看護師の有給取得率はどれくらい？取れない理由から対処法を解説

「有給を申請したのに却下された」「周りの先輩も取れてないから言い出しにくい」
そんな悩みを抱えていませんか？

有給休暇は、条件を満たせば取得できる権利です。しかし、人手不足や職場の雰囲気などから、実際には取りにくいと感じる看護師もいます。

この記事では、看護師の有給取得率の実態から、取得しにくい職場の特徴、スムーズに有給を取るための具体的な方法まで詳しく解説します。

自分の職場の状況を客観的に見るための参考にしてください。

看護師の有給取得率は？

まずは、看護師の有給取得の実態について、データをもとに見ていきましょう。

看護師の有給取得率は69.7％

日本看護協会「2024年病院看護実態調査」によると、2023年度の正規雇用看護職員の年次有給休暇取得率は平均69.7％でした。厚生労働省「令和6年就労条件総合調査の概況」による全労働者の平均65.3％と比べると、やや高い結果となっています。

ただし、内訳を見ると、80〜90％未満が18.6％、60〜80％未満が34.1％と、取得率にばらつきがあることもわかります。90％以上取得できているのは16.0％にとどまり、50〜70％未満の層も一定数存在します。

「ほとんど取れない」という環境で働いている看護師もいれば、「希望通りに取得できる」環境で働いている看護師もいます。自分の職場の取得率が平均より低い場合は、何らかの問題がある可能性があります。

参考：日本看護協会｜2024年病院看護実態調査
参考：厚生労働省｜令和６年就労条件総合調査概況

有給の取得条件

有給休暇は、労働基準法で定められており、一定の条件を満たすと権利が発生します。

雇用形態に関わらず、契約社員や派遣社員、アルバイトも対象です。ただし、勤務日数が少ない場合は、正社員より日数が少なくなります。

「全労働日の8割以上出勤」という基準は、欠勤が極端に多くなければ満たせるケースがほとんどです。たとえば、病気で数日休んだ程度であれば影響はありません。

参考：労働基準法第三十九条

看護師の有給付与日数

有給休暇の付与日数は、勤続年数によって以下のように増えていきます。

たとえば、新人看護師なら入職から6か月後に10日、1年6か月後には11日が付与されます。6年半以上勤務すると、毎年20日の有給が付与されることになります。

また、2019年4月の法改正により、年10日以上の有給が付与される労働者には、年5日の有給取得が義務化されました。

参考：厚生労働省｜年5日の年次有給休暇の確実な取得

有給を取らせてくれない職場の特徴

法律上は取得できるはずの有給休暇ですが、実際には「取らせてくれない」職場もあります。どのような特徴があるのか見ていきましょう。

人手不足でシフトが回らない

有給を取らせてくれない職場の要因の１つとして、慢性的な人手不足が挙げられます。

人手が不足している職場では、ギリギリの人数でシフトを組んでいるため、一人が休むだけで業務に支障が出ることもあります。そのため、公休は確保されていても、有給を取りづらい状況が生まれやすくなります。

こうした環境では、先輩や同僚も有給を取得できていないことが多く、「みんな取ってないから自分も言い出しにくい」という空気が生まれやすくなります。

本人の意思と関係なく有給が消化される

本人の意思とは関係なく有給が処理されてしまう職場もあります。 先述の年5日の取得義務を満たすために、管理職があらかじめ有給日を割り振ったり、希望していた休日を勝手に有給扱いに変更するケースもあります。

本来、有給は自分でタイミングを選んで取得できる制度です。日程を自分で決められない環境では、実質的に有給を自由に使えているとは言えません。

有給を取りやすくする方法

少しでも有給を取りやすくするには、どうすれば良いのでしょうか。ここでは、方法をいくつかご紹介します。

事前に余裕をもって申請する

有給申請は、できるだけ1〜2か月前には提出するようにしましょう。

直前の申請だとシフト調整が間に合わず、断られる可能性が高くなります。逆に、早めに申請すれば管理者側も代わりの人員を確保しやすく、承認されやすくなります。

特に連休を取得したい場合は、早めの相談が鍵になります。

繁忙期や連休前を避ける

申請するタイミングも重要です。

年末年始やゴールデンウィーク前後、夏季休暇の時期など、もともと休暇希望が集中する時期は避けたほうが無難です。また、職場によっては月末や週初めなど、業務が立て込む時期もあります。

有給が取れない時の対処法

有給申請が通らない状況が続く場合、以下のような方法を検討してみましょう。

上司や人事に相談する

有給申請が通らない場合は、まず直属の上司や人事に状況を伝えましょう。

「有給を取りたいのですが、承認されません」と率直に伝えることで、状況が改善されることもあります。

職場の労働組合に相談する 

職場に労働組合がある場合は、相談先の一つとして考えてみましょう。

労働組合は労働者の権利を守る組織であり、有給取得に関する問題についても相談に乗ってくれます。組合を通じて交渉することで、個人では難しい改善につながる場合もあります。

労働基準監督署に相談する

職場内での解決が難しい場合や、年5日の取得義務が守られていないなど法令違反が疑われる場合は、労働基準監督署に相談する方法もあります。

ただし、相談した事実が職場に伝わる可能性もあるため、その後の働きやすさも考慮しましょう。

有給が取りやすい職場へ転職する

改善が見込めない場合、転職も一つの選択肢としてあります。看護師不足が続く中、有給取得率の高さや働きやすさを打ち出す職場も増えています。転職サイトやエージェントを活用すれば、有給取得率や休暇制度について事前に確認でき、ミスマッチを防ぎやすくなります。

転職先を選ぶ際は、有給取得率だけでなく年間休日数も合わせて確認しておくと、より自分に合った職場を見つけやすくなります。

看護師の有給に関するよくある質問

有給休暇について、よくある疑問にお答えします。

有給申請のときに理由を聞かれたらどう答えればいい？

法律上、有給取得に理由は不要ですが、聞かれた場合は簡潔に回答すると良いでしょう。

有給を買い取ってもらうことはできる？

有給休暇は労働者の心身の健康を守るためのものであり、実際に休むことが前提だからです。

しかし、違法でありながらも以下のようなときに有給の買い取りを行っている職場もあります。 法定日数を超えて付与されている有給に関する取り扱いは職場によって異なるため、就業規則を確認しましょう。

退職するときに有給休暇は消化できる？

有給を充てることで、最終出勤日を前倒しにすることもできますが、引き継ぎが必要になるため、退職を決めたら早めに伝えておくとスムーズです。

まとめ

看護師の有給取得率は69.7%と、全労働者平均を上回っています。しかし、人手不足やギリギリのシフト体制、職場の雰囲気などにより、有給取得状況は職場によって大きく異なります。

有給休暇は法律で認められた正当な権利です。事前に申請のタイミングを工夫するなどの方法で改善する場合もありますが、状況が変わらない場合は、 上司や人事への相談、労働組合や労働基準監督署への相談、転職といった選択肢もあります。

自分の心身の健康を守るためにも、無理なく休める環境で働くことは大切です。まずは自分の職場の状況を見つめ直し、必要に応じて行動を起こしてみましょう。

医療キャリアナビでは、有給取得率や休日数、福利厚生といった働きやすさに関するさまざまな情報も保有しています。働きやすい職場をお探しの方は、ぜひお気軽にLINEでご相談ください。