薬剤師で転職しない方がいい人とは？後悔しやすいケースと判断基準を解説

「今の職場を辞めたい」と感じたとき、本当に転職していいのか迷う薬剤師の方は少なくありません。薬剤師は資格職で求人も多く、動こうと思えば動ける環境にあります。その一方で、勢いのまま職場を変えて「前の薬局の方が良かった」と感じる人がいるのも事実です。

転職はあくまで現状を良くするための手段であり、目的ではありません。状況によっては、いまの職場に留まる選択が数年後のキャリアにプラスに働くこともあります。

この記事では、薬剤師が転職しない方がいいケースと、反対に転職を検討した方がいいケースを整理します。転職前に試せる方法や後悔しやすいパターン、判断の基準もあわせて解説しますので、冷静に自分の状況を見極める材料としてお役立てください。

薬剤師は「転職しない方がいい」と一概には言えない

薬剤師の転職について調べると「辞めるべきではない」という意見と「早く動いた方がいい」という意見の両方が見つかります。どちらか一方が正しいわけではなく、判断は一人ひとりの状況によって変わります。

まず前提として、薬剤師は職場を変えやすい資格です。厚生労働省の統計によると、届出のあった薬剤師は329,045人で、そのうち薬局が60.0％、病院・診療所が19.2％を占め、残りは医薬品関係企業や大学、行政機関などに広がっています。調剤薬局から病院へ、病院から企業へといった横の移動ができる職種であり、選択肢の幅そのものは広いといえます。

転職自体も特別な出来事ではありません。厚生労働省の雇用動向調査では、令和6年1年間の転職入職率は9.7％、転職入職者数は約492万人でした。働く人の10人に1人程度が1年のうちに職場を変えている計算になります。

ただし「動けること」と「動いた方がいいこと」は別の話です。転職は現状の不満を解消する手段であって、目的ではありません。手段が目的にすり替わると、職場を変えること自体がゴールになり、入職後に「何のために辞めたのか分からない」という状態になりやすくなります。

そのため、辞めたい気持ちが強くなったときこそ、次の点を落ち着いて確認しておくことをおすすめします。

この3つに答えられないうちは、転職活動を始めるより先に現状の整理に時間を使う方が、結果的に近道になる場合が多いです。反対に、答えがはっきりしているなら、迷い続ける必要はありません。

なお、薬剤師の需給をめぐる環境も変わりつつあります。厚生労働省は薬剤師確保対策の中で、地域や業態によって薬剤師の偏在があること、業務が対物中心から対人中心へ移っていることを示しています。

「資格があるからいつでも転職できる」という感覚だけで動くのではなく、自分が働きたい地域・業態で求められている力は何かを踏まえて判断することが大切です。

参考：厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」 ／ 厚生労働省「令和6年 雇用動向調査結果の概要」 ／ 厚生労働省「薬剤師確保対策」

薬剤師が転職しない方がいいケース

ここからは、いま転職に踏み切ると後悔につながりやすいケースを5つ紹介します。どれも「転職してはいけない」という意味ではなく、先に整理しておいた方が結果が良くなる状態だと考えてください。

なお、パワーハラスメントや心身の不調がある場合はこの限りではありません。健康を損なう環境から離れる判断は最優先で、後述する「転職を検討した方がいいケース」に該当します。

転職の目的や軸が曖昧

「なんとなく今の職場が合わない」という感覚だけで動くと、次の職場でも同じ不満を抱えやすくなります。目的が曖昧なまま転職先を選ぶと、条件の良さや面接時の印象といった分かりやすい要素だけで判断してしまうためです。

厚生労働省が転職者を対象に行った調査（令和2年・最新の公表分）では、自己都合で前の勤め先を辞めた理由として「労働条件（賃金以外）がよくなかったから」が28.2％、「満足のいく仕事内容でなかったから」が26.0％、「賃金が低かったから」が23.8％と並んでいます。

辞める理由は一つに絞られないことが多く、自分にとって何が最も譲れないのかを言葉にできていないと、優先順位のない職場選びになります。

まずは不満を書き出し、「転職しないと解決しないもの」と「今の職場でも変えられるもの」に仕分けしてみてください。仕分けの結果、前者が少ないと感じるなら、転職の前にできることが残っています。

人間関係だけが不満で仕事内容には満足している

薬局や病院は少人数の職場が多く、特定の人との相性が働きやすさを大きく左右します。ただ、人間関係だけが理由の場合は注意が必要です。仕事内容や勤務地、給与に不満がないのであれば、その職場は条件面では合っている可能性が高いからです。

人間関係は、店舗異動や配置換え、勤務シフトの調整で状況が変わることがあります。相手が異動する、あるいは自分が別の店舗に移るだけで悩みが解消したという例も珍しくありません。

転職して環境をすべて入れ替えると、人間関係は改善しても通勤時間や業務量、扱う処方せんの内容が変わり、別の不満が生まれることがあります。

年収だけを重視して転職しようとしている

給与は転職理由として分かりやすい一方、年収だけを判断材料にすると後悔につながりやすい要素でもあります。前述の調査では、転職後に賃金が増加した人は38.9％でしたが、減少した人も37.0％、変わらない人が23.7％となっています。転職すれば年収が上がるとは限らず、下がる人もほぼ同じ割合いるというのが実態です。

また、月給が上がっても労働時間が伸びれば、時給換算では下がることがあります。年収を比べるときは、額面の金額だけでなく次の点をあわせて確認しておくと判断を誤りにくくなります。

長い目で見た収入も意識しておきたいところです。厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、薬剤師の平均年収は50〜54歳の年齢層でおよそ744万円とピークを迎えます。

目先の数万円より、その職場で働き続けたときにどこまで伸びるかを確かめる方が、生涯の収入では差が出やすくなります。

感情的・疲弊した状態で判断している

繁忙期の忙しさ、上司から強く注意された直後、大きなミスをした後など、気持ちが揺れているときは冷静な判断が難しくなります。この状態で求人を見ると、「今より良さそう」という基準だけで応募先を決めてしまいがちです。

インフルエンザの流行期や新年度の処方変更が重なる時期など、薬局や病院には業務が集中する時期があります。その山を越えると気持ちが落ち着き、辞めたい気持ちが薄れることもあります。

判断を急がず、まずは2週間から1か月ほど時間を置いてみることをおすすめします。それでも気持ちが変わらないなら、その不満は一時的なものではないと判断できます。求人情報を見ること自体は問題ありませんので、応募や退職の意思表示だけを保留にしておくとよいでしょう。

資格取得や昇進のチャンスが近い

いま取り組んでいる資格や役職の話が進んでいる場合、タイミングを見直す価値があります。積み上げてきた実績が、職場を離れることでいったんリセットされることがあるためです。

たとえば研修認定薬剤師は、公益財団法人日本薬剤師研修センターの制度で、申請日前4年以内に40単位以上を取得することが新規申請の要件とされています。勤務先が研修費用や受講時間を支援してくれている場合、その体制ごと失うことになりかねません。

かかりつけ薬剤師として評価される業務や、管理薬剤師・エリアマネージャーといった役職も、同じ職場での勤務期間や実績が前提になることがあります。診療報酬上の要件は改定のたびに見直されるため、勤務先の薬局で自分がどの要件をどこまで満たしているのかを、上司に確認してから判断すると安心です。

医療キャリアナビ掲載の求人データ（2026年時点）を見ても、薬剤師求人のうち「研修補助あり」と明記されているものは全体の2％にとどまります。研修を支援してもらえる環境は、実は当たり前ではありません。

参考：厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」 ／ 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」 ／ 公益財団法人日本薬剤師研修センター「研修認定薬剤師の新規申請手続きについて」

反対に転職を検討した方がいいケース

ここからは、我慢を続けるより動いた方がよいケースを4つ紹介します。前章とは逆に、時間が経つほど不利になる状況だと考えてください。

転職の目的・優先順位が明確

「在宅医療に関わりたい」「病院で高度な薬物療法に携わりたい」「子育てと両立できる勤務時間にしたい」など、実現したいことがはっきりしていて、今の職場では叶わないと分かっているなら、迷い続ける理由はありません。

目的が明確な人ほど、求人を見る目も具体的になります。前述の調査では、転職者が現在の勤め先を選んだ理由として「仕事の内容・職種に満足がいくから」が41.0％、「自分の技能・能力が活かせるから」が36.0％と上位に挙がっています。条件面より仕事の中身を軸に選んでいる人が多く、その軸を持てているなら準備は整っているといえます。

正当に評価されず昇給やキャリアアップの見込みがない

勤続年数を重ねても昇給がほとんどない、管理薬剤師や上位ポストが埋まっていて空く見込みがない、実績を伝えても評価に反映されない。こうした状態が続いているなら、環境を変える方が現実的です。

判断のポイントは「見込みの有無」です。あと1年で役職の打診がある、来期から評価制度が変わるといった具体的な見通しがあるなら待つ価値があります。一方、何年先の話も出てこないのであれば、待っても状況は変わりにくいと考えられます。薬剤師の年収は50〜54歳あたりで頭打ちになりやすいため、伸びる時期を停滞したまま過ごすと、生涯収入への影響も小さくありません。

現職で相談しても改善しない

一度も相談していないなら、まず伝えるところから始めるべきです。しかし、上司や本部に働きかけても状況が変わらない、あるいは相談したこと自体を問題視されるようであれば、社内で解決できる段階を過ぎています。

社外の窓口を使う方法もあります。厚生労働省は都道府県労働局や労働基準監督署などに総合労働相談コーナーを379か所（令和7年4月1日現在）設けており、無料で相談できます。令和6年度の総合労働相談件数は120万1,881件で、5年連続120万件を超えました。同じ悩みを抱える人は決して少なくありません。

心身に悪影響が出ている

眠れない、食欲がない、出勤前に体調を崩す、休日も仕事のことが頭から離れない。こうした症状が続いているなら、健康を最優先に考えてください。

令和6年度に労働局へ寄せられた民事上の個別労働紛争の相談では、「いじめ・嫌がらせ」が54,987件で13年連続の最多となっています。ハラスメントは我慢して解決するものではなく、防止措置は法律で事業主に義務づけられています。

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参考：厚生労働省「令和6年度個別労働紛争解決制度の施行状況」 ／ あかるい職場応援団「相談窓口のご案内」 ／ 厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」

転職する前に試したいこと

選択肢は「今のまま我慢する」か「転職する」の二択ではありません。環境を少し変えるだけで、悩みの大部分が解消することもあります。ここでは転職に踏み切る前に試せる方法を3つ紹介します。

いずれも数週間から数か月で結果が分かるものです。試したうえで変わらなければ、そのときに転職へ進めば十分間に合います。

店舗異動・部署変更を願い出る

複数店舗を展開する薬局チェーンや、規模の大きな病院であれば、社内で環境を変えられる可能性があります。人間関係や通勤距離、扱う診療科の偏りといった悩みは、勤務先が変わるだけで解決することがあります。

異動の希望は、感情的な訴えではなく事実ベースで伝えるのが基本です。「◯◯店は自宅から近く、在宅業務の経験を積みたい」といったように、異動先で何をしたいのかまで添えると通りやすくなります。会社側も、退職されるより社内で留めたいと考える場合が多いためです。

上司や経営層に相談する

給与や勤務時間、休日の取りづらさは、伝えていないだけで改善の余地が残っていることがあります。特に個人経営の薬局では、経営者が現場の負担を把握しきれていないケースもあります。

相談するときは、要望を1つか2つに絞り、代案とセットで伝えると建設的に進みます。相談の結果、待遇の見直しや業務分担の調整を提示されることもあります。もちろん、伝えても何も変わらなければ、それも判断材料の一つです。

有給を取って心身をリフレッシュする

疲れが溜まっているときほど、視野は狭くなります。まとまった休みを取るだけで気持ちが切り替わり、辞めたい理由が薄れることもあります。

年次有給休暇は労働基準法第39条で定められた労働者の権利で、年10日以上付与される人には、年5日を確実に取得させることが事業主に義務づけられています。厚生労働省の令和6年就労条件総合調査では、労働者1人あたりの付与日数は平均16.9日、取得日数は11.0日、取得率は65.3％と、昭和59年以降で最も高い水準になっています。取得を申し出ることは特別なことではありません。

参考：e-Gov法令検索「労働基準法」 ／ 厚生労働省「令和6年就労条件総合調査 結果の概況」 ／ 厚生労働省「令和6年度個別労働紛争解決制度の施行状況」

薬剤師が転職して後悔しやすいパターン

転職して後悔する人に共通するのは、「今の職場から離れること」が目的になっていた点です。逃げたい気持ちが先に立つと、転職先の確認が甘くなり、入職後にギャップが表面化します。

よくあるのが、条件を1つだけ見て決めてしまうパターンです。年収は上がったものの残業が大幅に増えた、休みは取りやすくなったが教育体制がなくスキルが伸びない、人間関係は静かだが相談できる相手もいない、といった具合です。一つの条件だけで決めると、別の面で不満が出やすくなります。

キャリアプランとのミスマッチも起こりがちです。将来は在宅や病棟業務に関わりたいのに、目先の勤務時間だけで選んだ結果、経験を積めない職場だったというケースがあります。逆に、スキルアップを重視しすぎて生活とのバランスを崩す人もいます。

厚生労働省の転職者実態調査では、現在の勤め先について「満足」「やや満足」と答えた転職者が53.4％、「不満」「やや不満」が11.4％で、職業生活全体の満足度D.I.（「満足」から「不満足」を引いた値）は42.0ポイントでした。転職者全体では満足が大きく上回っている一方、1割強は転職したあとも不満を抱えています。

薬剤師に限った調査ではありませんが、転職すれば必ず満足できるわけではないことは押さえておきたいところです。その差を分けるのは、多くの場合、決める前にどれだけ確かめたかという準備の質です。

後悔しやすいパターンを整理すると、次のようになります。

いずれも、転職前に時間をかければ避けられるものです。裏を返せば、準備の質がそのまま満足度に表れるといえます。

薬剤師の求人を探す

参考：厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」

後悔しない転職にするためのポイント

見極めた結果、やはり転職した方がよいと判断したなら、あとは進め方の問題です。後悔を減らすために押さえておきたい点を整理します。

まず、辞めたい理由と実現したい働き方を言葉にすることから始めます。「残業を減らしたい」ではなく「月の残業を10時間以内にして、平日に家族と夕食を取りたい」というところまで具体化すると、求人を見たときに判断できるようになります。前述のとおり、転職者が勤め先を選んだ理由は仕事の内容や技能を活かせるかどうかが上位で、条件面だけで選んでいるわけではありません。自分の軸を言語化しておくほど、比較の精度は上がります。

次に、情報収集は給与以外にも広げます。残業時間、年間休日、教育・研修制度、スタッフの人数と年齢構成、在宅対応の有無など、働き方に直結する項目を確認してください。求人票に書かれていない部分は、面接や見学の場で必ず質問しておきましょう。

3つ目は、在職中に活動することです。収入が途切れないだけでなく、焦って妥協する状況を避けられます。雇用保険の基本手当（失業給付）は、原則として離職前2年間に被保険者期間が通算12か月以上あることが要件で、自己都合退職では給付制限も設けられています。退職してから探す場合は、生活費の見通しを立てたうえで進める必要があります。

最後に、相談先を持つことです。一人で判断すると視野が狭くなりがちなので、職場の外に話せる相手を作っておくと冷静さを保てます。信頼できる先輩や、薬剤師の求人を扱う担当者に相談するのも一つの方法です。

ここまで整えたうえで動けば、「思っていたのと違った」という後悔はかなり減らせます。求人の中身まで踏み込んで比べたい方は、医療キャリアナビの求人情報やキャリア相談もご活用ください。

参考：厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」 ／ ハローワークインターネットサービス「基本手当について」

薬剤師の転職に関するよくある質問

最後に、転職を迷っている薬剤師の方から寄せられることの多い質問にお答えします。

転職した後にやっぱり前の職場に戻るのはOK？

戻ること自体は可能で、実際に再雇用される例もあります。人手不足の薬局や病院では、業務を把握している経験者の復帰を歓迎する場合があるためです。

ただし、退職時の状況によっては受け入れが難しいこともあります。円満に退職していたか、後任の採用が済んでいるか、ポストに空きがあるかによって結果は変わります。戻ることを前提に辞めるのではなく、あくまで選択肢の一つとして考えておくのが現実的です。

まずは元の上司に近況を伝え、状況を聞くところから始めるとよいでしょう。

人間関係が理由の転職はやめた方がいい？

一律にやめた方がいいとはいえません。判断の分かれ目は、社内で解決できる余地が残っているかどうかです。特定の人との相性が原因なら、店舗異動や配置換えで改善する可能性があります。まずは異動願いや上司への相談を試す価値があります。

一方、パワーハラスメントを受けている、組織全体の風土に問題がある、相談しても改善しないという場合は、転職を検討してよい状況です。人間関係が理由の転職は珍しくなく、面接では前職の批判ではなく「どういう環境で働きたいか」に置き換えて伝えれば、マイナスに受け取られにくくなります。

転職におすすめの時期はある？

一般的には、求人が動きやすい時期と、自分の状況が落ち着いている時期が重なるタイミングが向いています。年度替わりに合わせて人員を補充する職場もあれば、退職者が出た時点で随時募集する職場もあり、薬局や病院では通年で求人が出ています。

そのため、時期そのものより準備の状態を優先する方が結果につながりやすいです。賞与の支給時期や、担当している業務の引き継ぎやすさも考慮しましょう。繁忙期の真っただ中や、心身が疲れきっている時期は判断が鈍りやすいため、避けた方が無難です。

退職を申し出る時期も逆算しておきましょう。期間の定めのない雇用契約では、民法第627条により、解約の申入れから2週間を経過することで契約が終了します。ただし就業規則で1〜2か月前の申し出を求める職場もあるため、引き継ぎを含めて余裕をもって伝えるのが円満な進め方です。

参考：e-Gov法令検索「民法」

まとめ

薬剤師の転職は、するかしないかではなく「今の自分の状況に合っているか」で判断するものです。目的が曖昧なまま、あるいは疲れきった状態で動くと、条件の一部だけを見て決めてしまい、入職後のギャップにつながります。

一方で、目的がはっきりしている、正当に評価されない、相談しても改善しない、心身に不調が出ているといった状況では、待つほど選択肢が狭くなります。特に健康に影響が出ている場合は、我慢を続ける必要はありません。

転職の前には、店舗異動の希望を出す、上司や経営層に相談する、有給を取って休むといった方法も試せます。それでも変わらないと分かったときに動けば、判断に納得感が生まれます。

実際に転職すると決めたら、辞めたい理由と実現したい働き方を言葉にし、給与以外の条件まで含めて情報を集め、在職中に落ち着いて進めることが後悔を防ぐ鍵になります。まずは自分の不満を書き出すところから始めてみてください。そのうえで求人を比べたい、誰かに相談したいと感じたら、医療キャリアナビをご利用ください。