言語聴覚士になるには？受験資格を得るルートと学費・国家試験の合格率を解説

「言語聴覚士になりたいけれど、何年学校に通えばいいの？」「社会人や大卒からでも目指せる？」と気になっていませんか？

言語聴覚士（ST）は、話す・聞く・食べるといった機能の回復を支える国家資格です。資格を取るには、指定の養成校を卒業して受験資格を得て、国家試験に合格する必要があります。

この記事では、言語聴覚士になるまでの流れを、受験資格が得られるルート、養成校のタイプと学費、国家試験の日程・科目・合格率まで順に解説します。高卒・大卒・社会人それぞれの進み方や、通信・独学で目指せるのかといった疑問にも答えていきます。

言語聴覚士は「話す・聞く・食べる」を支える国家資格

言語聴覚士は、ことばによるコミュニケーションや飲み込み（嚥下）に困難を抱える方を支援する専門職です。英語表記の頭文字から「ST（Speech-Language-Hearing Therapist）」とも呼ばれます。

1997年（平成9年）に言語聴覚士法が制定され、翌1998年に国家資格として誕生した、リハビリ専門職のなかでは比較的新しい資格です。

まずは、どのような対象者を支援するのか、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）との違い、資格の位置づけを押さえておきましょう。

対象は失語症・嚥下障害・ことばの遅れ

言語聴覚士が関わる対象は、大きく「ことば」「聞こえ」「飲み込み」の3領域にわたります。脳卒中の後遺症で起こる失語症や構音障害、加齢や病気による嚥下障害、子どものことばの発達の遅れ、難聴による聞こえの問題など、支援する範囲は幅広いのが特徴です。

具体的には、検査や評価で問題の原因や程度を見極めたうえで、一人ひとりに合った訓練プログラムを組み立てます。話す練習だけでなく、安全に食事をとるための嚥下訓練や、補聴器の調整に関わることもあります。

対象年齢も、生まれて間もない乳幼児から高齢者まで幅広く、赤ちゃんからお年寄りまで生涯を通じて関わる数少ない職種といえます。

PT・OTとは担当する機能が違う

同じリハビリ専門職でも、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）は担当する機能が異なります。混同されやすいので、それぞれの守備範囲を整理しておきましょう。

3職種は同じ医療・介護の現場でチームを組み、連携しながらリハビリを進めます。担当は分かれていても、一人の患者さんを多職種で支える点は共通しています。

無資格では名乗れない名称独占資格

言語聴覚士は、資格を持たない人が「言語聴覚士」やそれに紛らわしい名称を使うことを法律で禁じられている「名称独占資格」です。資格がなくても言語聴覚療法に関わる業務自体は禁止されていませんが、「言語聴覚士」と名乗って働くには国家資格の取得が必須です。

なお、嚥下訓練や人工内耳の調整など医師・歯科医師の指示のもとで行う一部の行為は、言語聴覚士法で定められた業務として位置づけられています。専門職として現場で信頼を得るためにも、資格取得が出発点になります。

参考：e-Gov法令検索「言語聴覚士法」 ／ 日本言語聴覚士協会「言語聴覚士とは」

言語聴覚士になるまでの3ステップ

言語聴覚士になるための流れは、大きく3つのステップに分かれます。「養成校で受験資格を得る」→「国家試験に合格する」→「免許登録を申請する」という順序です。どのルートを選んでも、この3ステップを踏む点は変わりません。

まずは全体像をつかんでから、それぞれの詳細を見ていきましょう。

①養成校で受験資格を得る

最初のステップは、文部科学大臣が指定する学校または都道府県知事が指定する養成所（養成校）で、必要な知識と技術を学ぶことです。言語聴覚士の国家試験は、指定の養成校を卒業（または卒業見込み）でなければ受験できません。

養成校では、医学の基礎から言語聴覚障害学、心理学、音声・言語学まで幅広く学び、臨床実習も行います。最終学歴や年齢によって通う年数や学校のタイプが変わるため、次の章で詳しく解説します。

②国家試験に合格する

養成校で受験資格を得たら、次は年1回実施される言語聴覚士国家試験を受けます。例年2月下旬に行われ、合格発表は3月下旬です。

試験は筆記のみで、実技試験はありません。合格率は年によって差がありますが、おおむね60〜75％台で推移しています。試験の日程・科目・合格基準は後の章で詳しく解説します。

③免許登録を申請する

国家試験に合格しただけでは、まだ言語聴覚士として働けません。合格後、厚生労働省の言語聴覚士名簿に登録の申請を行い、免許を受けて初めて「言語聴覚士」を名乗れます。

登録の申請先は、公益財団法人 医療研修推進財団（PMET）が窓口となっています。登録には登録免許税と手数料がかかり、申請から免許証が届くまで一定の期間が必要です。就職に間に合うよう、合格後は速やかに登録申請を進めることが大切です。

参考：e-Gov法令検索「言語聴覚士法」

言語聴覚士の受験資格が得られるルート

言語聴覚士の受験資格を得るルートは、最終学歴によって大きく2つに分かれます。高校卒業から目指す場合は3〜4年制の養成校へ、大学卒業者は2年制の養成校（専攻科・大学院など）へ進むのが基本です。自分がどのルートに当てはまるのかを確認しておきましょう。

高卒者は3〜4年制の養成校

高校を卒業して言語聴覚士を目指す場合は、3年制または4年制の養成校に入学します。具体的には、4年制大学、3年制の短期大学、3〜4年制の専門学校が対象です。

これらの養成校では、一般教養から専門科目、臨床実習までを一から学びます。高卒ルートは学ぶ期間が長い分、基礎からじっくり積み上げられるのが利点です。大学であれば「学士」の学位も同時に得られます。

大卒者は2年制の専門学校・専攻科

一般の4年制大学を卒業している人は、2年制の養成課程（専門学校の専攻科や大学院など）に進むことで、最短2年で受験資格を得られます。すでに大学で一般教養を修得しているとみなされ、専門科目に集中して学べるためです。

ただし、2年制ルートを利用できるのは4年制大学の卒業者（見込みを含む）に限られます。短期大学卒や専門学校卒の場合は、大学を卒業していないと2年制課程の対象にならないことがあるため、出願前に各校の募集要項で受験資格を必ず確認しましょう。

学部・学科は問われないことが多く、福祉や医療と無関係の分野の出身でも目指せます。

参考：e-Gov法令検索「言語聴覚士法」

言語聴覚士の養成校は3タイプ

言語聴覚士の養成校は、「4年制大学」「3年制の短大・専門学校」「2年制の専門学校（大卒者向け）」の3タイプに分けられます。

どれを選んでも国家試験の受験資格が得られる点は同じですが、学べる期間や特色に違いがあります。それぞれの特徴を比べてみましょう。

4年制大学は学べる幅が広い

4年制大学は、専門知識に加えて一般教養や研究の基礎まで幅広く学べるのが特徴です。じっくり時間をかけて学ぶため、卒業までに4年かかりますが、卒業と同時に「学士」の学位を取得できます。

将来、大学院に進んで研究職を目指したい人や、養成校の教員を視野に入れている人にも向いています。学費は他のタイプより高くなる傾向があります。

3年制の短大・専門学校は最短で現場へ

3年制の短期大学・専門学校は、高卒から最短の3年で受験資格を得て現場に出られるルートです。4年制大学より1年短く、学費も抑えやすい傾向があります。

カリキュラムは臨床で必要な知識・技術に重点を置いており、早く現場で働きたい人に向いています。その分、授業や実習が過密になりやすい点は理解しておきましょう。

2年制の専門学校は大卒者限定

2年制の専門学校（専攻科）は、4年制大学を卒業した人だけが対象です。一般教養を学び直す必要がないため、専門科目に絞って最短2年で受験資格を得られます。

社会人経験者や、別の分野の大学を出てから言語聴覚士を志した人が多く選ぶルートです。短期間で集中して学ぶ分、学習密度は高くなります。

参考：日本言語聴覚士協会「言語聴覚士とは」

養成校選びで見るべき4つのポイント

養成校はどこを選んでも受験資格は得られますが、卒業後の合格率や学びやすさには差があります。後悔のない選択をするために、「国家試験の合格率」「臨床実習」「昼間部か夜間部か」「学費と支援制度」の4点は必ず確認しましょう。

ここでは、それぞれのチェックポイントを解説します。

国家試験の合格率

養成校を選ぶうえで、最も分かりやすい指標が卒業生の国家試験合格率です。学校ごとに合格率は公表されていることが多く、全国平均を大きく上回る学校もあれば、下回る学校もあります。

ただし、合格率は入学時の学力や国家試験対策の手厚さなど、複数の要素が絡みます。数字だけを鵜呑みにせず、補習やサポート体制がどう整っているかも合わせて見ると、実態がつかみやすくなります。

臨床実習の時間と実習先

言語聴覚士の養成では、臨床実習が欠かせません。実習の時間数や、どのような施設で実習できるかは学校ごとに異なります。

病院・介護施設・小児分野など、自分が将来働きたい分野の実習先があるかは要チェックです。実習先が自宅から通える範囲にあるか、実習期間中の負担がどの程度かも確認しておくと安心です。

昼間部か夜間部か

養成校には、日中に通う昼間部と、夕方以降に通う夜間部があります。働きながら資格を目指す社会人にとっては、夜間部の有無が学校選びの決め手になります。

ただし、夜間部を設けている養成校は数が限られます。また、臨床実習は昼間に行われるため、実習期間中は仕事の調整が必要になる点は覚えておきましょう。

学費総額と支援制度

学費は入学金・授業料だけでなく、教材費や実習費まで含めた総額で比較することが大切です。同じ年数でも、学校によって数十万円単位で差が出ることがあります。

あわせて、奨学金や教育ローン、教育訓練給付制度などの支援制度が使えるかも確認しましょう。負担を抑える手段を早めに調べておくと、無理のない進学計画が立てられます。

参考：厚生労働省「第27回言語聴覚士国家試験の合格発表について」

言語聴覚士の養成校でかかる学費

言語聴覚士の養成校でかかる学費は、タイプや年数によって幅があります。目安として、4年制大学は約400万〜600万円、3年制の専門学校は約350万〜500万円です。ここに教材費や実習費が別途かかる点も踏まえ、総額でイメージしておきましょう。

4年制大学は約400万〜600万円

4年制大学の学費総額は、私立の場合でおおむね約400万〜600万円が目安です。国公立大学であれば、これより大きく抑えられます。4年間通う分、総額は他のタイプより高くなりやすい傾向です。

その分、学士の学位が得られることや、施設・研究環境が充実していることを踏まえると、費用に見合う価値があると考える人も多くいます。

3年制の専門学校は約350万〜500万円

3年制の短大・専門学校の学費総額は、約350万〜500万円が目安です。4年制より1年短い分、総額を抑えやすいのが特徴です。2年制の専門学校（大卒者向け）であれば、さらに費用を抑えられます。

金額は学校ごとに幅があるため、必ず各校の募集要項で最新の学費を確認しましょう。

教材費・実習費は別途

上記の学費とは別に、教科書代・白衣・検査器具などの教材費や、臨床実習にかかる費用が発生します。実習先への交通費や宿泊費が自己負担になる場合もあります。

こうした費用は見落とされがちですが、合計すると数十万円になることもあります。パンフレットの学費だけでなく、「学費以外にいくらかかるか」まで確認しておくと安心です。なお、条件を満たせば教育訓練給付制度や奨学金で負担を軽減できる場合があります。

参考：独立行政法人日本学生支援機構「奨学金」

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言語聴覚士国家試験の日程・科目・合格基準

受験資格を得たら、いよいよ国家試験です。ここでは、試験の実施時期・会場・受験手数料・科目・合格基準といった基本情報をまとめて解説します。試験の全体像を早めに知っておくことで、養成校での学習計画も立てやすくなります。

年1回、例年2月下旬に実施

言語聴覚士国家試験は年に1回、例年2月下旬に実施されます。合格発表は3月下旬に厚生労働省のホームページで行われます。年1回のみのため、受験のチャンスは1年に1度です。試験日から逆算して、計画的に対策を進めることが大切です。

会場は全国6都道府県

試験会場は全国6か所（北海道・東京都・愛知県・大阪府・広島県・福岡県）に限られます。理学療法士や作業療法士の国家試験と比べても会場が少なく、居住地によっては遠方への移動と前泊が必要になる場合があります。交通手段と宿泊の手配も、早めに計画しておきましょう。

受験手数料は34,000円

受験手数料は34,000円です。この受験手数料に加え、合格後の免許登録には登録免許税（収入印紙）と登録手数料が別途かかります。受験だけでなく、資格取得までにかかる費用も見込んでおきましょう。

12科目・200問の五肢択一式

試験は12の専門分野から出題され、問題数は午前・午後を合わせて200問です。解答は5つの選択肢から1つを選ぶ五肢択一式（マークシート）で、実技試験はありません。

出題範囲は、基礎医学・臨床医学から、失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学、聴覚障害学まで幅広く、養成校で学ぶ内容が総合的に問われます。

合格基準は120点以上

合格基準は、1問1点として総得点の約6割（おおむね120点）以上とされています。合格ラインが毎年大きく変わる相対評価ではなく、一定の得点に達すれば合格できる絶対評価に近い方式です。まずは6割の得点を安定して取れる実力をつけることが、合格への近道になります。

参考：厚生労働省「第27回言語聴覚士国家試験の合格発表について」

言語聴覚士国家試験の合格率と難易度

言語聴覚士国家試験の合格率は、例年おおむね60〜75％台で推移しています。同じリハビリ職の理学療法士・作業療法士と比べると合格率はやや低めで、既卒者になると数字が大きく下がる傾向があります。

ここでは、合格率の推移と難易度の実態を見ていきましょう。

直近5年の合格率は66〜75%

言語聴覚士国家試験の合格率は、直近5年でおおむね66〜75％の範囲で推移しています。直近の第27回（2025年）は72.9％で、2,342人が受験し1,707人が合格しました。

毎年およそ1,600〜2,000人前後が新たに合格しており、4人に1人前後は不合格になる試験です。決してやさしい試験ではないため、養成校での学習に加えた計画的な国家試験対策が求められます。

PT・OTより約20ポイント低い

同じ2025年の国家試験を比べると、理学療法士は約89.6％、作業療法士は約85.8％で、言語聴覚士の72.9％は約13〜17ポイント低い水準です。年によっては20ポイント近く差がつくこともあります。

差が生まれる背景には、出題範囲の広さがあります。言語聴覚士は医学だけでなく、心理学・音声学・言語学・聴覚学など、文系・理系にまたがる幅広い知識が問われるためです。

試験の詳しい難易度や勉強法は、こちらの記事でも解説しています。

既卒者は合格率が大きく下がる

合格率を「新卒」と「既卒」で分けると、その差は歴然としています。新卒者の合格率が高い一方、一度不合格になった既卒者の合格率は大きく下がる傾向があります。

これは、養成校で学んだ内容が新しいうちに受験できる新卒者のほうが有利なためと考えられます。現役合格を目指し、在学中に確実に合格することが、遠回りを避けるうえで重要です。

参考：厚生労働省「第27回言語聴覚士国家試験の合格発表について」 ／ 厚生労働省「第60回理学療法士国家試験及び第60回作業療法士国家試験の合格発表について」

言語聴覚士は通信教育・独学では目指せない

「働きながら通信教育で言語聴覚士になれないか」と考える人もいますが、結論として通信教育や独学だけで資格を取ることはできません。言語聴覚士になるには、指定養成校の卒業が受験資格の条件として法律で定められているためです。

その理由は、養成課程に臨床実習が必須で組み込まれている点にあります。言語聴覚士法では、指定された学校・養成所を卒業した人にのみ国家試験の受験資格が認められています（言語聴覚士法第33条）。

カリキュラムには一定の単位数が定められ、そのなかには臨床実習が必ず含まれており、実習は通信では代替できません。患者さんと直接向き合う実習を通してしか身につかない技術があるため、通学が前提とされているのです。

つまり、社会人が働きながら目指す場合も、夜間部のある養成校へ通学するのが現実的な選択肢になります。次の章では、社会人が言語聴覚士を目指すときに直面しやすいハードルを見ていきましょう。

参考：e-Gov法令検索「言語聴覚士法」

社会人が言語聴覚士を目指すときの4つのハードル

社会人から言語聴覚士を目指す人は少なくありませんが、いくつかのハードルがあります。「実習でまとまった休みが必要」「在学中の収入」「夜間部の少なさ」「卒業時の年齢」の4点です。

あらかじめ知っておくことで、対策を立てて臨めます。順番に見ていきましょう。

実習は昼間で長期の休みが必要

臨床実習は、実習先の病院や施設が稼働している昼間に行われます。実習期間は数週間から数か月に及ぶこともあり、この間は仕事を続けるのが難しくなります。

夜間部に通っている場合でも、実習だけは昼間に行うのが一般的です。働きながら目指す人にとっては、実習期間の仕事の調整が最大の関門といえます。休職や退職のタイミングを、早めに考えておく必要があります。

在学中は収入が途絶える

昼間部に通う場合、在学中はフルタイムで働くことが難しく、収入が大きく減るか途絶えます。学費に加えて生活費もかかるため、2〜4年分の資金計画が欠かせません。

奨学金や教育ローン、条件を満たせば受けられる教育訓練給付制度などを組み合わせ、無理のない資金計画を立てましょう。アルバイトと両立しやすい夜間部を選ぶ人もいます。

夜間部は数が少ない

働きながら通える夜間部は、選択肢が限られます。通える範囲に夜間部の養成校がなければ、昼間部に通うために働き方を変えるか、引っ越しを検討することになります。

夜間部があっても定員は多くありません。志望する場合は、早めに募集要項を確認し、通学可能な学校を探すことが大切です。

卒業時の年齢で就職先の幅が変わる

社会人から目指す場合、卒業時の年齢が気になる人もいるでしょう。言語聴覚士は人手が求められている職種で、40代・50代で資格を取り、未経験から就職する人もいます。

ただし、年齢が上がるほど求人の幅がやや狭まる面もあります。とはいえ、社会人経験やコミュニケーション力は現場で強みになります。前職での経験を活かせる分野を選ぶと、キャリアを築きやすくなります。

言語聴覚士の主な就職先

言語聴覚士の就職先は、医療・介護・福祉・教育など多岐にわたります。日本言語聴覚士協会の調査では、勤務先として医療分野が最も多く、全体の6割を占めています。ここでは、代表的な就職先を分野ごとに紹介します。

病院・クリニック

言語聴覚士の勤務先として最も多いのが、病院やクリニックです。急性期・回復期・維持期といった各段階の病院で、脳卒中後の失語症や嚥下障害のリハビリを担当します。

医師・看護師・PT・OTなど多職種と連携しながら、患者さんの回復を支えます。幅広い症例に関われるため、経験を積みたい人に向いた環境です。

老健・特養

介護老人保健施設（老健）や特別養護老人ホーム（特養）などの介護施設も、主要な就職先です。高齢の利用者さんに対し、嚥下訓練やコミュニケーション支援を行います。

安全に食事を続けられるよう支える役割が大きく、高齢化が進むなかで需要が高まっている分野です。生活に密着した支援にやりがいを感じる人に向いています。

福祉施設・小児分野

児童発達支援センターや放課後等デイサービスなど、子どもを対象とする福祉分野も活躍の場です。ことばの発達の遅れや発音の課題を抱える子どもの支援を行います。

医療キャリアナビ掲載求人データでは、小児向け（放課後等デイサービス・児童発達支援）の求人は言語聴覚士の求人全体の約2割を占めます。成人分野とは異なる専門性が求められるため、子どもの支援に関わりたい人にとって重要な選択肢です。

養成校・研究機関・行政

臨床現場以外にも、言語聴覚士の養成校の教員、大学などの研究機関、行政（保健センター等）で働く道もあります。数は多くありませんが、後進の育成や研究、地域の健康支援に携われます。

こうした職に就くには、臨床経験に加えて大学院での学びが求められることもあります。将来の選択肢として知っておくとよいでしょう。言語聴覚士が働ける場所は幅広いため、こちらの記事も参考にしてみてください。

参考：日本言語聴覚士協会「会員動向」

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言語聴覚士の平均年収は約430万円

言語聴覚士の平均年収は、およそ430万円が目安とされています。これは、賃金構造基本統計調査でリハビリ専門職（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士）が同じ区分に合算して集計された数値です。

年齢や勤務先による傾向とあわせて見ていきましょう。

言語聴覚士を含むリハビリ専門職の年収は、年齢とともに緩やかに上昇し、50代半ば以降は横ばいから微減となる傾向があります。大きく昇給しにくい一方で、年齢による急な下落も少なく、安定して働き続けやすい職種といえます。

また、勤務先の法人規模が大きいほど給与水準が高くなる傾向も見られます。医療キャリアナビ掲載求人データでは、言語聴覚士（正社員）の月給中央値は全体で約27万円で、訪問リハビリでは約30万円と、勤務先によって差があります。

年収の内訳や勤務先ごとの違いは、こちらの記事で詳しく解説しています。

参考：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」

言語聴覚士に向いている人の特徴

言語聴覚士は、患者さんや利用者さんと深く関わりながら、地道に訓練を続ける仕事です。ここでは、言語聴覚士に向いている人の特徴を4つ紹介します。

当てはまる点が多いほど、この仕事のやりがいを感じやすいでしょう。自分の適性を考えるヒントにしてみてください。

相手の意図を汲み取る観察力がある

言語聴覚士が関わる患者さんのなかには、うまく話せない方や、思いを言葉にしにくい方が多くいます。表情やわずかな反応から相手の意図を汲み取る観察力は、この仕事で大きな強みになります。

「何を伝えたいのか」を丁寧に読み取る姿勢が、信頼関係を築く土台になります。人の気持ちに寄り添うことが得意な人に向いています。

地道な訓練を続けられる

言語や嚥下の機能回復は、短期間で大きく変わるものではありません。小さな改善を積み重ねる、地道な訓練の繰り返しです。すぐに成果が出なくても、根気強く関わり続けられる人が向いています。

少しずつの変化を一緒に喜べる、粘り強さと前向きさが求められます。

多職種と連携できる

言語聴覚士は、医師・看護師・PT・OT・介護職など、多くの専門職とチームを組んで働きます。自分の見立てを的確に伝え、他職種の意見も取り入れて連携する力が欠かせません。

一人で完結する仕事ではないため、チームで協力して支える姿勢が大切です。コミュニケーションを取りながら進めるのが得意な人に向いています。

資格取得後も学び続けられる

医療やリハビリの知識は、日々更新されていきます。資格を取って終わりではなく、研修や学会に参加しながら、学び続ける意欲がある人が長く活躍できます。

新しい知識や技術を取り入れる姿勢が、支援の質を高めます。向上心を持ち続けられることも、言語聴覚士に欠かせない資質です。

言語聴覚士の将来性

言語聴覚士は、高齢化を背景に需要が伸びている職種です。有資格者数は毎年増え続けていますが、依然として人手が求められる場面は多く、活躍の場も広がっています。ここでは、言語聴覚士の将来性を4つの観点から見ていきましょう。

有資格者数は毎年増えている

言語聴覚士の有資格者数は年々増加しています。日本言語聴覚士協会の資料によると、2018年3月に3万人を超え、2023年3月には4万人近くに達しました。毎年およそ1,600〜2,000人程度が新たに資格を取得しています。

比較的新しい国家資格でありながら、着実に有資格者が増えている職種です。それでも需要に供給が追いついていない地域や分野は多く残っています。

高齢化で摂食嚥下の需要が伸びる

高齢化の進行にともない、飲み込みの機能が低下する高齢者が増えています。誤嚥性肺炎の予防や、安全な食事を支える摂食嚥下の支援は、言語聴覚士の重要な役割です。

この分野の需要は、今後も高まっていくと考えられます。病院だけでなく、介護施設や在宅の現場でもニーズが拡大しています。

養成校は定員割れが続く

一方で、言語聴覚士の養成校では定員割れが続いている実情があります。需要が伸びているにもかかわらず、目指す人が十分に集まっていない状況です。

これは、資格の認知度がまだPT・OTほど高くないことも一因と考えられます。裏を返せば、資格を取れば就職先を見つけやすい環境ともいえます。

訪問リハ・小児で活躍の場が広がる

近年は、訪問リハビリテーションや小児分野など、言語聴覚士が活躍する場が広がっています。在宅で暮らす高齢者への訪問リハや、発達に課題のある子どもへの支援など、ニーズは多様化しています。

医療機関以外の場でも専門性を発揮できるようになり、働き方の選択肢が増えているのは大きな魅力です。ライフスタイルに合わせてキャリアを選びやすくなっています。

参考：日本言語聴覚士協会「会員動向」 ／ 日本言語聴覚士協会「言語聴覚士とは」

言語聴覚士になる方法についてよくある質問

言語聴覚士を目指すにあたって、よく寄せられる質問をまとめました。中卒からの進路や、年齢、働きながらの取得など、多くの人が気になるポイントに答えていきます。進路を検討する際の参考にしてください。

中卒でも目指せる？

言語聴覚士の養成校に入学するには、原則として高校卒業（またはそれと同等）の資格が必要です。そのため、中卒の状態から直接養成校に進むことはできません。

まずは高等学校卒業程度認定試験（高認）に合格するなどして、高卒と同等の資格を得ることが最初のステップになります。そのうえで養成校に進学すれば、言語聴覚士を目指せます。

40代・50代からでは遅い？

40代・50代から言語聴覚士を目指す人もいます。言語聴覚士は人手が求められている職種で、年齢が高くても資格を取得して就職している人がいるのが実情です。

社会人経験やコミュニケーション力は、現場で強みになります。ただし、在学中の学費・生活費の準備や、卒業時の年齢による就職先の幅は考慮しておく必要があります。年齢だけを理由に諦める必要はありません。

働きながら取れる？

昼間はフルタイムで働きながら資格を取ることは、基本的に難しいのが実情です。臨床実習が昼間に行われ、その期間は仕事の調整が必要になるためです。

ただし、夜間部のある養成校に通えば、働きながら目指すことも可能です。数は限られますが、仕事と学業を両立できるよう夜間部を選ぶ人もいます。実習期間の働き方だけは、あらかじめ計画しておきましょう。

養成校の入試科目は？

入試科目は養成校によって異なります。国語・英語・小論文・面接などが課されることが多く、理科（生物）を課す学校もあります。

大卒者向けの2年制課程では、小論文と面接が中心の学校もあります。志望校の募集要項で、出題科目と配点を早めに確認しておくことが大切です。

免許登録はどこに申請する？

国家試験に合格した後の免許登録は、公益財団法人 医療研修推進財団（PMET）が窓口です。合格通知に同封される案内に沿って、必要書類と登録免許税・手数料を添えて申請します。

申請から免許証が届くまでには一定の期間がかかります。就職に間に合うよう、合格後は速やかに登録手続きを進めましょう。

参考：e-Gov法令検索「言語聴覚士法」

まとめ

言語聴覚士になるには、指定の養成校を卒業して受験資格を得て、国家試験に合格し、免許登録を行う3ステップが必要です。ルートは最終学歴で分かれ、高卒者は3〜4年制、大卒者は最短2年制の養成校へ進みます。

通信教育や独学だけでは受験資格を得られず、臨床実習を含む通学が前提です。

国家試験は年1回・2月下旬に実施され、合格率はおおむね60〜75％台。PT・OTよりやや難しく、現役合格を目指した計画的な対策が鍵になります。就職先は病院・介護施設・小児福祉・行政まで幅広く、高齢化を背景に需要は伸びています。

社会人からでも、資金計画と夜間部の活用で目指すことは十分に可能です。この記事を、あなたが一歩を踏み出すきっかけにしていただければ幸いです。