柔道整復師がデイサービスで働くには？機能訓練指導員としての仕事内容と求人の見方

整骨院で経験を積むなかで、「デイサービスでも柔道整復師の資格を活かせるらしい」と聞いたことがある方は多いのではないでしょうか？ただ、実際にどんな立場で働き、日々どんな業務を担うのかまではイメージしにくいものです。

柔道整復師がデイサービスで働く場合、多くは機能訓練指導員として配置されます。そこで行うのは介護保険にもとづく機能訓練であり、整骨院で療養費を請求して行う施術とは位置づけが異なります。さらに、業務の内容や量は事業所が算定している介護報酬の加算によって変わるという特徴もあります。

この記事では、柔道整復師がデイサービスで働くための前提となる資格要件から、仕事内容、個別機能訓練加算と業務の関係、事業所タイプごとの働き方の違い、そして求人票を見るときの確認点までを整理して解説します。

柔道整復師は機能訓練指導員として働ける

デイサービス（通所介護）では、利用者さんの心身の機能維持・向上を担う職種として機能訓練指導員を置くことが定められています。柔道整復師はこの機能訓練指導員になれる資格のひとつで、整骨院以外のキャリアとして選ばれることの多い職場です。

ここではまず、機能訓練指導員として配置される根拠と、デイサービスで柔道整復師が求められる理由、そして整骨院での施術との位置づけの違いを確認しておきます。

この3点を押さえておくと、後半で解説する仕事内容や求人票の読み方が理解しやすくなります。

機能訓練指導員になれる資格

機能訓練指導員として配置できる資格は、通所介護の人員基準で定められています。厚生労働省の指定基準では、機能訓練指導員は理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護職員、柔道整復師またはあん摩マッサージ指圧師の資格を有する者とされています。

さらに、はり師・きゅう師は平成30年度の介護報酬改定で対象に加えられました。ただしはり師・きゅう師については、機能訓練指導員を配置している事業所で6か月以上の実務経験が必要という条件が付いています。

一方、柔道整復師は当初から対象資格に含まれており、追加の実務経験要件はありません。国家資格を取得した時点で、機能訓練指導員として配置される要件を満たしています。

なお、通所介護の事業所には機能訓練指導員を1名以上配置することが義務づけられています。この「1名以上」という基準が、後述する求人の見方にも関わってきます。

柔道整復師が配置される理由

デイサービスの機能訓練指導員は、理学療法士や作業療法士だけでは人数が足りていないと言われています。通所介護は全国に数多くの事業所があり、そのすべてに機能訓練指導員を置く必要があります。

そのなかで柔道整復師は、養成課程で解剖学・生理学・運動学を学び、徒手による評価と施術の技術を身につけています。関節可動域や筋力の状態を手で確かめながら個別に対応する場面が多い機能訓練とは、親和性の高い技術といえます。

また、整骨院で日々多くの患者さんに対応してきた経験から、短時間で状態を把握し、その場で説明しながら身体に触れるという進め方に慣れている点も評価されやすいポイントです。

高齢の利用者さんが多いデイサービスでは、こうした対人スキルがそのまま活きる場面が少なくありません。

整骨院での施術との違い

ここは転職前に必ず押さえておきたい点です。整骨院で行う施術とデイサービスで行う機能訓練は、根拠となる制度も、費用の請求先も、行為の位置づけも異なります。

整骨院では、柔道整復師法にもとづき骨折・脱臼・打撲・捻挫（肉離れを含む）といった急性・亜急性の外傷を扱い、健康保険を使う場合は療養費として請求します。慢性的な肩こりや日常的な腰痛は保険の対象外です。

これに対してデイサービスで行うのは、介護保険にもとづく機能訓練です。目的は外傷を治すことではなく、利用者さんが住み慣れた地域で暮らし続けられるよう、身体機能や生活行為の維持・向上を図ることにあります。

費用は介護報酬として事業所に支払われ、療養費の請求は発生しません。

同じ身体に触れる仕事でも、求められる成果の定義が変わります。整骨院では症状の改善が中心ですが、デイサービスでは「立ち上がりが楽になる」「買い物に行けるようになる」といった生活場面での変化が評価の対象になります。

参考：e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」 ／ 厚生労働省「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準について」 ／ 厚生労働省「平成30年度介護報酬改定について」 ／ e-Gov法令検索「柔道整復師法」 ／ 厚生労働省「柔道整復師等の施術にかかる療養費の取扱いについて」

デイサービスでの仕事内容

機能訓練指導員として入職した柔道整復師の業務は、個別の機能訓練だけではありません。計画書の作成、集団体操の指導、記録と評価、さらに事業所によっては送迎や介護業務の補助まで担当範囲に入ります。

整骨院での働き方と大きく違うのは、施術以外の業務が一日のなかにいくつも組み込まれている点です。ここでは5つの業務に分けて、それぞれ何が求められるのかを見ていきます。

個別機能訓練の実施

中心となる業務が、利用者さん一人ひとりに対する個別機能訓練です。個別機能訓練計画にもとづいて、歩行練習、立ち上がり動作の練習、関節可動域の運動、筋力トレーニングなどを行います。

1人あたりにかけられる時間は事業所によって幅がありますが、限られた時間で複数の利用者さんを順に回していく形になることが多いです。整骨院のように1人の患者さんにまとまった時間を使うのとは、時間の配分感覚が変わります。

また、機能訓練は「その場で楽になること」だけを目指すものではありません。自宅での生活動作につながるよう、利用者さん自身が続けられる自主トレーニングを提案する場面も多くあります。

機能訓練計画書の作成

個別機能訓練を行うには、その根拠となる個別機能訓練計画書が必要です。計画書は機能訓練指導員が一人で作るものではなく、看護職員、介護職員、生活相談員などと共同で作成することが求められます。

内容としては、利用者さんの心身の状態と生活の状況を把握したうえで、達成したい目標と、そのために行う訓練の内容・時間・頻度を具体的に記載します。作成後は利用者さんとご家族に説明し、同意を得たうえで交付します。

書類作業は整骨院ではあまり経験しない業務のため、入職直後につまずきやすいポイントでもあります。ただ、様式や書き方は事業所ごとにある程度定型化されているため、先輩の計画書を参照しながら慣れていくケースがほとんどです。

集団体操の指導

デイサービスでは、利用者さん全員を対象とした集団体操の時間を設けている事業所が多くあります。機能訓練指導員がこの進行役を担うことも一般的です。

内容は、椅子に座ったまま行うストレッチ、口腔体操、レクリエーションを兼ねた軽い運動などです。個別訓練と違い、体力や理解度に差のある10人以上の集団を一度に動かす進行力が必要になります。

声の大きさ、テンポ、動きの見せ方など、指導のスキルは実践で身についていきます。人前で話すことに苦手意識がある場合は、面接時に集団体操の担当頻度を確認しておくと安心です。

記録と評価

行った機能訓練の内容と、利用者さんの反応・変化は記録として残す必要があります。日々の実施記録に加えて、定期的に到達度を評価し、計画の見直しにつなげます。

評価では、握力や歩行速度といった測定値だけでなく、「トイレまで自分で歩けるようになった」といった生活行為の変化も対象になります。数値と生活場面の両方から見るのが、介護保険の機能訓練の考え方です。

事業所によっては、記録を科学的介護情報システム（LIFE）に提出しています。この場合はパソコンへの入力作業が加わるため、記録に割く時間が増える傾向があります。

送迎や介護業務の補助

デイサービスは送迎がセットになったサービスです。多くの事業所では、機能訓練指導員も朝夕の送迎車の運転や添乗を担当します。運転がある場合は、普通自動車免許が実質的な応募条件になります。

また、人員体制によっては入浴介助、食事介助、トイレ誘導といった介護業務の補助に入ることもあります。「機能訓練だけを担当する」という求人ばかりではない点は、事前に理解しておきたいところです。

どこまでを担当するかは事業所ごとに大きく異なります。この担当範囲の違いが、日々の働きやすさと業務量に直結するため、後述する求人の確認点でも重要な項目になります。

参考：e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」 ／ 厚生労働省「科学的介護情報システム（LIFE）について」

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個別機能訓練加算と業務の関係

デイサービスの機能訓練指導員の業務は、事業所の方針だけで決まっているわけではありません。介護報酬の加算要件にもとづいて設計されています。ここが、求人ごとの業務量の違いを読み解くうえで最も重要なポイントです。

個別機能訓練加算は、専従の機能訓練指導員を配置し、計画にもとづく訓練を行った場合に算定されるものです。事業所がどの区分を算定しているかによって、求められる計画書の粒度も、評価の頻度も、記録にかかる時間も変わります。

なお、加算の名称や要件は介護報酬改定のたびに見直されます。ここでは令和6年度介護報酬改定時点の考え方を整理していますが、応募時には必ず最新の要件を確認してください。

加算の考え方

個別機能訓練加算は、大きく分けて2つの方向で要件が組み立てられています。ひとつは機能訓練指導員の配置と計画にかかわる要件、もうひとつはデータの提出と活用にかかわる要件です。

前者では、サービス提供時間帯を通じて専従の機能訓練指導員を配置していることが求められます。「専従」とは、その時間帯は機能訓練指導員の業務に専念するという意味です。区分によっては、利用者さんの居宅を訪問して生活状況を確認することも要件に含まれます。

後者は、令和3年度改定以降に整備されてきた考え方です。訓練の内容や利用者さんの状態を科学的介護情報システム（LIFE）に提出し、返ってくるフィードバックをケアの改善に活かすことが求められます。

つまり加算は、「機能訓練指導員を置いているか」だけでなく、「どう計画し、どう評価し、どう改善につなげているか」までを評価する仕組みになっています。

計画書と評価に求められること

加算を算定している事業所では、個別機能訓練計画書の作成と見直しが定型業務として組み込まれます。計画は多職種共同で作成し、利用者さんとご家族に説明して同意を得ることが前提です。

見直しの頻度についても目安が示されています。おおむね3か月ごとに1回以上、訓練の進捗状況を確認し、利用者さんに説明したうえで必要に応じて計画を見直すという流れです。

また、令和6年度改定では、機能訓練・栄養・口腔の取り組みを一体的に進める観点から、通所系サービス向けの一体的な実施計画書の様式が示されました。栄養士や歯科専門職との情報共有が、以前より業務のなかに入りやすくなっています。

加算の算定状況が働き方に与える影響

同じ「デイサービスの機能訓練指導員」でも、算定している加算が違えば1日の過ごし方は変わります。ここを理解しておくと、求人票の情報から入職後の業務量をある程度予測できるようになります。

たとえば、専従配置を要件とする区分を算定している事業所では、送迎や介護補助に入る余地が制度上限られます。逆に、加算を算定していない事業所では機能訓練の時間そのものが短く、介護業務の比重が高くなる傾向があります。

LIFEへの提出を行っている事業所では、記録の項目数が増え、パソコン作業の時間が確保されている場合が多いです。書類が苦手な方には負担に感じられる一方、機能訓練の効果を数値で追える環境が整っているともいえます。

参考：厚生労働省「令和６年度介護報酬改定について」 ／ 厚生労働省「科学的介護情報システム（LIFE）について」 ／ e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」

デイサービスのタイプで変わる働き方

デイサービスとひとくちに言っても、事業所の形態はさまざまです。半日型のリハビリ特化型と、1日を通して過ごす一般型では、機能訓練指導員の1日はまったく違うものになります。

さらに、定員規模によっても担当する利用者さんの人数や職員体制が変わります。求人を探す際は、施設の名称だけでなくどのタイプに当てはまるかを確認しておくと、ミスマッチを避けやすくなります。

リハビリ特化型の半日利用

リハビリ特化型は、機能訓練を中心に構成された3〜4時間程度の短時間サービスです。入浴や食事の提供を行わない事業所も多く、機能訓練指導員の業務が機能訓練に集中しやすいのが特徴です。

運営面では、午前と午後で利用者さんが入れ替わる形が一般的です。そのため1日に対応する人数は多くなり、短時間で評価・訓練・記録を回すテンポの速さが求められます。

整骨院で1日に多くの患者さんを診てきた柔道整復師にとっては、比較的なじみやすい働き方といえます。一方で、1人あたりにじっくり時間をかけたい方には物足りなく感じられる場合もあります。

一般型のデイサービス

一般型は、送迎・入浴・食事・レクリエーションを含めて6〜8時間程度を過ごすタイプです。利用者さんが1日を通して滞在するため、機能訓練以外の時間が長くなります。

機能訓練指導員は、この長い滞在時間のなかで個別訓練を組み込んでいく形になります。集団体操やレクリエーションの進行、場合によっては入浴介助や食事介助の補助にも関わることが増えます。

利用者さんとじっくり関係を築ける点は一般型の魅力です。ただし介護業務の比重は事業所ごとの差が大きいため、見学時に実際の1日の流れを聞いておくことをおすすめします。

事業所の規模による違い

デイサービスは規模によっても働き方が変わります。全国の事業所数を見ると、利用定員18人以下の地域密着型通所介護が数のうえで大きな割合を占めており、小規模な現場で働く可能性は決して低くありません。

小規模な事業所は職員数が限られるため、機能訓練指導員が送迎や介護業務も兼ねる場面が増えます。その分、利用者さん一人ひとりの変化を追いやすく、事業所全体の動きも見えやすい環境です。

規模の大きい事業所では、職種ごとの分担が明確で、機能訓練に専念しやすい傾向があります。一方、担当する利用者さんの人数は多くなり、計画書や記録の量も増えます。

参考：厚生労働省「令和６（2024）年介護サービス施設・事業所調査の概況」 ／ e-Gov法令検索「指定地域密着型サービスの事業の人員、設備及び運営に関する基準」

柔道整復師が働くメリット

デイサービスへの転職を検討する柔道整復師にとって、整骨院とは違う働き方ができる点は大きな魅力です。ここでは、実際に選ばれている理由として挙げられることの多い3点を整理します。

いずれも「整骨院より良い」という単純な話ではなく、働き方の優先順位が変わったときに意味を持つポイントです。次の章で扱う注意点とあわせて読むことをおすすめします。

日勤中心で働ける

デイサービスはサービス提供時間が日中に限られるため、夜勤がありません。営業時間は朝から夕方までが基本で、生活リズムを一定に保ちやすい働き方といえます。

整骨院では、仕事帰りの患者さんに対応するため夜まで診療する店舗が少なくありません。この時間帯の違いは、家庭との両立を考える段階で転職を検討するきっかけになりやすい要素です。

ただし、夜勤がないことと休日が多いことは別の話です。医療キャリアナビ掲載求人データ（2026年時点）で柔道整復師の求人全体を見ると、休日のとり方は求人によって大きく差があります。

高齢者への対応経験を積める

デイサービスの利用者さんは高齢の方が中心です。認知症のある方、複数の疾患を抱える方など、幅広い状態の方に日常的に接することになります。

そのなかで、機能訓練だけでなく生活全体を見る視点が身につきます。転倒リスクの評価、自宅環境への配慮、ご家族への説明といった経験は、介護分野でキャリアを広げるうえで土台になります。

将来的に訪問マッサージや高齢者向けの自費施術を考えている場合にも、高齢者対応の実務経験は強みになります。整骨院に戻る選択をした場合でも、高齢の患者さんへの引き出しが増えます。

多職種と連携できる

デイサービスには、看護職員、介護職員、生活相談員、管理者など複数の職種が在籍しています。個別機能訓練計画も多職種共同で作成するため、日常的に情報を共有する場面が多くあります。

整骨院では柔道整復師だけで完結する業務が中心になりがちですが、デイサービスでは他職種の視点から利用者さんを捉え直す機会が得られます。看護職員から見た全身状態、介護職員から見た生活動作の困りごとなど、自分だけでは拾いきれない情報が集まります。

ケアマネジャー（介護支援専門員）とのやりとりを通じて、ケアプラン全体のなかでの機能訓練の位置づけを意識できるようになる点も、介護分野ならではの経験です。

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働くうえでの注意点

メリットの裏返しとして語られがちですが、柔道整復師がデイサービスで働くうえでは、資格を活かすという観点から固有の課題があります。事前に把握しておくことで、入職後のギャップを減らせます。

ここでは、実際に転職後に戸惑いやすい3点を取り上げます。いずれも求人票と面接・見学で確認できる内容なので、次の章の確認点とセットで押さえてください。

外傷の施術経験は積みにくい

デイサービスで行うのは介護保険にもとづく機能訓練であり、骨折・脱臼・打撲・捻挫といった外傷に対する施術ではありません。柔道整復師の中心的な業務である外傷の評価・整復・固定の経験は積みにくくなります。

臨床経験が浅いうちにデイサービスへ移ると、外傷対応の技術を伸ばす機会が限られる点は理解しておく必要があります。将来的に開業を考えている場合は、整骨院で一定の経験を積んでから検討するという選択肢もあります。

逆に言えば、外傷施術以外の方向でキャリアを組み立てたい方にとっては、介護分野の実務経験を積める職場になります。何を得たいのかを整理してから応募先を選ぶことが大切です。

介護業務を担う場面がある

前述のとおり、送迎、入浴介助、食事介助、トイレ誘導といった介護業務の補助に入ることがあります。人員体制が厳しい事業所ほど、その比重は高くなります。

「機能訓練指導員として採用されたのに、実際は介護職員に近い動き方だった」というずれは、転職後の不満につながりやすいポイントです。募集要項の業務内容欄だけでなく、1日のタイムスケジュールを具体的に確認することをおすすめします。

なお、介護業務を経験すること自体は、利用者さんの生活を理解するうえで意味があります。問題になるのは、想定していた業務配分と実態が違う場合です。

理学療法士などとの役割分担

機能訓練指導員として配置できる資格は複数あり、事業所によっては理学療法士や作業療法士が在籍しています。この場合、評価の進め方や計画書の書き方が理学療法士の流儀で標準化されていることがあります。

柔道整復師の養成課程では、動作分析や日常生活動作の評価に関する学習の比重が理学療法士・作業療法士とは異なります。入職当初は用語や評価指標に戸惑う場面もありますが、実務のなかで習得していく方が大半です。

一方で、他職種が不在で柔道整復師が1人だけという事業所では、相談相手がいないまま計画書の作成を任されることもあります。どちらの環境が合うかは経験年数によって変わるため、在籍する機能訓練指導員の構成は確認しておきたい情報です。

求人を見るときの確認点

デイサービスの求人は数が多い一方、業務内容の書かれ方は事業所によってまちまちです。医療キャリアナビ掲載求人データでも、デイケア・デイサービスは整骨院・接骨院に次いで多い勤務先になっています。

選択肢が多いからこそ、確認すべき項目を決めておくと比較しやすくなります。ここでは、求人票と見学・面接でそのまま使える4つの確認点を挙げます。

機能訓練指導員の配置人数

まず確認したいのが、その事業所に機能訓練指導員が何人いるかです。人員基準上は1名以上の配置で足りるため、自分が入職すると「たった1人の機能訓練指導員」になるケースは珍しくありません。

1人体制の場合、計画書の作成も評価も自分の判断で進めることになります。裁量は大きい反面、経験が浅い段階では相談先がなく負担が重くなりがちです。

複数名が在籍している事業所であれば、業務を分担でき、他職種の視点も学べます。「機能訓練指導員は現在何名ですか」「資格の内訳を教えてください」という質問は、面接で自然に聞ける内容です。

算定している加算

次に、その事業所がどの加算を算定しているかを確認します。個別機能訓練加算を算定しているかどうかで、計画書の粒度も評価の頻度も、機能訓練に確保される時間も変わります。

具体的には、「個別機能訓練加算は算定していますか」「LIFEへのデータ提出は行っていますか」という2つを聞くと、業務の輪郭がつかめます。算定していれば機能訓練の時間が制度的に確保されている一方、記録や書類の作業は増えます。

加算の要件は介護報酬改定で変わるため、応募時点の最新情報を厚生労働省の資料で確認しておくと、面接での質問にも具体性が出ます。

送迎や介護補助の担当範囲

3つ目は担当範囲です。送迎の運転があるか、添乗のみか、入浴介助に入るか、食事介助はどうか。ここは求人票に書かれていないことも多いため、見学時に確認するのが確実です。

とくに計画書の作成時間が勤務時間内に確保されているかは重要です。ここが曖昧な事業所では、書類作業が残業や持ち帰りになっている場合があります。

給与の内訳と手当

給与は総額だけでなく内訳を見ます。基本給、資格手当、機能訓練指導員手当、送迎手当、処遇改善加算にもとづく手当などが、それぞれいくらなのかを確認してください。

医療キャリアナビ掲載求人データで勤務先別の月給中央値を比べると、デイケア・デイサービスは整・接骨院をやや下回ります。ただし夜間営業の有無や1日の労働時間が異なるため、額面ではなく時間あたりで比較する視点が必要です。

賞与の有無、昇給の実績、年間休日数もあわせて確認しておくと、年収ベースでの比較ができます。求人票に「賞与あり」とだけ書かれている場合は、支給実績の月数を面接で聞くのが確実です。

参考：e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」 ／ 厚生労働省「令和６年度介護報酬改定について」

まとめ

柔道整復師は、通所介護の人員基準で定められた機能訓練指導員の対象資格に含まれており、追加の実務経験を求められることなくデイサービスで働けます。ただし、そこで行うのは介護保険にもとづく機能訓練であり、療養費を請求する整骨院での施術とは位置づけが異なります。

仕事内容は、個別機能訓練、計画書の作成、集団体操の指導、記録と評価、そして送迎や介護業務の補助まで幅があります。この業務量と配分を左右しているのが個別機能訓練加算の算定状況です。どの加算を算定しているかで、計画書の粒度も評価の頻度も、機能訓練に確保される時間も変わります。

そのため求人を見るときは、機能訓練指導員の配置人数、算定している加算、送迎や介護補助の担当範囲、給与の内訳という4点を軸に比較するのが有効です。事業所のタイプ（リハビリ特化型か一般型か、小規模か大規模か）も、日々の働き方に直結します。

まずは気になる求人の業務内容欄と、面接・見学で確認したい質問を整理するところから始めてみてください。同じ「デイサービスの機能訓練指導員」でも中身は大きく違うため、比較する軸を持って選ぶことが、入職後のギャップを防ぐいちばんの近道です。