鍼灸師は定年後も働ける？60代以降の働き方・年収について解説

「定年後も鍼灸師として働き続けたい」「60代以降の年収や働き方が気になる」と思ったことはありませんか？

鍼灸師は国家資格のため資格自体に有効期限がなく、定年後も活躍できる職種として知られています。

実際に、就業はり師の数は年々増加しており、幅広い年齢層が現役で活躍中です。一方で、勤務先の定年制度や働き方の選択肢など、事前に知っておくべきポイントも少なくありません。

この記事では、鍼灸師が定年後も働けるのかという疑問に答えるとともに、60代以降の具体的な働き方や年収、定年後を見据えた準備について詳しく解説します。

鍼灸師は定年後も働ける？

結論から言えば、鍼灸師は定年後も十分に働き続けることが可能です。ここでは、国家資格としての特性や勤務先ごとの定年制度、60代以上の就業実態について解説します。

鍼灸師資格に定年はない

鍼灸師（はり師・きゅう師）は、厚生労働大臣が認定する国家資格です。運転免許のような更新制度がなく、一度取得すれば生涯有効であるため、資格そのものに定年はありません。

医師や看護師と同様に、体力と意欲がある限り何歳になっても施術を続けることができます。特に鍼灸師は手技を中心とした施術であり、経験を積むほど技術が向上する点が大きな強みです。

勤務先によって定年制度は異なる

国家資格に定年はないものの、勤務先の就業規則で定年が定められている場合は、その制度に従う必要があります。

高年齢者雇用安定法により、企業は65歳までの雇用確保措置が義務づけられています。具体的には、以下のいずれかの対応が求められます。

さらに、2021年の法改正では70歳までの就業機会確保が努力義務として追加されました。鍼灸師が多く勤務する整骨院や鍼灸院では、定年制を設けていない施設も少なくありません。

参考：厚生労働省「高年齢者の雇用」

60代以上で活躍する鍼灸師の割合

厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」によると、就業はり師は136,736人、就業きゅう師は134,730人で、いずれも調査開始以降の最多を記録しています。

前回調査（令和4年）と比較してそれぞれ4.0%、4.1%の増加となり、鍼灸師の就業者数は一貫して増加傾向が続いています。

ただし、衛生行政報告例では年齢階級別のデータは集計されていないため、60代以上の正確な人数は公表されていません。

類似する医療技術職（歯科技工士の65歳以上が19.3%など）や、鍼灸師の独立開業率の高さ、視覚障害者の伝統職業としての特性などを踏まえると、就業はり師のうち60代以上は全体の約20%前後を占めると推計できます。

施術所の数も増加が続いており、「あん摩、マッサージ及び指圧、はり並びにきゅうを行う施術所」は38,595か所と前回調査から増えています。

鍼灸師は体力よりも技術と経験が重視される仕事のため、60代以降も現役で活躍する施術者が多いことが、業界全体の就業者数を押し上げている要因のひとつと考えられます。

参考：厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」

定年後の鍼灸師の働き方

定年後の鍼灸師にはさまざまな働き方の選択肢があります。自身の体力やライフスタイル、経済的な目標に合わせて最適な働き方を選ぶことが大切です。

自院の継続

定年前から自院を経営している鍼灸師であれば、そのまま開業を続けるのが最も自然な選択肢です。自分のペースで営業日数や施術時間を調整できるため、体力に合わせた無理のない働き方が可能になります。

長年の施術で築いた固定患者さんとの信頼関係は、定年後も安定した収入を支える大きな基盤です。営業時間の短縮や完全予約制への移行など、柔軟に経営スタイルを変えられるのも開業のメリットといえます。

パート・週数日勤務

フルタイムではなく、パートや週数日勤務で働くことで、プライベートの時間を確保しながら収入を得ることができます。

医療キャリアナビ掲載求人データでは、鍼灸師のパート・アルバイト求人は525件掲載されています。整骨院やデイサービスなど、パート勤務を受け入れている施設は少なくありません。

訪問鍼灸（在宅医療）

訪問鍼灸は、高齢化社会の進展とともに需要が拡大している分野です。患者さんの自宅や介護施設に出向いて施術を行うため、自分のスケジュールに合わせた柔軟な働き方が可能です。

医療キャリアナビ掲載求人データでは、訪問マッサージの求人は415件あり、正社員の平均月収は約28万円となっています。訪問鍼灸は医療保険の対象となるケースもあり、安定した収入が見込めます。

介護施設（デイサービス・特養など）

介護保険制度において、鍼灸師は機能訓練指導員として働くことができます。デイサービスや特別養護老人ホームなどで、利用者さんの身体機能の維持・向上をサポートする役割を担います。

医療キャリアナビ掲載求人データによると、デイケア・デイサービスの鍼灸師求人は282件、平均月収は約25.6万円です。介護分野は人材不足が深刻であり、鍼灸師の資格を持つ機能訓練指導員は重宝される存在です。

講師・後進育成

鍼灸の専門学校や養成機関で講師として教壇に立つことも、定年後のキャリアの一つです。長年の臨床経験は教育現場で大きな価値を持ちます。

また、セミナーや勉強会の講師、業界団体での活動なども選択肢に含まれます。後進の育成に携わることで、自分の技術や知識を次世代に伝える社会的意義の大きい働き方が実現できます。

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定年後に働くメリット

定年後も鍼灸師として働き続けることには、経済面だけでなく精神面・身体面でも多くのメリットがあります。ここでは、主な4つのメリットを紹介します。

経験と人脈が活かせる

長年の臨床経験で培った施術スキルや患者さんとの信頼関係は、定年後も大きな財産です。新人の鍼灸師にはない豊富な症例経験と対応力が、ベテランならではの強みとなります。

同業者や医療関係者とのネットワークも、紹介患者さんの獲得や情報交換に役立ちます。経験豊富な鍼灸師への信頼感は、患者さんにとっても安心材料の一つです。

働き方の自由度が広がる

定年後は子育てや住宅ローンなどの制約が減り、自分のライフスタイルに合わせた柔軟な働き方を選べるようになります。

フルタイムで働く必要がなくなることで、旅行や趣味など人生を楽しみながら仕事を続ける「セミリタイア」のような働き方も実現できます。

健康維持につながる

定年後に仕事を完全にやめると、生活リズムが乱れたり社会とのつながりが薄れたりするケースが少なくありません。適度に働き続けることで、規則正しい生活習慣と社会的なつながりを維持できます。

鍼灸の施術は立ち仕事や手指の動作を伴うため、身体機能の維持にもつながります。患者さんとのコミュニケーションは脳の活性化にも効果的です。

年金＋収入で生活が安定する

定年後は年金を受給しながら鍼灸師として収入を得ることで、経済的なゆとりを持った生活が可能になります。

年金だけでは生活費が不足すると感じる方も多い中、週数日のパート勤務でも月数万円から十数万円の上乗せが見込めます。開業を続ける場合はさらに多くの収入を得られる可能性もあります。

定年後の鍼灸師の年収

定年後の鍼灸師の年収は、働き方によって大きく異なります。ここでは、パート勤務と個人開業のケースに分けて解説します。

働き方	年収目安	特徴
パート（週2日）	約69万〜104万円	年金と併用しやすい
パート（週3日）	約104万〜156万円	扶養範囲内で調整可能
パート（週4日）	約161万〜242万円	しっかり収入を得たい方向け
個人開業（縮小運営）	約200万〜500万円	固定患者数による

パート勤務の場合

パート・アルバイトとして勤務する場合の収入は、勤務日数や勤務時間によって変動します。鍼灸師のパート時給は地域や施設によって幅がありますが、時給1,100円〜1,650円程度が一般的です。

年金と合わせた場合、週2〜3日の勤務でも生活にゆとりが生まれます。ただし、年金受給額と合わせて在職老齢年金の支給調整に該当しないか確認しておくことが大切です。

個人開業を続けた場合

個人開業の鍼灸師の場合、収入は売上から経費を差し引いた利益となります。定年後は営業日数を減らすケースが多いため、フルタイム時と比べて収入は下がる傾向にあります。

定年後の個人開業では、年収200万〜500万円程度が一つの目安となります。固定患者さんが多い場合は、営業日数を減らしても一定の収入を維持しやすくなります。

定年後を見据えた準備

定年後も安定して働き続けるためには、50代のうちから計画的に準備を進めておくことが大切です。ここでは、具体的な4つの準備について解説します。

固定患者の獲得

定年後も安定した収入を得るために最も重要なのが、定期的に通ってくださる固定患者さんの確保です。

信頼関係の構築には時間がかかるため、50代のうちから意識的に取り組む必要があります。丁寧なカウンセリングや施術後のフォロー、症状の改善記録の共有などを通じて、患者さんとの信頼関係を深めていきましょう。

得意領域の確立

「肩こり・腰痛なら○○先生」といった得意領域を確立することで、口コミや紹介による集客が期待できます。

特に定年後は、美容鍼灸・スポーツ鍼灸・婦人科系など、特定の分野に特化することで差別化を図りやすくなります。関連する研修や勉強会への参加、資格の取得なども検討してみてください。

物販・自費メニューの整備

保険適用の施術だけに頼ると、収入の上限が見えやすくなります。自費メニューや物販を整備しておくことで、施術人数に依存しない収入の柱を作れます。

iDeCo・年金の準備

鍼灸師として個人開業している場合、国民年金のみの加入となるケースが多く、厚生年金に比べて受給額が少なくなりがちです。iDeCo（個人型確定拠出年金）や国民年金基金などを活用し、老後の資金を計画的に準備しておくことが重要です。

定年後に廃業・閉院する場合の手続き

定年を機に施術所を閉じる場合には、いくつかの法的な手続きが必要です。期限が定められているものもあるため、計画的に進めましょう。

患者への通知

法的な義務ではありませんが、長年通ってくださった患者さんへの通知は誠意ある対応として重要です。閉院の1〜2か月前には患者さんに知らせ、必要に応じて他の施術所を紹介することをおすすめします。

受領委任の中止届

保険施術を行っていた場合は、受領委任の取扱いに関する中止届を提出する必要があります。届出先は、各地方厚生局および保険者（健康保険組合や協会けんぽなど）です。

未請求の療養費がある場合は、請求期限に注意しながら手続きを進めてください。患者さんの施術録は5年間の保存義務があるため、廃業後も適切に保管しましょう。

保健所への廃止届

施術所を廃止した場合は、10日以内に保健所へ廃止届を提出する必要があります。届出を怠ると法律上の義務違反となるため、速やかに手続きを行いましょう。

届出に必要な書類は地域の保健所によって異なる場合がありますが、一般的には施術所廃止届出書と届出者の本人確認書類が求められます。

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定年後でも需要の高い鍼灸領域

定年後に新たな活躍の場を探す場合、需要が高く将来性のある分野を選ぶことが重要です。ここでは、特に60代以降の鍼灸師に適した3つの領域を紹介します。

領域	求人数	平均月収	将来性
訪問マッサージ	415件	約28.0万円	高齢化で需要拡大
デイケア・デイサービス	282件	約25.6万円	介護分野で安定需要
特別養護老人ホーム	61件	約24.8万円	人材不足で採用ニーズ高
美容鍼灸（自費）	–	単価次第	男女問わず需要拡大中

出典：医療キャリアナビ掲載求人データ

在宅・訪問鍼灸

高齢化の進展に伴い、訪問鍼灸の需要は今後も拡大が見込まれます。医療キャリアナビ掲載求人データでは、訪問マッサージの鍼灸師求人は415件、平均月収は約28万円です。

訪問鍼灸は患者さんの自宅を訪問して施術を行うため、大規模な設備投資が不要という利点があります。定年後に自院を閉じた場合でも、訪問専門として開業しやすい働き方です。

介護施設（デイサービス・特養など）

介護施設における機能訓練指導員としての需要も高まっています。鍼灸師は、柔道整復師やPT・OTなどと同様に機能訓練指導員の資格要件を満たしています。

デイケア・デイサービスの求人は282件、特別養護老人ホームは61件と、介護分野での鍼灸師需要は着実に存在しています。利用者さんの身体機能の評価・訓練計画の作成・個別機能訓練の実施が主な業務内容です。

美容鍼灸

美容鍼灸は自費メニューが中心であり、保険施術に比べて単価が高いため、少ない施術人数でも安定した収入を確保しやすい分野です。

美容鍼灸は顔のたるみやくすみ、しわなどの改善を目的とした施術で、近年は男女を問わず需要が拡大しています。ベテラン鍼灸師の丁寧な施術と豊富な経験は、患者さんの安心感につながります。

まとめ

鍼灸師は国家資格に有効期限がなく、定年後も長く働き続けられる職種です。勤務先の定年制度はあるものの、開業やパート勤務、訪問鍼灸、介護施設の機能訓練指導員など、さまざまな働き方の選択肢があります。

定年後の年収は働き方によって異なりますが、パート勤務なら年金と合わせた生活設計が可能であり、個人開業を続ける場合は固定患者さんの確保が収入安定のカギとなります。

定年後も安定して働くためには、50代のうちから固定患者の獲得や得意領域の確立、自費メニューの整備、老後資金の準備を進めておくことが大切です。廃業する場合も、保健所への届出や患者さんへの通知などの手続きを忘れずに行いましょう。

鍼灸師の経験と技術は、何歳になっても社会に求められるかけがえのない財産です。定年後のキャリアプランを早めに描き、充実したセカンドキャリアを実現してください。