介護老人保健施設で働くメリットは？職種別の魅力や注意点・向いている人の特徴

介護老人保健施設（老健）の求人を見ていても、実際に働いてみてどんなメリットがあるのかは、外からは見えにくいものです。病院や特別養護老人ホームとどう違うのか、自分の職種だと何が得られるのかが分からないまま、なんとなく候補から外している方もいるのではないでしょうか。

老健は、在宅復帰を目指す方を受け入れる施設です。医師・看護職員・リハビリ職・介護職員・管理栄養士・支援相談員・介護支援専門員が同じ建物のなかで働き、退所後の生活まで見据えて関わります。この構造そのものが、他の職場では得にくい経験につながっています。

この記事では、介護老人保健施設で働くメリットを職種別に整理し、その背景にある制度の仕組み、働くうえでの注意点、向いている人の特徴、そして転職前に確認したいことまでを解説します。

介護老人保健施設の役割

介護老人保健施設で働くメリットを考えるうえで、まず押さえておきたいのが「この施設が何をする場所として制度に位置づけられているか」です。老健は、名前が似ている特別養護老人ホームや介護医療院とは目的が異なり、そこから人員配置や日々の業務の中身まで枝分かれしていきます。

ここでは、老健の基本方針、特別養護老人ホームとの違い、実際に配置される職種の3点を整理します。

在宅復帰を目指す施設である

介護老人保健施設は、介護保険法で「主としてその心身の機能の維持回復を図り、居宅における生活を営むことができるようにするための支援が必要である者」に対して、施設サービス計画にもとづいて看護・医学的管理の下における介護・機能訓練その他必要な医療、日常生活上の世話を行う施設と定義されています。

さらに、運営基準を定めた省令の基本方針には、入所者さんが自立した日常生活を営めるようにするとともに「その者の居宅における生活への復帰を目指すものでなければならない」と明記されています。在宅復帰は施設ごとの方針ではなく、制度上の目的として定められているということです。

対象となるのは要介護1〜5と認定された方で、要支援1・2の方は利用できません。病院での治療を終えたものの、すぐに自宅での生活に戻るのが難しい方が、リハビリと医療的な管理を受けながら生活を立て直す場、と考えると理解しやすいでしょう。

特別養護老人ホームとの違い

特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）も、基本方針では「可能な限り、居宅における生活への復帰を念頭に置いて」と定められていますが、実際には生活の場としての性格が強い施設です。一方の老健は、在宅復帰そのものを目的として位置づけられています。

この違いは人員基準にはっきり表れます。老健では理学療法士・作業療法士または言語聴覚士の配置が義務づけられているのに対し、特養にその定めはなく、代わりに機能訓練指導員を1人以上置くことになっています。医師についても、老健は常勤換算で入所者数を100で除して得た数以上とされ、さらに介護保険法上、施設の管理者は原則として都道府県知事の承認を受けた医師です。特養の医師は「入所者に対し健康管理及び療養上の指導を行うために必要な数」と定められています。

相談職の呼び方も異なり、老健は支援相談員、特養は生活相談員です。名称の違いは役割の違いでもあり、支援相談員は退所後の生活に向けた調整に軸足があります。

配置される職種

老健の人員基準では、医療職・リハビリ職・相談職・栄養職・介護職がそれぞれ区分として定められています。中心になるのは看護職員と介護職員で、合わせて常勤換算で入所者3人につき1人以上、うち看護職員が7分の2程度、介護職員が7分の5程度を標準とすることとされています。

注目したいのは、基準に「1以上」と書かれている職種があることです。支援相談員と介護支援専門員は、入所者さんが何人であっても必ず置かれます。相談や計画の担当者がいない老健は制度上ありえない、ということです。

つまり老健は、「介護の職場」でありながら医療職・リハビリ職・相談職・栄養職が制度上そろっている、めずらしい構成の施設です。この顔ぶれが、後述するメリットの土台になっています。

参考：e-Gov法令検索「介護保険法」 ／ e-Gov法令検索「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」 ／ e-Gov法令検索「指定介護老人福祉施設の人員、設備及び運営に関する基準」 ／ 介護サービス情報公表システム「どんなサービスがあるの？ – 介護老人保健施設（老健）」

老健で働く共通のメリット

老健で働くメリットは、職種を問わず共通するものと、職種ごとに固有のものに分けられます。まずは共通する部分から見ていきましょう。

いずれも「たまたま良い施設だった」という話ではなく、在宅復帰を目的とする施設として人員と運営のルールが定められていることから生まれています。だからこそ、施設を変えても再現しやすい経験になります。

多職種と連携できる

老健では、医師・看護職員・介護職員・支援相談員・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・管理栄養士・介護支援専門員が同じ施設で働いています。他職種と関わるために外部へ連絡を取る必要がなく、廊下やフロアで顔を合わせて相談できる距離感です。

しかも連携は「あればよいもの」ではありません。運営基準では、入所者さんが居宅で日常生活を営めるかどうかを定期的に検討し、その検討にあたっては医師・薬剤師・看護職員・介護職員・支援相談員・介護支援専門員などの間で協議しなければならないと定められています。多職種で話し合うこと自体が、業務として組み込まれているのです。

自分の専門領域だけを見ていては答えが出ない場面で、他職種の視点が当たり前のように入ってきます。医療機関の病棟とも、単一職種が中心の事業所とも違う経験が積める点は、老健の大きな特徴といえます。

医師が常勤で配置されている

介護保険法では、介護老人保健施設の開設者は都道府県知事の承認を受けた医師に施設を管理させなければならないと定められています。人員基準でも、医師は常勤換算で入所者数を100で除して得た数以上を置くこととされています。

医師が施設内にいることの意味は、日々の業務に直結します。入所者さんの体調が変わったときに、まず施設内で相談できる相手がいる。薬の調整やリハビリの指示も施設の中で完結しやすい。介護施設のなかには看護職員が判断の最前線に立たざるを得ない職場もありますが、老健はその負担が比較的軽くなりやすい構造です。

医療的な視点を保ちながら生活支援に関わりたい方にとって、この点は働きやすさに直結する要素になります。

リハビリの視点を学べる

老健では、入所者さんの心身の諸機能の維持回復を図り日常生活の自立を助けるため、理学療法・作業療法その他必要なリハビリテーションを計画的に行わなければならないと定められています。リハビリは加算のための選択肢ではなく、施設が果たすべき機能そのものです。

そのためリハビリ職が常に施設内におり、他職種もその関わり方を間近で見ることになります。移乗の介助方法、起き上がりの誘導、食事の姿勢、自宅の環境に合わせた動作の練習といった内容が、日々の申し送りや記録を通じて共有されます。

介護職員や看護職員が、リハビリ職の評価をふまえて「どこまで自分でやってもらうか」を判断できるようになるのは、老健ならではの経験です。この視点は、訪問系サービスや在宅支援の場に移ったときにも活きてきます。

在宅復帰という目標が共有されている

在宅復帰が制度上の目的として定められているため、施設全体が同じゴールを向いて動きます。「今日を安全に過ごしてもらう」だけでなく、「自宅に戻るために何が足りないか」という問いが常に共有されている状態です。

この目標があると、日々のケアの意味づけが変わります。トイレへの誘導ひとつをとっても、自宅のトイレまで歩ける状態にするための練習として位置づけられます。食事の形態を上げるかどうかの検討も、退所後の家族の負担を見据えた判断になります。

自分の関わりが結果につながったと実感しやすいのは、目標と期限がはっきりしている施設だからこそです。

夜勤の負担を抑えて働ける場合がある

老健は入所施設のため夜間の体制が必要ですが、看護職員と介護職員を合わせた配置が入所者3人につき1人以上で、そのうち看護職員は総数の7分の2程度、介護職員は7分の5程度が標準とされています。夜間帯は介護職員が中心となり、看護職員は少人数、あるいはオンコール対応という施設も少なくありません。

急性期病棟のように緊急入院を受け入れることもないため、夜勤中の業務量が読みやすい傾向があります。日勤と夜勤の落差が大きい職場から移った方が、生活リズムを立て直しやすいと感じるケースもあります。

ただし夜間体制は施設ごとに異なり、看護職員が毎晩夜勤に入る施設もあります。「老健だから夜勤が軽い」と一括りにはできないため、後述するとおり求人票や見学の場で必ず確認しておきたいポイントです。

参考：e-Gov法令検索「介護保険法」 ／ e-Gov法令検索「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」

【職種別】老健で働くメリット

ここからが本題です。老健は多職種が集まる施設だからこそ、同じ職場でも職種によって得られる経験がまったく違います。

令和6年10月1日時点の全国の老健では、介護職員が最も多く、次いで看護職員、リハビリ職と続く構成になっています。まずは実際の顔ぶれを見てみましょう。

この構成を頭に置きながら、自分の職種で何が得られるのかを見ていきましょう。

看護師

老健の看護師は、治療の担い手ではなく、生活のなかで医療的な視点を持つ役割を担います。処置の量そのものは病棟より少ない施設が多く、日々の中心になるのは次のような業務です。

代わりに増えるのが、判断と調整です。体調の変化を早い段階で拾い、施設内の医師に相談し、介護職員に注意点を伝える。退所前には、自宅で家族が続けられる管理方法に落とし込む必要もあります。病棟では医師や他部署に渡していた部分を、自分で組み立てる場面が増えます。

待遇の位置づけも押さえておきましょう。医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）では、老健の正看護師求人679件の月給中央値は病院をやや下回るものの、同じ介護分野のデイケア・デイサービスや特別養護老人ホームより高い水準でした。

介護施設のなかでは、医療機関に近い条件を保ちやすい職場といえます。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士

老健は、リハビリ職の配置が義務づけられている数少ない介護保険施設です。同じ入所施設である特別養護老人ホームには理学療法士2,676人、作業療法士1,499人、言語聴覚士338人しかおらず、老健はいずれの職種も特養の5倍以上が在籍しています。

老健のリハビリで特徴的なのは、評価の対象が「自宅で暮らせるかどうか」になることです。関節可動域や筋力といった機能面だけでなく、玄関の段差を上がれるか、トイレまで間に合うか、家族が介助できる範囲かまでを見ることになります。入所前後や退所前後に自宅を訪問し、環境をふまえて計画を立てる機会もあります。

さらに、退所した方が自宅で生活を続けられているかを確認する仕組みも制度に組み込まれています。自分のリハビリが実際の生活にどう届いたのかを確かめられる点は、病院のリハビリ室では得にくい経験です。

言語聴覚士にとっては、摂食嚥下への関わりが管理栄養士や介護職員との協働に直結する点も見逃せません。食形態の変更や食事姿勢の調整が、そのまま在宅復帰の可否を左右する場面があります。

介護職員

介護職員は、老健のなかで最も人数の多い職種です。そのうち介護福祉士は82,397人で、有資格者の割合が高い職場でもあります。

介護職員のメリットは、リハビリ職と医療職の視点を日常業務のなかで吸収できることです。移乗や歩行の介助方法をリハビリ職から直接教わり、体調変化の見方を看護職員から学べます。特別養護老人ホームのように生活を長く支える職場とは、身につく知識の方向が異なります。

また、入所者さんが自宅に戻っていく過程に関われる点も特徴です。できることが増えていく様子を追える一方、退所によって関わりが終わる寂しさもあります。この入れ替わりをどう受け止めるかは、職場選びの分かれ目にもなります。

管理栄養士

栄養士または管理栄養士は、入所定員100人以上の施設で1人以上と定められています。人数としては施設内で少数派で、多くの老健では少人数、あるいは1人体制です。

老健の管理栄養士が担うのは、献立作成にとどまりません。低栄養状態にある方やそのおそれがある方について、医師・歯科医師・管理栄養士・看護師・介護支援専門員などが共同で栄養ケア計画を作成し、食事の観察を定期的に行う仕組みが介護報酬上で評価されています。厨房のなかだけで完結せず、フロアに出て食べている様子を見る仕事です。

嚥下機能が落ちた方への食形態の調整、退所後に家族が用意できる食事への落とし込みなど、生活に近い場面で専門性を発揮できます。病院の給食管理とは違う形で、栄養が生活を支えている実感が得られる職場です。

支援相談員・介護支援専門員

支援相談員と介護支援専門員は、どちらも入所者さんと外の世界をつなぐ役割です。老健では両方が必ず置かれており、役割分担がはっきりしています。

支援相談員は、入所の相談受付から退所後の生活調整までを担当します。病院の医療ソーシャルワーカーに近い動きですが、老健では在宅復帰という明確なゴールがあるため、居宅介護支援事業者や家族との調整が業務の中心になります。介護報酬の評価では社会福祉士である支援相談員を1人以上配置していることが加点対象になっており、資格を活かしやすい環境でもあります。

介護支援専門員は、施設サービス計画（施設ケアプラン）の作成を担当します。居宅のケアマネジャーと違い、担当者と同じ施設で働いているため、計画の見直しをその場で相談できるのが強みです。一方で、入所者さんの入れ替わりに合わせて計画を作り続ける必要があり、居宅とは業務の波の出方が異なります。

参考：厚生労働省「令和６（2024）年介護サービス施設・事業所調査の概況」 ／ e-Gov法令検索「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」 ／ 厚生労働省法令等データベース「厚生労働大臣が定める施設基準（平成27年03月23日厚生労働省告示第96号）」 ／ 厚生労働省法令等データベース「厚生労働大臣が定める基準（平成27年03月23日厚生労働省告示第95号）」

メリットの背景にある施設の仕組み

ここまで挙げてきたメリットは、施設の努力目標から生まれているわけではありません。在宅復帰を支えるための評価の仕組みが介護報酬に組み込まれ、それに合わせて人員配置や業務の流れが決まっています。

仕組みを知っておくと、求人票や見学のときに「この施設は本当に在宅復帰に取り組んでいるのか」を見抜けるようになります。ここでは3つの角度から整理します。

在宅復帰を支える基準がある

老健の介護報酬には、施設の取り組み状況を点数化して区分を決める仕組みがあります。厚生労働大臣が定める施設基準では、在宅復帰率やリハビリ職の配置など10項目を点数化し、合計が20以上であることが上位区分を算定する条件のひとつとされています。

さらに上の区分では合計60以上に加え、地域に貢献する活動を行っていることや、入所者さんに少なくとも週3回程度のリハビリテーションを実施していることが求められます。

注目したいのは、リハビリ専門職の配置割合と支援相談員の配置割合が評価項目に入っている点です。多職種がそろっていることは、施設の善意ではなく報酬上の評価対象になっています。だからこそ、在宅復帰に力を入れている施設ほどリハビリ職や相談職が手厚くなる傾向があります。

また、居宅への退所時に入所者さんと家族へ療養上の指導を行うこと、退所後30日以内（退所時の要介護度が4または5の場合は14日以内）に職員が自宅を訪問するか居宅介護支援事業者から情報提供を受け、自宅での生活が継続する見込みであることを確認して記録することも基準に含まれています。

退所して終わりにならない仕組みが、制度として用意されているということです。

入退所の入れ替わりがある

老健は在宅復帰を目的とするため、入所者さんが一定期間で入れ替わります。運営基準では、入所者さんが居宅で日常生活を営めるかどうかを定期的に検討し、その内容を記録することが求められています。

令和6年10月1日時点で、全国の老健は4,214施設、定員は365,939人でした。1施設あたりの定員は87.0人、在所者数は76.7人で、利用率は88.2％です。同じ時点の特別養護老人ホームの利用率94.5％と比べると低く、この差が入退所の動きの多さを表しています。

入れ替わりがあるということは、常に新しい方の情報を把握し直す必要があるということです。負担でもありますが、短い期間で多様な疾患や生活背景に触れられるという意味では、経験を積むうえでの強みにもなります。

多職種でのカンファレンスが組み込まれている

老健の多職種連携は、雰囲気の良さではなく運営基準に支えられています。先に触れた居宅での生活が可能かどうかの協議に加えて、施設サービス計画の作成手順そのものにも多職種の関与が組み込まれています。

計画を担当する介護支援専門員は、入所者さんと家族に面接してアセスメントを行い、医師の治療方針をふまえて原案を作ります。そのうえでサービス担当者会議を開き、担当者から専門的な見地からの意見を求めることが求められています。計画が一人の手で完成することはない、という設計です。

会議に出ること自体が仕事として認められているかどうかは、学べる量に直結します。この点は、老健を選ぶ理由として意外に見落とされがちです。

参考：厚生労働省法令等データベース「厚生労働大臣が定める施設基準（平成27年03月23日厚生労働省告示第96号）」 ／ e-Gov法令検索「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」 ／ 厚生労働省「令和６（2024）年介護サービス施設・事業所調査の概況」

働くうえでの注意点

ここまでメリットを中心に見てきましたが、老健にも当然、向き不向きや負担があります。転職してから「思っていたのと違った」とならないよう、注意点も押さえておきましょう。

いずれも老健の構造から生まれるもので、施設を選ぶときの確認ポイントにもつながります。

入退所の対応で業務量が変わる

入退所が動く施設では、業務量が月によって大きく変わります。入所と退所が重なる時期には、次のような業務が一度に発生します。

とくに支援相談員・介護支援専門員・リハビリ職は、この波の影響を受けやすい職種です。日々のケアが中心の介護職員でも、新しく入所した方の状態把握には時間がかかります。

忙しさが一定ではない働き方が合うかどうかは、事前に考えておきたいところです。落ち着いた環境で同じ方に長く関わりたい場合は、特別養護老人ホームなど別の選択肢のほうが合う可能性もあります。

記録や計画の作成が多い

老健は、記録が制度と直結している施設です。居宅で生活できるかどうかの定期的な検討は内容を記録することが求められ、退所後に自宅での生活が継続する見込みであることを確認した記録も必要になります。施設サービス計画やリハビリテーション計画も、定期的な見直しが前提です。

さらに、入所者さんごとの状態や栄養、リハビリの情報を厚生労働省に提出し、その情報を活用して計画を見直す仕組みも介護報酬上で評価されています。パソコンに向かう時間は、想像より長くなりがちです。

記録の量そのものは制度で決まっているため、施設を変えても大きくは減りません。差が出るのは、記録にかけられる時間と仕組みのほうです。

施設によって在宅復帰への取り組みに差がある

同じ老健でも、在宅復帰に力を入れている施設と、実質的に長期入所が中心になっている施設があります。介護報酬の区分が施設ごとに異なることからも、取り組みの幅は制度上想定されています。

在宅復帰に積極的な施設では、リハビリ職や支援相談員が手厚く配置され、訪問リハビリや通所リハビリ、短期入所療養介護も併せて提供している場合が多くなります。逆に、これらのサービスを行っていない施設では、退所後の生活まで関わる経験は積みにくくなります。

「老健で働く」と決める前に、その施設がどちらのタイプなのかを見極めることが大切です。判断材料は次の章で整理します。

参考：e-Gov法令検索「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」 ／ 厚生労働省法令等データベース「厚生労働大臣が定める施設基準（平成27年03月23日厚生労働省告示第96号）」

向いている人の特徴

老健は、合う人と合わない人がはっきり分かれる職場です。ここまで見てきた特徴をふまえて、どんな方に向いているのかを整理します。

自分の志向と照らし合わせながら読んでみてください。当てはまる項目が多いほど、老健での働き方が力を発揮しやすいといえます。

多職種で働きたい人

老健では、自分の判断だけで完結する場面がほとんどありません。日常的に発生するのは、次のようなやり取りです。

他職種の意見を聞いて自分の見方を修正できる方、あるいは自分の専門を他職種に分かりやすく説明することに手応えを感じる方には向いています。逆に、自分の裁量で完結する仕事を求める方には窮屈に感じられるかもしれません。

多職種連携は言葉としてよく使われますが、老健では業務として定められています。経験として身につけたい方にとって、これほど条件の整った職場は多くありません。

生活を支える視点を持ちたい人

老健の支援は、施設内で完結しません。自宅の間取り、家族の介護力、利用できる居宅サービス、経済的な事情までが判断材料になります。医療機関で「治療」を軸に働いてきた方にとっては、視点の切り替えが必要になる場面です。

この切り替えを面白いと感じられるかどうかが、ひとつの分かれ目です。検査値や機能評価だけでなく、その方が自宅でどう暮らすかを想像しながら関われる方は、老健で力を発揮しやすくなります。

将来的に訪問看護・訪問リハビリ・地域包括ケアの分野へ進みたい方にとっては、その前段階として理にかなった選択でもあります。

急性期以外の経験を積みたい人

急性期の現場は、スピードと処置量が求められます。一方の老健は、時間の流れが異なります。同じ方に数か月単位で関わり、変化を追いながら退所の時期を一緒に考えていく働き方です。

処置の技術を磨きたい段階の方には物足りなく感じられるかもしれません。しかし、生活のなかで医療やリハビリをどう使うかを考える力は、急性期では身につけにくいものです。

体力面の負担や勤務時間の不規則さから急性期を離れたい方にとっても、医療の視点を保ったまま働ける選択肢になります。キャリアを縮小するのではなく、方向を変えるという捉え方ができる職場です。

転職前に確認したいこと

老健は施設ごとの差が大きい職場です。求人票と見学で確認しておけば、入職後のギャップはかなり減らせます。ここでは、求人票や見学の場でそのまま使える確認の観点を3つに絞って紹介します。

抽象的に「雰囲気はどうですか」と聞くより、制度にひもづいた具体的な質問のほうが、施設の実態は見えやすくなります。

職種ごとの人員配置

人員基準は最低ラインを定めたものです。実際にどれだけ配置されているかは施設によって異なります。とくにリハビリ職と支援相談員の人数は、その施設が在宅復帰にどれだけ力を入れているかを映す指標になります。

介護報酬の評価では、リハビリ専門職について3職種のいずれもが一定割合以上配置されている場合に、より高い点数がつく仕組みになっています。言語聴覚士まで配置されているかどうかは、施設の姿勢を測るひとつの目安です。

支援相談員についても、社会福祉士の資格を持つ職員がいるかどうかで評価が変わります。管理栄養士や介護支援専門員は少人数配置になりやすいため、専従かどうか、他の業務と兼務していないかも確認しておきたいところです。

夜勤やオンコールの有無

夜間体制は求人票だけでは分かりにくい部分です。看護職員が夜勤に入るのか、オンコール対応なのか、その頻度はどれくらいかを具体的に聞いておきましょう。

オンコールは回数より「実際に呼ばれる頻度」を確認することが大切です。担当日数が少なくても呼び出しが多ければ負担は変わりません。夜間に体調が変わったとき、施設内の医師とどう連絡を取る運用になっているかまで聞けると安心です。

夜勤やオンコールへの手当の付き方も、施設ごとに差が出る部分です。月給の額面だけで比べると、実際の働き方との差に後から気づくことになります。

在宅復帰に向けた取り組みの状況

その施設が在宅復帰にどれだけ取り組んでいるかは、介護報酬の評価項目にひもづいた質問で確認できます。在宅復帰率や平均在所日数、訪問リハビリなど併設サービスの有無は、施設側も数字で答えやすい項目です。

入所前後や退所前後に職員が自宅を訪問しているか、退所後に生活が続いているかを確認する仕組みがあるかも聞いてみましょう。ここに具体的な答えが返ってくる施設は、在宅復帰を業務として回している施設です。

在宅復帰に積極的な施設は、これらの質問にすぐ答えられます。答えが曖昧な場合は、実質的に長期入所が中心になっている可能性を考えておいたほうがよいでしょう。

参考：厚生労働省法令等データベース「厚生労働大臣が定める施設基準（平成27年03月23日厚生労働省告示第96号）」 ／ e-Gov法令検索「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」

まとめ

介護老人保健施設で働くメリットは、在宅復帰を目的とする施設として人員配置や運営のルールが定められていることから生まれています。医師・看護職員・リハビリ職・介護職員・管理栄養士・支援相談員・介護支援専門員が同じ施設にそろい、多職種での協議が業務として組み込まれている環境は、他の職場では簡単に再現できません。

得られる経験は職種によって異なります。看護師は生活のなかで医療的な判断を組み立てる力を、リハビリ職は自宅での暮らしを見据えた評価を、介護職員は他職種の視点を、管理栄養士は食事が生活を支える実感を、相談職は在宅復帰という明確なゴールに向けた調整力を得られます。

一方で、入退所の波による業務量の変動、記録や計画作成の多さ、施設ごとの取り組みの差といった注意点もあります。だからこそ、求人票や見学の場で、リハビリ職と支援相談員の配置、夜勤やオンコールの実態、在宅復帰に向けた具体的な取り組みを確認しておくことが大切です。

老健は「介護施設」という一言では括れない、医療と生活の境目にある職場です。自分の職種で何が得られるのかを具体的に描けたなら、転職先の候補として検討する価値は十分にあります。