柔道整復師は通信教育で取得できる？働きながら目指す方法と資格の流れ

「柔道整復師の資格を、働きながら通信教育で取れないだろうか」と考えてこの記事に辿り着いた方は多いのではないでしょうか？

仕事や家庭と両立しながら国家資格を目指したいとき、通学せずに学べる通信教育は魅力的に見えます。しかし結論からお伝えすると、柔道整復師は通信教育や独学では取得できません。

とはいえ「通学は無理だから諦める」必要はなく、働きながら目指せる方法もきちんと用意されています。

この記事では、柔道整復師が通信教育で取得できない理由から、資格取得までの流れ、働きながら学ぶ具体的な方法、学費や整体師との違いまで、公的な情報をもとにわかりやすく解説します。

柔道整復師は通信教育では取得できない

最初に結論を整理します。柔道整復師の資格は、通信教育や独学では取得できません。

これは、柔道整復師が患者さんの体に直接触れて診察や施術を行う医療従事者であり、実技講習や臨床実習を通じて実践的な技術と対人スキルを身につける必要があるためです。

柔道整復師になるには国家試験に合格する必要がありますが、その受験資格を得られるのは、通学制の養成施設で学んだ人だけです。

柔道整復師法では、文部科学大臣が指定した学校、または都道府県知事が指定した養成施設で、3年以上必要な知識と技能を修得した人に受験資格が与えられると定められています。つまり、通信講座を修了しても国家試験を受けることはできません。

まずは「取得できる方法」と「取得できない方法」を整理しておきましょう。

このように、柔道整復師を目指すルートは通学制の養成施設に限られます。

参考：e-Gov法令検索「柔道整復師法」 ／ 厚生労働省「柔道整復師国家試験の施行」

通信教育で取得できない理由

柔道整復師が通信教育で取得できないのは、この仕事が実際に人の体を扱う医療類似行為だからです。

柔道整復師は、骨折・脱臼・打撲・捻挫といったケガに対して施術を行います。十分な知識や技術を持たない人が施術をすると、かえって患者さんにケガをさせてしまう恐れがあります。そのため、手技を体で覚える実技講習が欠かせません。

また、患者さんとのコミュニケーションを通じて不調の原因を把握し、その人に合った施術を判断する対人スキルも重要です。こうした力は、文字や映像だけで学ぶ通信教育では十分に身につけられません。

だからこそ、柔道整復師法に基づく養成施設での学習が義務づけられています。

具体的には、次のような理由から通学での学びが必須とされています。

養成施設では、座学だけでなく実技や臨床実習を組み合わせて学びます。柔道整復師学校養成施設指定規則では、教育課程を99単位以上・2,750時間以上で編成することが定められており、この中に実技や実習が含まれます。

参考：e-Gov法令検索「柔道整復師学校養成施設指定規則」 ／ e-Gov法令検索「柔道整復師法」

柔道整復師の資格取得の流れ

柔道整復師になるまでの流れは、大きく「養成施設で学ぶ」「国家試験に合格する」「免許を申請する」の3ステップに分かれます。順を追って確認しましょう。

まず、高校卒業(または高卒認定取得)後に、文部科学大臣・都道府県知事に指定された養成施設(大学・短期大学・専門学校)へ進学します。ここで3年以上(大学は4年)、必要な知識と技能を修得します。

養成施設を卒業して受験資格を得たうえで、年1回実施される国家試験を受験します。

試験に合格したら、免許を申請して名簿に登録されることで、初めて柔道整復師として働けるようになります。

国家試験は毎年3月に1回だけ実施されます。養成施設で学ぶ単位数や時間数、カリキュラムの詳細は学校によって異なるため、進学先を選ぶ際に確認しておくとよいでしょう。

資格取得までの学校選びについては、こちらの記事も参考にしてください。

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参考：厚生労働省「柔道整復師国家試験の施行」 ／ e-Gov法令検索「柔道整復師法」

働きながら柔道整復師を目指す方法

「通信では取得できない」とわかっても、通学のためにいまの仕事を辞めるのは難しいという方も多いはずです。実は、働きながら通学制の養成施設に通う方法があります。

代表的なのが、夜間部に通う方法と、アルバイトをしながら昼間部に通う方法です。それぞれの特徴を見ていきましょう。

夜間部のある専門学校に通う

一部の専門学校には、夜間部(おおむね18時〜21時30分など)が用意されています。日中は働き、夜に授業を受けられるため、社会人が仕事と両立しながら学びやすいのが特徴です。

夜間部には社会人経験者が多く在籍しており、学習面のサポートが充実している学校もあります。また、夜間部は昼間部より学費が安い傾向があります。

さらに、要件を満たせば専門実践教育訓練給付金の対象となる講座もあり、受講費用の一部が支給されます。対象講座かどうかや金額は学校ごとに異なるため、事前に確認しておきましょう。

アルバイトをしながら昼の専門学校に通う

「夜間部が近くにない」「日中に学びたい」という場合は、昼間部に通いながらアルバイトで生活費や学費を補う方法もあります。昼間部は授業時間が長く実習も充実している一方、日中に働けないため、収入は夜間や休日のアルバイトが中心になります。

どちらの方法を選ぶかは、通える範囲にある学校や、収入と学費のバランスによって変わります。「通信では無理だから」と諦めず、自分の生活に合った通学スタイルを探すことが大切です。

柔道整復師の学校選びについては、次の記事で詳しく解説しています。

参考：厚生労働省「教育訓練給付金」

柔道整復師の学費と学ぶ内容

働きながら目指すうえで気になるのが、学費と学ぶ内容です。専門学校の学費は、3年間でおおよそ300万〜500万円が相場とされ、夜間部は昼間部より安い傾向があります。金額は学校によって幅があるため、あくまで目安として捉えてください。

養成施設では、解剖学・生理学・運動学・整形外科学・柔道整復理論および関係法規などを学びます。座学に加えて実技や臨床実習を通じ、施術に必要な知識と技術を身につけていきます。

おもな学習内容を整理すると次のとおりです。

学校を選ぶときは、学費だけでなく、立地・学費サポート・就職サポート・カリキュラム・国家試験の合格率などを総合的に確認するとよいでしょう。資格取得後にどのような職場で働けるのか、給与の目安も知っておくと進路を考えやすくなります。

より詳しい学校選びのポイントは、こちらの記事も参考にしてください。

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参考：e-Gov法令検索「柔道整復師学校養成施設指定規則」

柔道整復師と整体師の資格の違い

「通信で取れる資格」を探していると、柔道整復師と整体師を混同してしまうことがあります。この2つは、資格の性質も施術できる範囲も大きく異なります。

柔道整復師は、養成施設での通学と国家試験の合格が必要な国家資格です。

一方、整体師は民間資格で、通信教育や短期スクールでも目指せます。民間資格を持っていなくても整体師と名乗り働くことも可能です。整体師はリラクゼーションなどを行いますが、骨折・脱臼などへの施術や、「整骨」「あん摩」「はり・きゅう」といった医療類似行為は行えません。

名称や施術のイメージが似ていても、できることの範囲がまったく違う点を押さえておきましょう。

「通信で取れる整体師」と「通学が必須の柔道整復師」は別物です。医療従事者として骨折や捻挫などのケガに携わりたいのであれば、柔道整復師の資格が必要になります。

参考：e-Gov法令検索「柔道整復師法」 ／ e-Gov法令検索「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」

柔道整復師の資格取得に関するよくある質問

最後に、柔道整復師の資格取得についてよく寄せられる質問にお答えします。

働きながらでも柔道整復師になれる？

働きながら目指すことは可能です。通信教育では取得できませんが、夜間部のある専門学校に通ったり、昼間部に通いながらアルバイトで生活を支えたりする方法があります。夜間部は社会人が多く、仕事との両立を前提としたサポートが整っている学校もあります。ただし、実習や国家試験対策のためにまとまった学習時間が必要になる点は理解しておきましょう。

柔道整復師の難易度は高い？

国家試験の合格率は年によって変動しますが、第32回(令和6年3月実施)は受験者5,027人に対して合格者3,337人、合格率は66.4%でした。近年はおおむね60〜70%前後で推移しています。

養成施設できちんと学び、試験対策を積み重ねれば十分に合格を目指せる水準といえます。

中卒でも柔道整復師になれる？

養成施設に入学するには、原則として高校卒業または高卒認定(高等学校卒業程度認定試験の合格)が必要です。そのため、中学卒業の段階では養成施設への入学要件を満たしません。

まずは高卒認定を取得することで、養成施設への進学ルートが開けます。

参考：厚生労働省「第32回柔道整復師国家試験の合格発表について」 ／ e-Gov法令検索「柔道整復師法」

まとめ

柔道整復師は、患者さんの体に直接触れて施術する医療従事者であるため、通信教育や独学では取得できません。国家試験の受験資格を得るには、通学制の養成施設で3年以上(大学は4年)学ぶことが必須です。

ただし、通学が必要でも「働きながら目指す」道は用意されています。夜間部のある専門学校に通ったり、昼間部に通いながらアルバイトで生活を支えたりする方法があり、要件を満たせば専門実践教育訓練給付金で学費の負担を軽くできる場合もあります。

まずは通える範囲の養成施設を調べ、学費・カリキュラム・国家試験の合格率などを比較しながら、自分に合った進路を検討してみてはいかがでしょうか。