務になるのかを確認しておくと、実際の負荷を見積もりやすくなります。

夜勤や時間外の負担が大きい

救急は夜間・休日に発生するため、二次救急を担う病院では夜勤帯の対応が避けられません。「その他型」に分類される729施設のように年365日体制をとる病院では、夜間も常時受け入れ可能な人員配置が必要になります。

さらに、勤務終了間際に搬送が入れば、初療や入院準備が終わるまで時間外勤務が発生します。診療が長引く前提で組まれていない勤務シフトの場合、時間外が積み上がりやすくなる点は注意が必要です。

病院ごとに受け入れ範囲の差が大きい

同じ二次救急でも、受け入れ規模には大きな開きがあります。現況調べで年間救急患者受入人員を回答した3,106施設を見ると、年間500人に満たない施設から1万人を超える施設まで大きく分かれました。

中央値は約1,500人ですが、最も多い施設では10万人を超えています。

対応できる診療科の範囲も病院ごとに異なります。整形外科の外傷を中心に受ける病院、内科系の急病を中心に受ける病院、小児を受けない病院など、実態はさまざまです。「二次救急指定」という表記だけでは、自分がどんな患者さんを担当するのかは分かりません。

応募先がどの方式で運営され、どの診療科まで受け入れているかは、都道府県が公表している二次救急医療機関一覧や病院群輪番制病院一覧で事前に確認できます。自治体の医療政策担当部署のサイトに掲載されていることが多く、面接前に目を通しておくと質問の精度が上がります。

転職活動の進め方そのものに不安がある方は、下記の記事もあわせて確認してみてください。

参考：厚生労働省「救急医療提供体制の現況調べ（令和４年度実績）について」

まとめ

二次救急とは、入院や手術が必要な患者さんを受け入れる救急医療体制で、令和5年4月1日時点で3,286の医療機関が参画しています。一次救急は入院を要しない軽症、三次救急は生命に危険が及ぶ重篤な患者さんを担い、二次救急はその中間を地域で受け止める役割を果たしています。

そして本記事で繰り返しお伝えしたとおり、二次救急は運営方式によって働き方が大きく変わります。病院群輪番制なら当番日数の中央値は年72日、自院単独で対応する形なら年365日です。同じ「二次救急指定病院」という求人表記でも、勤務実態はまったく別物になり得ます。

二次救急は、初療から入院まで一連の流れを経験でき、救急に関わる入口としては三次救急より選択肢が広い環境です。一方で、当番日への業務集中や夜勤・時間外の負担、病院ごとの受け入れ範囲の差といった注意点もあります。

応募先を検討するときは、運営方式・当番日数・年間の受け入れ人数・対応診療科の4点を確認してみてください。都道府県が公表する二次救急医療機関一覧や病院群輪番制病院一覧を見れば、求人票だけでは分からない情報が得られます。