一次救急とは？二次・三次救急との違いと対応する医療機関を解説

「一次救急とは何を指すのか」「二次救急や三次救急と何が違うのか」を調べていて、説明ごとに言葉が微妙に違って混乱した経験はないでしょうか。一次救急は「初期救急」とも呼ばれ、資料によって表記が揺れるため、定義そのものがつかみにくい分野です。

さらに、救急指定病院・救急外来・#7119といった似た用語が周辺に並んでいるため、「結局どこがどう違うのか」が整理されないまま終わってしまいがちです。

この記事では、一次救急の定義と対象となる患者さんの範囲を確認したうえで、二次救急・三次救急との違い、一次救急を担う医療機関の種類、混同しやすい用語との線引きを順に解説します。

あわせて、一次救急の現場で働く看護師の仕事内容やメリット・注意点にも触れますので、職場選びの判断材料としてもお役立てください。

一次救急とは軽症の救急患者に対応する医療体制

一次救急とは、入院や手術を必要としない軽症の救急患者さんに対応する医療体制のことです。厚生労働省の資料などでは「初期救急」と表記されることも多く、一次救急と初期救急は同じものを指します。この記事では以降「一次救急」に表記を統一して解説します。

日本の救急医療体制は、患者さんの重症度に応じて一次・二次・三次の3段階に整理されています。一次救急は入り口にあたる層で、休日や夜間に急な体調不良を起こした人が、自分で医療機関へ出向いて診察を受ける場面を想定しています。

この段階で対応できる患者さんを地域の診療所や急患センターが受け止めることで、入院や手術が必要な患者さんを二次・三次救急に集中させる仕組みです。つまり一次救急は、単に「軽症を診る場所」ではなく、救急医療全体の負荷を分散させる役割を担っています。

一次救急の対象となる患者

一次救急が対象とするのは、原則として外来診療で完結し、その日のうちに帰宅できる患者さんです。歩いて来院できる、あるいは家族の付き添いで受診できる程度の状態が目安になります。

総務省消防庁の「令和7年版 救急救助の現況」によると、令和6年中に救急自動車で搬送された676万9,172人のうち、軽症（外来診療）が46.8％を占めています。中等症（入院診療）が44.6％、重症（長期入院）が7.3％で、搬送された人のおよそ半数は入院を要さない状態だったことになります。

救急車を利用した人でもこの割合ですので、自力で受診する人まで含めれば、急な体調不良の多くは一次救急の範囲に収まると考えられます。

一方で、対象になりにくいのは次のような状態です。

これらは二次救急・三次救急が対応する領域です。一次救急の医療機関を受診した場合でも、その場で判断して上位の医療機関へつなぐ流れになります。

一次救急で扱う主な症状

一次救急で扱う症状は、内科・小児科の急性疾患を中心に、外科的な軽微な外傷まで幅広く及びます。診療科が限られた小規模な体制で運営されることが多いため、専門性より「初期対応の幅」が問われる場面が中心です。

発熱・嘔吐・下痢といった感染性胃腸炎や上気道炎の症状は、休日夜間の受診理由として特に多いものです。小児では、突然の発熱や嘔吐で保護者が判断に迷い受診するケースが目立ちます。

外傷では、転倒による打撲・切り傷・軽度の捻挫などが対象です。ただし、エックス線装置などの設備が整っていない診療所では骨折の確定診断ができないため、応急処置を行ったうえで翌日以降の整形外科受診をすすめる対応になる場合もあります。

一次救急は「確定診断をつける場」ではなく、「今すぐの対応が必要かを見極める場」という位置づけを理解しておくと、扱う症状の範囲がつかみやすくなります。

一次救急の受診方法

一次救急の受診は、救急搬送ではなく、徒歩・自家用車・公共交通機関などで自ら来院することが前提です。この点が二次・三次救急との大きな違いになります。

受診できる医療機関は地域ごとに異なり、当番の診療所や急患センターが日ごとに割り当てられているのが一般的です。そのため、受診先は自治体の広報・ホームページ、医師会の当番医情報などで事前に確認する流れになります。

受診の結果、入院や専門的な検査が必要と判断された場合は、その場から二次救急の医療機関へ紹介・搬送されます。一次救急を受診したことが無駄になるわけではなく、適切な医療機関へつなぐ振り分けが行われる仕組みです。

参考：総務省消防庁「令和7年版 救急救助の現況」 ／ 厚生労働省「救急医療対策事業実施要綱」

二次救急・三次救急との違い

一次救急・二次救急・三次救急の違いは、対応する患者さんの重症度だけで決まるものではありません。来院方法、対応する医療機関の規模、入院や手術の可否といった複数の要素が組み合わさって役割が分かれています。

厚生労働省が示す救急医療体制では、一次救急が外来対応、二次救急が入院を要する救急患者さんへの対応、三次救急が重篤な救急患者さんへの対応と整理されています。層が上がるほど設備・人員の要件が厳しくなり、施設数も限られます。

ここでは4つの軸で違いを確認していきます。

二次救急との違い

二次救急は、入院や手術が必要な救急患者さんに対応する医療機関です。一次救急との最大の違いは入院病床を持っている点にあります。

二次救急の代表的な運営方式は2つあります。ひとつは「病院群輪番制」で、地域内の複数の病院が共同で当番日を割り振り、休日夜間の入院患者さんを持ち回りで受け入れる方式です。もうひとつは「共同利用型病院」方式で、医師会立病院などが休日夜間に病床の一部を開放し、地域の医師会の協力を得て運営します。

来院方法にも違いがあります。一次救急が自力受診を前提とするのに対し、二次救急は救急車による搬送を受け入れる体制を備えています。骨折の手術、肺炎による入院、脱水症状に対する点滴管理といった、その日のうちに帰宅できないケースが二次救急の守備範囲です。

一次救急の医療機関で「これは入院が必要」と判断された患者さんは、この二次救急へ引き継がれます。両者は上下関係というより、連携を前提に役割を分担している関係といえます。

三次救急との違い

三次救急は、二次救急でも対応が難しい重篤な患者さんを受け入れる最終段階の体制です。中心となるのが救命救急センターで、重症外傷・心肺停止・重度熱傷・急性中毒などに24時間体制で対応します。

厚生労働省の「救命救急センター設置状況一覧」によると、救命救急センターは令和7年4月1日時点で全国312か所です。全国の医療機関数と比べると限られた数であり、三次救急が広域をカバーする体制であることが分かります。

一次救急との違いは、重症度だけでなく体制の厚みにも表れます。三次救急では専従の救急科医師、集中治療室、緊急手術に対応できる手術室などが常時稼働しています。

一次救急が「その日に帰宅できる人」を診るのに対し、三次救急は「生命に関わる状態の人」を受け入れる場です。

参考：厚生労働省「救命救急センター設置状況一覧」 ／ 厚生労働省「救急医療対策事業実施要綱」

一次救急を担う医療機関の種類

一次救急は、特定の大きな病院がまとめて担う体制ではありません。地域の診療所や自治体が設置した施設が分担し、休日夜間の診療体制を維持しています。

厚生労働省の「救急医療提供体制の現況調べ（令和4年度実績）」に掲載された調査票を集計すると、令和5年4月1日時点で休日夜間急患センターは全国558か所、在宅当番医制には537の郡市医師会が参加しています。全国におよそ1,000の窓口が分散して置かれている計算です。

一次救急を担う施設は、大きく次の3種類に整理できます。

休日夜間急患センター

休日夜間急患センターは、自治体などが設置し、休日や夜間に限って診療を行う施設です。厚生労働省の救急医療対策事業実施要綱では、休日および夜間の診療を行う急患センターを整備し、地域住民の急病患者さんの医療を確保することを目的とすると定められています。

同要綱では診療時間の区分も示されており、休日の診療は午前8時から午後6時まで、夜間の診療は午後6時から翌日午前8時までとされています。日中に開いている一般の診療所が閉まる時間帯を埋める役割です。

運営は市区町村や医師会が主体となる場合が多く、内科・小児科を中心に構成されます。医師は地域の医療機関から交代で派遣される形が一般的で、看護師は施設所属の職員が担当するケースと、非常勤で勤務するケースの両方があります。

固定の施設として場所が決まっているため、住民にとって「休日夜間はここに行けばよい」と分かりやすい点が特徴です。

在宅当番医制の診療所

在宅当番医制は、地域の郡市医師会が当番表を作成し、所属する診療所が持ち回りで休日夜間の診療を担当する仕組みです。専用の施設を新たに設けず、既存の診療所が当番日だけ救急対応にあたります。

前述の集計では537の郡市医師会が在宅当番医制を実施しており、休日夜間急患センターと並んで一次救急の中心的な担い手となっています。急患センターが設置されていない地域では、この在宅当番医制が唯一の一次救急の受け皿になることもあります。

一方で、当番の医療機関が日ごとに変わるため、受診する側は事前に当番医を調べる必要があります。診療科もその日の当番医によって変わり、内科の日もあれば外科の日もあるという運用です。

働く側から見ると、通常の外来業務に当番日の対応が加わる形になります。勤務先の診療所が在宅当番医制に参加している場合、休日出勤が発生する点は事前に確認しておきたいところです。

小児初期救急センター

小児初期救急センターは、小児の急病患者さんを受け入れるために設けられた一次救急の施設です。救急医療対策事業実施要綱では、小児救急医療支援事業などの二次救急病院と連携し、小児患者さんの休日夜間の診療体制を確保することを目的としています。

実施主体は地方公共団体、または地方公共団体の長の要請を受けた診療所の開設者とされています。小児科医の確保が難しい地域でも、休日夜間の小児診療を維持できるようにする狙いがあります。

小児は症状の訴えが正確に伝わりにくく、短時間で状態が変わることもあります。そのため小児初期救急センターでは、保護者からの聞き取りと、機嫌・顔色・水分摂取の状況といった観察が重要な判断材料になります。

すべての地域に設置されているわけではなく、小児の一次救急を休日夜間急患センターの小児科枠で担っている地域もあります。

参考：厚生労働省「救急医療提供体制の現況調べ（令和４年度実績）について」 ／ 厚生労働省「救急医療対策事業実施要綱」

一次救急と混同しやすい用語の違い

一次救急を調べていくと、「救急指定病院」「救急外来」「#7119」といった言葉に必ず行き当たります。いずれも救急医療に関わる用語ですが、指しているものの種類がそれぞれ異なります。

制度を指す言葉、場所を指す言葉、サービスを指す言葉が混在しているため、同じ土俵で比べようとすると混乱しやすい部分です。ここでは「何が違うのか」を1つずつ整理します。

救急指定病院との違い

救急指定病院（救急告示医療機関）は、救急隊が搬送する傷病者を受け入れる医療機関として、都道府県知事が認定・告示した病院または診療所を指します。根拠は「救急病院等を定める省令」です。

同省令では、認定を受けるための基準として次の4項目が定められています。

また、この認定は認定日から3年を経過した日に効力を失うと定められており、継続するには更新が必要です。

ここで押さえておきたいのが、同省令のただし書きです。疾病または負傷の程度が軽易であると診断された傷病者などに関する医療を担当する医療機関については「病院又は診療所とする」と規定されており、軽症患者さんを担当する医療機関には、この4基準や知事の認定が求められていません。

つまり、救急告示の枠組みは主に救急隊の搬送先となる二次救急以上を想定した制度であり、一次救急を担う診療所が必ずしも救急告示医療機関であるとは限らないということです。

「一次救急＝救急指定病院の一種」と考えると実態からずれてしまうため、制度の対象が異なる点として区別しておく必要があります。

救急外来との違い

一次救急が「体制の区分」を指すのに対し、救急外来は「院内の部門・場所」を指す言葉です。指しているものの種類が違うため、そもそも対比する軸が異なります。

救急外来は、病院内で救急患者さんを受け入れる部門の名称です。二次救急・三次救急の病院に置かれることが多く、救急車の受け入れ口と外来診察室を備えています。一方、一次救急を担う休日夜間急患センターや当番の診療所は、救急外来という部門名を使わないのが一般的です。

実際には、休日夜間に病院の救急外来を軽症の患者さんが受診する場面もあります。この場合「一次救急の患者さんを救急外来で診ている」状態になり、言葉の上では重なりが生じます。両者は排他的な関係ではないと理解しておくと混乱を避けられます。

救急安心センター事業との違い

救急安心センター事業は、電話番号「#7119」で知られる電話相談の仕組みです。医療機関ではなく、受診の判断を助けるサービスである点が一次救急との決定的な違いになります。

総務省消防庁の説明によると、#7119は急な病気やケガをしたときに「救急車を呼んだほうがいいのか」「今すぐ病院に行ったほうがいいのか」の判断に迷った際、医師・看護師・救急救命士から電話でアドバイスを受けられる窓口です。応急手当の助言や、適切な受診医療機関の案内も行われます。

同庁によると、#7119は令和7年時点で全国41地域において実施されています。全国一律のサービスではなく、地域によって導入状況が異なる点は押さえておきたいところです。

一次救急との関係で見ると、#7119は「一次救急で足りるのか、救急車を呼ぶべきか」を振り分ける入り口の役割を担っています。受診先の医療機関を案内する仕組みですので、#7119自体で診察や処置が行われるわけではありません。

参考：e-Gov法令検索「救急病院等を定める省令」 ／ 総務省消防庁「救急安心センター事業（♯7119）ってナニ？」

一次救急で働く看護師の仕事内容

一次救急の現場で働く看護師の業務は、限られた時間と人員のなかで幅広い主訴に対応する点に特徴があります。診療の補助だけでなく、患者さんの状態を見極めて優先順位をつける判断業務が大きな比重を占めます。

病棟のように継続的に患者さんを受け持つのではなく、来院から帰宅（または搬送）までの数十分から数時間で関わりが完結する点も、一次救急ならではの働き方です。ここでは主な4つの業務を順に見ていきます。

来院時のトリアージ

トリアージは、来院した患者さんの緊急度を判断し、診察の優先順位を決める業務です。一次救急の現場では、受付順に診るのではなく、状態の重い患者さんを先に診察へ回す判断が求められます。

短時間で確認する項目は、身体の観察と問診の2系統に分かれます。

休日夜間の急患センターでは、短時間に患者さんが集中することも珍しくありません。待合室の患者さんの様子を定期的に見回り、待機中に状態が悪化していないかを確認する役割も看護師が担います。

一次救急のトリアージで重要なのは、軽症に見える患者さんのなかから重症化のリスクがある人を拾い上げることです。この判断が次の「二次救急への引き継ぎ」につながります。

診察・検査の補助

診察の補助では、医師の診察がスムーズに進むよう、必要な情報と物品を準備します。問診で得た情報を医師に伝え、診察に必要な体位を整え、器具を手渡すといった一連の流れです。

検査については、施設の設備によって対応範囲が変わります。血液検査や尿検査、簡易的な迅速検査キットを備える施設もあれば、問診と身体所見を中心に判断する施設もあります。エックス線装置を持つ急患センターでは、撮影の介助を行う場合もあります。

設備が限られる環境では、検査に頼らず観察と問診から状態を把握する力が重要になります。病棟や大規模病院と比べて手元にある情報が少ないため、患者さんの訴えを丁寧に聞き取る姿勢が診療の質に直結します。

小児や高齢の患者さんでは、本人から症状を聞き取ることが難しい場面もあります。付き添いの家族から普段の様子との違いを確認することも、有力な判断材料になります。

注射や点滴などの処置

一次救急で行う処置は、外来で完結する範囲のものが中心です。解熱剤や制吐剤の注射、脱水に対する点滴、創部の洗浄と被覆、湿布や固定具による応急処置などが代表的です。

点滴を行う場合も、外来のベッドやリクライニングチェアで実施し、終了後に帰宅する流れが基本になります。入院設備がないため、点滴中の患者さんの状態変化に気づくのも看護師の役割です。

処置後には、自宅での過ごし方や再受診の目安を説明します。「この症状が出たらすぐ受診してください」という具体的な指標を伝えることが、帰宅後の安全につながります。

内服薬が処方される場合は、服用のタイミングや飲み合わせの注意点も説明します。かかりつけ医の薬を持っている患者さんには、重複に注意して確認します。

二次救急への引き継ぎ

一次救急の中核機能といえるのが、入院や手術が必要と判断された患者さんを二次救急へつなぐ業務です。単に「大きな病院へ行ってください」と伝えるのではなく、受け入れ先の確保と情報の受け渡しまでが業務範囲になります。

具体的な流れは次のようになります。

医師が搬送を判断したあと、看護師は搬送先候補の医療機関へ連絡し、受け入れの可否を確認します。地域の当番病院や輪番の一覧をもとに、診療科と対応可能な時間帯を照らして連絡することが一般的です。

受け入れが決まったら、診療情報提供書のほか、バイタルサインの推移、実施した処置と投与薬剤、アレルギー歴、来院時からの症状の変化をまとめて引き継ぎます。口頭での申し送りに加え、記録として残す情報の正確さが搬送後の診療を左右します。

救急車を要請する場合は、救急隊への状況説明も行います。患者さんや家族に対しては、搬送先と搬送手段、付き添いの可否を説明し、不安を和らげる声かけも欠かせません。

この引き継ぎ業務は、一次救急でしか経験しにくい判断業務です。地域の医療機関の機能を把握し、限られた情報で交渉する力が身につきます。

一次救急の医療機関で働くメリット

一次救急の医療機関は、病棟や大規模病院とは異なる働き方ができる職場です。診療の幅広さと勤務形態の柔軟さが、この領域を選ぶ看護師にとっての魅力になっています。

ここでは、一次救急で働く3つのメリットを見ていきます。

幅広い主訴の初期対応を経験できる

一次救急には、発熱・腹痛・外傷・めまいなど、診療科をまたいだ主訴が集まります。特定の疾患群に絞られる病棟勤務と比べ、初期対応の引き出しを一気に増やせる環境です。

小児から高齢者まで年齢層も幅広く、対応の仕方も変わります。子どもへの声のかけ方、高齢の患者さんの普段との違いの見極め方など、対象に応じた観察の視点が自然と身につきます。

短時間で状態を把握し、優先順位をつける経験の積み重ねは、他の職場へ移った際にも活かしやすいスキルです。外来、健診、訪問看護、企業内看護など、初期対応力が求められる現場は少なくありません。

夜勤の負担を抑えて働きやすい

休日夜間急患センターや在宅当番医制の診療所は、診療する時間帯があらかじめ決まっている点が大きな特徴です。前述のとおり厚生労働省の要綱で診療時間の区分が定められているため、勤務時間の見通しが立てやすくなります。

病棟の二交代・三交代のように毎月まとまった夜勤が組まれるのではなく、当番日に合わせた勤務になります。施設によっては、日中の勤務のみ、あるいは夜間の勤務のみといった形で募集されることもあります。

生活リズムを大きく崩さずに救急領域に関われるため、家庭の事情で夜勤の回数を抑えたい人にとって選択肢になります。ただし勤務時間帯や当番の頻度は施設ごとに差がありますので、応募前の確認が欠かせません。

ブランクがあっても復帰しやすい

一次救急の医療機関は、高度な医療機器の操作より、観察と初期対応が中心になります。そのため、臨床から離れていた期間がある看護師でも段階的に慣れやすい職場といえます。

在宅当番医制に参加する診療所では、通常の外来業務と当番日の対応が組み合わさります。日常の外来で流れをつかんでから当番対応に加わる形になるため、いきなり救急対応だけを任されるわけではありません。

とはいえ、急変対応の可能性がある職場である点は変わりません。復職支援研修やeラーニングを提供している施設かどうか、当番日に何人体制で勤務するかは、面接時に確認しておきたいポイントです。

参考：厚生労働省「救急医療対策事業実施要綱」

一次救急の医療機関で働くときの注意点

一次救急には、メリットの裏返しでは説明しきれない難しさがあります。軽症の患者さんが中心だからこそ生じる緊張感と、体制の小ささゆえの負担です。

働き始めてから「思っていたのと違った」とならないよう、事前に把握しておきたい3点を整理します。

重症化のサインを見逃せない

一次救急を訪れる患者さんの多くは軽症ですが、そのなかに重篤な疾患の初期症状が紛れていることがあります。前述のとおり救急搬送された人でも46.8％が軽症であった一方、44.6％は入院を要する中等症でした。自力で受診する患者さんのなかにも、入院が必要な状態の人が含まれる可能性は常にあります。

「よくある発熱」に見えて重篤な感染症の始まりであったり、「胃の不快感」の訴えが心疾患のサインであったりするケースは知られています。軽症が多い環境だからこそ、慣れによる見落としが起こりやすいという難しさがあります。

そのため一次救急では、初診時の判断だけでなく、待機中や処置中の変化を継続して観察する姿勢が求められます。「さっきより顔色が悪い」「話し方が変わった」といった変化に気づける観察力が、この現場での安全を支えます。

少人数で判断する場面が多い

一次救急の医療機関は、大規模病院に比べて勤務人数が限られます。医師1名・看護師1〜2名という体制の施設も珍しくありません。

相談できる同僚がすぐそばにいない状況で、判断を求められる場面が増える点は負担になりやすい部分です。複数の患者さんが同時に来院した際の優先順位づけも、その場で決める必要があります。

また、受付・電子カルテ入力・物品管理・清掃といった診療以外の業務を看護師が兼ねる施設もあります。専門職が分業する大規模病院とは異なり、幅広い役割を担う前提で考えておく必要があります。

不安を減らすには、施設の体制を具体的に確認することが有効です。当番日の勤務人数、急変時の応援体制、二次救急との連携ルールが明文化されているかどうかは、面接時に質問しておきたい項目です。

高度な救急処置の経験は積みにくい

一次救急では、人工呼吸器管理、緊急手術の介助、大量輸血への対応といった高度な救急処置に関わる機会がほとんどありません。設備面でも人員面でも、そうした対応は二次・三次救急の役割とされているためです。

将来的に救命救急センターやICUを目指す場合、一次救急だけで必要な経験を積むことは難しくなります。この点は、職場を選ぶ段階で認識しておきたい部分です。

一方で、一次救急の経験がまったく評価されないわけではありません。二次・三次救急への転職では、短時間で緊急度を判断するトリアージの経験と、他院との連携・搬送調整の実務は評価されやすい要素です。救急外来では、搬送受け入れの前段階で電話対応や情報整理を行う場面が多く、一次救急で培った調整力が活きます。

ただし、面接では処置経験の不足を問われる可能性があります。院内研修や学会主催のコースを受講しておく、あるいは二次救急の医療機関を経由してステップアップするといった道筋を描いておくと、キャリアの選択肢が広がります。

参考：総務省消防庁「令和7年版 救急救助の現況」

まとめ

一次救急とは、入院や手術を必要としない軽症の救急患者さんに対応する医療体制で、「初期救急」と同じものを指します。自力での来院を前提とし、外来診療で完結する範囲を担当する点が二次・三次救急との基本的な違いです。

担い手は、自治体が設置する休日夜間急患センター、郡市医師会が持ち回りで担当する在宅当番医制の診療所、小児に特化した小児初期救急センターに分かれます。令和5年4月1日時点で休日夜間急患センターは558か所、在宅当番医制には537の郡市医師会が参加しており、地域に分散した体制で運営されています。

混同しやすい用語との線引きも押さえておきたい点です。救急指定病院（救急告示医療機関）は都道府県知事が認定する制度上の区分で、軽症患者さんを担当する医療機関には認定が求められていません。一次救急を担う診療所が必ずしも救急告示医療機関とは限らない点は、定義を調べるうえでの重要な確認事項です。救急外来は院内の部門名、#7119は電話相談の仕組みであり、いずれも一次救急とは指しているものの種類が異なります。

働く場としての一次救急は、幅広い主訴の初期対応を経験でき、夜勤の負担を抑えやすい環境です。一方で、重症化のサインを見逃せない緊張感や、少人数体制での判断の重さもあります。職場を検討する際は、当番日の勤務人数、二次救急との連携ルール、研修体制を具体的に確認することから始めてみてください。