薬剤師は飽和する？需給推計データと生き残るために必要なこと

「薬剤師は飽和する」という言葉を目にして、不安になった方も多いのではないでしょうか？薬学部の新設が続き、調剤業務の機械化も進むなかで、自分の仕事は将来も残るのだろうかと気になるところです。

結論からお伝えすると、厚生労働省の需給推計では、2045年に最大で約12.6万人の薬剤師が過剰になる見通しが示されています。ただしこれは一定の前提を置いた推計であり、推計の出発点となった2020年時点では需要と供給はほぼ同程度でした。「今すぐ薬剤師が余っている」という状態ではありません。

この記事では、薬剤師の飽和について公的データをもとに整理します。全国一律に余るわけではない「地域・業態による偏在」の実態と、飽和が語られる時代を生き残るために必要なことまで、順番に解説します。

薬剤師は飽和するのか？

薬剤師が飽和するかどうかは、「いつの話か」で答えが変わります。将来的に供給が需要を上回る見通しは公的な推計で示されていますが、それは今日明日の話ではありません。まずは事実関係を整理します。

厚生労働省の「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会」は、2021年6月にとりまとめを公表しました。このなかで示された需給推計では、2045年時点で最大約12.6万人、少なく見積もっても約2.4万人の薬剤師が供給過剰になるという見通しが示されています。

一方で、同じとりまとめは「概ね今後10年間は、需要と供給は同程度で推移する」とも記しています。推計の出発点である2020年時点では、供給は約32.5万人、需要は約32万人でほぼ拮抗していました。つまり、現在進行形で薬剤師が余っているわけではありません。

さらに重要なのは、この推計が仮定条件を置いて機械的に算出されたものだという点です。とりまとめ自身が「今後の薬剤師の業務変化によって変わりうるものであり、今後推計どおりの推移になるとは限らない」と明記しています。

厚生労働省も、継続的に需給推計を行い、課題への対応に活用すべきだとしています。

「飽和する／しない」の二択で考えるより、どのような前提のもとで、どの地域・どの業態が過剰になるのかを見ていくほうが、これからのキャリアを考えるうえで役立ちます。次の章から、その中身を順に見ていきます。

参考：厚生労働省「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会のとりまとめを公表します」

厚生労働省の需給推計が示す将来予測

需給推計の中身を、数字で確認しておきましょう。推計期間は令和2年（2020年）から令和27年（2045年）までの25年間です。

供給側、つまり薬剤師の人数は増え続けます。2020年の約32.5万人に対し、2045年の供給推計は43.2万〜45.8万人と見込まれています。幅があるのは、国家試験合格者数が近年と同程度で維持される場合と、大学進学予定者数の減少にあわせて合格者も減る場合の2通りで計算しているためです。

これに対して需要側は、2045年で33.2万〜40.8万人にとどまります。こちらの幅は、薬局や医療機関の業務が現在と同程度で推移する場合（33.2万人）と、対人業務などが充実する場合（40.8万人）の差です。業務が広がるかどうかで、7万人以上の開きが出る計算になります。

供給の下限43.2万人と需要の上限40.8万人を比べても約2.4万人、供給の上限45.8万人と需要の下限33.2万人を比べると約12.6万人。冒頭で触れた数字は、この組み合わせから出てきたものです。

とりまとめは「需要が業務充実により増加すると仮定したとしても、供給が需要を上回り、薬剤師が過剰になる」と結論づけています。同時に、「薬剤師業務の充実と資質向上に向けた取組が行われない場合は需要が減少し、供給数との差が一層広がる」とも述べています。

過剰の幅を左右するのは、薬剤師自身がどこまで業務の幅を広げられるかだといえます。

現時点の実数も確認しておきます。厚生労働省の統計によると、2024年12月末時点の届出薬剤師数は329,045人で、前回調査から5,355人（1.7％）増えました。人口10万人あたりでは265.8人となっています。

増加のペースは続いており、推計の前提が大きく外れている様子は今のところ見られません。

参考：厚生労働省「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会のとりまとめを公表します」 ／ 厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」

薬剤師が飽和すると言われる理由

将来的な供給過剰の見通しには、いくつかの構造的な背景があります。需要側と供給側の両方から、飽和が語られる理由を整理します。

調剤業務のIT・AI化と業務の効率化

自動分包機や電子薬歴、電子処方箋といった仕組みが広がり、これまで薬剤師が手を動かしていた作業の一部は機械や情報システムに置き換わりつつあります。物を扱う業務、いわゆる対物業務の効率化が進めば、同じ処方箋枚数をより少ない人数でさばけるようになります。

制度面でも線引きが示されました。2019年の通知、いわゆる0402通知では、薬剤師以外の従業員が対応できる業務の範囲が明確化されています。ただし、認められているのはPTPシートなどで包装されたままの医薬品を必要量取りそろえる行為と、薬剤師の監査前に行う一包化薬剤の数量確認の2つだけです。

軟膏剤・水剤・散剤の直接の計量や混合については、薬剤師が途中で確認していたとしても薬剤師法第19条違反にあたると通知に明記されています。つまり、「調剤の仕事がまるごと事務員に置き換わる」という話ではありません。

とはいえ、効率化できる部分が効率化されていく流れは変わりません。とりまとめも「対人業務の充実と対物業務の効率化のためには、薬剤師しかできない業務に取り組むべき」としています。

作業量ではなく、薬剤師でなければできない判断の部分に価値が移っていくと考えられます。

薬学部の増加で有資格者が増え続けている

供給側の最大の要因が、薬学部・薬科大学の増加です。6年制の薬学教育が始まる前後に新設が相次ぎ、大学数は平成14年度の46大学から令和2年度には75大学へ、入学定員は8,200人から11,602人（約1.4倍）へ増えました。

しかも、大学の設置は大学設置基準を満たせば認められるため、薬剤師の需給によって定員数をコントロールする仕組みにはなっていません。とりまとめでは、毎年入学定員を充足していない大学や、入学試験の実質競争倍率が1.0〜1.1倍程度と相当低い大学が存在することも指摘されています。

もうひとつ見落とせないのが、供給調整に時間がかかるという点です。入学した学生が卒業するのは6年後で、その間は一定数の学生が養成され続けます。仮に今から定員を絞っても、効果が現れるまでには年単位の時間がかかります。

なお、6年間で卒業して国家試験に合格できる学生は、私立大学の場合6割に満たないという状況も示されています。入学定員がそのまま薬剤師数になるわけではありませんが、それでも届出薬剤師数は増加を続けています。

人口減少で患者数・処方箋が減少に向かう

需要側の要因が人口減少です。とりまとめでは、処方箋枚数は高齢者人口の増加などにより当面は増加するものの、将来的には減少すると予測されています。

需要推計は、投薬対象者数・処方箋枚数・病床数などの推計をもとに算出されています。これらの土台となる人口が減っていけば、需要そのものが縮んでいくのは避けられません。

とりまとめは、この点についてかなり踏み込んだ表現をしています。「これまでのような医薬分業の進展に伴う処方箋の増加に対応したビジネスモデルは成り立たなくなり、薬局の本来の役割を発揮するためには、処方箋を持たなくても住民がアクセスできるような業務を行うべきである」という一節です。

処方箋を待つ働き方だけでは需要を確保しづらくなる、という指摘だと読み取れます。これが、後半で触れる「生き残るために必要なこと」に直結します。

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参考：厚生労働省「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会のとりまとめを公表します」 ／ 厚生労働省「調剤業務のあり方について」

飽和の実態は「地域・業態の偏在」

ここまでは全国の総数の話でした。しかし、実際に働く場所は全国平均ではありません。薬剤師の需給は、地域と業態によって大きく異なります。「全国一律に余る」のではないという点が、飽和を考えるうえで最も重要なポイントです。

厚生労働省は令和5年6月に「薬剤師偏在指標」を示しました。地域ごとの薬剤師の労働時間の合計を、推計される業務量の合計で割った値で、目標となる偏在指標は1.00です。1.00を下回れば業務量に対して薬剤師が足りず、上回れば相対的に多いことを示します。

都市部に多く地方は不足している

都道府県ごとの地域別薬剤師偏在指標を見ると、全国の値は0.99で、目標の1.00をわずかに下回っています。そして、1.00以上となっているのは47都道府県のうち9都府県だけです。

上位に並ぶのは大都市圏で、下位は地方の県が占めます。最も高い東京都と最も低い福井県の間には、1.7倍を超える開きがあります。

この背景には、薬学部の立地の偏りもあります。とりまとめでは、すでに薬学部・薬科大学が存在する自治体の周辺にさらに新設される一方で、薬学部・薬科大学が存在しない県もあり、大学が偏在していると指摘されています。学んだ土地で就職する人が多ければ、薬剤師の分布も大学の分布に引きずられます。

つまり、都市部で「求人が減った」「採用が厳しくなった」と感じる状況と、地方で「薬剤師が集まらない」という状況は、同時に起きているということです。

業態によって需給が異なる

もうひとつの軸が業態です。同じ偏在指標を薬局と病院に分けて見ると、両者の姿はまったく違います。

薬局薬剤師偏在指標は全国1.08と目標の1.00を上回るのに対し、病院薬剤師偏在指標は全国0.80にとどまります。しかも病院については、47都道府県すべてが1.00を下回っています。病院薬剤師は、全国どこでも足りていないことになります。

実際の人数の推移にも、この差ははっきり表れています。薬局に従事する薬剤師は2000年の94,760人から2024年には197,437人へと約2.1倍に増えました。

一方、医療施設（病院・診療所）の従事者は48,150人から63,290人へ、約1.3倍の伸びにとどまっています。増えた薬剤師の多くが薬局に向かった結果だといえます。

とりまとめも「現時点では地域偏在等により、特に病院を中心として薬剤師が充足しておらず、不足感が生じている」と明記しています。将来の供給過剰と、現在の病院薬剤師不足は、同時に存在している状況です。

なお、医薬品関係企業の従事者は34,184人で、前回調査から2,902人（7.8％）減少しました。業態によって人の流れが異なることが、統計からも読み取れます。同じ資格を持っていても、どこで働くかによって置かれる状況は変わります。

参考：厚生労働省「薬剤師確保対策」 ／ 厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 ／ 厚生労働省「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会のとりまとめを公表します」

薬剤師の有効求人倍率の現状

将来の推計とは別に、今の採用市場がどうなっているかも確認しておきましょう。

厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）によると、薬剤師の有効求人倍率は令和6年度の全国平均で3.57倍です。有効求人倍率は求職者1人あたりの求人数を示す指標で、1倍を超えていれば求職者よりも求人のほうが多い状態を意味します。3倍を超えているということは、現時点では売り手市場が続いていると考えられます。

賃金の面でも、極端な下押しは見られません。同サイトのハローワーク求人統計データでは、薬剤師の求人賃金（月額）は令和6年度で全国35.6万円、前年度と比べて0.4万円のプラスとなっています。賃金構造基本統計調査をもとにした年収は566.8万円、就業者の平均年齢は40.1歳です。

ただし、この3.57倍という数字はあくまで全国平均です。前章で見たとおり、実際の需給は地域と業態で大きく異なります。「資格があればどこでも就職に困らない」と一般化するのではなく、自分が働きたい地域・業態の状況を個別に確かめる姿勢が欠かせません。

求人データを見ても、地域の偏りははっきりしています。薬剤師の求人は東京都654件、神奈川県389件、埼玉県232件、千葉県166件と首都圏に集中している一方、その他の地域では件数が大きく少なくなっています。

業態別では調剤薬局が1,124件と最も多く、月給の中央値は365,000円、病院は289件で300,500円でした。

倍率の高さは、あくまで求人と求職者の数の関係を示すものです。希望する条件に合う求人がどれくらいあるかは、実際に検索してみないと分かりません。

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参考：厚生労働省 職業情報提供サイト job tag「薬剤師 – 職業詳細」

飽和時代を生き残る薬剤師になるには

ここまで見てきたとおり、飽和のリスクは「薬剤師という資格全体」に一律にかかるわけではありません。需要が減るのは、機械化・効率化が進む対物業務に軸足を置いた働き方です。逆に、需要が増える方向に業務を寄せていけば、推計上の需要は40.8万人まで伸びます。

厚生労働省のとりまとめも、業務の幅を広げることで過剰が緩和されるという立場を取っています。ここでは、その方向に沿った4つの具体策を紹介します。

対物業務から対人業務へ強みを移す

需給推計における需要の幅、33.2万人と40.8万人の差は、薬局業務と医療機関業務が「充実する」と仮定するかどうかで生まれています。この7.6万人分の差が、対人業務へシフトできるかどうかにかかっていると考えると、方向性は明確です。

対人業務にあたるのは、患者さん一人ひとりに向き合わなければ成立しない仕事です。次のような業務は、機械に置き換えることが難しい領域だといえます。

0402通知で示されたとおり、薬剤師以外に任せられる範囲は限定的です。逆にいえば、薬学的な判断を伴う部分は薬剤師にしかできません。そこにどれだけ時間を使えているかが、今後の価値を分けていくと考えられます。

専門・認定薬剤師など専門性を高める

「薬剤師である」だけでは差がつきにくくなる分、専門性を証明できる資格や認定は有効です。

たとえば認定実務実習指導薬剤師は、実務経験5年以上で申請でき、講習会とワークショップの受講で取得できます。試験はありません。実務実習生を受け入れる薬局・病院では必要とされる資格で、働きながら目指しやすい選択肢です。

薬局そのものの機能を高める道もあります。地域連携薬局および専門医療機関連携薬局の認定基準では、地域包括ケアに関する会議への継続的な参加、医療機関との情報連携体制、休日・夜間の対応体制などが求められています。こうした体制づくりに関わった経験は、転職の場面でも説明しやすい実績になります。

なお、地域連携薬局と専門医療機関連携薬局は認定の基準が別々に定められています。目指す場合は、どちらの要件を満たすのかを確認したうえで準備を進めるのがおすすめです。

在宅医療や地域医療に関わる

在宅医療は、処方箋を待つ働き方から一歩踏み出す代表的な領域です。患者さんの自宅や施設に出向き、服薬状況を直接確認して医師にフィードバックする業務は、対人業務そのものだといえます。

ここで押さえておきたいのが手続きです。在宅患者訪問薬剤管理指導を算定するには、あらかじめ地方厚生（支）局長への届出が必要です。届出をしていない薬局では、そもそも在宅に取り組めません。在宅の経験を積みたい場合は、転職先が届出を行っているかどうかを事前に確認しておくと確実です。

厚生労働省も、門前から地域へ、対物業務から対人業務へという方向性を示しています。地域包括ケアの一員として動ける薬剤師は、人口が減る局面でも役割が残りやすいと考えられます。

需要のある地域・業態を選ぶ

最後に、働く場所そのものの選択です。偏在指標が示すとおり、病院薬剤師は47都道府県すべてで目標水準に達していません。地方の薬局も、多くの県で1.00を下回っています。

供給過剰が語られる分野と、人手が足りない分野が同じ資格のなかに併存しているのが実態です。「薬剤師が飽和する」というひとことに引きずられるより、自分がどの地域・どの業態で働くのかを具体的に考えるほうが、現実的なリスク対策になります。

もちろん、居住地や家庭の事情はすぐに変えられるものではありません。それでも、次のような行動なら今日からでも始められます。

働き方の選択肢は、年齢を重ねてからも残ります。まずは今の市場感をつかむところから始めてみてください。

参考：厚生労働省「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会のとりまとめを公表します」 ／ 厚生労働省「地域連携薬局及び専門医療機関連携薬局の認定基準に関するＱ＆Ａについて」 ／ 薬学教育協議会「認定実務実習指導薬剤師申請について」 ／ 関東信越厚生局「在宅患者訪問薬剤管理指導」 ／ 厚生労働省「薬剤師確保対策」

まとめ

薬剤師の飽和について、公的データをもとに整理してきました。

厚生労働省の需給推計では、2045年に最大約12.6万人、少なくとも約2.4万人の供給過剰が見込まれています。ただし推計の出発点である2020年時点では需要と供給はほぼ同程度で、今すぐ余っているわけではありません。しかもこの推計は仮定条件を置いた試算であり、業務が充実すれば需要は40.8万人まで伸びるとされています。

そして実態は、全国一律の飽和ではありません。地域別薬剤師偏在指標が1.00以上となっているのは9都府県のみで、病院薬剤師にいたっては47都道府県すべてが目標水準に届いていません。有効求人倍率も令和6年度で3.57倍と、現時点では売り手市場が続いています。

これからのことを考えるなら、対物業務から対人業務へ強みを移すこと、専門性を証明できる資格や経験を積むこと、在宅医療など地域に根ざした業務に関わること、そして需要のある地域・業態を選ぶことが軸になります。いずれも今日から準備を始められます。

不安を漠然と抱え続けるより、自分の働く地域と業態の求人状況を一度確かめてみることをおすすめします。