看護師の転職サイトは使わない方がいい？使ったほうがよい人の特徴や使わない場合の転職方法

看護師の転職サイトについて調べていると、「使わない方がいい」という口コミや検索が目に入ります。連絡が多い、希望と違う求人を勧められる、応募先での印象が悪くなるのではないか。こうした不安から、登録をためらっている方も少なくありません。

ただ、こうした評判の多くは「なぜそうなるのか」まで説明されないまま広まっています。転職サイトは職業安定法にもとづく職業紹介事業であり、無料で使える理由も、連絡が多くなりやすい背景も、制度の仕組みから説明できます。

この記事では、看護師の転職サイトは使わない方がいいと言われる理由を仕組みから検証し、使わない方がよい人・使ったほうがよい人の特徴を整理します。あわせて、転職サイトを使わない場合の探し方と、使うか使わないかの二択にしない「部分的に使う」という選択肢も紹介します。

看護師は転職サイトを使わない方がいいと言われる理由

まずは、実際にどのような声が挙がっているのかを整理します。

厚生労働省の令和2年転職者実態調査によると、転職活動の方法として民間の職業紹介機関を利用した人は14.8%にとどまります。看護師に限った調査ではありませんが、担当者が付くタイプのサービスを実際に使う人は多数派ではないことが分かります。

寄せられている声は、大きく次の5つに整理できます。

連絡の頻度が負担になる

もっとも多く挙がるのが、連絡の頻度に関する声です。登録した直後に電話がかかってくる、日中の勤務中に着信が続く、返信しないと別の担当者から連絡が来る、といった内容が中心です。

看護師は日勤・夜勤のシフト制で働いている方が多く、就業時間が固定されていません。日中に電話を受けられる時間が限られるため、他職種よりも「連絡が負担」と感じやすい環境にあるといえます。

また、転職を考えていることを職場に知られたくないという事情もあります。休憩室や詰所で着信を受けたくない、勤務先のスタッフに聞かれたくないという気持ちから、連絡そのものが心理的な負担になるケースもあります。

希望と違う求人を紹介される

次に多いのが、紹介される求人の内容に関する声です。夜勤を減らしたいと伝えたのに二交代の病棟を勧められた、通勤時間を重視したのに遠方の施設を提示された、といった不一致が挙げられます。

背景には、希望条件をすべて満たす求人が常にあるわけではないという現実があります。条件に合う求人が少ない場合、近い条件のものを提示するという運用になりやすく、それが「希望と違う」と受け取られることがあります。

自分のペースで進めにくい

「今週中に応募しましょう」「面接日を押さえておきます」といった提案が続き、自分のペースを保ちにくいという声もあります。

転職を決めきれていない段階で登録した場合、この差は大きくなります。情報収集のつもりで登録したのに、活動が前に進んでいく感覚に戸惑うというケースです。特に在職中は、退職交渉や引き継ぎの見通しが立たないうちに選考が進むと、調整が難しくなります。

担当者によって対応の質が変わる

同じサービスでも担当者によって印象が変わるという声も目立ちます。医療現場の事情に詳しい担当者もいれば、病棟の体制や配置基準に関する知識が十分でない担当者もいます。

看護師の職場は、病棟・外来・訪問看護・介護施設と幅が広く、それぞれ働き方が大きく異なります。この違いが伝わらないまま求人を提示されると、話がかみ合わないと感じやすくなります。

応募先での印象が気になる

「紹介経由だと採用されにくいのではないか」「直接応募のほうが好印象なのではないか」という不安もよく聞かれます。

この点については、採用の可否と応募経路の関係を示す公的な統計は確認できませんため、断定はできません。ただし、紹介を通じた採用には求人側の費用負担が生じる仕組みがあり、それが採用方針に影響しうる点は事実としてあります。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」

看護師の転職サイトの仕組みについて

転職サイトのうち、担当者が求人を紹介するタイプのサービスは、職業安定法にもとづく有料職業紹介事業にあたります。厚生労働省は職業紹介を「求人及び求職の申込みを受け、求人者と求職者の間の雇用関係の成立をあっせんすること」と定義しています。

有料職業紹介事業は許可制で、有効期間は新規3年・更新5年と定められています。誰でも自由に始められる事業ではなく、国の許可を受けた事業者が運営しているという前提を押さえておくと、以降の話が理解しやすくなります。

無料で利用できる理由

看護師が転職サイトを無料で使えるのは、サービス提供者の善意ではなく、法律でそう定められているためです。

職業安定法第32条の3第2項は「有料職業紹介事業者は、前項の規定にかかわらず、求職者からは手数料を徴収してはならない」と定めています。例外として求職者から手数料を取れる職業は、職業安定法施行規則で芸能家・モデル・科学技術者・経営管理者・熟練技能者に限定されており、しかも一定の賃金額を超える場合に限られます。

看護師はこの例外に含まれていません。つまり、看護師が紹介を受けて就職した場合、求職者側が費用を負担することは制度上ありえないということです。「無料には裏があるのでは」という不安に対する答えは、ここにあります。

では事業者の収入はどこから来るのか。答えは、採用が決まったときに求人側（医療機関や施設）が支払う紹介手数料です。

連絡が多くなりやすい背景

手数料の仕組みを知ると、連絡が多くなりやすい理由も見えてきます。

紹介手数料には2つの方式があります。ひとつは上限が法律で決まっている上限制手数料で、厚生労働省は最高額を支払われた賃金額の11.0%（免税事業者は10.3%）と定めています。期間の定めのない雇用の場合は14.8%（免税事業者は13.9%）とのいずれか大きい額です。求人の申込みを受け付ける際の受付手数料も、1件につき710円（免税事業者は660円）が上限とされています。

もうひとつが届出制手数料で、あらかじめ厚生労働大臣に届け出た手数料表にもとづいて徴収する方式です。実務ではこちらを採用する事業者が多く、料率は事業者が自ら設定します。

重要なのは、どちらの方式でも手数料が発生するのは採用が決まったときだけという点です。登録した人が何人いても、面談を何回しても、就職に至らなければ事業者の収入にはなりません。この成功報酬型の構造が、登録直後の連絡の早さや、応募をうながす提案につながりやすい背景です。

連絡が多いこと自体は、担当者の姿勢の問題というより、サービスの収益構造から生じやすい特徴だと理解しておくと、必要以上に身構えずに済みます。

応募先の費用負担と採用方針の関係

紹介を通じた採用では、医療機関や施設の側に費用が発生します。上限制手数料なら支払われた賃金額の11.0%を上限とする額、届出制手数料なら事業者が届け出た手数料表にもとづく額です。

そのため、採用コストを抑えたい施設が、ハローワークや自院ホームページからの直接応募を優先する場合があります。特に公立病院や国立病院機構などの公的な医療機関では、採用試験を自前で実施している例が多くみられます。

ただし、「紹介経由だと落とされる」と一般化はできません。人材確保を急ぐ施設や、募集をかけても応募が集まらない地域・職場では、費用を払ってでも紹介を活用する判断もあります。あくまで、そうした事情がありうるという範囲で理解しておくのが適切です。

読者として押さえておきたいのは、応募経路によって施設側のコストが変わるという事実です。この一点を知っておくだけで、「印象が悪くなるらしい」という噂を、自分の状況に照らして判断できるようになります。

参考：厚生労働省「職業紹介事業制度の概要」 ／ 厚生労働省「雇用・労働紹介手数料の最高額の改正について」 ／ 厚生労働省「職業安定法」 ／ e-Gov法令検索「職業安定法施行規則」

看護師が転職サイトを使わない方がよい人の特徴

仕組みが分かったところで、実際に使わないという判断が合理的なケースを整理します。ここに当てはまる場合は、無理に登録しなくても転職を進められます。

判断のポイントは「担当者が間に入ることで得られるものがあるか」です。求人を探す手段がすでにある人や、自分で交渉できる人は、間に人が入ることのメリットが小さくなります。

応募先がすでに決まっている人

働きたい病院や施設が具体的に決まっている場合、転職サイトを通す必要性は下がります。採用ページから直接応募すれば、そのまま選考に進めるためです。

前章で確認したとおり、紹介経由の採用には施設側の費用負担が生じます。応募先が決まっているなら、直接応募のほうが施設にとってコストがかからず、話がシンプルに進みます。

知人が働いている、実習や研修で訪れたことがある、といった理由で職場の様子を把握できている場合も同様です。情報収集を代行してもらう必要が薄いため、自分で動いたほうが早いといえます。

公的な医療機関を希望する人

国立病院機構、公立病院、大学病院、自治体の保健所などを希望する場合は、募集の窓口が限られます。これらは採用試験や公募のスケジュールが決まっており、自機関のホームページや自治体の採用情報で募集する形が中心です。

紹介事業者が扱っていない求人も多いため、転職サイトに登録しても目的の求人にたどり着けない可能性があります。募集要項の発表時期を自分で確認し、期限に合わせて準備を進めるほうが確実です。

自分のペースを保ちたい人

転職を決めきっていない段階、たとえば「情報だけ集めたい」「今年度は様子を見たい」という状況では、担当者が付くタイプのサービスは相性がよくない場合があります。

前述のとおり、紹介事業者の収入は就職が決まって初めて発生します。そのため、活動を前に進める提案が来ることは構造上自然です。急がずに考えたい人にとっては、この提案自体がストレスになりえます。

勧められると断りにくい人

人から勧められると断りづらい、その場の雰囲気で「はい」と言ってしまう。そうした自覚がある人は、慎重に検討したほうがよいでしょう。

面談や電話で求人を勧められた際に、その場で判断せず持ち帰るという対応ができるかどうかが分かれ目です。難しいと感じる場合は、公的な無料職業紹介から始めるほうが精神的な負担は小さくなります。

看護師の求人を探す

転職サイトを使ったほうがよい看護師の特徴

一方で、担当者が間に入ることが有利に働く状況もあります。前章の裏返しになりますが、時間・情報・交渉のどこかに不足があるケースです。

ここでは、看護師が転職サイトを使ったほうがよい代表的な3つのパターンを見ていきます。

在職中で時間が取れない人

在職しながらの転職活動では、求人検索・応募書類の作成・面接日程の調整をすべて自分で行う必要があります。夜勤を含むシフト勤務では、この作業時間の確保が最大の壁になります。

紹介事業者を使うと、面接日程の調整や応募先とのやり取りを代行してもらえます。勤務表を渡して候補日を伝えるだけで済むため、シフトの合間に自分で電話をかける手間が省けます。

在職中であることを応募先に伏せたまま進めたい場合も、間に第三者が入ることで調整がしやすくなります。

初めて転職する人

新卒で入職した病院から初めて転職する場合、比較の基準を持っていないことが多くなります。給与は今の職場が標準なのか、夜勤回数は多いのか少ないのか、といった判断材料が手元にありません。

複数の求人を見比べる過程で相場感がつかめるため、情報を集める手段として活用する価値があります。履歴書や職務経歴書の書き方についても、ハローワークインターネットサービスで基本の形を確認したうえで、担当者の意見を聞くと精度が上がります。

条件交渉を任せたい人

給与・夜勤回数・入職日といった条件を自分から切り出しにくい人にとって、交渉の代行は大きな価値があります。特に、現職の退職日と入職日の調整は、直接だと言い出しにくい部分です。

ただし、交渉を任せる場合でも、最終的に合意した条件は必ず書面で確認してください。職業安定法第5条の3は、職業紹介事業者に対し、業務の内容・賃金・労働時間その他の労働条件を明示することを義務づけています。口頭の説明だけで入職を決めないことが、後のトラブルを防ぎます。

参考：厚生労働省「職業安定法」 ／ ハローワークインターネットサービス「履歴書・職務経歴書の書き方」

看護師が転職サイトを使わない場合の探し方

使わないと決めた場合、次に必要なのは具体的な求人の探し方です。公的な無料職業紹介を中心に、4つのルートを紹介します。

いずれも求職者側の費用は一切かかりません。複数を並行して使うこともできるため、状況に応じて組み合わせてください。

都道府県ナースセンター

看護職に特化した公的な窓口が、都道府県ナースセンターです。看護師等の人材確保の促進に関する法律にもとづき、都道府県ごとに1か所指定されており、多くは都道府県看護協会が運営しています。

同法第14条第2項は、都道府県知事は職業安定法第33条第1項の許可を受けて看護師等につき無料の職業紹介事業を行う者でなければ指定してはならないと定めています。つまり、無料で職業紹介を行うことが指定の要件そのものになっているということです。

インターネット上のサービスとして「eナースセンター」が用意されており、全国の求人検索と求職登録ができます。あわせて、再就業支援研修や施設見学、体験研修といった、紹介以外の支援も受けられます。

なお、同法第16条の3では、病院等を離職した場合などに、住所・氏名等をナースセンターへ届け出るよう努めることが定められています。離職後すぐに転職しない場合でも、届け出ておくと復職支援の情報を受け取れます。

ハローワーク

全国の公共職業安定所（ハローワーク）でも、看護師の求人を扱っています。求人票には所在地・給与・勤務時間・休日などが定型の様式で記載されるため、条件を横並びで比較しやすいのが特徴です。

インターネットサービス上で求人検索ができ、来所せずに条件を絞り込めます。気になる求人が見つかった段階で窓口に行き、紹介状の発行を受けて応募する流れです。

前述のとおり、施設側は採用コストがかからないため、紹介事業者に求人を出していない小規模なクリニックや訪問看護ステーションも掲載されていることがあります。地域密着で探したい場合は有力な選択肢です。

医療機関への直接応募

働きたい施設が決まっているなら、採用ページから直接応募するのがもっとも早い方法です。募集要項・応募書類・選考の流れが自院の基準で示されるため、認識のずれが生じにくくなります。

施設を探す段階では、厚生労働省の医療情報ネット（ナビイ）が役立ちます。全国の医療機関を診療科目・所在地などで検索でき、病床数や対応できる医療の内容を、公的な情報として確認できます。求人サイトの紹介文ではなく、届出にもとづく情報で規模や機能を把握できる点が利点です。

応募の前には、次の点を採用ページで確認しておくと行き違いを防げます。

知人からの紹介

同期や元同僚からの紹介も、有効な手段のひとつです。令和2年転職者実態調査でも、転職活動の方法として縁故を挙げた人は26.8%で、公的機関に次ぐ割合でした。

職場の雰囲気や人間関係、夜勤の実態といった、求人票に書かれない情報を事前に知れるのが最大の利点です。一方で、断りにくくなる、うまくいかなかったときに関係が気まずくなるといった側面もあります。紹介を受ける段階で、見学だけの参加も可能かを確認しておくと進めやすくなります。

看護師の求人を探す

参考：e-Gov法令検索「看護師等の人材確保の促進に関する法律」 ／ 日本看護協会「eナースセンター―都道府県看護協会による無料職業紹介事業―」 ／ 厚生労働省「ハローワークインターネットサービス」 ／ 厚生労働省「医療情報ネット（ナビイ）」 ／ 厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」

転職サイトを部分的に使うという選択

ここまで「使う」「使わない」で整理してきましたが、実際にはその中間があります。不満として挙がる点の多くは、使い方を限定することで回避できるためです。

転職サイトの機能は、求人情報の閲覧・担当者による紹介・応募代行・条件交渉などに分けられます。このうち必要な機能だけを使う、という選択が可能です。全部を受け入れるか、まったく使わないかの二択ではありません。

求人検索だけ利用する

多くの転職サイトは、登録せずに求人を閲覧できる仕組みを持っています。まずは検索機能だけを使い、地域ごとの給与水準や募集条件の傾向をつかむという使い方です。

得られた相場感は、ハローワークやナースセンターで求人を見るときの判断材料になります。「この地域の訪問看護はこのくらい」という基準を持ってから公的窓口に行くと、比較がしやすくなります。

会員登録が必要な場合でも、担当者との面談は希望しないと最初に伝えておけば、閲覧だけで使うことは可能です。

連絡の手段と頻度を指定する

連絡の負担は、登録時に条件を伝えることでかなり抑えられます。電話ではなくメールやメッセージアプリのみ、連絡は週1回まで、日中の電話は不可、といった形です。

こうした希望を伝えることは、わがままではなく正当な要望です。職業安定法第51条は、職業紹介事業者およびその従業者に対し、業務上知り得た人の秘密を正当な理由なく漏らしてはならないと定めています。在職中であることや連絡してほしくない時間帯も、この配慮の対象に含まれる情報です。

伝えたうえで改善されない場合は、そのサービスの利用をやめるという判断もできます。

紹介を受ける求人の範囲を限定する

希望と違う求人が届く問題は、範囲をあらかじめ狭く伝えることで減らせます。「通勤60分以内」「日勤のみ」「訪問看護のみ」といった条件を最初に固定し、そこから外れる求人は送らないよう依頼する方法です。

このとき、譲れない条件と譲れる条件を自分の中で分けておくことが重要です。すべてを必須にすると該当する求人が極端に少なくなり、結局は範囲を広げた提案を受けることになります。

条件の優先順位を伝えておけば、外れた求人が届いたときにも「これは伝えた範囲外です」と説明しやすくなります。断る理由が明確になるため、勧められると断りにくいと感じる人にも有効です。

参考：厚生労働省「職業安定法」

看護師が転職サイトでトラブルを避けるための確認点

使うと決めた場合、あるいは部分的に使う場合に、事前に押さえておきたい点をまとめます。トラブルの多くは、認識のずれと記録の不足から生じます。

登録するサービスを選ぶ段階では、厚生労働省の人材サービス総合サイトで事業者を確認できます。許可・届出を受けた事業所の一覧が公開されており、許可番号や事業所の情報を登録前に調べられます。

また厚生労働省は、医療・介護・保育分野における適正な有料職業紹介事業者の認定制度を設けています。紹介手数料や採用後の早期離職といった課題に対応するために創設された制度で、一定の基準を満たした事業者が認定される仕組みです。事業者選びの参考になります。

応募先は自分で決めると伝える

最初の面談で伝えておきたいのが、応募の可否は自分が決めるという方針です。「よい求人があれば教えてください。応募するかどうかは持ち帰って決めます」と最初に言っておくだけで、その後のやり取りが進めやすくなります。

同時に、自分の同意なしに応募先へ書類を送らないよう伝えてください。履歴書や職務経歴書がいつどこに提出されるかを把握しておくことは、複数のサービスを併用する場合の重複応募を防ぐうえでも重要です。

条件は書面で確認する

面談や電話で聞いた条件と、実際の労働条件通知書の内容が違うというトラブルは避けたいところです。給与・夜勤回数・配属先・入職日は、必ず書面で確認してください。

2024年4月から、労働条件明示のルールが変わりました。就業場所・業務の変更の範囲を明示することが必要になり、有期契約の場合は更新上限の有無と内容の明示も加わっています。配属が変わる可能性がどこまであるのかを、書面で確認できるようになったということです。

聞いていた話と違う点が見つかった場合は、入職前に確認しましょう。入職後の変更は難しくなります。

利用を終えるときの連絡

転職先が決まった場合や、活動を中断する場合は、利用しているサービスにその旨を伝えます。連絡しないままにすると、求人の紹介が続くことになります。

伝え方は「転職先が決まったため利用を終了します」「事情により活動を中断します」で十分です。理由を詳しく説明する必要はありません。

複数のサービスに登録している場合は、すべてに連絡してください。1社だけ止め忘れると、そこから連絡が届き続けることになります。退会手続きがある場合は、あわせて済ませておくと確実です。

参考：厚生労働省「人材サービス総合サイト」 ／ 厚生労働省「民間人材サービス事業者の育成等」 ／ 厚生労働省「2024年4月から労働条件明示のルールが変わります」

まとめ

看護師の転職サイトは使わない方がいいという評判は、連絡の多さや紹介内容への不満から広まっています。ただ、その多くはサービスの仕組みから説明できるものでした。

転職サイトの紹介機能は職業安定法にもとづく有料職業紹介事業で、求職者から手数料を取ることは原則禁止されています。事業者の収入は採用が決まったときに求人側が支払う手数料であり、この成功報酬型の構造が、連絡の多さや応募をうながす提案の背景にあります。同時に、施設側にコストが生じるため、直接応募を優先する医療機関があるという事情も理解できます。

応募先が決まっている人、公的な医療機関を希望する人、自分のペースを保ちたい人は、無理に使わなくても転職を進められます。都道府県ナースセンターやハローワークは無料で利用でき、医療情報ネットを使えば施設の情報も公的なデータで確認できます。

一方で、在職中で時間が取れない人や、初めて転職する人にとっては、日程調整や情報収集を任せられる価値があります。使うか使わないかで迷うなら、求人検索だけ使う、連絡手段を限定するといった部分的な使い方から試してみてください。

まずは、自分が転職活動のどこに手間を感じているかを整理することから始めましょう。そこが分かれば、必要な手段は自然と決まります。