医療職の年収一覧｜平均が高い医療職トップ5や年収を上げる方法も掲載

「医療職に興味があるけれど、職種によって年収はどれくらい違うのだろう」「今の職種の年収は他と比べて高いのか低いのか気になる」と感じていませんか。

医療職は国家資格を活かせる安定した職業ですが、職種ごとの年収差は意外なほど大きく開いています。

この記事では、医師・看護師・薬剤師をはじめとする23の医療職について、厚生労働省の賃金構造基本統計調査をもとに平均年収・経験年数別の目安を一覧で比較します。

年収が高い医療職TOP5のランキングや、共通して使える年収アップの方法も紹介しているので、キャリア選択や転職の判断材料としてお役立てください。

医療職の平均年収

まずは、主要な医療職23職種の平均年収を職種別に見ていきましょう。

年収データは厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」をもとに算出しています。

参考：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

医師

医師の平均年収は約1,400万円台で、医療職の中でも特に高い水準です。医師になるには6年間の医学部教育を受けた後、医師国家試験に合格し、さらに2年間の初期臨床研修を修了する必要があります。

年収は経験年数や勤務先、診療科によって大きく異なりますが、初期研修医は年収数百万円台後半から、経験を積んだ勤務医では年収1,000万円を超えるケースも珍しくありません。また、専門医資格の取得や管理職への昇進、開業などによってさらに高い収入を得ることも可能です。

長期間にわたる専門教育と高度な知識・技術が求められる一方で、医療職の中でもトップクラスの年収水準を目指せる職種といえます。

看護師

看護師の平均年収は約508万円（平均年齢41.9歳）です。病院・クリニック・訪問看護ステーションなど活躍の場が幅広く、夜勤手当の有無で年収に差が出やすい職種でもあります。

一般的の年収は、新卒で約360〜400万円、5年目で約430〜480万円、10年目で約500〜530万円、20年目で約610〜710万円程度が目安とされています。夜勤回数や勤務先の規模によって上下するため、同じ経験年数でも開きが生じます。

看護師になるには、養成学校を卒業し、看護師国家試験に合格する必要があります。慢性的な人手不足を背景に求人数が多く、全国どこでも働ける安定性が魅力です。

准看護師

准看護師の平均年収は約407万円（平均年齢51.2歳）です。看護師と同様に患者さんのケアに携わりますが、医師や看護師の指示のもとで業務を行う点が異なります。

経験年数別の年収目安は、新卒で約290〜320万円、5年目で約350〜390万円、10年目で約400〜430万円、20年目で約490〜570万円程度です。看護師と比べると年収はやや低めですが、2年間の准看護師養成所で取得できるため、学費や期間を抑えて医療職に就きたい方に選ばれています。

准看護師から正看護師へのキャリアアップも可能で、通信制の看護師学校も増えています。まずは准看護師として経験を積み、その後看護師を目指すルートも選択肢の一つです。

助産師

助産師の平均年収は約567万円（平均年齢40.5歳）で、看護師よりも約60万円高い水準にあります。出産の介助や妊婦健診、産後ケアなど、母子の健康を支える専門職です。

経験年数別の年収目安は、新卒で約400〜450万円、5年目で約480〜540万円、10年目で約560〜600万円、20年目で約680〜790万円程度です。分娩件数の多い病院や助産院では、分娩手当が加算されるため年収が上がりやすい傾向があります。

助産師を目指すには、看護師資格を取得したうえで助産師養成課程（1〜2年）を修了し、助産師国家試験に合格する必要があります。看護師としての基盤があるため、キャリアの選択肢が広い職種です。

保健師

保健師の平均年収は約451万円（平均年齢38.6歳）です。地域住民や企業の従業員に対する健康指導・疾病予防を担い、行政機関や企業の健康管理部門で活躍しています。

経験年数別の年収目安は、新卒で約320〜360万円、5年目で約380〜430万円、10年目で約450〜480万円、20年目で約540〜630万円程度です。行政保健師は公務員として安定した昇給が見込めるのが特徴といえます。

保健師になるには、看護師資格に加えて保健師養成課程を修了し、保健師国家試験に合格する必要があります。夜勤がほぼないため、ワークライフバランスを重視する方に向いている職種です。

薬剤師

薬剤師の平均年収は約578万円（平均年齢40.3歳）で、医師に次いで高い水準です。病院・調剤薬局・ドラッグストア・製薬企業など勤務先によって年収水準が異なります。

経験年数別の年収目安は、新卒で約400〜460万円、5年目で約490〜550万円、10年目で約570〜610万円、20年目で約690〜810万円程度です。ドラッグストア勤務は初任給が高めに設定される傾向があり、病院薬剤師はやや低めからスタートするケースが多いとされています。

薬剤師になるには6年制の薬学部を卒業し、薬剤師国家試験に合格する必要があります。6年間の学費負担は大きいものの、安定した需要がある職種です。

理学療法士

理学療法士（PT）の平均年収は約433万円（平均年齢35.6歳）です。けがや病気で身体機能が低下した方に対し、運動療法や物理療法を用いたリハビリテーションを行う専門職として、病院・介護施設・クリニックなどで活躍しています。

経験年数別の年収目安は、新卒で約300〜350万円、5年目で約370〜410万円、10年目で約430〜460万円、20年目で約520〜610万円程度です。平均年齢が35.6歳と比較的若いことから、今後経験を積むことで年収の伸びが期待できます。

理学療法士を目指すには、養成校を卒業し、国家試験に合格する必要があります。高齢化に伴いリハビリ需要は増加しており、将来性のある職種です。

作業療法士

作業療法士（OT）の平均年収は約433万円（平均年齢35.6歳）で、理学療法士と同じ統計区分で集計されています。食事・入浴・家事などの日常生活動作の回復を支援するほか、精神科領域でのリハビリテーションにも携わる職種です。

経験年数別の年収目安は理学療法士と同様で、新卒で約300〜350万円、5年目で約370〜410万円、10年目で約430〜460万円、20年目で約520〜610万円程度となっています。

作業療法士になるには、養成を卒業し、国家試験に合格する必要があります。身体障害・精神障害・発達障害・老年期障害など幅広い領域で活躍できるのが強みです。

言語聴覚士

言語聴覚士（ST）の平均年収は約433万円（平均年齢35.6歳）で、理学療法士・作業療法士と同じ統計区分です。言語障害・聴覚障害・嚥下障害のある方に対するリハビリテーションを専門とし、病院やリハビリ施設で活躍しています。

経験年数別の年収は勤務先や地域によって異なりますが、新卒で約300〜350万円、5年目で約370〜410万円、10年目で約430〜460万円、20年目で約520〜610万円程度が目安とされています。

言語聴覚士を目指すには、高校卒業後に4年制大学や3〜4年制の養成校に進学するほか、大学卒業後に2年制の養成校へ進学するルートもあります。高齢化に伴う嚥下障害への対応ニーズが高まっており、理学療法士や作業療法士と比べて有資格者数が少ないことから、専門性の高い職種として注目されています。

柔道整復師

柔道整復師の平均年収は約300〜400万円とされています。骨折・脱臼・捻挫・打撲などの外傷に対して、手術をせずに整復・固定・後療法を行う専門職です。接骨院・整骨院での勤務が中心で、開業権を持つことも大きな特徴といえます。

経験年数別の年収目安は、新卒で約250〜280万円、5年目で約300〜350万円、10年目で約350〜400万円程度です。開業した場合は経営状況により年収が大きく変動し、成功すれば500万円以上を得るケースもあります。

柔道整復師になるには、養成校（大学4年または専門学校3年）を卒業し、国家試験に合格する必要があります。スポーツ分野や介護分野との親和性も高く、複数の資格を組み合わせることで活躍の幅が広がります。

鍼灸師

鍼灸師の平均年収は約300〜400万円とされています。はり師・きゅう師の2つの国家資格の総称で、東洋医学に基づいた施術で痛みの緩和や自然治癒力の向上をサポートする職種です。

経験年数別の年収目安は、新卒で約250〜280万円、5年目で約300〜350万円、10年目で約350〜400万円程度です。美容鍼灸やスポーツ鍼灸など専門特化することで、自費診療の単価を上げられる可能性があります。

鍼灸師になるには、大学や専門学校などの養成校を卒業し、はり師・きゅう師の国家試験に合格する必要があります。開業権があるため、独立を視野に入れたキャリア設計が可能です。

あん摩マッサージ指圧師

あん摩マッサージ指圧師の平均年収は約300〜350万円とされています。あん摩・マッサージ・指圧の手技を用いて、肩こりや腰痛などの症状改善や健康維持を図る国家資格者です。

経験年数別の年収目安は、新卒で約240〜270万円、5年目で約280〜320万円、10年目で約320〜350万円程度です。訪問マッサージの分野では高齢者需要の拡大に伴い、安定した収入を得ている方も増えています。

あん摩マッサージ指圧師になるには、大学や専門学校などの養成校を卒業し、国家試験に合格する必要があります。養成校の数が限られているため、入学の競争率がやや高い点に留意が必要です。

臨床検査技師

臨床検査技師の平均年収は約508万円（平均年齢41.3歳）で、看護師とほぼ同水準です。血液検査・尿検査などの検体検査や、心電図・超音波検査などの生理機能検査を通じて、医師の診断を支える重要な役割を担っています。

経験年数別の年収目安は、新卒で約360〜400万円、5年目で約430〜480万円、10年目で約500〜530万円、20年目で約610〜710万円程度です。超音波検査士や細胞検査士などの認定資格を取得すると、専門性が評価されて年収アップにつながりやすくなります。

臨床検査技師になるには、大学や専門学校などの養成課程を修了し、国家試験に合格する必要があります。チーム医療の中で検査のプロフェッショナルとして活躍できる職種です。

診療放射線技師

診療放射線技師の平均年収は約537万円（平均年齢41.1歳）で、コメディカルの中では上位に位置します。X線撮影・CT・MRI・放射線治療など、放射線を用いた検査・治療を専門的に行う職種です。

経験年数別の年収目安は、新卒で約380〜430万円、5年目で約460〜510万円、10年目で約530〜560万円、20年目で約640〜750万円程度です。大規模病院では高度な検査機器を扱う機会が多く、専門性を高めやすい環境が整っています。

診療放射線技師になるには、大学や専門学校などの養成課程を修了し、国家試験に合格する必要があります。放射線を扱える唯一の医療技術職であり、専門性の高さが年収に反映されている職種です。

臨床工学技士

臨床工学技士の平均年収は約450万円前後とされています。人工透析装置・人工心肺装置・人工呼吸器などの生命維持管理装置の操作・保守点検を専門に行う職種で、「いのちのエンジニア」とも呼ばれます。

経験年数や勤務先によって収入は異なりますが、年収の目安は新卒で約310〜350万円、5年目で約370〜420万円、10年目で約440〜470万円、20年目で約530〜620万円程度とされています。特に透析施設や急性期病院では専門性を活かして活躍でき、各種手当が支給される場合もあります。

臨床工学技士になるには、大学や専門学校などの養成課程を修了し、国家試験に合格する必要があります。医療機器の高度化や高齢化の進展に伴い、専門知識を持つ人材への需要は今後も続くと考えられています。

義肢装具士

義肢装具士の平均年収は約400万円程度とされています。事故や病気で手足を失った方のための義肢（義手・義足）や、身体機能を補助する装具の採型・製作・適合を行う専門職です。

義肢装具の製作会社に勤務するケースが一般的で、経験を積むほど技術が評価されます。

義肢装具士になるには、大学や専門学校などの養成施設を修了し、国家試験に合格する必要があります。有資格者数は約5,000人と少なく、医療系国家資格の中でも希少性の高い職種の一つです。

管理栄養士

管理栄養士の平均年収は約390万円（平均年齢38.3歳）です。病院・福祉施設・学校・企業などで、傷病者や健康な方に対する栄養指導・給食管理を行う専門職として活躍しています。

経験年数別の年収目安は、新卒で約270〜310万円、5年目で約330〜370万円、10年目で約390〜420万円、20年目で約470〜550万円程度です。病院の管理栄養士はNST（栄養サポートチーム）への参加など専門性を発揮する機会が増えており、キャリアアップの道筋が広がっています。

管理栄養士になるには、管理栄養士養成施設を卒業し、国家試験に合格する必要があります。4年制大学の養成課程を経て資格取得を目指すルートが一般的ですが、栄養士資格取得後に実務経験を積み、国家試験を受験するルートもあります。

介護支援専門員

介護支援専門員（ケアマネジャー）の平均年収は約422万円（平均年齢50代前半）です。介護が必要な方のケアプラン作成や、介護サービス事業者との連絡調整を行う、介護保険制度の要となる職種です。

経験年数別の年収目安は、新卒（資格取得直後）で約340〜380万円、5年目で約380〜420万円、10年目で約420〜450万円、20年目で約510〜590万円程度です。主任介護支援専門員の資格を取得すると、管理者として年収が上がるケースが見られます。

介護支援専門員になるには、医療・福祉系の国家資格を持ち5年以上の実務経験を積んだうえで、介護支援専門員実務研修受講試験に合格する必要があります。すでに医療職として働いている方がキャリアアップとして目指す人も多い資格です。

歯科衛生士

歯科衛生士の平均年収は約404万円（平均年齢37.8歳）です。歯科医師のもとで歯石除去・フッ素塗布などの予防処置や、歯科診療の補助、患者さんへの保健指導を行う専門職です。

経験年数別の年収目安は、新卒で約280〜320万円、5年目で約340〜380万円、10年目で約400〜430万円、20年目で約490〜570万円程度です。歯科医院の数は全国に約7万件と多いため、住む場所を選ばず就職しやすいのも特徴です。

歯科衛生士になるには、養成校を卒業し、国家試験に合格する必要があります。慢性的な人手不足から求人倍率が高く、ブランクがあっても復職しやすい職種として知られています。

歯科技工士

歯科技工士の平均年収は約465万円（平均年齢44.8歳）です。歯科医師の指示に基づき、入れ歯・差し歯・矯正装置などの歯科技工物を製作する技術職で、患者さんの口腔機能の回復を支えています。

経験年数別の年収目安は、新卒で約330〜370万円、5年目で約400〜440万円、10年目で約460〜500万円、20年目で約560〜650万円程度です。CAD/CAMなどデジタル技術に対応できる歯科技工士の需要が高まっており、技術力次第で年収アップが見込めます。

歯科技工士になるには、養成校を卒業し、国家試験に合格する必要があります。独立開業も可能で、高い技術力を持つ歯科技工士は医療機関から重宝されています。

救急救命士

救急救命士は、救急現場や搬送中に高度な救急救命処置を行う専門職です。消防機関で働く場合は地方公務員として勤務し、年収は消防職員の給与水準に準じて600万円前後となるケースが多いとされています。

経験年数や自治体によって収入は異なりますが、年収の目安は新卒で約400〜450万円、5年目で約480〜530万円、10年目で約560〜620万円、20年目で約700〜800万円程度とされています。昇任や階級の上昇に伴い、給与も上がる傾向があります。

救急救命士になるには、大学や専門学校などの養成課程を修了し、国家試験に合格する必要があります。また、消防職員として採用された後に資格を取得するルートもあります。近年は病院や民間搬送事業者など活躍の場も広がっています。

公認心理師

公認心理師の平均年収は約350〜400万円程度とされています。2017年に創設された心理職初の国家資格で、医療・教育・福祉・司法・産業など幅広い分野で心理的支援を行う専門職です。

経験や勤務先によって収入は異なりますが、年収の目安は新卒で約250〜300万円、5年目で約310〜360万円、10年目で約370〜420万円程度とされています。病院や福祉施設のほか、企業のメンタルヘルス支援や学校現場など活躍の場は多岐にわたり、常勤・非常勤の働き方によっても収入に差がみられます。

公認心理師になるには、大学で指定科目を履修した後、大学院修了または認定施設での実務経験を経て国家試験に合格する必要があります。近年はメンタルヘルスへの関心が高まっており、今後も活躍が期待される職種の一つです。

MR

MR（医薬情報担当者）の平均年収は約550〜600万円とされています。製薬企業に所属し、医師や薬剤師などの医療従事者に対して医薬品の有効性や安全性に関する情報提供を行う職種です。医療現場と製薬企業をつなぐ重要な役割を担っています。

経験や勤務先によって収入は異なりますが、年収の目安は新卒で約450〜500万円、5年目で約550〜620万円、10年目で約650〜700万円、20年目で約750〜850万円程度とされています。大手製薬企業や外資系企業ではさらに高い年収を得られるケースもあり、業績評価やインセンティブ制度が年収に反映される場合もあります。

MRになるために国家資格は必要ありませんが、業界共通の資格であるMR認定試験に合格し、MR認定証を取得するのが一般的です。薬学部出身者だけでなく、文系出身者を含むさまざまな学部出身者が活躍しています。

平均年収が高い医療職TOP5

ここまで紹介した23職種の中から、平均年収が高い上位5つの医療職をランキング形式でまとめました。

参考：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

それぞれの年収が高い理由は以下の通りになります。

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医療職が年収を上げる共通の方法

どの医療職であっても、年収を上げるために実践できる方法は共通しています。ここでは、代表的な4つのアプローチを紹介します。

認定・専門資格や関連資格を取得する

年収アップの第一歩として取り組みやすいのが、認定資格・専門資格の取得です。各職種には上位資格や関連資格が設けられており、取得することで資格手当の支給や業務範囲の拡大につながります。

勤務先によっては、資格手当として月5,000〜30,000円が上乗せされるケースもあります。資格取得に必要な研修費用を補助する制度を設けている医療機関もあるため、まずは自分の職場の制度を確認してみるとよいでしょう。

管理職へ昇格する

管理職への昇格は、年収を上げる王道ともいえる方法です。看護師であれば主任→師長→部長、薬剤師であれば薬局長、リハビリ職であればリハビリ科長といった管理職ポストに就くことで、役職手当や管理職手当が加算されます。

管理職になると、基本給のベースアップに加えて月3〜10万円程度の役職手当がつくケースが一般的です。年収ベースでは50〜150万円のアップが見込めるでしょう。

ただし、管理職は現場業務に加えてスタッフの育成やシフト管理、経営への関与など業務負担が増える面もあります。マネジメントスキルを高めるための研修や、経営に関する知識の習得も並行して進めることが大切です。

年収の高い職場へ転職する

同じ職種・同じ経験年数でも、勤務先によって年収が100万円以上異なることは珍しくありません。年収を上げたいなら、給与水準の高い職場への転職も有効な選択肢です。

転職を検討する際は、年収だけでなく福利厚生・残業時間・通勤距離なども含めて総合的に判断することが重要です。医療職専門の転職サイトやエージェントを活用すると、非公開求人を含めた幅広い選択肢から比較検討できます。

資格を活かした副業に取り組む

本業の年収アップには時間がかかりますが、副業であれば比較的短期間で収入を増やせる可能性があります。医療職の資格や知識を活かせる副業は意外と多く、以下のような選択肢が考えられます。

ただし、副業を始める前に勤務先の就業規則を確認しましょう。公立病院や公務員として勤務している場合は副業が制限されている場合があります。

また、副業の年間所得が20万円を超えると確定申告が必要になるため、税務面の知識も押さえておくことが大切です。

まとめ

この記事では、医療職23職種の平均年収を職種別・経験年数別に比較し、年収アップの方法を紹介しました。

医療職は国家資格を活かした専門性の高い仕事であり、経験を積むことで着実に年収が上がっていく傾向があります。ただし、同じ職種でも勤務先や地域、保有資格によって年収に差が出るため、現状に不満がある方はキャリアの見直しを検討してみてはいかがでしょうか。

年収アップを目指すなら、まずは自分の市場価値を知ることが第一歩です。医療職専門の転職サイトで求人情報をチェックしたり、転職エージェントに相談したりすることで、今の年収が適正かどうかを客観的に判断できます。

自分に合ったキャリアプランを見つけて、より充実した働き方を実現していきましょう。